大英図書館が所蔵する10世紀の医学書「Bald's Leechbook」にて紹介されていた薬に、極めて強力な殺菌効果があることが明らかになったそうだ（CNN）。

同書によると、この薬はニンニクと玉ネギまたは西洋ネギとワイン、牛の内臓から採取する胆汁を真ちゅうの容器で醸造し、9日間置いた後に布でこすという製法で作られるという。研究チームがこの製法を忠実に再現して作った薬をメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）に対して適用したところ、従来の抗ブドウ球菌薬に匹敵する効能があることが明らかになったという。さらに、マウスを使った生体実験では従来の抗生剤を使った治療以上の効果が見られたという。

この薬品が効く仕組みは解明できていないとのことだが、今後研究を進め、抗生剤の効かない耐性菌対策に役立てていくという。

Mozilla発のプログラミング言語「Rust」バージョン1.0.0-betaが2015年4月3日にリリースされた（アナウンス、リリースノート）。

アルファ版のリリースから3ヶ月と、当初のスケジュールだった「6週間でベータリリース」には至らなかったものの、目立った障害も無く開発は続いている（ちなみに6週間後に1.0.0リリースの予定）。

アルファ版のリリース後も（当初のプラン通り）破壊的な変更が加えられ続けていた。そのため、

• ユーザーリポジトリから入手した他人のライブラリが修正しないとコンパイルできない
• ナイトリービルドを落とし続ける必要がある

といった手間があったが、今後はバグフィックスやエラーメッセージの整備等を中心にアップデートを行う方針のため、ナイトリービルドではなくベータ版で動作確認するように推奨されている。

前日に動いていたコードが翌日にエラーを出すなど、開発の動向を注視していないと酷い目に遭うといった経験があるので非常に喜ばしい。一度試してみてはいかがだろうか。

経済産業省は深刻化するIT技術者不足への対策として、アジア各国でITを専攻した学生を日本に招こうと、日本語学校への留学や日本での就職を支援する組織を立ち上げる方針を固めたという（NHK）。

この方針は近年の大型案件増加に伴う技術者不足を受けて固められた模様。既にベトナムの企業が今後3年間で5千人の技術者を日本語学校へ留学させることを検討しているようで、経産省は2020年までに日本のIT業界で働く外国人を今の倍の6万人にまで拡大する方針だという。

タレこみ子としては、日本のIT業界の人員不足は、離れてしまう人が多いという受け皿側の問題な気がしてならないのだが、果たして入り口を広げたところでうまくいくのだろうか？

ソフトウェアの機能とは無関係な「イースターエッグ」の組み込みを禁止する企業が増加しているそうだ。イースターエッグはなくなってしまうのだろうか（BBC News、Slashdot）。

Apple Macintoshの初期のモデルには設計者の写真や名前がイースターエッグとして潜まされていた。しかし、1997年にAppleに復帰したスティーブ・ジョブズ氏は、時間やディスク容量の無駄であり、競合他社がプログラマーの引き抜きに使う可能性もあるなどとしてイースターエッグを禁止した。当初は多数のイースターエッグをプログラムに組み込んでいたMicrosoftも、2002年に中止しているという。

イースターエッグがいずれは消えていくものとする意見の中には、プログラミングが企業のものとなるに従って公式な機能と無関係なコードを含めるのは困難になっていくといったもののほか、脆弱性を含む可能性やバックドアが組み込まれる可能性を指摘するものもある。また、趣味のプログラミングでもプロのプログラミングテクニックを導入することで、イースターエッグを組み込みにくい状況になっているという。

一方、ベテランプログラマーの中には、イースターエッグが消えていくというのは誇張され過ぎていると考える人もいるようだ。また、Webページに埋め込まれるイースターエッグは増加しており、Googleのようにマーケティングの一環としてイースターエッグを組み込む企業もある。

イースターエッグは遊び心なのか、セキュリティーリスクなのか、どちらだろう。皆さんは自分のプログラムにイースターエッグを組み込んだことがあるだろうか。

経営不振が伝えられるシャープだが、液晶事業を分社化したうえで出資を要請する方針を固めたと報じられている（NHK）。

液晶事業は価格競争が厳しいものの、スマートフォンやタブレット向けの液晶については比較的まだ日本メーカーが競争力を保持している。そのため、液晶部門を分社化することで資金調達を容易にする方針だという。

ハーバードビジネスレビューにて、かつての動画権利保持者ViacomとYouTubeの裁判を挙げ、「法を順守していては他社に敗れる」というメンタリティについて言及されている。

GoogleVideoなどでは、動画が投稿されるたびに従業員が権利侵害チェックしていたが、裁判で明らかになった電子メールによるとYouTubeでは、共同設立者の一人が著作権侵害を黙認していた。その経営判断は、権利侵害動画を削除した場合、YouTubeでは視聴回数が80%減少するという自社分析に基づいていた。

これはスタートアップ企業の競争の根源にかかわる問題であったから、YouTubeは権利侵害を黙認し、初期に設置されていた「著作権保護されたコンテンツを通報する」ボタンを削除し、YouTubeが「魅力的な買収対象」となるような経営判断を行っていたと裁判で明らかになった。

しかし裁判では、実質的にYoutubeは賠償金を支払ずに済む結果となったため、ハーバードビジネスレビュー誌は、ネット事業の起業家らは「自分たちがやらなくても他社がやる」と考え、市場全体が「法を守ったら負け」という姿勢に前のめりになっていくのではないかと論じている。

横浜国立大学が、4月3日に行われた入学式の受付で全学部新入生1814名の氏名、性別、学籍番号、所属学部・学科・コース（EP）、受験番号及び生年月日の記載された名簿を紛失したという。これを受けて、新入生の学籍番号を変更し、学生証を再発行することにしたという（横浜国立大学の発表）。

入学式の開始後、作業中に目を離した10分間のうちに無くなったとのことで、盗難の可能性もある。別の名簿などと名寄せして悪用される可能性もないとはいえない。なお、同大学は学生に対し「パスワードに生年月日を用いない」などと注意喚起を行っている。

ドイツ・フラウンホーファー研究機構が、プラスチック製部品を採用したエンジンを製作したと発表した（プレスリリース、ASCII.jp）。

従来アルミで作られていたシリンダーブロックを、射出成形プロセスで製造した樹脂製部品で置き換えたもの。実証モデルでは元のエンジンと同等の性能を発揮するという。さすがにすべての部品を樹脂で作るのは難しそうだが、実用化されれば製造コスト削減や軽量化に寄与できそうだ。

スクウェア・エニックスのMMORPG「ドラゴンクエストX」について、Yahoo! JAPAN IDでのログインを2015年度（2016年3月31日）で終了するという（Inside、Yahoo!ゲームの発表）。終了の理由は、「RMT（リアルマネートレーディング）に起因する問題に対処し、万全な状態でのサービス提供が困難となった」とされている。

ヤフーは「Yahoo!ゲーム」ブランドでさまざまなオンラインゲームを提供しており、その1つとしてドラゴンクエストXが提供されていた。料金などについてはスクウェア・エニックスが直接提供しているものと変わらないが、既存のYahoo! JAPAN IDを使ってログインでき、またYahoo!ウォレットでの決済が可能になる。また、ゲーム内アイテムが特典として提供されるというメリットがあった。

なお、既存プレイヤーはスクウェア・エニックスアカウントへのデータ引き継ぎを行うことで継続してプレイが可能。

Insideによると、Yahoo! JAPAN IDでのログインではワンタイムパスワードが利用できず、アカウント乗っ取りなどの危険性がスクウェア・エニックスアカウントよりも高いことからサービス終了になったと考察されている。

2013年からメンテナンスに入っていたCERNの大型ハドロン衝突型加速器（LHC）。2015年4月5日の8時30分に再稼働を行った（BBC、時事通信、GIGAZINE、Slashdot）。

改良工事により、出力は従来の8TeVから13TeVへアップ。順調に進めば6月にも13TeVでの陽子衝突を開始できるとしている。新生LHCではヒッグス粒子のさらなる特徴の観測、余剰次元、反物質の研究、ビッグバン発生時の状態や暗黒物質の解明に挑戦する予定だとしている。

個人情報保護法の改正案では、携帯電話番号などの「個人に紐付く符号」を個人情報として保護対象にするべく検討が進められている。しかし、経済団体連合会（経団連）や新経済連盟（新経連）といった経済団体がこれに反対しているという（日経ITpro）。

彼らは「これらの情報から個人を特定できるとはいえない」「単独ではただの数字の羅列であり保護に意味は無い」などと主張しているそうだ。さらに、「携帯電話番号と購買履歴をひも付けたデータは、個人情報には当たらない」「自主ルールで解決すべき」とも述べている。

楽天やサイバーエージェント、GMOなどが参加する経済団体「新経済連盟（新経連）」が、ベンチャー企業を労働基準法における労働時間規制の対象外にするよう求めているという（ITmedia）。

ベンチャー企業では労働時間とアウトプットが比例しないため、労働時間という基準はなじまないと主張しているようだ。とはいえ、こういったシステムを導入して労働時間が短くなったという話はあまり聞かないので、結局人件費削減のための手段として使われてしまうのではと思ってしまうが……。