Idle.srad.jpは、あなたの人生において完全な時間の浪費です。見るなよ、見るなよ。
米国では近年「働かない若者」が増えているそうだ。その原因の一つにビデオゲームがあるという（ウォール・ストリート・ジャーナル）。
2016年の調査では、学生を除く21～30歳の男性のうち、「前年に働かなかった者」の割合は15％。これは2000年の調査結果（8％）を大きく上回っているという。こういった、「働かずにゲームをしている」男性は両親の支援で生活しているそうだが、その幸福度は高いという。
また、彼らがコンピュータに費やす時間は年間520時間で、うち60％をビデオゲームに費やしているそうだ。
Windows 10の次期大型アップデート（コードネーム: Redstone 3）は「Fall Creators Update」と呼ばれるが、英語圏の一部では「Autumn Creators Update」という名称になるとの見方が出ている（Windows Central、Ars Technica、The Verge、On MSFT）。
MicrosoftのWebサイトには国・地域別にWindows 10の大型アップデートを紹介するページが用意されている。しかし、英語版のページで「Windows 10 Fall Creators Update」と表記されているのは米国版とカナダ版のみ。英国版をはじめ、オーストラリア版、インド版、シンガポール版、香港版など、北米以外の英語版ページでは「Windows 10 Autumn Creators Update」と表記されている。一方、日本版など英語以外の言語のページでは「Windows 10 Fall Creators Update」となっているようだ。
なお、Windows CentralのZac Bowden氏が5月にBuild 2017の会場でMicrosoftに確認した際には、全世界で「Fall Creators Update」という名称になると説明されていたそうだ。Fall Creators Updateの「fall」は秋という意味だが、この意味で使うのは主に北米であり、他の地域では意味が伝わりやすい「autumn」にローカライズしたとみられている。英語の名称が2種類あるとかえってわかりにくい気もするが、スラドの皆さんはどう思われるだろうか。
追記(by headless): 「Autumn Creators Update」と表記されていた英語版のページはその後、すべて「Fall Creators Update」に修正された。MicrosoftはArs Technicaに対し、誤訳だと説明しているとのこと。
経営不信が騒がれている東芝だが、その経営危機の原因の1つとして従業員を監視する秘密組織の存在が指摘されている（共同通信）。
この秘密組織は「扇会」という名前で、公安警察のOBらが所属。「問題がある」従業員を監視したり、勤労部門に「通報」する活動を行っていたという。ここで「問題」とされる従業員の行動としては「昼休み時や終業後の行動が見当つかない」、「社内で世話役や活動を積極的に行う」、「有給休暇などの行使など権利意識が強くなる」、「お茶くみや掃除などのサービス労働に抵抗する」、「奉仕的な美徳をなくする方向に力を入れる」、「特定日の残業をしない」などが挙げられており、現在の感覚では時代錯誤感が高い。この「扇会」は1992年に解散し、その後「自己啓発の会」という名称になったものの、数年前に解散したという。
こうした社内の活動が「ものが言えない風土」を作り、現在の東芝の凋落につながったのではないかと記事では分析されている。
C++言語の新標準規格である「C++17」では、bool型に対する++演算子が利用できなくなるそうだ（cpprefjp - C++日本語リファレンス）。今まではbool型の変数に対し++演算子を適用すると、その変数の値をtrueにするという仕様となっていた。
なお、C言語にはbool型が存在しないため、int型をbool型の代用として使用することが良くあった。この場合、C++の仕様と同様に++演算子を適用するとその値は必ず1以上、つまりtrueになるように見える。しかし、変数の値がint型に格納できる最大値（たとばintが8ビットの場合255）になっていた場合、++演算子を適用するとオーバーフローが発生してその値は0、つまりfalseになってしまうという問題があった。
cpprefjp - C++日本語リファレンスによると、放射線療法機器「セラック25」ではこのバグが原因で死者を出す事故が発生していたという。
ビットコインの仕様上の問題を解決するための手法を巡り、ビットコイン取引所や利用者、開発者の間で議論が続いていることは以前報じられていたが（過去記事：Bitcoinのスケーラビリティ問題、ハードフォーク敢行で解消なるか、ビットコイン分裂問題、取引所は現在のビットコインを支持）、日本仮想通貨事業者協会がこの「分裂危機」に備えるため、8月1日0時よりビットコインの取引を一時停止すると発表した（ITmedia、読売新聞）。
同協会には13の取引所が加盟しており、このすべてで取引が一時停止される。
ビットコインにおける問題解決のための手法は複数が提案されているが、どれを採用するかの合意はできておらず、そのため一部のビットコイン採掘者らの間で既存のビットコインとは互換性のない「Bitcoin Unlimited」と呼ばれる仕様を強制的に導入する動きが見られていた。こういったトラブルを解決するため「UASF（User Activate Soft Fork）」という手法が提案され、これが8月1日に実施されることになったのだが、これに反対する陣営（中国のビットコイン大手採掘業者Bitmainなど）が「UAHF（User Activate Hard Fork）」というUASFとは互換性のない手法を提案。もしUASFが8月1日に実施された場合、それとは互換性のない方式で独自にBitcoinの採掘を続ける方針を示している。
UASFが実施された場合、実際にどのようなトラブルが発生するかは予測できていない。大手採掘業者が採掘から抜けることで、Bitcoin取引の認証に時間がかかるようになる可能性がその1つとして指摘されているが、それ以外のトラブルが発生する可能性もあるようだ。
GPS通信障害を引き起こす「プラズマバブル」の発生源が中規模の重力波である可能性を、九州大学などの研究者による研究グループが示したそうだ（九州大学の発表、日刊工業新聞、財形新聞）。
プラズマバブルは、穴のように電子（プラズマ）の密度が低いエリアが局所的に発生する現象。このエリア内では電波がより早く進んでしまうため、GPSの測定誤差の原因となるという。プラズマバブルが発生する原因はいままで分かっていなかったが、研究グループが人工衛星を使って中規模重力波を観測したところ、重力波が活発な地域ではより多くのプラズマバブルが発生していたことが確認できたという。発生した重力波が上空250kmに移動し、そこでプラズマバブルを発生させているという可能性が考えられるとのこと。
2015年に一般販売が中止となったGoogleのウェアラブルデバイス「Google Glass」だが、新バージョン「Glass Enterprise Edition」が発表された。一般販売中止時には企業や開発者への提供は継続されるとされていたが、今回発表された新バージョンも業務用向けとされている（GIGAZINE、AFP、CNBC、WIRED、Slashdot）。
作業員などが、両手を作業に使っている状態で情報を参照するといった目的で使用することを想定しており、すでにサードパーティ製のソフトウェアなどもあるそうだ。本バージョンではカメラの高解像度化やバッテリ駆動時間の延長といった強化が行われているとのこと。
一部の空港を出発する米国への直行便では大型電子機器の機内持ち込み制限が実施されていたが、間もなくすべての空港で制限解除となるようだ（DHSのファクトシート、Consumerist、The Register、Neowin）。
3月に開始された機内持ち込み制限は、中近東や北アフリカなど10空港からの出発便が 対象となっていた。これらの空港では米国土安全保障省（DHS）の求める基準に合わせた保安検査の強化を進め、7月5日にはイスタンブールとドバイ、アブダビで制限が解除されている。続いて6日にはドーハ、9日にはアンマンとクウェート、13日にはカサブランカでも制限が解除された。残るサウジアラビアの2空港のうち、ジッダのキングアブドゥルアズィーズ国際空港では17日に制限が解除されており、リヤドのキングハーリド国際空港でも近く制限が解除されるとみられている。
消費者庁がガンホー・オンライン・エンターテイメントに対し、優良誤認表示および有利誤認表示があったとして措置命令を行った（発表PDF）。
問題とされているのは、スマートフォン向けゲーム「パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）」におけるガチャにおいて、実際には「究極進化」対象ではないモンスターが排出されることがあるにもかかわらず、排出されるすべてのモンスターが「究極進化」対象であるかのように表示していた点と、同じくスマートフォン向けゲーム「ディズニーマジックキングダムズ」内に表示されるバナー広告で、特定のキャラクターとゲーム内通過『ジェム』をセットで購入すると、実際にはそうではないにも関わらず、別々に提供するよりも安い金額で購入できるかのように表示していた点。
措置命令の内容は、再発防止策を講じて役員や従業員に周知徹底すること、今後同様の表示を行わないこととなっている。
また、消費者庁はグリーに対しても措置命令を出している（4gamer）。こちらは、「超豪華プレゼント!年末年始キャンペーン」という懸賞企画において、記載された当選本数が実際の当選本数よりも多かった点が景品表示法の有利誤認にあたるというもの（発表PDF）。
ヤフーが新たなゲームプラットフォーム「Yahoo!ゲーム ゲームプラス」を立ち上げた。HTML5ベースのゲームと、サーバー側で描画までを含むプログラムを実行し、その映像をストリーミング配信する形の「クラウドゲーム」技術を使ったゲームが提供される。どちらもWebブラウザ上でプレイできるのが特徴。
ゲームタイトル一覧を見ると、ほかのクラウドゲーミングサービスでも提供されている「ファイナルファンタジーX」や「ファイナルファンタジーXIII」などと並び、「RELICS」や「ルーンマスター」、「イース」、「ザナック」などのMSX/MSX2タイトルが並んでいるのが興味深い。
動画配信サービスNetflixでは、独自のコンテンツ制作にも積極的に取り組んでいる。その1つとして、新たに「視聴者が展開を選択できる」番組を実験的に制作したそうだ（WIRED）。
Netflixでは、「長靴をはいたネコ」と「バディ・サンダーストラック」という2つの子供向け番組でこの仕組みを導入した。この番組では、番組の途中で再生が一時停止され、選択肢が提示される。そこで視聴者が選択肢を選ぶと、それに沿った番組の続きが再生開始されるという。選択肢によってストーリーが変化するだけでなく、ストーリーの長さも変化するそうだ。また、永遠にストーリーがループするような選択も選べるという。
ソフトウェアエンジニア/作家/ジャーナリストのJon Evans氏によると、「C言語は滅びるべき」だそうだ（TechCrunch。なお、この記事のタイトルは「C/C++に死を」だが、原文タイトルにはC++は含まれていない）。
C言語はさまざまなソフトウェアの開発に使われており、必要不可欠なものとなっているが、いっぽうで原始的なメモリ管理機能しか備えておらず、それが脆弱性や不具合を生む原因となっているという。氏は代替としてRust言語を勧めており、特にパーサーや入力ハンドラなどの部分から、徐々にCのコードをRustに入れ替えていくべきであると主張している。
米国で、入浴中にスマートフォンを使っていた14歳女性が感電死する事件が発生していたそうだ（ギズモード・ジャパン）。入浴中にスマートフォンを充電しながら使っており、それを浴槽に落としてしまったのが感電の原因ではないかと見られている。
同様の事故はモスクワやフランス、イギリスでも発生しているそうだ（CNET Japan）。
なお、人体内部の抵抗値はほぼ一定だが、皮膚については状態によって抵抗値が変化する。皮膚が濡れている状態では乾燥時と比べて抵抗値が大きく低下するため、低い電圧でも感電時の被害が大きくなる。そのため日本においては、人体が著しく濡れている状態での許容接触電圧は25V以下、人体の大部分が水中にある状態の場合の許容接触電圧は2.5V以下とされている。
普通のやつらの下を行け -- バッドノウハウ専門家