航空機メーカーであるエアバスが、ドローン対策システムを開発したそうだ（NETWORKWORLD、Slashdot）。

このシステムは赤外線カメラやレーダー、各種センサーなどを使ってドローンを認識・追跡できるというもの。さらに、無線電波妨害システムを使ってドローンの操作やGPSによる位置取得を妨害することもできるという。6マイル（約9.6km）以上の範囲をカバーでき、またドローンの操縦者を特定するといったこともできるそうだ。

耐熱・高強度セラミックを3Dプリントする技術が開発されたそうだ（ASCII.jp）。

開発したのは米国のHRL Laboratoriesという企業（発表資料）。セラミックは鋳造による加工が行えず、また機械的な成型も難しい。一般的には粉末状の原料を成型したのち焼結させるという方法でセラミックの部品は作られているが、同社が開発した手法は光造形3Dプリンタを使ってセラミックの原料を含んだ成形物を作り、それを焼結させるというもの。これにより精密な加工が実現でき、さらにこの手法で作られた部品は1700℃を超える高温に耐え、従来素材の10倍以上の強度を持つという。

ベトナム北部にスペースデブリとみられる謎の金属球が相次いで落下し、付近の住民を怖がらせているという（AFP、Thanh Nien Daily）。

ベトナム軍の広報担当者によると、1月2日にイエンバイ省で金属球2つが発見された後、さらにサイズの大きな重さ45kgの球体がトゥイェンクアン省にも落下したという。

イエンバイ省に落下した金属球はナミビアで発見されたもの（過去記事）によく似ており、衛星打上げ用の無人ロケットで用いられるヒドラジン袋タンク（hydrazine bladder tank）ではないかという話もある。

空からスペースデブリが落ちてきて原子力発電所が壊れるリスクを考えたら夜も眠れませんよね（棒）

英国人ロック歌手のデビッド・ボウイが10日に死去した。69歳だった（朝日新聞）。

デビッド・ボウイは「グラムロック」の代表的歌手で、歌詞はSF的構想や唯美的や哲学的な内容で知られ、演奏、ライブ演出、ファッション、メイク等は音楽界だけでなく芸術やポップカルチャーにも影響を与えた。

マドンナ、イギー・ポップや、日本国内の音楽関係者が追悼のコメントを発表している。

彼の曲が好きな方もいるかと思うが、好きな曲やアルバム、彼の魅力は何だろうか。

大学入試センター入試のマークシートは、行政文書開示制度の対象となり開示請求が可能なのだそうだ。登大遊氏によると、センター入試のマークシートは「行政機関が取得した個人情報を含む行政文書」に当たるという。実際に開示が行われた例もあるそうだ。さらに、マークの内容を訂正する請求も行われていたそうだが、これについては「試験終了後に書き換えられたという証拠がない」ということで拒否されたとのこと。

この方法を利用することで、大学入試センターによる成績通知サービスよりも安く、また早くマークシート原本のコピーを取得することができるそうだ。

2016年よりBS放送を使った4K/8K放送の試験放送が予定されているが、4K/8K放送は無料放送についても録画ができなくなる可能性があるという（Phile-web）。

記事によると、ペイパービュー（番組単位で料金を支払って試聴する形態）以外のデジタル放送においては「コピー禁止」の運用が禁止されていた。しかし、4Kや8Kといった次世代放送の実現などを目指す一般社団法人次世代放送推進フォーラム（NexTV-F）のコンテンツ保護に関する運用規定では、「月極め等有料放送」および「コンテンツ保護を伴う無料番組」に対し、コピー禁止の運用が「未定」となっているという。

これについては、民放テレビ局各社の意向が働いているそうだ。そのため、今後4K/8K放送においては一部もしくはすべての番組が録画できなくなる可能性があるという。

地上アナログテレビ放送で使われていた電波帯の一部である「VHF-Low帯」を使った「V-Lowマルチメディア放送」が今年3月より開始されることはすでに報じられているが、この放送の受信に必要なチューナーを提供する無料モニターが1月13日より募集されるとのこと（AV Watch、発表資料）。

この新放送サービスは「i-dio」と呼ばれており、音声および交通情報データを放送する「アマネク・チャンネル」や音声放送「TS ONE」などが展開されるという。3月時点での放送エリアは東京、大阪、福岡県の北九州市および西部となるようだ。

V-Lowマルチメディア放送の受信には専用のハードウェアが必要となる。今回提供されるチューナーの利用にはiOSおよびAndroidスマートフォンが必要で、受信した情報を無線LAN経由でスマートフォンに転送し、専用アプリで視聴するという。募集されるモニターは5万人とのこと。

正直なところ、わざわざ無線LAN経由で転送するなら最初からインターネット経由での配信で良いのでは……と思ってしまう。先日同じく地上アナログテレビ放送で使われていた帯域の一部を使用するマルチメディア放送「NOTTV」が終了することが発表されたが、V-Lowマルチメディア放送の将来はいかに。

Microsoftがフランス・Transatelと提携し、Windows 10搭載ノートPC/タブレットPC向けにプリペイド型モバイルデータ通信サービスの提供を計画しているそうだ（Transtel、The Register、The Verge、Softpedia）。

Transtelは欧州を中心に世界で38の国や地域をカバーする「SIM 901」というSIMカードを提供しており、2016年第1四半期の終わりまでに50の国や地域へ拡大する見込みだという。MicrosoftではSIM 901を利用した「Microsoft SIM」を提供し、Windowsストアから通信時間を購入できるようにする予定らしい。プリペイド型なので契約は必要なく、必要な時に必要なだけ使用できる。MicrosoftアカウントでWindowsストアに支払方法を登録していれば、その都度クレジットカードなどを取り出す必要もない。

Microsoftからはサービスに関する公式な発表は出ていないが、Windowsストアでは既に専用アプリ「Cellular Data」の提供が始まっている。アプリの説明には「特定の Windows 10 デバイスでのみ動作するように設計されており、Microsoft SIM カードが必要」と記載されているが、アプリに添付されているFAQではWindows 10デバイスと携帯端末、Microsoft SIMの組み合わせでも利用できるような記述になっている。

なお、提供地域についてアプリの説明には「複数の市場で利用可能」としか書かれていないが、FAQによると利用できるのはフランス、英国、米国とのこと。今後ローミングに対応したプランも提供されるようだ。

現在のところSIM 901のカバー範囲に日本は含まれていないが、日本でもMicrosoft SIMが使えるようになるのだろうか。

電子工作未経験者や初心者にとっては半田付けは非常に面倒臭い作業のようだが、半田ごて不要、加熱することなしに電子部品を電気・機械的に固定できる接着剤が開発されたそうだ（TechCrunch）。

この「MesoGlue」という接着剤は、部品に塗って軽く圧力をかけるだけで強力に接着が可能。銀ベースのものと銅ベースものがあり、それぞれ必要な圧力は異なるもののともに室温で利用できるという。

既存の半田付けの代替のほか、熱伝導性の高さからCPUにヒートシンクを貼り付けるといった用途にも利用できるようだ。

最近では携帯電話の普及によって公衆電話の撤去が進んでいるが、愛知県田原市では公衆電話の新設が行われ、去年10月以降12か所に設置されたという（時事通信）。

設置の理由は災害対策。公衆電話は回線さえ繋がっていれば停電時でも利用でき、また災害時は硬貨やカードなしに利用できるようになるという。同市では市や自治会が料金回収や清掃を引き受ける形で設置されてるという。

アイドルグループ「SMAP」が解散すると日刊スポーツやスポーツニッポンが報じた。SMAPは長年に渡ってメディアを賑わしている人気グループであることからこのニュースはSNSでも広く話題となったが、これを受けてメール転送プロトコルである「SMTP」が話題になり、Twitterでは「SMTP解散」というネタツイートが多く投稿されているという（Togetterまとめ）。

SMTPは古く、その規格自体が迷惑メールやなりすましメールの温床であるとされることもあり、改めて不人気であることが確認される形となった。

岡山大学薬学部の元学部長を含む教授2名が解雇されるという事件が起きている。この2名の教授は同大学医学部の論文に不正があったとして告発を行ったのだが、これに対し大学側が適性を欠いているとして解雇するという流れだという（NHK）。解雇された教授らは解雇の無効を求め岡山地方裁判所に提訴を行っている。

背景については榎木英介氏によるYahoo!ニュースの記事「炎上岡山大学～研究不正疑義申し立てた教授が解雇される」が詳しい。告発された論文不正については同大学は内部調査を行い「問題は無い」という結論を出したようだが、この調査についても内容がずさんであるという指摘が出ている。

病院経営者向け専門誌「集中」の記事では、岡山大学では「実際に研究を行うことがないまま研究論文を提出している院生が複数いた」「院生たちの論文は既出の論文をコピーしてつぎはぎしただけの代物」として両教授らが告発を行った発端が述べられている。また、不正を告発された教授らは岡山大学を代表する有名教授であり、さらに学長は不正について黙殺するような発言をしたという。この記事は2014年7月の記事だが、その後8月、9月、10月、11月と続報も掲載されており、経緯を確認できる。

なお、岡山大学では2005年にソフトウェアの違法コピーを行っているとして岡山地裁から証拠保全手続きが取られていることが過去に話題になっている。