headless 曰く、

テレビでアプリのスポット広告を流すことで、アプリのインストール数やアクティブユーザー数を大幅に増加させるという調査結果が発表されている（概要リポートPDF、Gigaom、Android Headlines）。

調査を行ったFetchではインストールの実行件数とアプリ内からの通信量について、スポット広告の放送前5分間と放送後で比較している。その結果、スポット広告放送時にはインストールの実行件数が56%～74％増加。増加率はその後減少していくものの、効果は2時間持続するという。

スポット広告の効果は0時台～1時台および18時台～19時台に大きく、1時台にはインストール実行件数が650％増加している。また、2時間以内に繰り返し放送すると効果がさらに高まり、4回放送した場合はインストール実行件数が467％、アプリからの通信量が316％増加したとのこと。

このような結果になる原因として、スマートフォンやタブレットを参照しながらテレビを視聴するスタイルの増加があるようだ。ただし、公表されている数値はパーセンテージのみであり、実際にどの程度の数が増加したのかは不明だ。

アプリビジネスでは、アプリの価値を認めて自ら選択したオーガニックなユーザーを最も価値のあるユーザーと認識することが多い。スポット広告を見てアプリをインストールするユーザーはオーガニックユーザーに近い存在であるという。Fetchでは秘密保持契約により具体的なアプリの名称を明かすことはできないとしているが、調査に使われた「FetchMe」ではユーザーからのアクセスを1か月に10億件以上、100か国にわたってモニターしているとのことだ。

オーストラリア・シドニーで開催されたWorld Business ForumでAppleの共同創業者スティーブ・ウォズニアック氏が、現在注目を集めるIoTがバブルの様相を呈していることを指摘したそうだ(The Motley Foolの記事)。

IoTについてウォズニアック氏は「一種のバブルのように感じる。人類が何かをする方法を変えるにはペースというものがあるからだ」と述べ、多くのスタートアップ企業が出現していることを指摘。日用品がインターネットに接続することによる訴求性を過大評価しているとの考えを示したとのこと。

IoTが過大評価されていると考えるのはウォズニアック氏だけではない。昨年10月にGigaomが開催したStructure ConnectイベントでIBMのIoT担当バイスプレジデント(当時)のポール・ブロディ―氏はIoTについて「典型的なバブルの段階」だと述べている。また、入手可能なすべてのデータを蓄積することは時間の無駄だと指摘し、「蓄積されるデータの大半は役に立たないものであり、消費者がそれに支払いたいと思う金額はゼロだ」とも述べたという。

The Motley Foolの記事では、IoT市場の拡大に関する業界の強気な予測やIoT関連スタートアップが大幅に増加しているとのデータを紹介する一方、スマートホームや自動車、産業向けIoT製品は伸びていくにしても、ウェアラブルデバイスでは上位に食い込んだものだけが生き残れると予測。その結果、IoT関連スタートアップ企業の多くは消えていくことになるだろうとのこと。皆さんはどう思われるだろうか。

3月からWebサイトの更新が停止していたテクノロジー系ニュースサイト「Gigaom」だが、米インターネットスタートアップ企業のKnowinglyに買収されて復活が決まったことを5月26日付けの記事で発表した(Gigaomの記事、 VentureBeatの記事、 The Vergeの記事、 SFGateの記事)。

Gigaomは債権者への全額返済ができなくなり、会社の全資産が担保となったことを3月に発表。Webサイトは閉鎖されなかったが、3月9日以降は記事が更新されない状態となっていた。

Knowinglyはテキサス州オースチンを本拠とし、Correctica.comやiForetoldといったWebサイトを運営している。Gigaomの発表によれば、Knowinglyが買収したのはWebサイト「gigaom.com」とコンテンツライブラリを含む、Gigaomの資産の一部だという。Knowinglyでは8月15日にGigaomを再開する予定とのことだ。

同じく26日、テクノロジー系ニュースサイトのRe/codeでは、親会社のRevere DigitalがVox Mediaに買収されたことを発表している。Vox MediaはThe Vergeなどを運営するデジタルメディア企業だ。

/.Jでもたびたびニュースソースになっているテクノロジー系ニュースサイトのGigaomが、現在閉鎖の危機にあるそうだ(Gigaomの発表、 Inc.comの記事、 本家/.)。

最近Gigaomは債権者への全額返済ができなくなったため、会社の資産はすべて担保となり、業務はすべて停止している。現時点では債権者が資産をどのように処分するか、これらの資産を使用した今後の業務が行えるのかどうかといった点は不明だという。ただし、今すぐに破産手続きを行うつもりはないとしている。

2006年に設立されたGigaomはニュースサイト運営だけでなくイベントやリサーチも行っており、経費がかさんでいたとみられるという。この件が発表された9日以降記事は更新されておらず、Gigaomのライター陣は次々に嘆きのツイートを投稿している。

何年もの間にGoogleが放棄したプロジェクトをLe Mondeがまとめ、メモリアルページを作成している(Le Monde.frの記事、 本家/.)。

リストアップされているプロジェクトは66件。中にはHotpot(Google Places)のように名前が変更されて現在も継続しているものや、別のサービスで同様の機能が提供されているものも含まれる。また、Google Sidewikiのようにリストから漏れているものもあるようだ。日本ではサービスが提供されなかったものもあり、名前を聞いたこともないものもあると思われるが、継続していればよかったと皆さんが思うものがあるだろうか。

メモリアルページに掲載されているプロジェクトは以下の通り。

Google Answers (2002-2006)、 Lively (2008)、 Reader (2005-2013)、 Deskbar (Dkb: 2006)、 Clic-to-Call (Ctc: 2006-2006)、 Writely (2006-2006)、 Hello (Hlo: 2008-2008)、 Send to Phone (Stp: 2008-2008)、 Audio Ads (2007-2009)、 Google Catalogs (2009-2009)、 Dodgeball (2005-2009)、 Ride Finder (2007-2009)、 Shared Stuff (Stf: 2009-2009)、 Page Creator (2006-2009)、 Marratech (2007-2010)、 GOOG-411 (2007-2010)、 Google Labs (2002-2011)、 Google Buzz (2010-2011)、 Dictionary (2010-2011)、 PowerMeter (2009-2011)、 Real Estate (Rst: 2009-2011)、 Google Directory (2000-2011)、 Google Sets (2011-2011)、 Fast Flip (2011-2011)、 Image Labeler (2006-2011)、 Aardvark (2008-2011)、 Google Gears (2007-2011)、 Google Bookmarks Lists (2010-2011)、 Google Notebook (2006-2012)、 Google Code Search (2012-2012)、 News Badges (2012-2012)、 Google Related (2012-2012)、 Latitude (2009-2013)、 Flu Vaccine Finder (2009-2012)、 Google Health (2008-2012)、 Knol (2008-2012)、 Classic Plus (Clp: 2010-2012)、 Wave (2009-2012)、 Picnik (2010-2012)、 Jaiku (2007-2012)、 One Pass (2011-2012)、 Listen (2012-2012)、 Slide (Sld: 2012-2012)、 Building Maker (2009-2013)、 Meebo (2012-2013)、 Talk (2005-2013)、 SMS (2013-2013)、 iGoogle (2005-2013)、 Schemer (2011-2014)、 Notifier (Ntf: 2014-2014)、 Orkut (2004-2014)、 Hotpot (2011-2011)、 Checkout (2006-2011)、 Base (2005-2010)、 City Tours (2009-2011)、 Joga bonit (Jbt: 2008-2008)、 Music Trends (2006-2006)、 Refine (2010-2012)、 SearchWiki (Swi: 2008-2010)、 US Government Search (1999-2011)、 Sparrow (2011-2012)、 Web Accelerator (2005-2008)、 Google Accelerator (2005-2005)、 Accessible Search (Acs: 2006-?)、 Google Video (2005-2011)、 Helpouts (2013-2015)

先週フランスで起きたイスラム系過激派によるテロをきっかけに、EU加盟国の間でインターネット検閲の強化が検討されているという（GIGAOM、Slashdot）。

テロを受けて、パリで欧米12か国のテロ対策担当閣僚による緊急会合が11日に開催された。この会合での声明（PDF）では「インターネットの基本的な自由は遵守される必要がある。しかし、インターネットが憎悪と恐怖を加速させるようなことがないよう、ISPは情報提供や削除要請に協力するべきだ」という考えを示した。

またテロ対策の一環として旅客情報の共有についても緊急会合で大枠合意が行われた模様。ただ今回の一件は言論の自由に関連する攻撃であったことから、EU政府関係者も気まずいと感じてはいるようだ。

テロのきっかけとなったフランスの風刺週刊紙シャルリエブドは、頻繁にイスラム教徒を中傷したとしてその行為がたびたび非難されてきた。同紙は事件後の発行号でも挑発的な絵を掲載している。また11日にシャルリエブドの風刺画を転載したドイツのハンブルガー・モルゲンポストも焼夷弾で攻撃されている（日経新聞、WSJ）。

Microsoftは18日、テクニカルサポート電話詐欺を行う企業がMicrosoftの名前を不正に使用しているなどとして、カリフォルニア州中部地区連邦地裁に提訴した。偽セキュリティソフトによる詐欺は何年も前から問題になっているが、米国ではテクニカルサポートを名乗る電話による詐欺被害が増加しているそうだ。Microsoftでは5月以降、テクニカルサポート電話詐欺の被害者6万5千人以上からの苦情を受けているという(Microsoft on the Issuesの記事、 Gigaomの記事、 HotHardwareの記事、 本家/.)。

テクニカルサポート電話詐欺を行う企業は、電話口でMicrosoftの社員やパートナー企業などを名乗って被害者を信頼させる。一旦リモートアクセスが可能になると、「すべてのファイルが失われる」「コンピューターがクラッシュする」「個人情報が漏えいする」などと脅し、数百ドルのサポート料金を請求する。偽のウイルス警告メッセージを表示させて偽アンチウイルスプログラムをインストールさせたり、マルウェアを送り込んでユーザーの情報を盗み取ったりすることもあるとのこと。

インターネットの利用が増えるホリデーシーズンは詐欺師にとっても書き入れ時とのことで、Microsoftでは注意を呼び掛けている。なお、テクニカルサポート電話詐欺の被害者には高齢者が多いとのことだ。

偽テクニカルサポートからの電話を受けた本家/.編集者のtimothy氏はWindowsを使っているふりをして、20分ほど時間を無駄にさせたそうだ。日本のMicrosoftのWebサイトにも「テクニカルサポート電話詐欺を避ける」といった記事が掲載されているが、このような電話を受けたことがある方は/.Jerの中におられるだろうか。

eggy 曰く、

Slashdot記事「Ask Slashdot: Would You Pay For Websites Without Trolls?」より。

今週2つの記事を読んで、「場を荒らすような投稿が存在しないwebサイトにお金を払う人はいるだろうか」と考えさせられた。1つは「荒らしのせいで無礼なユーザーが増えている」という記事で、もう1つは「広告収入ベースのビジネスモデルは『Webの原罪』なのか？」という記事だ。

これらによると、パブリックなコメント投稿においては荒らしは避けることができないものであり、ネット上の品位はおそろしく低下しているようだ。つまり、荒らしに邪魔されずにオンライン上で実質的なディスカッションを行うことは不可能ということなのだろうか？

そこで意見を聞きたいのだが、荒らしに邪魔されずにネットで真剣な議論ができるサイトがあれば、あなたはそこにお金を払いたいと思うだろうか？ また、もしそういうサイトが存在するなら、そこでどんな議論をしたいだろうか？

SkypeはデスクトップAPIを12月に廃止することを明らかにしているが、現在はデスクトップ版のSkypeにプラグインを組み込もうとすると、警告が表示されるようになっているそうだ( 窓の杜の記事、 Network Worldの記事、 本家/.)。

デスクトップAPIはSkypeと他のアプリケーションの連携を可能とするもので、Skype対応ヘッドセットなどの周辺機器との連携でも使われている。2004年にSkype Public APIとして提供開始されたデスクトップAPI(/.J記事)はWindows/OS　X/Linuxに対応しているが、モバイルバージョンが提供されることはなかった。デスクトップAPIの廃止に先立ち、Skypeショップのサードパーティーアプリケーションコーナーは9月に終了しており(Gigaomの記事)、廃止後はSkype専用ヘッドセットの通話ボタンなども機能しなくなるとのこと。今後もアプリケーションからSkypeの通話機能やチャット機能を呼び出したい開発者に対し、SkypeではSkype URIsの使用を推奨している。

数年前からノートパソコンのバッテリー劣化による容量の変動を記録しているJames Davenport氏は、使い始めて1年になるMacBook Airのバッテリー容量が、その前に使用していたMacBook Proよりも速く減少していることに気付いたという(If We Assumeの記事、 GigaOMの記事、 本家/.)。

1分ごとにバッテリーの状態を記録しているMacBook Airと比較して、MacBook Proのデータはサンプル数が少ないものの、最初の1年間は95%以上のバッテリー容量を保ち、その後も2年目を過ぎるまで90%以上を保っている。一方、MacBook Airでは2か月目から毎月数%バッテリー容量が減少し、1年後には85%前後となっている。パソコンの使用状況はあまり違わないとのことで、小型で容量の大きいMacBook Airのバッテリーは耐久性が低いのではないかとDavenport氏は考えているようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国家安全保障局（NSA）によるネット監視のリーク以来、色々な監視状況が明らかになっているが、電子フロンティア財団（EFF）のニュースによれば、米Yahooは2007年から行っていた政府からのユーザデータ提出要求に対し、秘密連邦裁判所で一貫して抵抗し続けてきたという。これをうけ、EFFは同社を特別に表彰（？）することとしたそうだ。

米Yahoo は、今の外国諜報活動調査法に繋がるProtect America Act of 2007の成立以来、6年間の間ずっとユーザデータの要求と戦っており、それを公開することは法的に禁じられていた。しかし、先日秘密連邦裁判所が経緯の公開に同意したため、これが明るみに出ることとなったようだ。

taraiok 曰く、

7月2日、ボストン大学は同校のTheodore Moustakas教授が1997年に取得した特許を侵害しているとして、AppleのiPhoneやiPad、MacBook Airの販売を停止するよう提訴した（gigaom、xconomy、CNET、本家/.）。

Theodore Moustakas教授が権利を主張してるのは、青色LEDとレーザーに必要な「Highly insulating monocrystalline gallium nitride thin films」（高絶縁性単結晶窒化ガリウム薄膜）を使用した半導体部品。ボストン大学はこの1年間の間に、SamsunやAmazonといった他の企業に対しても同様の訴状を提出しているという。

あるAnonymous Coward 曰く、

Nokiaで「MeeGo」開発を行っていたチームが立ち上げたベンチャー企業「Jolla」は5月20日、MeeGoの後を継ぐ「Sailfish OS」を搭載するとした初のスマートフォンを発表した。予想価格は399.99ユーロとなる（gigam、ASCIIデジタル、本家/.）。

4.2型のディスプレイやデュアルコアプロセッサーを搭載、16GBの内部ストレージを持ちmicroSDカードスロット、取り替え可能なバッテリーも備える。一部の地域では4G LTEに対応するとしている。着せ替え可能な背面パネルがあり、背面パネルの種類によってOSの見た目や機能が変わる仕組みも用意されているとのこと。

Sailfish OSは軽量のモバイルLinux「Mer」を利用したモバイルOS。MerはMeeGoをベースにしており、互換性レイヤーを利用してAndroidアプリケーションも動くとしている。

Appleの要求するiPhoneの販売契約が反競争的であるとして、EU域の携帯電話通信事業者がEUに苦情を提出しているそうだ(DailyTechの記事、 GigaOMの記事、 WSJ日本版の記事、 本家/.)。

苦情を提出しているのはフランスを中心とした複数の通信事業者。個々の契約内容は異なるが、一定の期間に販売すべき台数が定められており、達成できなければ不足分の買い取りを求められるといった条項が共通して含まれているという。そのため、各社は他機種よりもiPhoneの宣伝に力を入れることを余儀なくされているとのこと。ただし、この苦情は正式なものではなく、欧州委員会も正式な調査を開始してはいない。最近はAppleの市場シェアがあまり伸びていないことなどもあり、正式な調査が開始されるかどうかは不明なようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

コンピューターを使用した視覚認知テストにより、症状が現れる数年前にアルツハイマーの発症を検出できる技術を米スタートアップ企業「Neurotrack」が開発したそうだ(Councel & Healの記事、 Gigaomの記事、 Medical Xpressの記事、 本家/.)。

テストでは見たことのある映像を画面に表示した場合と、見たことのない映像を画面に表示した場合の被験者の眼球の動きを比較する。これによりアルツハイマーで最初に病変が現れる海馬の状態を検出することが可能になるという。テストでスコアが50%以下となった被験者の100%が6年以内にアルツハイマーと診断された一方、スコアが67%以上だった被験者でアルツハイマーを発症した者はいなかったとのこと。

アルツハイマーの早期発見が可能となることで、早期の治療が可能となるほか、治療薬の開発につながることも期待される。この技術は3月8日から12日まで米テキサス州オースティンで開催されたSXSW(South By South West) InteractiveフェスティバルのSXSW AcceleratorでHealth Technologies部門のファイナリストに選ばれたとのことだ(SXSW Accelerator 2013 Finalists)。

taraiok 曰く、

Scripting NewsのライターでプログラマでもあるDave Winer氏が、FlickrのAPIを「国定歴史建造物」（的なもの）に指定する運動を立ち上げた。そのきっかけは、ここ最近のTwitter APIにおける利用制限やFacebookの顔認識APIのサポート停止などだ。氏はこれを受け、単一ベンダーのみによって公開されている「公開API」は信用できない、という結論に達したという。そして氏はオバマ大統領に対し、「Flickr APIを『国定歴史建造物』として保存する」ことを請願することを考えた（TechRepublic、GIGAOM、Dave Winer氏ブログ、本家/.）。

署名はホワイトハウスの請願ページで行われている。なお、目標を達成するには米国時間の1月14日までに2万5000の署名が必要だが、12月18日時点での署名はまた数十件というレベルだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米マサチューセッツ大学アマースト校とAkamai Technologiesが実施した調査によると、オンライン動画の再生開始までに2秒以上かかると視聴をやめるユーザーが急速に増加するそうだ(論文: PDF、 CNN.comの記事、 GIGAOMの記事、 CNN.co.jpの記事)。

調査はAkamaiのストリーミングネットワークで10日以上かけて実施され、10万2千本の動画について670万人のユニークユーザーによる2,300万回以上の再生を分析したもの。調査結果によると再生操作をしてから2秒以上経過すると1秒ごとに平均5.8%のユーザーが離れていき、10秒後には40%が視聴をやめてしまったという。ただし、ユーザーが我慢できる時間は動画の長さによって異なり、時間の短いニュース動画よりも時間の長いテレビ番組などの方が再生開始の遅延によってユーザーが離れる率は低かったとのこと。また、視聴をあきらめたユーザーが1週間以内に同じサイトに戻ってくる率は、正常に再生できたユーザーよりも2%低かったそうだ。

この結果は多くのユーザーがうすうす感じていたことと思われるが、実際にデータが公表されたことで、動画サービスを提供する企業が設備投資の際に参考にする可能性もあるとのことだ。

データセンターの天災対策というと日本では地震対策が基本だ。taraiokによると、米国では日本ほど地震は発生しないものの、その代わりにハリケーン対策が必要だという。

データセンターの設置場所には、電力が安く信頼性が高いこと、地価が安いこと、補助金が多いこと、水が調達しやすいことなどの10の条件が必要とされる。こうした条件を満たす場所はそれほど多くない。アメリカではGoogle、AppleやFacebookなどの大手IT企業のデータセンターが条件の揃っているノースカロライナ州に集中しているという。しかし、このデータセンターの一極集中にはリスクが多い。多くのデータがクラウドに完全移行することで、このデータセンターで災害が発生しただけで、非常に多くのデータが損失する可能性がより高まるからだ（本家Business Intelligence、WIRED、GIGAOM、本家/.）。

アメリカではハリケーンの季節に突入した。/.本家記事では、カテゴリ5クラスのハリケーンがデータセンターをダウンさせる可能性について紹介している。この記事によると、リスクが高いのはバージニア州であるという。バージニア州では1851年から2009年にかけて12個のハリケーンに襲われている。バージニア州には、Amazon Webサービス（AWS）のデータセンターが置かれている。2011年のデータによると、AmazonのS3クラウドには、SNSの「Pinterest」、動画サービスの「Boston.com」、写真サイトの「Instagram」、政府機関のサービスなど7620億オブジェクトが格納されているとのこと。これは、インターネット全体の1％に相当するという。

しかも、今後は地球温暖化の影響で、2100年までにハリケーンの強さはは2～11％ほど強くなると予想されている。

taraiok 曰く、

米ニューヨーク市では公衆電話キオスクにWi-Fiホットスポット機能の追加を計画し、市内10か所でパイロットプログラムを開始した(Tumblr - NYC GOV、 Mashableの記事、 GigaOMの記事、 SlashCloudの記事、 本家/.)。

携帯電話の普及により、公衆電話の数は大幅に減少しているが、ニューヨーク市内の歩道には13,000台程度の公衆電話が設置されているという。パイロットプログラムが実施されているのはマンハッタン7か所、ブルックリン2か所、クイーンズ1か所。ほかの行政区でも数か月中に開始する予定だ。SSID「NYC-PUBLIC-WIFI」に接続し、利用規約に同意することで制限時間なく無料で利用できるとのこと。Mashableの記者が試したところ、公衆電話のそばで下り6.08Mbps/上り0.07Mbpsだったという。ホットスポットはミリタリーグレードのアンテナを使い、周囲90メートル程度がサービス範囲になるとのことだが、道路を渡ると下り1.2Mbps/上り0.06Mbpsまで低下したそうだ。

ある Anonymous Coward 曰く、

この度の東北地方太平洋沖地震で海底ケーブルが損傷を受けたという報告があがっている (GigaOM の記事、本家 /. 記事より) 。

当初ダメージは限定的なものと考えられていたそうだが、その後のデータでより大きな影響が認められたとのこと。調査企業 Telegeography によるとダメージが確認されているケーブルは以下の通り。

• APCN-2
• Pacific Crossing West 及び Pacific Crossing North (運転休止中)
• PacNet の East Asia Crossing ネットワーク
• 韓国通信企業 KT の日米間ネットワーク
• NTT の日米間海底ケーブル PC-1

また、Dow Jones Newswires の報告によると、上記に加えて KDDI の日米間ケーブルも損傷を受けているという。ダメージを受けたのは東京〜仙台間に接続するケーブルとのこと。ただし全てのネットワークは東京より南にも接続しているため、完全に機能が停止したシステムはないとのことだ。