taraiok 曰く、

MozillaのVR研究チーム「MOZVR」は、Web上に仮想現実（以下VR）機能を実装する「WebVR」の実現を目指している。基本的には従来のWebサイトと互換性を取り、VR専用ハードウェアユーザーには対応コンテンツを、そうした機器を持たないユーザーは従来通りにシームレスに利用できるシステムを作ることを研究しているそうだ。また、HTMLとCSSを使用してVRコンテンツを作れることも重視しているという（RoadTovr、MOZVR、Slashdot）。

VR系特有の機能をWebサイトに組み込むことで実現できるという。研究チームは今年の終わりまでにWebVR APIを搭載したFirefoxを出荷することを計画している。すでにFirefox NightlyでいくつかのWebVR機能については利用可能となっている。

taraiok 曰く、

NSA（米国家安全保障局）によるネット監視活動がエドワード・スノーデン氏によってリークされた結果として、米国企業が海外での信用を失い、350億ドル以上の損失を出すというレポートがITIF（Information Technology & Innovation Foundation）によって出されたそうだ（The daily dot、The Washington Post、Slashdot）。

レポートによると「外国の顧客は米国会社を避けている」とのこと。こうした予測は2013年から出ていたが、被害金額は215億～350億ドルというものから、350億ドル以上という形に損失が上方修正されている。

Apple、Intel、Microsoft、Cisco、Salesforce、Qualcomm、IBM、HPといった米国企業はNSAのスパイ行為が発覚した後、アジアや欧州、北米での売り上げに大きな打撃を受けているという。クラウド系サービスを提供する企業も大きな影響を受けている。こうした米国系企業は、マーケティング手段として暗号技術を強化している。一方で、ヨーロッパや中国では脱米国企業的な動きも見られているとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

英・ウェールズ自治政府がパブやレストラン、職場といった公共の場での電子タバコを禁止する方針だそうだ（WIRED.co.uk）。

WHOは電子たばこの蒸気が健康に害を及ばさないことが証明されない限り使用を控えるべきだとしており、また各国政府に電子たばこを規制するよう促している。ウェールズ自治政府はこれを受けて禁止の方針を固めたそうだ。害の可能性を排除するために対策が必要であり、後から（害があるという）証拠が出るのを待つことはできないとの立場だという。また、電子タバコの常態化が子供にとって喫煙への入り口となるのを防ぎたいとのこと。

ただ、電子タバコは通常のタバコよりは害が少ないとされ、喫煙の代替手段や禁煙へのステップとして使われることも多い。そのため、がんに関するチャリティ団体や医療団体などからこの方針に対する反対意見が挙がっているという。

なお、禁止は2016年後半もしくは2017年初頭に実施される見込みだという。

オーストラリア・シドニーで開催されたWorld Business ForumでAppleの共同創業者スティーブ・ウォズニアック氏が、現在注目を集めるIoTがバブルの様相を呈していることを指摘したそうだ(The Motley Foolの記事)。

IoTについてウォズニアック氏は「一種のバブルのように感じる。人類が何かをする方法を変えるにはペースというものがあるからだ」と述べ、多くのスタートアップ企業が出現していることを指摘。日用品がインターネットに接続することによる訴求性を過大評価しているとの考えを示したとのこと。

IoTが過大評価されていると考えるのはウォズニアック氏だけではない。昨年10月にGigaomが開催したStructure ConnectイベントでIBMのIoT担当バイスプレジデント(当時)のポール・ブロディ―氏はIoTについて「典型的なバブルの段階」だと述べている。また、入手可能なすべてのデータを蓄積することは時間の無駄だと指摘し、「蓄積されるデータの大半は役に立たないものであり、消費者がそれに支払いたいと思う金額はゼロだ」とも述べたという。

The Motley Foolの記事では、IoT市場の拡大に関する業界の強気な予測やIoT関連スタートアップが大幅に増加しているとのデータを紹介する一方、スマートホームや自動車、産業向けIoT製品は伸びていくにしても、ウェアラブルデバイスでは上位に食い込んだものだけが生き残れると予測。その結果、IoT関連スタートアップ企業の多くは消えていくことになるだろうとのこと。皆さんはどう思われるだろうか。

大型水槽の展示回復を進める葛西臨海水族園は12日、約80匹のクロマグロを21日の閉園後に追加することを発表した(東京ズーネットの記事、 NHKニュースの記事、 日本経済新聞の記事、 朝日新聞デジタルの記事)。

同水槽には展示回復の第2段階として5月にハガツオとスマを導入している。搬入直後は水槽に激突するなどして死ぬ個体が相次ぎ、スマは半数以上の15匹が死んでいるが、個体に病的な行動や所見などは確認されていないという。そのため、同園では輸送のダメージや新しい環境に慣れるまでの衝突によるもので、初期の減耗の範囲内と判断。6月に入ってから死んだのはスマ2匹のみであり、大量死につながるような兆候はみられないとしている。

導入されるクロマグロは全長80～90cm、体重10～13kg程度の個体で、22日の開園時には展示された状態になるとのこと。特定の年級群が群れの多数を占めることがないようバランスを取りながら追加していくため、全長約120～150cmのクロマグロの群泳が回復するまでには1～2年かかるとのことだ。

yasuoka 曰く、

文部科学省生涯学習政策局情報教育課は「諸外国におけるプログラミング教育に関する調査研究」報告書を6月10日にWebサイトで公開したが、12日から非公開になっている。同報告書は「はじめに」などの内容がかなりアレゲであり、内容について確認後、改めて掲載する予定とのこと。

ちなみに、公開時の「はじめに」の第一文は、以下のとおり。

1942年、今日の電子計算機の原型の一つが、ペンシルバニア大学ムーアースクールのJ.P.エッカート、J.W.モークリーによって論文としてACM(Association for Computing Machinery)に発表され、1945年には弾道計算用の実用機ENIAC(Electronic Numerical Integrator and Computer)が開発された。

一瞥して間違いだらけであり、こういう文章の間違いに気づく人材を増やすことこそが、情報科学や人文科学での教育なのだ、と私(安岡孝一)個人は考えている。文部科学省は、ぜひ今後も、情報科学教育ならびに人文科学教育に邁進してほしい。

Skypeは11日、Skype for modern Windowsの廃止を発表した(Skype Blogsの記事、 Ars Technicaの記事、 V3.co.ukの記事)。

現在、Windows用のSkypeアプリケーションはWindows 8以降(モダンWindows)専用のSkype for modern Windowsのほか、デスクトップ版のSkype for Windowsデスクトップが提供されている。7月9日以降、Skype for modern Windowsにアクセスしようとすると、デスクトップ版Skypeのダウンロードへ誘導されるようになる。

この変更は、同じ機能を持つ2つのアプリケーションを用意するのではなく、マウスとキーボードによる操作に最適化され、タッチ操作も可能なデスクトップ版に統一することで効率化を進める意図によるものだという。ただし、Windows RTの場合は変更されないとのことなので、Skype for modern Windowsが完全に廃止されてしまうわけではないようだ。

6月の初めからWindows 7/8.1ユーザーに対するWindows 10無料アップグレードの通知が始まっているが、Windows 8.1では初回起動時に表示されるOOBE(Out of Box Experience)にもWindows 10無料アップグレードの予約画面が追加されているそうだ(WinBetaの記事、 Neowinの記事)。

OOBEはWindowsプリインストールマシンの初回起動時に表示されるウィザード画面で、ユーザーアカウントやプライバシー、セキュリティなどの設定を行うものだ。ユーザーが自分でWindowsをインストールする場合は、インストール中最後の再起動の後に表示される。

新しいWindows 8.1プリインストールマシンのOOBEでは、ユーザーアカウント設定の後でWindows 10の予約画面が表示され、デスクトップ画面が表示される前に予約が可能になっているという。また、2014年11月付け更新プログラムのロールアップが適用済みのWindows 8.1の場合、クリーンインストール時でもインターネットに接続されていればOOBEでWindows 10の無料アップグレードが予約できるとのこと。

対象OSを利用している皆さんはWindows 10の無料アップグレードを予約しただろうか。