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Androidスマートフォン「Xperia X Performance」にプリインストールされている純正電卓アプリは、表示に使用するフォントの種類やサイズによって計算結果が変わる可能性があるという。
記事では「20000÷16」という計算結果を例として挙げているが、表示される桁が少なくなるケース以外に、まったく異なる値が計算結果として表示されるケースもあるようだ。また、このような問題はフォントの種類だけで無くサイズを変更した場合でも発生しているようだ。
ライオンの雌は子育てをしやすいよう、群れの中の他の雌と同調して発情期を迎え、同時期に子供を産むようになっているという（ナショナルジオグラフィック）。
ライオンの子供は過酷な環境で育てられることが知られているが、群れの中に同時に複数の子供が生まれることで、生存する個体数が増える可能性が高まるという。また、群れの子供がすべて殺されると雌ライオンが発情することも分かっているそうだ。
なお、人間にも一緒に暮らしている女性の生理が同調するという都市伝説があるようだが、これについては研究によって否定されているとのこと。
東京メトロおよびヤマト運輸、日本郵便、佐川急便が東京近郊の地下鉄路線を使って貨物列車を走らせる計画を検討している（朝日新聞）。
計画では郊外の車両基地で積み込んだ荷物を都心の駅で降ろし、各業者が配送するというもの。今秋有楽町線で走行実験を行うとのこと。
定時運行する鉄道の長所を生かし、渋滞の影響を受ける事無く安定輸送が行えるのが利点で、東京オリンピック開催時には都心へのトラック乗り入れが制限される可能性への対策も兼ねているらしい。最近問題となっているトラックの運転手不足対策もあるようだ。
ザハ・ハディド氏による新デザインで騒動になった新国立競技場建設計画だが、撤回された建設計画に関する契約に基づいて支払った金銭のうち、約68億6000万円が回収不能になったとのこと。新国立競技場建設の事業主体の日本スポーツ振興センター（JSC）が発表した（朝日新聞）。
内訳は、設計を行った設計会社4社共同体に約39億円、デザイン監修を行ったザハ・ハディド事務所に約14億円、技術協力を行った建設会社2社に約8億円、発注者支援を行った2社1研究所共同体に約5億円、積算や工事監理等を行った複数社に約4億円となっている。
有櫛動物の一種であるクシクラゲは、口の反対側に肛門のような孔（肛門孔）を持つものの、排泄物は口から排出することが確認されていたため、今までは肛門孔は排泄には使用しないものだと考えられていた。しかし、このたびこのクシクラゲが肛門孔から排泄を行っていることが観察されたそうだ（ナショナルジオグラフィック）。
肛門の起源ははっきりとは明らかにはなっていないが、動物の祖先は1つの口で食事と排泄の両方を行っていたというのが今までの定説だった。体が細長くなるにつれて肛門や消化管ができた、という説だが、クシクラゲのような原始的な生物が食事と排泄を別の器官で行っていたということは、動物の祖先も最初から食事と排泄を別の器官で行っていたという可能性が出てきたということになる。
これを受けて、「クシクラゲと肛門と消化管はほかの動物とは関係なく進化したもの」もしくは「1つの口で食事と排泄の両方を行っている動物は、何らかの理由で進化の過程で肛門を失った」といった説が出ているようだ。
先月、将来iPhoneがFeliCaに対応する可能性という話題があったが、ここにきてiPhone次期モデルにFeliCaが搭載され、公共交通機関の運賃支払いに対応するという話が報じられている（ブルームバーグ、CNET Japan、日経新聞、ITmedia）。
記事によれば、Appleは複数の交通系ICカード事業者との提携を目指して交渉中で、WalletアプリにIC乗車券が登録される形になるという。ただ、サービスの開始時期まではまだ固まっていないとのことで、「日本の決済ネットワークとの協議がまとまらない場合、これらのIC乗車券機能は来年のモデルまで見送る可能性もある」ともされている。
また、FeliCaを使った電子マネー取引のサポートでAppleが大手金融機関少なくとも1行と協議しているという話も出ているという。
これら計画は部外秘とされており、Appleの広報担当はコメントを控えている。
Blancco Technologyグループによるモバイル端末の性能・故障率調査（2016年第2四半期版）によると、iOS端末におけるトラブル・故障の発生率は58％で、前四半期と比べて2倍に増加しているという（Softpedia、Slashdot）。
トラブルが発生した機種のうちiPhone 6は29％、iPhone 6Sは23％、iPhone 6S Plusが14％だという。発生したトラブルのうちもっとも多かったのがアプリのクラッシュ（65％）で、そのほか無線LAN関連が11％、ヘッドセット関連が4％だそうだ。よくクラッシュするアプリとしてはSnapchatやInstagram、Facebookなどが挙げられている。
なお、Softpediaによると、Androidスマートフォン全体のトラブル発生率は2016年第1四半期の44％だったが、第2四半期には35％に低下しているという。トラブル発生率が高かったのはSamsung、LenovoおよびLeTVのデバイスだったそうだ。
また、地域によってトラブル発生率が異なることも指摘されており、北米やアジアではiOSデバイスのほうがAndroidよりもトラブルが多い傾向があるという。
戦時中に投下され私有地から見つかった「不発弾」の処理費用をだれが負担するかで裁判が始まったという（朝日新聞）。
昨年3月大阪市浪速区の共同住宅建設現場で米国製2000ポンド普通爆弾（長さ 1.8m、直径0.6m）が見つかり、5月9日に発見現場から半径300メートルを避難させて陸上自衛隊の第103不発弾処理隊が不発弾を処理したという（大阪市報道発表資料、過去記事）。そのとき処理費用として市から576万円を請求された地主は速やかな処理のためにいったんは支払いに応じたものの、「すぐに用意できる金額ではなく、頭が真っ白になった」という。そのため今年4月大阪市に費用の返還を求めて大阪地裁に提訴した。
民法第207条「土地の所有権は、法令の制限内において、その土地の上下に及ぶ。」とあるため、大阪市は争う構えだ。その一方で大阪市は7月に国に訴訟当事者として参加するよう促す「訴訟告知」の手続きをとり国の責任を問う方針だという。
なお朝日新聞の調べによると、神戸市（米軍250キロ爆弾）や大阪府八尾市（米軍250キロ爆弾）の事例では土地所有者が支払ったが、東京都品川区（旧日本軍15センチ砲弾）や浜松市（米軍16インチ艦砲弾【推測】）、宮崎市（米軍500キロ爆弾）では自治体が費用を負担したという。興味深いことに宮崎市の地域防災計画「その他の災害対策編」では「不発弾処理対策」の一環として、『市長は、「不発弾等交付金交付要綱」に基づき、県を通じて国（総務省大臣官房総務課）に交付申請を行う（参考 昭和48年10月30日 総管第524号の都道府県知事あて総理府総務副長官通達）』と定められている。宮崎市が不発弾等交付金を受け取り、費用を精算できたのはなぜだろうか。
海洋研究開発機構と千葉工業大、東京大の研究チームは26日、小笠原諸島の南鳥島南東沖の深さ約5500mの深海底で、レアメタルを含む球状の岩石「マンガンノジュール」が広範囲に密集しているのを発見したことを発表した(日テレNEWS24の記事、 日本経済新聞の記事)。
マンガンノジュールは海底の凝結物で、マンガンの他、コバルトやニッケルなどのレアメタルを含む。しんかい6500が撮影した映像には海底をびっしり埋め尽くすマンガンノジュールが映し出されており、東京都の20倍もの面積に広がっていると推定されている。発見した地域は日本の排他的経済水域 (EEZ) 内の領域で、これほどの量が日本のEEZ内で発見されるのは初めてだという。
EEZ内での発見ということで資源としての価値が気になるところだが、現時点では深海からの効率的な引き上げ方法は未確立とのこと。
にわかな奴ほど語りたがる -- あるハッカー