ヘビーメタル音楽は暴力性を促進するわけではないという研究結果が発表された（BBC、Royal Society Open Science誌掲載論文、GIGAZINE、Slashdot）。

実験では32人のヘビーメタル愛好家と48人の非愛好家を対象に、幸せを表現する歌詞のポピュラー音楽、もしくは暴力を表現する歌詞のヘビーメタル音楽を聞かせながら暴力的な写真とそうでない写真を見せ、どのように反応するかを調べた。その結果、ヘビーメタル愛好家と非愛好家のどちらも、聞かせた音楽のジャンルにかかわらず暴力的な写真には反応しにくいことが分かったという。また、非愛好家においてはヘビーメタルを聞かせた時の方が暴力的な写真に反応しやすいことが分かったが、一方で愛好者においてはどちらも同程度の反応だったという。

広告SDKを通じたGoogle Playでのアドウェアキャンペーンについて、発見したCheck Point Researchが解説している（Check Point Research、Android Police、SlashGear、The Verge）。

この広告SDKはRXDroiderと呼ばれるもので、キャンペーンが特定の国をターゲットにしたものではなく、アプリはそれぞれ異なる開発者によるものであることから、アプリ開発者をだまして使わせていたものとみられている。アドウェアに感染したアプリは206本見つかっており、シミュレーションゲームが多いことからCheck Point Researchでは「SimBad」と呼んでいる。

感染したアプリがインストールされると、SimBadは端末の起動完了時とユーザーが端末を使用している時にアクションを実行するようインテントを登録する。また、C&Cサーバーから広告表示のコマンドや、アプリがアンインストールされにくいようランチャーからアイコンを削除するコマンドなどを受け取るとのこと。

主な動作としては広告表示とフィッシングサイトへの誘導、Google Playや9Appsのようなマーケットアプリを開いて別のアプリを表示するほか、リモートアプリをダウンロードしてインストールさせることも可能だという。206本（記事でリストアップされているのは205本だった）の感染アプリは合計1億5千万回近くダウンロードされており、GoogleはCheck Point Researchの報告を受けてすべて削除したとのことだ。

映画会社Paramount Picturesが、今年秋公開予定の映画「Gemini Man」について、秒間120フレーム（120fps）での上映を映画館に求めているという（Engadget日本版）。

一般的な映画作品は歴史的な経緯もあり、通常は24fpsで上映される。ただ、最近の映画館の上映機材はデジタル化がされており、機材さえ対応していればそれ以外のフレームレートでの上映も可能で、実際2012年に上映された「ホビット 思いがけない冒険」では48fpsでの上映が行われている。ただ、120fpsに対応できる映画館は少なく、120fpsで撮影された2016年の「ビリー・リンの永遠の一日」では対応できる劇場が全世界で150館未満だったそうだ。

ただ、フレームレートは一概に高ければ良いというわけではなく、フレームレートが高いと違和感を感じる人もいるようだ。また、3Dアニメ映画「スパイダーマン：スパイダーバース」のように部分的に12fpsや8fpsのシーンを導入して独特の雰囲気を作っている作品もある（IGN）。

オーストラリアで、武装した知人に弓矢を向けられたものの、その様子を撮影しようとしてスマートフォンを構えた結果、放たれた矢がスマートフォンに刺さり軽傷で済んだという事案が発生したそうだ（ロイター、BBC）。

リアル「スマホに矢を受けてしまってな案件」ですね（どんな状況だ）。

相手と口論になり弓矢で攻撃される自体になったという。矢じりはスマートフォンに貫通したがそこで止まったようだ。news.com.auによると、このスマートフォンはiPhoneだったという。

最近はタイトルの文字数が多いライトノベルが増えているが、ここ数年は特にタイトルの文字数が増加傾向にあるようだ（ITmedia）。

@GenreCodeLovers氏によるラノベタイトル長年別分布では、実際に最近タイトルの文字数が増えている傾向が確認できる。

また、@haru9629氏によるタイトルの長さと発行冊数のグラフでは、発行冊数の増加と共にタイトルの長さが増えていることが分かる。

Appleがエイベックスによる「ペンパイナッポーアッポーペン」の商標登録に対し異議申し立てを行なったものの、認められないという結果が出ていたそうだ（栗原潔弁理士によるYahoo!ニュース記事）。

「ペンパイナッポーアッポーペン」はお笑いタレント古坂大魔王氏が扮する（設定的には別人とされる）シンガーソングライター「ピコ太郎」の持ちネタ「PPAP」で登場するフレーズ。

「PPAP」や「ペンパイナッポーアッポーペン」は他人の商標の先取りとなるような出願などの商標登録出願を大量に行っているとしてたびたび話題になっているベストライセンスが商標出願しており、エイベックスは対抗措置として商標出願したのではないかとも言われていた（過去記事）。

今年1月、ファイル送信サービス「宅ふぁいる便」で平文パスワードを含むユーザー情報の漏洩事件が発生したが、同サービスを運営しているオージス総研が被害状況や原因などをまとめ、報告している。

これによると、漏洩件数は481万5,399件で、漏洩内容は氏名およびふりがな、ログイン用メールアドレス、ログインパスワード、生年月日、性別、職業・業種・職種、居住地の都道府県名など。攻撃に使用された具体的な脆弱性については明らかにされていない。

今後は再発防止策に取り組むほか、宅ふぁいる便のサービスについてはシステム再構築のため当面休止するという。

ボストン大学の機械エンジニアが、新しい「音響メタマテリアル」を開発したそうだ（Fast Company、GIGAZINE、Slashdot）。

この素材は、「入ってきた音をそのまま送り返すことで音を打ち消して遮断する」もので、実験では騒音の94％を遮断できたという。

Windows向けのマルチメディアAPIであるDirectXの最新版「DirectX 12」はWindows 10専用となっており、それ以前のWindowsでは利用できなかったが、Microsoftはユーザーや開発者からの要望を受け、Windows 7向けにDirectX 12ランタイムを移植することを決めたという（PC Watch、MicrosoftのDirectX Developer Blog）。

ただし、DirectXのすべての機能が利用できるわけではなく、またすべてのDirectX 12採用タイトルがWindows 7で動作するようになるというわけでもないようだ。まずは「World of Warcraft（WoW）」が対応タイトルとなるという。

政府は官報にてさまざまな情報を公告しているが、その1つに破産関連の情報がある。破産手続きを開始した者の氏名、住所、破産管財人といった情報が掲載されており、誰もが閲覧できるほか、インターネット経由でも直近30日分は無料で閲覧できるようになっている。こういった官報に掲載されている破産者情報を収集し、Googleマップにマッピングして表示するサイトが登場した（BuzzFeed News、週刊実話）。なお、現時点ではサイトは閲覧できない状態になっている。

これに対し、不利益を受けるとして集団訴訟を起こすという動きが早速起きている（「破産者マップに関する集団訴訟」プロジェクト）。

なお、かつて大量の電話番号・氏名・住所情報を無料公開しているサイト「住所でポン！」 を作った「鳥取ループ」氏によると、こういった行為を禁止する法的に明確な根拠がないため、サイトやサイト運営者に対する法的手続きはおすすめできないという。

昨年、NTTグループの海賊版サイトへの接続遮断（ブロッキング）に対し訴訟の動きがあったが、その後実際にNTTコミュニケーションズのインターネット接続サービスを利用しているユーザーがブロッキングは違法だとして裁判を起こしている（弁護士ドットコムNEWS）。これに対し3月14日、原告の請求を棄却された（続報）。

伊藤雅浩弁護士の解説によると、NTTコミュニケーションズ側は「ブロッキングを行う予定はない」としていたことや、ブロッキング対象の海賊版配信サイトがすでに閉鎖されている、もしくはアクセス数が激減しているとして今後ブロッキングを行う蓋然性が高いとはいえず、ブロッキングの差止の必要性はないとして却下となったようだ。また、裁判ではブロッキングの違法性については判断されなかった。

昨年NICTが国内IPアドレスを対象としたポートスキャンを実施することが話題となった。現段階では実際にポートスキャンが実行されているようだが、このポートスキャンを受けた複数のユーザーが、どのようなアクセスを受けたかを報告している（INTERNET Watch）。

これらの報告によると、ポートスキャンはさまざまなポートを対象に行われていたとのこと。また、SSHについては総当たりでよく使われるようなIDとパスワードの組み合わせでログインを試み、ログインに成功したら「echo foo」コマンドを実行していたという。

北朝鮮のハッカーが世界中の金融機関を狙ってサイバー攻撃を行い不正に金銭を得ていると報じられている（日経新聞、Forbes JAPAN、毎日新聞）。

北朝鮮が2017年1月から2018年9月までに少なくとも5億ドル以上をこういったサイバー攻撃で稼いでいたとの試算が出たようだ。また、昨年には国内の仮想通貨取引所のコインチェックが不正アクセスを受け多額の仮想通貨を引き出される事件が発生したが、これにも北朝鮮が関わっていたという。

今年1月、総務省の有識者会議が回線・スマホのセット販売禁止を提言したことが報じられたが、こういった「端末代金と通信料金の分離」はイノベーションを阻害するという話が出ている（ITmedai）。

携帯通信分野においては近い将来「5G」と呼ばれる新規格が導入されるが、米国のシンクタンクProgressive Policy Institute（PPI）によると、端末購入補助や端末と通信サービスのセット販売は技術革新が早い時期では消費者にとってメリットがあるという。

また、日本では楽天が独自で回線網を整備しての携帯電話サービス提供を計画しているが、端末の購入補助を禁止されることはこういった新規参入事業者にとって不利だともしている

CRAZYというベンチャー企業が、スマートフォンアプリで社員の睡眠時間を測定し、1週間のうち睡眠時間が6時間を超える日が5日以上あった社員に対し報酬を与えるという「睡眠報酬制度」を導入したそうだ（ITmedia）。

報酬は社内のカフェや食堂で利用できる「ポイント」として支払われるとのことで、6時間を超える睡眠をとった日が5日間なら500ポイント、6日間で600ポイント、7日間なら1000ポイントを付与する。

これに参加した社員の睡眠時間が増えたほか、「風邪を引く回数が減った」「睡眠時間の短い人がいた場合、チーム内で仕事の割当を変えるようになった」といった動きが出てきたという。