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USBケーブルの端子間の結線や仕様などを確認できる「USBケーブルチェッカー」が発売されている（AKIBA PC Hotline!）。
同人サークル「LimePulse」が開発したもので、基板上の各種USB端子にケーブルを差し込むことで結線状況や断線状況、内臓抵抗値、OTG機能の有無、USB Type-Cプラグの裏表、ケーブルのUSB 3.0対応状況などがLEDで表示される。価格は3,980円（税込）。
なお、回路図などはGitHubで公開されている。
昨今のSSDの性能向上とともに、その発熱についても問題になりつつある。最近のSSDでは温度が一定値を越えると速度を落とすようになっているものもあり、適切な温度管理を行わないとパフォーマンス低下にも繋がる可能性がある。そんな中、台湾CRYORIGがヒートパイプおよびヒートシンクを使ったNVM Express接続SSD向け冷却システムを発表した（PC Watch、CRYORIGの発表）。
SSD基板に接触させるベース部分と、ベース部分と直径6mmのヒートパイプで接続されるヒートシンクで構成されている。対応TDPは12W、重量は56g。
配車サービスなどを手がけるUberは「空飛ぶタクシー」にも興味を示しており、「uberAIR」として2023年の運行開始を想定している。当初の料金はマイルあたり5.73ドルと見られており、理想は0.44ドル、1.86ドルが中間目標らしい（TechCrunch）。興味深いのは、空のライドシェア需要に対する強い期待感だ。
一方、SpaceXやTesla Motorsのイーロン・マスクCEOはボーリングカンパニーを作り、地中ネットワークを行くシティループの構想を説いている（Engadget Japanese）。最大16人乗りの「ライド」で料金は1ドル（市内は均一ぽい）。市内では最大240km/h、都市間では（減圧チューブで）480km/hというから、空より早いかもしれない。イーロンは、空飛ぶタクシーは危険すぎると考えているようだ。空と地中の競争の軍配は……。
定年を65歳以上とする企業の割合は、10年前と比べて約3倍に増えているという（産経新聞）。
厚生労働省の2017年の調査で分かったもの。定年制を定めている企業のうち定年を65歳以上としている割合は17.8％だそうで、2005年の6.2％から3倍近く増えている。特に宿泊・飲食サービス業で「定年延長」が多いようだ。
App Storeにおけるアプリ開発者の持続可能性向上を目指す開発者らが18日、「The Developers Union」という「組合」の結成を発表した（公式サイト、VentureBeat、Mac Rumors、WIRED）。
組合といっても組織化された同業者組合ではなく、開発者とサポーターとが連携するコミュニティーだ。優れたアプリを作る開発者がその売り上げで生活していけるようにすることや、アプリを作る人と使う人双方にとって良いApp Storeにすることが主な目的となる。
活動の第一段階として、2019年7月までにApp Storeの全（有料）アプリで無料トライアルの提供が認められるようにするという目標を掲げ、公式サイトにAppleあての公開書状を掲載している。次の段階としては、App Storeで販売したアプリについて開発者の取り分を現在よりもリーズナブルな割合にすることや、コミュニティーの意見を反映したApp Storeの改善を目指す。
WIREDの記事によれば、最初の1週間で1,000人以上、WWDCが開催される6月初めまでに20,000人の賛同者を集めることを目標にしているという。なお、WIREDの見出しでは「Appleのポリシーにうんざりした開発者」のような表現になっているが、発起人の一人でThe Omni GroupのBrent Simmons氏は、誰一人としてうんざりしたり腹を立てたりはしていないと個人ブログで述べている。
SNSなどで、フリー素材として提供されている写真の間違いを専門家が指摘することが流行っているそうだ（INTERNET Watch、Togetterまとめ）。
こういった指摘は「#BadStockPhotosOfMyJob」というハッシュタグ付きで投稿されており、IT専門家や医師、化学・バイオ系の研究者など多くの専門家からツッコミが寄せられている。実際にはあり得ないようなイメージ画像へのツッコミが多いが、たとえば半田ごての熱くなる部分を持って作業しているような画像など、単純に撮影者がよく分からずに撮影したために生まれたような画像へのツッコミもある。
地震予測を行っている民間企業・地震科学探査機構（JESEA）では、人工知能を用いたという地震予測を行っているという（NEWSポストセブン）。
同社は全国の電子基準点データや電子観測点データなどを解析して地震予測情報を提供するサービス「MEGA地震予測」を行っている。基準点・観測点の微小な変化から地表の動きを分析し、そこから地震の前兆を捉えて地震の発生を予測するそうだ。
同社取締役会長の村井俊治氏（東大名誉教授）の研究によると、2000年から2007年にかけて発生したマグニチュード6以上の地震に対し、すべて前兆現象が見られたという。しかし、前兆現象の発生は地震発生の数日から数ヶ月前という範囲であり、前兆現象が確認されてから何日後に地震が発生するかはまだ予測できないようだ。
NEWSポストセブンの記事では、地震の発生可能性が高いというエリアについての情報も掲載されている。
NASAの科学者らが、地球観測衛星の測定データを使って世界中の水の供給源の変化を追跡した。その結果、多くの場所で人類が水域図を劇的に変えきたことが分かった（DesertSun、Slashdot）。
研究チームは、人工衛星GRACEが14年間観測してきた地下帯水層、土壌、雪、湖および河川の水といった淡水の増減や総量の地域ごとの変化を分析。これに加えて降水量の傾向やそのほかのデータも加えて世界の水の採取量や大きな水の損失の原因を特定した。
その結果、カリフォルニアや中国といった水量の大きな変化が起きている34地域の「ホットスポット」のうち、約3分の2は農業地域での地下水の過剰なくみ出しなど人間の活動が関連している可能性があることが分かったという。
NASAのジェット推進研究所の共著者であるJay Famiglietti氏は、「人間の行動は淡水の可用性を変化させています。私たちは地下水の過剰使用は気候変動の原動力ではないかと見ています」と述べている。
二輪車（バイク）でタイヤが横滑りした場合、バイクを制御して姿勢を立て直すことは困難だ。この問題を解決するため、独Boschがこういった状況に陥ったときに車体からガスを噴射して姿勢制御を行うシステムを開発した（Engadget Japanese）。
たとえばカーブで車体が傾いた状態でタイヤが滑った場合、このシステムは傾いた外側方法にガスを噴射することで車体を地面に押しつけるような力を発生させるという。これによってタイヤのグリップを回復させることができるという。
ただし、ガスを噴射できるのは1度だけとのこと。また、センサー類などの搭載も必要となる。この装置が実際に搭載されるバイクがいつ登場するかは未定のようだ。
政府が各省庁で使っている行政システムでは、現在西暦と元号のデータが混在しているそうだ。しかし、この元号で管理するシステムでは改元の際の改修コストが高いという問題があった。そのため、今後各省庁の行政システムにおいては原則として日付データを西暦で管理する方針にするという（読売新聞、時事通信）。
こういった動きは中央省庁だけでなく、地方や民間企業でも進んでいる。たとえばJR東日本は昨年12月から3月にかけて切符に印刷する発券日を西暦に切り替えている。さらに首都圏の私鉄各社も切り替えを行っているという。
また、京都府内では転入・転出届などで日付を西暦で記入できる様式が広まっているという（京都新聞）。佐賀県でも本年度から公文書の一部で西暦を併記しているというが、和暦を完全に廃止するという動きはないようだ（佐賀新聞）。
改正著作権法が18日、参院本会議で可決し成立した。施行は来年1月1日からとなる（NHK、ITmedia、教育新聞）。
詳細は文部科学省のWebサイトで公開されているが、著作物の利用において「権利者の利益を通常害さない」「権利者に及び得る不利益が軽微」といったケースでは著作権侵害を問われないようにするという内容となっており、具体的には下記の用途での利用において権利制限を緩和するものとなっている。
アメリカ海軍が保有する世界最大の病院船「マーシー」が6月に東京港を訪れる予定となっているが、その際に一般見学会を行なうそうで内閣府が参加者を募集している（内閣府の応募ページ）。
見学日時は6月16日（土曜日）13時30分～16時を予定しており、見学人数は400名。応募者多数の場合は抽選が行なわれ、グループでの応募は最大5名となっている。参加要件として「階段の歩行に支障が無いこと」となっているほか、拘束時間は約3時間で途中離脱不可などの制限もある。詳細については内閣府防災情報のページの申込方法をご確認頂きたい。なお、応募期間は5月16日から27日までとなっている。
先日、Googleが「Google Assistantが電話をかけてリアルタイムに通話する機能」を発表したが、これがやはりシリコンバレーで話題になっていたようだ（天然ガスに臭いを付けるのと同じ理由でAIは人工的な声であるべき?）。ある意味、「チューリングテストをパスした」という声まで。実は、機械が処理できないような会話になったら背後で人間のオペレーターを呼び出す仕組みなんだとか。
でも、会話が自然だったのは、やはり別の心配が出てくるレベルだったようだ。不気味の谷を越えた機械はいかに振る舞うべきか？ わざとロボットのように振る舞うべきなのか？
Windows 10 Insider Previewビルド17672で、「same-site」cookieのサポートが追加された（Microsoft Edge Dev Blog、Windows Experience Blog、Neowin、Softpedia）。
same-site cookieは、「SameSite」属性をcookieに追加することで他サイトに対するリクエストでのcookie送信を制御するもので、IETFが策定を進めている。現在は他サイトにリクエストを送る場合、送信先サイトのcookieがリクエストの一部として送信される。この仕組みはCSRF攻撃で悪用されることもあるが、SameSite属性を使用すれば攻撃を防ぐことが可能となる。
SameSite属性で有効な値は「strict」と「lax」の2種類。strictではナビゲーションを含むすべてのクロスサイトリクエストでcookieをブロックするため、強力なCSRF攻撃防御が可能になる一方、既存のセッション管理システムとの互換性が失われる可能性もある。この問題を回避するため、laxではクロスサイトリクエストでトップレベルのナビゲーションが発生した場合のみcookieを送信する。ただし、攻撃者はポップアップウインドウなどを使用してsame-siteリクエストを作り出すことが可能だ。
今後、Windows 10 Creators Update以降のMicrosoft EdgeとInternet Explorer 11（IE）にサポートを追加していく計画だという。ただし、same-site cookieをサポートしないWebブラウザーではこの属性を無視するため、動作に問題が発生することはない。なお、ビルド17672のsame-site cookieサポートについて、Microsoft EdgeチームはEdgeのみと説明しているが、Windows InsiderチームではEdgeおよびIEでサポートされると説明している。
普通のやつらの下を行け -- バッドノウハウ専門家