スイス連邦工科大学、単一原子サイズの光スイッチ作成ができたと発表 13
一気に小型化? 部門より
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Appleのティム・クックCEOがTwitterにスーパーボウルで優勝したブロンコスをたたえるツイートを投稿したのだが、添付した写真が見事にぶれたものだったため、すっかりからかわれてしまっている(Verge、TNW News、Mashable)。
写真は試合終了後のフィールドで撮影されたようだが、縮小した状態でもわかるほどぶれている。Twitterユーザーの反応は、単に写真のできの悪さを指摘するものやカメラの操作方法を教えるもの、いつまでも古い携帯電話を使っていないでiPhoneを買うよう勧めるもの、他社の端末を勧めるもの、誰もがうまく写真を撮れるわけではないと励ますものなどさまざまだ。中にはクック氏の撮影した写真を合成した「Shoot on iPhone 6」キャンペーンのビルボードの写真などを投稿したユーザーもいる。
その後、クック氏は別の写真も投稿している。こちらはひどくぶれてはいないものの、出来はいま一つのようだ。
第5世代戦闘機として海兵隊用のV/STOL型は既にIOC(初期作戦能力)を獲得したF-35だが、米国防省の試験評価局が2月1日に提出した報告書でF-35の開発が遅れていると判断された。
まず射出座席だが、体重61.7〜74.8kgの操縦士しか飛行できないと制限されており、さらにその条件でも死亡率は23%の数値になるらしい(ハンギョレ)。第2に離陸前に気温が32.2度を超える状況で10分以上ウェポンベイを閉じておいたり、高度7.6キロ以下で高速飛行を行う場合、機体の温度が上がりすぎるという。第3に、燃料満タンだと3.8G以上は出せず、少なくとも45%以上の燃料タンクが空いていなければ7G以上がかかる加速/減速ができないという。燃料タンクの構造に問題があり、一定以上のGが掛かると故障する可能性があるらしい。さらに自己診断システムALIS(兵站支援情報システム)が「まったく使い物にならず」「警報の8割が誤報で」「最初から無い方がまし」という(トトメス)。
非常に野心的な新型機であり、開発が遅れるのは仕方ない気もするが、それはさておき、そもそもF-35は想定される運用において理解されるべきだろう。F-35が2発しかウェポンベイに装備できないAIM-120 AMRAAMミサイルを改良型のF-15は14発装備できるという(乗りものニュース)。ステルス性にすぐれたF-35が前進して索敵し、ネットワークに繋がれたF-15がミサイルを打つイメージ。ちなみにF-15の耐用年数は向こう半世紀は大丈夫らしい。
オンキヨーが桐素材を使ったスピーカーやヘッドホンを発表した(AV Watch、発表PDF)。桐は木材の中でも軽量かつ音響変換効率に優れているため、心地よい響きを実現できるという。
スピーカーボックスの側板には「網状鱗彫り」加工が施されている。これによって低音の響きが豊かになり、自然で心地良い響きを実現したという。スピーカーユニットの振動板には木材を原料とする繊維素材を使用したCNFを使用、さらに和紙の原料となる楮(こうぞ)も加えているとのこと。また、ヘッドホンカバーの内側にはには筝や三味線などに使われる「綾杉彫り」が施されているという。
桐は日本では古くから家具や箱の材料として使われるほか、箏などの和楽器の素材としても使われる。スピーカーのエンクロージャとして使われる例は以前にもあったが、ヘッドホンに使われる例は珍しい。
米国のIKEAでは食事をするためだけに来店する人が増えているため、IKEAは米国内の41店舗すべてでレストランの改装を行うそうだ(The Washington Post、Consumerist)。
米国のIKEAは食品関係の売り上げが前年から8%増加しており、レストランに足を運ぶ人も増加傾向にあるという。改装計画は今後数か月かけて実行され、現在のオープンスペースから3ゾーンに分割した構成になる。3つのゾーンは背の高いテーブルとバースツールを並べた軽食ゾーン、子供を遊ばせながら家族が食事できるファミリーゾーン、クッションのきいた椅子やソファを並べたカフェゾーンとなっており、気に入った椅子などがあればIKEAで購入して持ち帰ることも可能となる。
IKEAに限らず、2015年の米国ではレストランの売り上げが8.1%増加しており、2.1%増加した一般の小売店や、5.8%増加した家具店を上回る。そのため、この時期にIKEAがフードビジネスへ投資するのは合理的な動きとのことだ。
ついに隕石と思われる落下物で人が亡くなった。もし隕石だと確認されれば史上初となるという(WIRED)。
2月6日、インド南部のタミル・ナードゥ州ヴェールール県Kパンサラパリ(K Pantharappalli)にある私立の工科大学のキャンパスに隕石が落下し爆発。歩いていたバスの運転手が亡くなったという。ほかに3人が怪我をし、バスや建物の窓ガラスが割れた。この爆発が隕石の落下によるものであると確認されれば、史上初の出来事となるそうだ。
建物および人間近辺に落下した隕石に関する広範な研究報告(1991年)によると、20世紀中に建築物への衝突が57件、人体へのニアミスが25件知られているという。
人間には朝早くからの活動を好む「朝型」と、夜遅くまでの活動を好む「夜型」がいると言われているが、この違いは遺伝子の差異から生まれるという調査結果がまとめられたそうだ(WIRED)。
調査によると、朝型の人間の遺伝子には「15遺伝子の特定部分に共通した特徴がある」ことが分かったそうだ。さらにそのうち7つは1日の生理サイクルに関連する遺伝子の近くにあったという。
なお、朝型の人々は鬱病になりにくく、極端な肥満や痩せの傾向も低いという。
米VirnetXという企業がAppleを特許侵害で訴えた裁判で、テキサス州の連邦地方裁判所はAppleに対し、VirnetX Holdingへ6億2560万ドルの損害賠償を支払うよう命じた(CNET Japan、Slashdot、栗原潔氏によるYahoo!ニュース記事)。VirnetX社は主に特許収入で利益を上げている「パテントトロール」として知られている企業だという。
問題となっている特許はVPN関連のもので、AppleのFaceTime、iMessageといったソフトウェアなどが特許を侵害しているとVirnetXは主張している。また、同社はMicrosoftやCisco Systemsなどに対しても同様の訴訟を起こしているようだ。
今回の訴訟は、AppleとVirnetXが2012年に争った陪審裁判のやり直しとなるという。前回はVirnetXが3億6800万ドルを勝ち取ったが、控訴裁判所は評決を覆し再審を命じたとのこと。
現在火星に取り残された宇宙飛行士のサバイバルを描く映画「オデッセイ」が日本でも上映されているが、NASAの火星有人探査計画について、米議会で「現実味が足りない」と批判されているそうだ(blastingnews、Slashdot)。
火星有人探査計画は2010年にオバマ大統領がぶち上げたものだが、そこから6年が経過した今年の議会への説明では、証言者の3人のうち2人が現実味が足りないと発言している。彼らは月への探査が現実的であり、水の補給などに必要な月への足かがりを構築しておくことが、長期的に見て火星探査に有益だとしている。
NASAのゴダード宇宙飛行センターの元ディレクターTom Young氏によると、有人火星探査計画では深宇宙探査船であるOrionとそれを打ち上げるスペース・ローンチ・システム以外の進捗がなく、全体的な実像がまとまっていないと指摘している。また、放射線への長期暴露に対処する方法も考える必要があるとしている。
現在アメリカでは大統領選挙が行われているが、政権が変わっても計画が維持されるのかも問題視されているようだ。オバマ政権ではブッシュ政権時代の月探査計画を白紙に戻されたことがあるためだ。
東北大学の研究者らが、レアアースを使わない高性能排ガス触媒の開発に成功したという(プレスリリース、Advanced Function Materials掲載論文)。
現在排ガス浄化にはプラチナやパラジウムといった貴金属やレアアースが触媒として使われているが、今回新たに開発された触媒は銅およびニッケル、マンガンをベースに作成された金属複合化合物。大量生産が容易で、長時間の高温使用にも耐えられ、一酸化酸素の酸化や一酸化窒素の還元反応に高い活性を示すという。
実験では400℃、10日間の高温にも耐えられることが確認できたそうだ。また、同時に一酸化窒素の還元反応を透過電子顕微鏡で観察することにも成功したという。
開発された触媒は数年内の実用化を目指すとのこと。
昨年、スマートフォン向け写真共有アプリ「写真袋」、児童ポルノ放置で摘発というニュースがあったが、このアプリを開発・運営していたAIRCAST社が提供していた画像・動画共有アプリ「写真箱」で児童ポルノ画像を閲覧可能にしていたとして、元代表取締役や社員らが児童買春・児童ポルノ禁止法違反(公然陳列)とわいせつ物陳列の疑いで逮捕されていたという(朝日新聞)。
元代表取締役は「写真袋」の摘発では処分保留で釈放されていたとのことだが、写真箱では投稿されていた画像の8割以上がわいせつ画像だったとのことで、ほう助ではない容疑での逮捕になった模様。また、TBS News iによると、同社から暴力団に資金が流れていた疑いもあるようだ。
4月より電力小売りが全面自由化されるが、経済産業省がこれに関する営業ルールを定めているとのこと。「時価」や「停電しにくい」といった表現は禁止で、一般的な使用量での月額料金提示や、電源構成の自主的な開示も求めている(ITmedia)。
また、ユーザーが事業者の供給エリア外に引っ越した場合は解約の際に違約金を請求しないことが望ましいともしている。
すでに国民生活センターでは電力自由化に関連する相談が増えているとのことだが、これらルールに違反した場合、業務改善命令や300万円以下の罰金が科せられる可能性があるという。
犯人はmoriwaka -- Anonymous Coward