headless 曰く、

機内で乗客が見つけたWi-FiアクセスポイントのSSID名が原因で、アメリカン航空136便の出発が17時間遅れるという事件が発生していたという（NBC News、ABC7、Slashdot）。

同便はロサンジェルス国際空港発ロンドン・ヒースロー空港行きで、26日夜に出発予定だった。しかし、搭乗した乗客が機内でWi-Fiに接続しようとした際に「Al Qaeda Free Terror Network」という名前のアクセスポイントを発見。報告を受けて同機は空港内の離れた場所に移動して3時間ほど捜査が行われたが、電波が機内から発せられたものであるとの証拠は見つからなかったという。最終的に犯罪が行われてはいないとの結論に達したが、乗客はゲートに戻されて再度セキュリティーチェックを受けることになり、機材の整備や乗務員の交代も行われたため、同便が出発したのは翌27日午後1時になったとのこと。

ちなみに、9月11日にはサウスウエスト航空3677便の機内で「Southwest — Bomb on Board.」「Bomb Location 19E」などとアクセスポイント名を切り替えていた乗客が拘束されているそうだ。2012年には差別的なアクセスポイント名についてニュージャージー州で警察の捜査が行われるといった話題もあった。ただし、表現の自由との兼ね合いもあって、今回の件が実際に犯罪となるかどうかは不明とのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

Windows 3.1とWindows 95の間に、幻のOS「Windows 93」が存在していた！　それってWindows for Workgroups 3.1の話じゃねとか思ったのだが、存在しない架空のOS「Windows 93」をエミュレートしたネタサイトが登場した（GIGAZINE）。

サイトにアクセスするとWindows 93が起動する。OSの起動音がPlayStationのものになっていたり、デスクトップ上のアプリが起動できるようになっている。Skypeのようなロゴでモデムっぽい音が鳴る「Zkype」やWindows 93がもう一つ立ち上げられる「Virtual PC」、謎のブラクラやhello worldネタも仕掛けられていて手の込んだ内容となっている。

AppleのCEO、ティム・クック氏がBloomberg Businessweekに寄稿し、自身がゲイであることを表明している(Bloomberg Businessweekの記事、 本家/.)。

クック氏は数年前から周囲の人々に自身の性的指向を明らかにしていたそうだ。Apple社内でもクック氏がゲイであることを多くの同僚が知っているが、そのことで付き合い方が変わるということはなかったという。ただし、クック氏は自身の性的指向を否定的にとらえてはいなかったものの、それを公言することもなかった。

多くの人々の勇気ある行動で世界は大きく変わり、米国では同性婚を認める方向に向かっている。クック氏は自身を活動家だとは考えていないが、他の人々の献身的な活動による恩恵を受けていることに気付いたのだという。AppleのCEOがゲイであると知ることで、同様の問題に悩む人々を救うことなどができるなら、自分のプライバシーよりも価値があるとクック氏は考えたそうだ。クック氏は「私はゲイであることを誇りに思う。そして、ゲイであることは神からの最大の贈り物だと考えている」と述べている。

Microsoftがウェアラブル端末「Microsoft Band」を発表した(Microsoft Band、 ギズモード・ジャパンの記事、 ITmediaニュースの記事、 Engadget日本版の記事、 本家/.)。

Microsoft BandはBluetooth 4.0でスマートフォンと接続し、スマートフォン側にインストールしたアプリ「Microsoft Health」と連携して動作する。アプリはWindows Phone 8.1 updateのほか、Android 4.2～4.4、iOS 7.1以降に対応。スマートフォンと接続することで、電子メールやカレンダーの表示、音声通話とテキストメッセージの着信表示および事前に用意したメッセージでの返信、ガイド付きトレーニングなどの機能が利用できる。Windows Phone 8.1と連携する場合はCortanaを使用した音声操作も可能だ。Microsoft Healthは、RunKeeperアカウントやMyFitnessPalアカウント、Starbucksカードなどとの連携にも対応する。スマートフォンと連携させない場合でも心拍数や睡眠、消費カロリー、ランニングなどの記録ができるほか、ストップウオッチやアラーム、タイマーなどを含む時計機能は利用可能とのこと。

サイズは幅19mm、厚さ8.7mmで、重さは60g。11mm×33mm(320x106ピクセル)のタッチ操作対応TFTフルカラーディスプレイを搭載する。バッテリー持続時間は通常の使用で48時間。充電には専用のUSBケーブルを使用し、約90分でフル充電が可能で、30分以内に80%近くまで充電可能だという。防水性能は日常生活用防水時計相当のようで、汗や水滴には耐えるが水泳や入浴時には外す必要がある。価格は199.99ドル。米国のMicrosoft Storeでは既に発売されているが、オンラインストアでは品切れとなっている。

eggy 曰く、

Apple CEOのティム・クック氏が、Washington Street Journalのライブカンファレンスにて、Apple Watchはほぼ毎日充電する必要があることを明かしたとのこと(Dice Newsの記事、 TechCrunch Japanの記事、 Digitsの記事、 本家/.)。

これまでAppleでは、Apple Watchのバッテリー持続時間に関する情報の公開を避けており、専門家やブロガーの間では、数日間は充電無しで使用し続けることができるのではないかとの期待が高まっていた。しかし、Apple Watchを常時使用するには、スマートフォンと同様の頻度で充電を行う必要がある。バッテリー消費量を考慮していないサードパーティーアプリを使用すれば、使用可能時間はさらに短くなるだろう。

腕時計にバッテリーをつけることで、1日の終わりに腕時計の「ネジを巻く」という煩わしさをなくすことができた。だが、Apple Watchにおいてはバッテリー切れにならないよう絶えずバッテリー残量を気にし、就寝前に充電しなければならならない。昔の習慣に逆戻りすることになる。

セイコーによれば、機械式の時計はぜんまいを完全に巻き上げられた状態から一般的に40～50時間は動き、中には72時間動くものもあるという。また、ぜんまいを巻くことはいつでもできる。クック氏は具体的なバッテリー持続時間を明らかにしていないが、連続使用可能時間だけでなく、充電にどの程度の時間がかかるかということもポイントになるだろう。

総務省は10月31日、SIMロックの解除やMVNOの普及促進、モバイル通信の高速化、新たなモバイルサービスの創出を盛り込んだ「モバイル創生プラン」を公表した(報道資料、 モバイル創生プラン: PDF)。

主な目的としては、SIMロック解除の推進や継続利用割引プランの運用改善、MVNOの普及促進などを通じた通信費の軽減、4Gサービスを2016年ごろに商用化することによる超高速通信の実現、事業者への規制見直しなどにより新たなモバイルサービスを実現しやすくすることなどが挙げられている。

SIMロック解除に関しては、「SIMロック解除に関するガイドライン」の改正案(PDF)が発表されており、11月1日から12月1日まで意見募集を行う。改正案では2015年5月以降に発売される端末について、原則としてすべての機種のSIMロック解除に応じることを事業者側に義務付け、迅速かつ容易な方法により無料でSIMロック解除を行うことを求めている。また、SIMロック解除した端末に関する問い合わせ窓口を明確にすることや、SIMロック以外の機能制限についても解除できるようにすることなどが適当であるとしている。

現在はドコモがiPhoneを除く2011年4月以降に発売された機種の多くで、ソフトバンクが数機種でSIMロック解除サービスを実施しているが、解除にはいずれも3,000円(税別)の手数料がかかっている。ドコモが3年間でSIMロック解除した端末は20万台程度で、主な要望としては海外のSIMカードを利用したいというものだったという話もあった。SIMロックを解除した他社の端末ではパケット定額サービスの上限額が異なることもある。今後、SIMロックを解除した端末は使いやすくなっていくのだろうか。

ドコモは10月31日、2014年度(2015年3月期)第2四半期の決算を発表した。純増数が前年同四半期の約5倍となり、解約率やMNPの改善傾向は継続しているものの、6月に導入した音声通話定額プランや端末価格の引き下げによる減収の影響が大きく、2014年度の営業利益予想を当初から1,200億円下方修正している(決算説明会資料、 ITproの記事、 朝日新聞デジタルの記事、 ロイターの記事)。

音声定額プランは10月14日に契約数が1,000万件を突破するなど好調が続いているが、通話量の多いユーザーから移行が進むため減収影響が先行する。当初から音声定額による影響は織り込まれていたものの、予想以上のペースで移行が進んだ。ただし、音声定額プラン移行前後の減収額は6月に移行したユーザーと比べて9月に移行したユーザーでは約3分の1に縮小しており、移行後に利用が増えるユーザーや上位パックを選択するユーザーは増加傾向にあるという。そのため、収支への影響は徐々に緩和すると見込んでいるとのこと。

一方、同日第2四半期決算を発表したKDDIではモバイル通信料収入の増加やモバイル販売費用の抑制などにより、連結営業利益が10.7%増加している。KDDIによれば、新料金プラン導入の影響は限定的とのことだ(KDDIのIRニュース、 マイナビニュースの記事)。