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Windows

ARM版Windows 10が登場。製品はHPとASUSから発売予定 8

ストーリー by hylom
もう少し安ければ日本でも需要がありそうな気はするのだが 部門より

年内に発売されると報じられていたARMプロセッサ搭載のWindows 10採用ノートPCが正式に発表された(ITmedia)。

発表されたのはHPの「ENVY x2」とASUSの「NovaGO」で、いずれもプロセッサにはSnapdragon 835 Mobile PC Platformを採用する。ただし発売は来年になるようだ。

ENVY x2は12.2インチディスプレイを搭載、NovaGoは13.3インチディスプレイ搭載で、どちらもタブレットのように利用可能。どちらも20時間以上のバッテリ駆動時間をアピールしている。価格はENVY x2が未定、NovaGoは599ドルから。

Engadget JapaneseのNovaGo試用レポートによると、エミュレーションで動くとされているx86アプリも快適に動くという。

13477358 story
プログラミング

難しくはないが大きな工数が予想される改元対応 57

ストーリー by hylom
昭和と平成しか想定していないテーブルとかあるんじゃないですか 部門より
argon曰く、

政府が天皇陛下の退位日を2019年4月30日とする政令を決定、5月1日より新元号となることが決まりました(朝日新聞毎日新聞NHK)。

これに対し、その対応について大手システムベンダーがコメントを出しました(日経ITproの記事1記事2)。

これによると、NTTデータは「元号改正による修正は限定的」、日立製作所は「平成から新元号への対応は比較的容易」としているいっぽう、富士通は「洗い出しとテストの負荷が大きい」としています。

NTTデータや日立製作所は作業工数が不要だと受け取られそうな不用意なコメントですが、富士通は調査やテストの工数について言及していてさすがだなと思いました。

13477213 story
ハードウェア

ASUSがマイニング向けマザーボードを発売、最大19枚のグラフィックカードを接続可能 15

ストーリー by hylom
元は取れるのだろうか 部門より

ASUSがPCI Expressスロットを19基搭載したマザーボード「B250 MINING EXPERT」を発売した。その名前に「MINING」と入っていることから分かるように、仮想通貨の採掘(マイニング)に向けたマザーボードだという(AKIBA PC Hotline!)。

フォームファクタはATXで、最大19枚のグラフィックカードを搭載できるという。ただしPCI Express x16対応スロットは1つだけで、ほかはすべてPCI Express x1のみの対応だという。また、AMD製GPUは最大11、NVIDIA製GPUは最大8枚までしか同時に搭載できず、19個のスロットすべてにグラフィックカードを接続したい場合は複数メーカーのGPUを混在させる必要があるとのこと。

また、PCI Express x1については3つのコネクタが1列に並んでいる(1スロット分のスペースに3つのコネクタが配置されている)ため、ライザーケーブルを利用する必要もあるとのこと。BIOSもマイニング用にカスタマイズされているようだ。搭載チップセットはIntel B250で、対応CPUは第6/7世代のCoreシリーズプロセッサ。

13477188 story
Google

Google、ノートPCの画面開閉や角度調整を自動化する特許を取得 16

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実用化されることはなさそうな気が 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

Googleが、ノートPCで画面の角度調整などを自動化する技術の特許を取得した(CNET Japan)。

ヒンジの部分にモーターを組み込むというストレートなアイデアだが、タッチセンサに触ると自動的に画面部分が開閉する、ノートPCに距離センサを組み込んでユーザーが近づいたら画面を開く、Webカメラを使ってユーザーの顔を認識し、画面がその方向を向くよう自動的に角度を調整する、といった仕組みについてもこの特許では言及されているという。

13477179 story
お金

仮想通貨マイニングプール「NiceHash」、システムが乗っ取られ約76億円相当のビットコインが盗まれる 12

ストーリー by hylom
狙われるビットコイン 部門より

一般的なPCで仮想通貨の採掘(マイニング)を行えるソフトウェアや、このソフトウェアによるマイニング能力を取引できるサービスを展開しているNiceHashがサイバー攻撃を受け、システムが第三者に乗っ取られる事態になったようだ。これによってNiceHashに保管していたユーザーのビットコインが盗まれるなどの被害が起きている模様(ITmediaGIGAZINEReddit)。

同サービスのWebサイトにセキュリティ的な脆弱性があったのが発端。盗難されたビットコインは別のアカウントに送金されており、その金額は約76億円に相当するという。

13477185 story
変なモノ

青島文化教材社、「1/32 高収入求人情報 バニラ宣伝カー」を発売 21

ストーリー by hylom
オリジナル宣伝カーの素体になるのかな 部門より

プラモデルなどを手がける青島文化教材社が、都内繁華街などでよく見かける宣伝トラック(アドドラック)のプラモデル「1/32 高収入求人情報 バニラ宣伝カー」を発売する(青島文化教材社のマスコットキャラ・あおこのTwitter)。

この宣伝トラックはデザインよりも「高収入」を連呼する宣伝BGMのほうがインパクトが強い気もするが、とりあえずなぜこれを製品化しようと思ったのかが気になってしまう。

13477167 story
サイエンス

「世界最重量硬骨魚」はウシマンボウ 9

ストーリー by hylom
あんな見た目なのに 部門より
masakun曰く、

元広島大学の澤井悦郎博士のチームがフグ目マンボウ科マンボウ属の分類をめぐる混乱を解決し、今まで捕獲された魚類の中で「最も重い硬骨魚」はウシマンボウだったことを論文発表した(シュプリンガー・ネイチャーによる記事Togetterまとめ)。

澤井博士のチームはマンボウ属Molaに属する種の学名を明確にするために500年前の記録を含む世界中の文献や1000個体のサンプルを調査。そして近年のDNAによる分類で3種が存在することを明らかにし、そのうちの1種は今年7月に新種カクレマンボウ(Mola tecta)として発表した。さらに残りのマンボウ属2種マンボウとウシマンボウの学名を特定するために、世界各地の生鮮標本と博物館保存標本を含んだ30点の標本を詳細に調査。その結果、マンボウにはMola mola、ウシマンボウにはMola alexandriniの学名をそれぞれの種に適用すべきであるという結論に達したという(発表論文)。

なお日本周辺海域で漁獲されるものはほぼマンボウ1種に限られると考えられていたが、頭部の出っ張りゆえに東北の漁師たちはウシマンボウと区別していたことを今年2月放送のタモリ倶楽部で澤井博士自ら紹介していた。さらにギネス世界記録には世界最重量の硬骨魚としてマンボウが登録されていたが、博士は1996年に鴨川沖で捕獲されたマンボウ(2300kg)がウシマンボウであると同定した。

このニュースの反響なのか、澤井悦郎博士が著した「マンボウのひみつ」 (岩波ジュニア新書) がAmazonの魚類学の売れ筋ランキング 1位になっている。中の人は「日本メディアは取り上げてくれないが、#ギネス世界記録 を書き換える成果!願わくば安定した収入得ながらもっとマンボウ研究させてくれえええ!」と切実な願いをつぶやいている。

余談だが、日本近海に生息するマンボウ科にはマンボウ属、ヤリマンボウ属、クサビフグ属がある。

13477149 story
おもちゃ

スーパーカミオカンデのジグソーパズル、人気を集める 18

ストーリー by hylom
ちょっとほしい 部門より

東京大学宇宙線研究所のニュートリノ観測装置「スーパーカミオカンデ」のジグソーパズルが人気を集めているという(朝日新聞)。

スーパーカミオカンデは大型タンク内に1万本以上の光電子増倍管を設置した構造で、このジグゾーパズルはこのタンク内の写真を使ったもの。サイズは38×26センチで300ピースと比較的小さいが、独特の同じ形の光電子増倍管が並ぶ写真のため難易度が高く、絵柄としても独特なことが人気を集めているようだ。このパズルは公式グッズで、売上は若手研究員の雇用や研究環境整備などに使われるという。

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著作権

人気ロックバンドGLAY、結婚式での楽曲使用に関する著作隣接権を無償提供すると明言 19

ストーリー by hylom
「特定の音楽利用促進機構」を並び替えると 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

「HOWEVER」などのヒット曲で知られる人気ロックバンドGLAYが、結婚式での楽曲使用について著作隣接権を無償提供すると発表した(Yahoo!ニュースGLAYの発表「ブライダルでの楽曲使用に関して」ページ)。

これだけでは話的に分かりにくいが、背景には2014年に結婚式での音楽利用に特化した著作権管理団体が活動を開始したことがあると思われる(過去記事)。

結婚式での音楽利用に関しては、あらかじめ式場側に使用する音楽を渡しておく必要がある。多くの場合はCD-RやUSBメモリ等に楽曲データを複製して渡すことになるのだが、無断でこれを行うと著作隣接権の侵害となるとして著作権使用料の徴収を代行するという「一般社団法人音楽特定利用促進機構(ISUM)」が2014年に活動を開始した。しかし、同機構が管理対象としている楽曲は現時点で約1万曲と少ない。トラブルを避けるため、同機構が管理している楽曲以外は使用を断る結婚式場も少なくないようで、そのため自分の好きな曲を式で流せない、という問題が発生していた。

GLAYの楽曲についても、同機構の管理楽曲には含まれていない。今回の発表でも、「弊社は特定の音楽利用促進機構とは契約しておりません」とされている。そのためか、GLAYの事務所側に問い合わせがあったようだ。GLAY側は「結婚式という人生の素晴らしい舞台で自分達の曲を使用してもらえる事は大変喜ばしいことであり、それであれば自分達は無償提供したい」とし、結婚式において著作隣接権は行使しないという判断になったという。

なお、BGMとして使用することに対する著作権使用料は必要となっているが、これについては会場がJASRACと包括契約を行っていれば別途支払いは不要ではないかと思われるが(ライブハウスやイベントホールなどと同じ扱い)、こちらについての判断はJASRAC側に聞かないと分からない(弁理士の栗原潔氏による解説)。ただ、少なくとも、ISUM発足時の記事のコメントで懸念されていたような、高額な複製使用料金を取られることはなさそうだ。

13476528 story
iOS

Google Project ZeroリサーチャーのツイートにiOS脱獄コミュニティがざわつく 95

ストーリー by headless
脱獄 部門より
Google Project Zeroのセキュリティリサーチャー、Ian Beer氏の謎めいたツイートに、iOS脱獄コミュニティがざわついているようだ(Motherboardの記事9to5Macの記事Softpediaの記事The Next Webの記事)。

ツイートの内容は「iOS 11のカーネルセキュリティの調査に興味があるなら、iOS 11.1.2以前のデバイスを調査専用に確保しておくように。もうすぐPart I (tfp0)をリリースする」といったものだ。Motherboardによれば「tfp0」は「task for pid 0」の略でカーネルタスクポートを意味し、OSコアの制御が可能になるものだという。そのため、iOS 11の脱獄が可能なエクスプロイトが公開されるのではないかと期待されている。

iOSの脱獄はバージョンごとに難易度が増しており、現在一般に入手可能なツールで脱獄できるのはiOS 10.2までとなっている。11月に韓国・ソウルで開催されたPoC 2017でTencent Keen LabのLiang Chen氏がiOS 11.1.1の脱獄をデモしており、ツールの使用手順も公開されているが、ツール自体はまだ公開されていない

Beer氏は最も多くiOSの脆弱性を発見しているセキュリティリサーチャーの一人。iOS 11.2修正された14件の脆弱性のうち、5件(CVE-2017-13847 / CVE-2017-13861 / CVE-2017-13865 / CVE-2017-13867 / CVE-2017-13876 )を発見したのがBeer氏だ。 なおiOS 11.2では、iOS 11.1で未修正だった旧モデルのKRACK脆弱性 (CVE-2017-13080)が修正されている。
13476519 story
Android

Google、Androidアプリでのユーザー補助サービス使用条件を緩和か 11

ストーリー by headless
緩和 部門より
1月ほど前、Googleは一般ユーザー向けのAndroidアプリでユーザー補助サービスの使用を一切認めない旨の通知をアプリ開発者に送り、30日以内の対処を求めていると報じられたが、この方針が緩和されるようだ(RedditのスレッドArs Technicaの記事)。

Redditユーザーが公表したGoogleからの電子メールによれば、現在Googleではユーザー補助サービスの責任ある革新的な使用について評価を行っており、評価が完了するまで30日間の期限は一時停止するとのこと。また、ユーザー補助機能を必要とするユーザー向け以外の機能で「BIND_ACCESSIBILITY_SERVICE」パーミッションを使用する場合、ユーザーの行動を監視する理由や、ユーザー補助サービスの各機能を必要とするアプリの機能の説明をパーミッション宣言の「android:description」に追加するよう求めている。

さらに、ユーザー補助サービスの責任ある革新的な使用をしていると考えるアプリの開発者に対しては、それがどのようにユーザーの役に立つのかを返信してほしいとも述べている。このようなフィードバックは、Googleがユーザー補助サービスの評価を完了するうえで助けになるとのことだ。
13476507 story
火星

ボーイングCEO「火星一番乗りはSpaceXではなくボーイングだ」と語る 33

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自信 部門より
ボーイングCEOのデニス・マレンバーグ氏がCNBCの「Mad Money」に出演し、最初に有人火星飛行を成功させるのはSpaceXではなく、同社であるとの見解を示した(CNBCの記事[1][2][3]Fortuneの記事)。

これについて AC0x01 曰く、

マレンバーグ氏は「我々は最終的に火星に到達する、そして火星への最初の一歩を踏み出す人間はボーイングのロケットで到達するだろうと固く信じている」と述べている。ボーイングはNASAが開発中の巨大ロケットSpace Launch Systemの1段目の主開発者であり、NASAは同ロケットで深宇宙ミッション用のオリオン有人宇宙船を打ち上げる計画だ。同機は組み立ての最終段階に入っており、最初の打ち上げ試験を2019年に予定しているとのことだ。

これに対しSpaceXのイーロン・マスク氏は「Do it」とツイートした。なお、NASAは7月、火星にいつ人類が到達できるか明言できないと述べている。

13476327 story
テクノロジー

イーロン・マスク曰く、Teslaは独自のAIチップを開発している 8

ストーリー by headless
独自 部門より
イーロン・マスク氏が7日、Teslaで独自のAIチップを開発していることを明らかにしたそうだ(The Registerの記事CNBCの記事The Vergeの記事Ars Technicaの記事)。

この発言は機械学習カンファレンスNIPSに合わせてTeslaが開催したパーティーで飛び出したものだ。パーティー出席者の証言によると、マスク氏はTeslaがソフトウェア・ハードウェアの両面でAIに真剣に取り組んでいると述べ、カスタムAIチップを開発中であることを明らかにしたとのこと。マスク氏は計画の詳細を明らかにしなかったが、AMDやAppleで各種チップのリードアーキテクトを務め、昨年Teslaに加わったジム・ケラー氏が開発に当たっているという。

また、マスク氏は自身がAIの危険性叫んでばかりいると思われていることを認めたうえで、AIが人類を支配するのではなく有益な存在になる道がいくつもあると述べたとのことだ。
13476324 story
ソフトウェア

SiriとAlexaがセクハラ質問に毅然とした態度をとるよう、プログラム変更を求める署名運動 130

ストーリー by headless
毅然 部門より
SiriとAlexaがユーザーからのセクハラ質問に毅然とした態度をとるよう、AppleとAmazonにプログラム変更を求めるオンライン署名運動をCare2が実施している(VentureBeatの記事)。

ほとんどのパーソナルデジタルアシスタントはデフォルトで女性の声が使われており、ユーザーのセクハラ質問に遭うことも多いようだ。Quartzの記事ではSiriとAlexa、Cortana、Google Homeを使い、各種セクハラ質問に対する応答内容を調査しているが、セクハラ質問にデジタルアシスタントが毅然とした態度で応答することは少なく、受け流した応答をすることが多かったという。時には喜んでいるかのような応答も聞かれたとのこと。

Care2では実際の人物ではないデジタルアシスタントが傷つくわけではないとしつつ、応答内容はセクハラを受けた現実の女性が仕事を続けるために見せる態度と同じようなものであり、セクハラが許容されている現状を変えるためにはデジタルアシスタントも毅然とした態度で応答すべきだと考えているようだ。目標の署名件数は1万件。9日夜の時点で9千件を超えている。
13476322 story
EU

欧州委員会、米企業が米国外に保存したデータに対する米捜査令状の有効性をめぐる米国での裁判に法廷助言書 17

ストーリー by headless
助言 部門より
欧州委員会は7日、米国外のサーバーに保存されたデータの開示を米国の捜査令状で強制可能かどうかについて2014年から争われている米国での裁判に対し、米連邦最高裁への法廷助言書提出を決定したことを明らかにした(プレスリリースThe Registerの記事On MSFTの記事Reutersの記事)。

令状は麻薬捜査に関連したもので、Microsoftに電子メールサービスのユーザーデータを開示するよう命じる内容だ。ただし、送受信したメッセージについてはアイルランド・ダブリンのデータセンターに保存されているため、Microsoftは令状を無効として開示を拒否している。裁判では1審の連邦地裁が令状を有効2審の控訴裁判所では無効と判断し、米政府側の再審理請求も控訴裁判所全法廷が却下していた。そのため米政府は連邦最高裁に上告し、10月に上告が受理されている。

欧州委員会では法廷助言書の提出について、MicrosoftがEU域内から米国に個人情報を転送すればEUのデータ保護規定違反になるとし、米連邦最高裁が国際的なデータ転送に関するEUのデータ保護規定を正しく理解・斟酌した判断を示すようにすることがEUの利益につながると述べている。なお、法廷助言書はMicrosoftと米政府のいずれかを支持するものではないとのことだ。
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クラックを法規制強化で止められると思ってる奴は頭がおかしい -- あるアレゲ人

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