ケーブルマニアのオーヲタですが
「無酸素銅を使うと音質が良くなる」
には懐疑的ですよ。

古いケーブルマニアはそう信じていますが・・・・

プラズマです！！！

食品添加物グレード　水酸化ナトリム　医薬用外劇物

このような毒劇物が食品添加物として使用されており・・・・・

天下り先のポスト数は減りますよ

理事長が7つもあったのに、１つになってしまいます。
そして、その理事長職も研究者上がりがなる機関とか
事務次官経験者がなる機関とかいろいろありましたが

統合なんてしたら、唯一の理事長に先代事務次官がなるのか
世間体を重視してノーベル賞級の研究者がなるのか
その上で、その下位に位置する理事には、それ以下の人しか配置出来ませんので
上位の人は、一度しか天下れなく、ポストも一個に絞られてしまいます。

統合なんて、天下りの観点で良い事なんてひとつもないです。

天下り重視なら、分割の方が効果的です。
理事長、理事２名、監査役と最低４名は役員を設置する必要があるので
小さい組織を大量に作るのが正解です。

具体的な組織名を上げるのは差し控えますがスタッフの質が著しく悪い組織というのも存在します。

そこと統合した為に著しく研究効率が低下してしまった、組織も存在します。
ちなみに、その「スタッフの質が著しく悪い組織」は今回の統合案の中に含まれています。

> 同じ組織であれば, 公募なしに詳しい話を聞く機会も作りやすいだろうから

と、言いますが、あの手の公募は機関横断を口実に研究費を確保した公募なので
統合しても、外部組織との共同研究を条件にされて、その研究費を使うチャンスが消失するだけです。
そして、いずれ無駄とされて、その共同研究の研究費の予算がなくなり枠組みが消滅するでしょう。
その結果、浮いた予算が研究費として正しく配分されれば良いと思いますが
その分は、定期的な予算削減を要求されている独法なので、再配分の見込みは乏しいと思われます。

また、多くの機関では同一組織内であっても、隣の研究室でなにをやっているのかが
分からないので、敷地すら違えば自然発生的に交流が推進される可能性は皆無に等しいです。

そうでなければ、私のような人が、同一組織内での共同研究相手の紹介をしなきゃいけない状況にはならないですよ・・・・

それに今でも、公募がなくても詳しい話は何時でも聞きに行けますよ。
自分の専門分野に興味がある異分野の研究者を所属を理由に追い返すような研究者は極めて稀です。
その為には聞きたい事を知っている相手の存在を知って、その人に連絡を取って、出張費を確保してｅｔｃｅｔｃ

敷居は十分高いですがそれは、単一組織になっても同じことです。

原研でJAXAとかぶるのは、高崎研の耐放性半導体等を研究しているグループと
コンプトンカメラをやっている人たちぐらいのはずで、各研究機関同士の繋がりは薄い部類です。

むしろ、原研では加速器研究もやっているので、理研の仁科加速器センターや高エネ研の方が繋がりが強く
Spring-8は理研と原研の共同事業として立ち上げられましたし
J-PRACは原研と高エネ研の共同事業です。

ところが、この加速器の業界は大型加速器の建設に百億単位で資金を必要とします。
そういう計画が、2系列交互に提案されて動いて来ました。
片方が建設している間に、もう片方が案を出してお金を出すように政府を説得すると・・・・
3つの組織で、2つの系列なので計画のたびに、複雑に絡みついて動いています。

そういう理由で、中の人は組織が一個になると、加速器のように素人に分かりにくく高価なものは
「また、あそこが同じようなのを申請して来た。」
と、財務省や政治家に思われるのが嫌で、統合したくない　という意見があります。

予算折衝の時に
「J-PARCは凄いらしいから、J-PARCがあればSpring-8は運用停止してもいいよね？」
なんて、意味不明な事を言われる事を考えると、名義だけでも入れ替えたいと思うのは分かってもらえると思います。

これでは高エネ研、国立天文台、土木研、建築研、NICT、産総研あたりが足りないですよ。

このままでは未来人対応に、陽子加速器と小型サイクロだけでは心もとないですし
毎回破壊される研究所を瞬時に復旧する事が出来ません。

環境研とか森林総研とか酒類研究所は別になくても大丈夫でしょうが・・・・・

これは、科技庁が文科省の影響を排除する為の戦略でしょう

これらの独法は全て、旧科技庁所轄です。

旧文部省所轄で大学共同利用施設法人である。
高エネ研や自然科学研究機構、国立天文台が含まれておりません。

教育を目的とした大学共同利用施設法人と独立行政法人は別だと言うかもしれませんが
そもそもJAXAが、文部省系のISASと科技庁系のNASDAに　、NALを加えて出来た組織であり
統合できない性質のものでない事は明白でしょう。

科学技術振興機構（JST）なんて研究開発を行わない法人が含まれているのが分かりやすいところです。
(独)科学技術振興機構（JST）は統合するけど、(独)学術振興会は統合されれないのは、学振は旧文部省系だからです。

福島第一による原子力非難を避けるために原子力機構の名前を変えて、組織改編をしたように見せたい。
環境省に原子力機構がもっていかれるのは困る
近所だと言うだけの理由で、省庁横断する形で産総研（経産省所轄）に統合してしまえと言われている物材研も守りたい。

研究の内容を考慮すると高エネ研、原子力機構、放医研、理研の加速器部門＋放射光部門　あたりで統合して
原子力機構から、旧動燃のミッション研究の部分を経産省所轄の原子力安全基盤機構と統合と、いうのが筋だと思われますが

文部省系の高エネ研が入りますし、研究費的には多額を使用する部分が経産省に持っていかれる
そして、理研の分割は歴史的にファミリー企業的な色のつよい理研としては受け入れる事が出来ない内容です。

そこで、科技庁系の法人を全部名前だけ統合して、実質は分割運営　というのが現実的な案なのでしょう。

そこで、旧科技庁としては、科技庁系の独法を形式上統合することで、牙城を築いて
旧文部省と他省庁(環境省、経産省)に対抗したい、といのがこの計画の本音だと思われます。

日本では、原子力施設内で不法侵入者を捕まえたら
「敷地内に生えてるマツタケが食べたかった」
と言い放った事例がありますよ。

他に、朝礼に遅刻しそうになった下請け社員が
朝礼に参加する為に、柵を乗り越えて敷地内に侵入して
警報が鳴って捕獲、即日懲戒免職なんて事例もありました。

どの事例の時も
「日本じゃなかったらその場で射殺されてたよ」
とか言われていましたが、実際はそうでもないのですね。

その次は
20年ぐらいじっくりかけて工作員を電力会社に就職させて、下請けの作業会社に送り込み
破格の安値で仕事を請け負う作業会社を作って、発注担当者を酒と女で抱き込んで
大量の役務作業員を発電所内に送り込んでから、テロを開始する。

という、大規模な工作に耐える必要があるとか、始まるわけですね。

電力会社では、孫請け、ひ孫請けまで
採用段階で家柄、親族、友人知人、思想信条まで徹底的に洗った上で
定期的に思想チェックや交友範囲に通信履歴、PCの中までチェックした上で
環境保護に関する集会に参加したら懲戒免職とかそういう事を実施する事になると・・・・

その前に、一切の情報交換を認めない遠隔多数決がボトルネックになって
致命的な事故を起こすのが先だと思いますけどね・・・