抗生物質に耐性を持つ人が一般的になってきたことは、医療に致命的な影響を与える可能性が強まってきた。抗生物質耐性問題は、WHOが発表した2019年の公衆衛生上の脅威のトップ10の1つに含まれている。この新しい問題にアイルランドの民間伝承と伝統が特効薬になるかもしれないという。微生物学者Gerry Quinn氏は、新薬の探索のために幼少期を過ごした家に戻ることにした。そして、彼の家族が受け継いできた民間伝承を調べ始めた（NBCNews、EurekAlert、Slashdot）。

Quinn氏を含む複数の国籍の研究者で構成されるチームは、アイルランドの土壌でストレプトマイセスと呼ばれる細菌に絞って調査を行った。その結果、あるバクテリアを発見することに成功した。このバクテリアは、どの抗生物質も効かない「スーパーバグ」に有効な、未知の細菌株を含んでいるという。発表によれば、MRSAを含む抗生物質に耐性のある上位6種のスーパーバグのうち4種に対して有効だったとしている。

防衛省が長距離巡航ミサイルの開発を行う方針だという（読売新聞）。

開発されるのは航空自衛隊の戦闘機に搭載し、相手艦船の攻撃して以外から攻撃を行えるようなミサイルで、400km以上の射程が想定されているようだ。

防衛省はすでに空対艦ミサイル「XASM-3」を開発しているが、射程距離は100～200kmほどとされており、すでに量産段階に入っているものの、調達は見送られているという。

Googleがゲームプラットフォーム「STADIA」を発表した。プレイヤー側の端末では映像や音声の受信とプレイヤーから受け付けた入力の送信のみを行い、各種処理やレンダリングはGoogleのデータセンター内で完結させる「クラウドゲーミング」プラットフォームで、Googleによるとスマートフォンを含むすべてのプラットフォームで4K解像度のグラフィックを60fpsで楽しめるという（ファミ通.com、4Gamer、GAME Watch、Game*Spark、IGN）。

無線LAN経由でインターネットに接続できる専用のコントローラも発表された。直接Googleのデータセンターにコントローラの操作情報を送信することで、ユーザーからの入力を低遅延で受け付けることができるという。

そのほか、特徴としては下記が挙げられている。

• プレイ中のゲームをほかのユーザーと簡単に共有可能
• ブラウザでサービスにアクセスしてからわずか数秒でゲームを開始できる
• 将来的には8K解像度や120以上のfpsにも対応予定
• 世界中に設置されているGoogleのコンテンツ配信ノードを活用することで低遅延を実現

まずは2019年中に米国およびカナダ、英国、欧州でサービスを開始するろのことで、すでに複数のゲームデベロッパーやゲームエンジデベロッパーとパートナーシップを結んでいるとのこと。対応タイトルとしてはId Softwareの「DOOM Eternal」が発表されているが、それ以外のタイトルや料金プラン等についてはまだ明らかにされていない。

Appleは18日、新iPad Airおよび新iPad miniを発表した（プレスリリース）。

iPad Airの名称は、2017年3月にiPad Air 2を置き換える形で9.7インチiPadが発表されて以降ラインアップから消えており、2年ぶりの復活となる。新iPad Airは10.5インチRetinaディスプレイ（解像度2,224×1,668ピクセル）にA12 Bionicチップを搭載する。本体サイズは250.6mm×174.1mm×6.1mm。iPad Air 2と同じ厚みで、9.7インチiPadより薄いがiPad Proより厚い。

新iPad miniは新iPad Airと同じくA12 Bionicチップを搭載し、7.9インチRetinaディスプレイの解像度は2,048×1,536ピクセル。ディスプレイサイズ・本体サイズ（203.2mm×134.8mm×6.1mm）ともに従来モデルと変わりないが、パフォーマンスは3倍、グラフィック性能は9倍になっているという。

このほか、メインカメラ（8メガピクセル）やFaceTime HDカメラ（7メガピクセル）、ストレージ容量（64GBまたは256GB）、カラーバリエーション（ゴールド/シルバー/スペースグレイ）などのスペックは共通で、両モデルともApple Pencilに対応する。価格は新iPad Airが税別54,800円から、新iPad miniが税別45,800円から。Appleのオンラインストアでは既に購入可能だが、タレコミ時点での配送予定日は新iPad Airが3月31日～4月2日、新iPad miniが4月3日～4月8日となっている。

1888年に英国で発生した連続バラバラ殺人事件は、結局犯人が特定されないまま100年以上が経過している。この事件の犯人は「切り裂きジャック」などと呼ばれているが、DNA調査の結果、この正体が容疑者の1人とされていたAaron Kosminski氏であることが判明したとの話が出ている（女性自身、Yahoo!ニュース）。

一部報道によると、当時被害者の遺体のそばにあったショールに付着した血液と精液のDNAを調べた結果、それがAaron Kosminski氏のものと一致したという。

しかし、ScienceやArs Technica、、ロケットニュース24の記事によると、今回のDNA解析結果では犯人を特定することはできず、「Kosminski氏が犯人」という結論は間違っているという。

Ars Technicaによると、このDNA解析結果を報告するForensic Sciences誌掲載論文の結論に対してはほかの研究者から疑問の声が出ており、この研究に対しては「新しいものではなく、科学的に正確でもない」などと批判されている。

今回調査に使われたショールはオークションで購入されたものとのことだが、その過程において多数の人が関わっており、また手袋をはめて扱うといった汚染などを避ける処置は行われていなかったという。関わっていた人の中には容疑者であるKosminski氏の子孫も含まれているそうだ。こういった「汚染」によって誤った結果が出る可能性は少なくない。さらに、DNA鑑定には母親から子供に受け継がれるミトコンドリアDNAが使われている。ミトコンドリアDNAを使ったDNA鑑定結果では「犯人ではない」ことしか証明できず、これだけではKosminski氏が犯人である証拠にはならないという。

渡り鳥などは地磁気を感知して行き先の方向を判断していると言われているが（WIRED）、人間も地磁気を感知できるという研究結果が発表された（eNeuro掲載論文、産経新聞、LiveScience）。

人間が地磁気を感知できる可能性については以前より議論されていたが、今回の研究ではその証拠を見つけたという。研究では34人の成人に大型コイルを設置した暗室に入ってもらい、暗室内の磁場を変えならが被験者の脳波（アルファ波）を測定したという。その結果、暗室内の磁場の変化に応じて脳波の反応が変わることが分かったそうだ。

米スタンフォード大学の研究者らによる研究で、Apple Watchに内蔵されている心拍センサーを使って不整脈の一種である心房細動を検出できることが分かったという（Engadget日本版、Slashdot）。

この研究では、Apple Watch向けの専用アプリを開発して心拍を測定し、心房細動の兆候を検出したら医師との遠隔医療相談を勧める通知を送信した。その結果、参加者の0.5％にこのような兆候が検出され、診察の結果そのうち84％で実際に心房細動が確認された。

Apple Watchの最新版（Series 4）では心電図を測定できる（ECG）機能が組み込まれており、これを使って心房細動を検出することもできる。今回の研究結果により、それ以前のApple Watchでも同様の診断ができることが分かったということになる。

なお、Apple WatchのECG機能を有効にするにはその地域の当局からの認可が必要であり、日本で販売されているApple Watchでは利用できないようだ（ASCII.jp）。

老舗のファイル圧縮・展開ソフト「WinRAR」の脆弱性を悪用するマルウェアが多数登場しているという（SLASH GEAR、ZDNet、Engadget、Slashdot）。

この脆弱性は2月に明らかになったもので、細工を行なった圧縮ファイルをWinRARに処理させることで、任意の場所にファイルを設置できるというもの（Security NEXT、CVE-2018-20250）。すでに修正版がリリースされているが、バージョン5.61以前のすべてのWinRARにこの脆弱性が含まれている。

この脆弱性が公表されて以来、すぐにこれを悪用するマルウェアが登場したとのことで、100種類以上の攻撃例が確認されているという。具体的な攻撃例としては、人気歌手アリアナ・グランデの最新アルバムを違法にコピーし圧縮したRARファイル中にマルウェアを仕込み、WinRARでこのファイルを展開させるとマルウェアがシステムにインストールされるといったものがあるそうだ。

公的オンラインサービスにおけるIEしばりをやめるよう国に求める意見書が大阪市議会で採択された（毎日新聞、提案者のコラム記事）。

IE限定のオンラインサービスは逐次改修され駆逐されてきたが、電子入札システムに残っている。これは国土交通省が当初開発した電子入札コアシステムをベースに作られており、現在はコンソーシアムが担っているが、そのトップは国土交通省出身者が占めている。よって、国はレガシーなシステムをWeb標準仕様に沿ったものにするよう指導すべきである。

Microsoftが「Project Zipline」というデータ圧縮技術をOpen Computer Projectに寄贈しオープンソース化した（TechCrunch）。この圧縮技術ではzlib（圧縮レベル4、ウィンドウサイズ64kB）と比べて2倍以上の圧縮率を達成できるという（Microsoft Azureブログ）。

オープンソース化されたものにはアルゴリズムのほか、圧縮のためのハードウェア仕様やVerilogコードも含まれており、GitHubで公開されている。

米バーガーキングは15日、コーヒーのサブスクリプションサービス「BK Café Subscription」を発表した（利用規約、FOODBEAST、プロモーション動画）。

このサービスは月5ドルを支払うことで、小サイズのドリップコーヒー1杯と交換可能なクーポンが1日1回公式アプリを通じて提供されるというもの。クーポンは全参加店舗で利用可能だが、アイスコーヒーやフラッペなど他のコーヒードリンクと交換することはできない。また、クーポンは発行日の23時59分で期限切れとなり、返金や翌日への繰り越しには対応しないとのこと。

なお、公式アプリはiOSとAndroidに対応するが、サブスクリプションの利用規約ページではiOS版にのみリンクされている。また、現時点でアプリの更新情報にサブスクリプション対応が記載されているのもiOS版（バージョン4.7.0）のみとなっており、Android版（バージョン5.0.7）には記載がみられなかった。

Googleは「公平な賃金支払い」を目指し、男女や人種ではなく職務内容によって「アルゴリズム的に」賃金を決定することを目指している。そのためにGoogleが行った分析結果で、同社の「Level 4 Software Engineer」という職種では「男性よりも女性の方が賃金が高い傾向がある」ことが分かったという（Inside Googleブログ、TechCrunch、New York Times）。

Googleはこういった「賃金の不平等」が判明した際に該当する従業員に追加で報酬を支払っており、今年は10,677人の従業員に追加の支払いが行われたそうだが、この対象となった従業員は男性の方が多かったとも報じられている。

Microsoftは16日、「Grooveミュージック」アプリによるOneDriveからの音楽ストリーミング機能の提供を3月31日で終了することを発表した（Microsoftのサポート記事、Neowin、On MSFT）。

OneDriveに保存した音楽ファイルが削除されることはないが、3月31日以降Grooveミュージックとの同期は行われなくなり、再生もできなくなるとのこと。そのため、以降はデバイスにファイルをダウンロードして再生、Webブラウザー上でOneDriveから直接再生、他のストリーミングアプリを使用、といった代替案が提示されている。

Groove Music Passは2017年いっぱいでサービス終了しており、Android版やiOS版のGrooveアプリも提供終了している。Windows 10 Insider PreviewビルドではGrooveミュージックのアンインストールも可能だ。OneDriveからのストリーミングに限らず、実際にどれぐらいの人がGrooveミュージックを使用しているのだろうか。

MozillaがWebブラウザ上でさまざまなデータ分析処理を実行できるサービス「Iodide」を公開した（マイナビニュース）。ソースコードはGitHubで公開されている。

Jupyterなどのグラフィカルなコード実行環境に似ており、Markdown形式をベースに文書内にJavaScriptやPythonのコード、CSSなどを埋め込める「JavaScript MarkDown」という文書フォーマットを採用。ブラウザ上でコードを記述して実行したり、ドキュメントを作成したり、データの視覚化などを行える。

利用できるプログラミング言語はJavaSciprtとPythonがメインとなっているが、プラグインでAssemblyScriptやLua、Ruby、Julia、OCamlなども部分的に対応する。

日本天文学会は3月16日「天文学と安全保障との関わりについて」という声明を発表した（NHK）。

声明の冒頭には「（日本天文学会は）人類の安全や平和を脅かすことにつながる研究や活動は行わない」とある。背景説明の冒頭には「会員個人の研究費応募について関与するものではないが、」と断っているが、防衛装備庁の「安全保障技術研究推進制度」に関して日本学術会議が2017年3月24日に出した声明を踏まえて議論が行なわれてきた。天文学では国際共同研究も多く、科学として研究成果の公開と共有が重視されるということもある。

声明は「会員の意見を集約し」「日本天文学会は、これらの議論を今後も続けていく」と締めくくっている。興味深い事に、会員のアンケートで「安全保障技術研究推進制度」への賛成反対を聞いているが、若い世代は賛成で、30代はほぼ拮抗、それより上の世代は反対と、見事にリニアな傾向を示している。