一定時間の無音を奏でるという楽曲、通称「4分33秒」のスマートフォンアプリが登場した（johncage.org、App Store）。

このアプリは作曲者のジョン・ケージ氏の権利を持つJohn Cage Trustおよび楽譜出版社ペータース公認のアプリで、いつでもどこでも「4分33秒」のパフォーマンスを楽しめるほか、その際の周囲の環境音を録音して共有する機能も備える。

盗難クレジットカードを使って「基本プレイ無料」タイプのスマートフォンゲームのアカウントを作り、ゲーム内アイテムの売買を行って資金を得るという行為が確認されたという（GIGAZINE）。

手口としては、盗難したクレジットカード情報を使ってクレジットカードに紐付けられたアカウントを大量に作成し、ゲーム内アイテムやアカウントの売買を行うことで資金を得るというもの。こういった「資金洗浄」に使われていたのはいずれも基本無料の「クラッシュ・オブ・クラン」および「クラッシュ・ロワイヤル」、「MARVELオールスターバトル」の3タイトルだそうだ。

テレビ番組や芝居などのタイトル、テロップなどの手書き制作や舞台美術を手がけている竹内志朗氏による書籍「テレビと芝居の手書き文字」および「舞台道具帳」のPDF版が無償で公開された（type.center、ダウンロード告知ページ）。

再販分が完売し在庫がなくなり、再々版については手配が煩雑とのことで無償配布に踏み切ったとのこと。

あるAnonymous Coward曰く、

ジャポニカ学習帳は誰でもご存知だろうが、ハーモニー学習帳をご存知だろうか。地域によっては見たこともないかたもいるかもしれない。タレコミ子は小学生の時にこの漢字ノートを使って勉強していたことがあるが、ハーモニー学習帳を手がける中部ノートは今年6月30日をもって営業活動を終了し、7月からは新日本カレンダーがブランドを引き継ぐそうだ（プレスリリース）。

中部ノートは1946年創業、小中学生向けのノートを製造・販売していた。新日本カレンダーは中部ノート社員の引き受けなども行って営業を行っていくという。

あるAnonymous Coward曰く、

米マーベルの人気映画「ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー」の制作などに関わってきたジェームズ・ガン監督が、約10年前のヘイトツィートが原因となり、親会社であるディズニーから解雇された事が20日に明らかにされた（AFPBB、毎日新聞、THE RIVER）。

報道によると、ガン監督は2008年～2011年頃にかけて小児性愛や強姦、エイズ患者などをネタにしたツィートを多数行っていた模様。批判が殺到した後、ガン監督は今の自分は過去の自分とはまるで別物になったとの釈明を行ったものの、ディズニー側は事態を重く見て、監督の解雇を決定した。決定を受け、監督は「長い年月が経過してもなお、当時の自分自身のふるまいについては私に全責任があります」とのコメントを出しているという。

と、これだけなら単純なポリコレ案件なのだが、ガン監督が過激な反トランプ主義者で、一連の過去ツィートを発見&拡散したのがトランプ支持者だったことから、大きな騒動になっているようである。事件としては日本で先月起きた「二度目の人生を異世界で」の出荷停止と完璧に同じなのだが、世の反応は異なるようで興味深い。

あるAnonymous Coward曰く、

八千代銀行と東京都民銀行、新銀行東京の3行が合併して5月1日に生まれたきらぼし銀行だが（Wikipedia）、合併後のWebサイトの「お知らせ」ページが悲惨と話題になっている（市況かぶ全力2階建）。

お知らせでは現時点で9つの項目が並んでいるが、うち2つは5月2日付けでシステム障害によって取引ができないトラブルのお詫び、1つは「元行員による不祥事の発生」、1つは「弊社行員の逮捕について」と、半分がネガティブな物になっている。さらに「元行員による不祥事の発生」は石神井支店に勤務していた行員が顧客の現金3億円以上を着服した、「弊社行員の逮捕について」については行員が死体遺棄の容疑で千葉県警に逮捕されるという、どちらも非常に衝撃的な内容となっている。

Segwayおよび同社傘下のNinebotが「e-Skates」という、新たな分野のデバイスを発表している（CNET Japan）。

e-Skatesは動力付きのローラースケート（インラインスケート）のようなデバイスで、第一段製品として「Segway Drift W1」を発表している。靴にタイヤが内蔵されているわけではなく、また靴を固定する機構などもなく、単に足をデバイスに乗せるだけで利用できるようだ。

KADOKAWAは以前より大手書店などに対し直接書籍を配送する取引を行っているが、この動きをより広げる方針のようだ（日経新聞）。

雑誌や書籍の流通に関しては、出版社は取次と呼ばれる仲介業者を経由して書店に商品を卸すのが一般的だった。しかし、こういった流通形態では書店で注文された商品が書店に届くまで1～2週間かかるケースもあり、より迅速に注文した商品が届くネット書店に顧客を奪われる一因となっていた。

KADOKAWAは所沢に流通拠点を整備しており、これを活用してより迅速に書店に商品を届けるという。KADOKAWAは自社での書籍のオンデマンド印刷についても計画を進めており（今年1月の報道）、需要に応じて柔軟に印刷と配本を行う仕組みも構築していくようだ。なお、取次が完全に排除されるわけではなく、直接商品を書店に卸した場合でも、その支払いなどについては今後も取次経由で行う方針だという。

シャープから正式にライセンスを受けたX68000型のRaspberry Pi向けケースが発売されたそうだ（AKIBA PC Hotline!）。

Raspberry Pi 2および3に対応する「プラモデルケース」で、「X68000」「X68000 ACE」「X68000 ACE-HD」「X68000 EXPERT」「X68000 EXPERT-HD」のロゴを再現できるデカールも同梱される。サイズは40×60×90mmで価格は3,240円（税込）。

Google翻訳で翻訳元に特定の言語を指定して無意味な文字列を入力すると、翻訳結果に意味のある文章が出力されることもあることが話題になっている(The Next Webの記事、 The Registerの記事、 9to5Googleの記事、 Motherboardの記事)。

元は4chanで昨年11月から話題になっていたもので、RedditでもTranslate Gateとしてさまざまな翻訳結果が投稿されている。入力内容としては短い文字列の繰り返しや、意味のある英文フレーズから単語の境界をずらしたもの。翻訳元の言語はソマリア語が中心で、他の言語を指定した翻訳結果も投稿されている。翻訳先言語は英語となっているが、日本語やその他の言語でも同様の内容が出力されるようだ。

たとえば、翻訳元言語にマオリ語を指定して「dog」を「dog dog dog...」のように繰り返し入力していくと、6回繰り返した時点で翻訳結果は「犬の犬の犬の読者の電子メール」となる。さらに繰り返していくと16回で「終わりの日の時計は12時に3分です私たちは世界で文字と劇的な変化を経験しています」となり、17回で「終末期の時計は12時に3分です私たちは文字と世界の劇的な発展を経験しています。これは終了時間とイエスの復帰に近づいていることを示しています」となる。

英文フレーズから単語の境界をずらしたものでは、たとえば「theg re atc ato fthew o rld」をマオリ語から日本語に翻訳すると「最も重要なのはこれを行うことです」、ソマリア語からの翻訳では「それが初めてである」と出力される。

Google翻訳が入力内容とは全く異なる翻訳結果を出力するようになったのは、ニューラル機械翻訳が導入された頃からだという。ニューラル機械翻訳では大量のテキストを使用して学習を行うが、ソマリア語やマオリ語といった話者数の少ない言語では、聖書など多くの言語に翻訳されているテキストの影響を強く受けるとの説もあるようだ。

米スターバックスは19日、米手話(ASL)に習熟した従業員だけで構成するという「Signing Store」(手話店舗)を米国で初めて10月にオープンする計画を発表した(プレスリリース)。

スターバックスは2016年に初のSigning Storeをマレーシア・クアラルンプールでオープンしている。米国初のSigning Storeは聴覚障害者のための大学、ギャローデット大学に近い首都ワシントンの6番・Hストリート交差点に立地。すべての顧客にスターバックスらしいサービスを提供する一方、聴覚障害を持つ人にも利用しやすい環境と雇用機会を提供するとのこと。

Signing Storeオープンに向け、スターバックスでは全米で20～25人の聴覚障害者を雇用し、健聴者もASL習熟を条件として雇用する。店舗ではろうの芸術家によるアートワークやマグカップを用い、聴覚障害を持つ従業員はASLのイラスト入りエプロン、健聴者の従業員は手話ができることを示すバッジを付けるとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

CATVの再送信(再放送)によるBS 4Kの視聴は、自宅の建物にパラボラアンテナを設置する直接受信とは使い勝手が異なるサービスがありそうだ(AV Watchの記事[1]、 [2])。

フレッツ・テレビでは、770MHz以下への周波数変換パススルーによってONUから出力される。BS 4Kの帯域に対応していない建物ではブースターやテレビコンセントなどの改修工事が不要というメリットがある一方、対応済みの建物では専用アダプターのレンタル料金が無駄に感じられるだろう。ただし、使い勝手としては専用アダプターをONU直下に設置することにより、おそらく各部屋では直接受信のように視聴できると思われる。他のCATVサービスでは、パススルーではなくトランスモジュレーションとなるところもあるようだ。

多くのCATV局では既存のBS放送を、同軸ではトラモジ、光ファイバーではパススルーで提供している。トラモジではテレビやレコーダーの内蔵チューナーが使えず、別途チューナーをレンタルする必要があり、直接受信に比べて価格や使い勝手の面で劣る。既存のBS放送を内蔵チューナーで視聴している場合、BS 4Kが同一周波数パススルーで提供されなければBS 4Kチューナー内蔵テレビ・レコーダーを手に入れても視聴環境に不満を感じるかもしれない。

Windows Server 2019には、うるう秒サポート機能が搭載されるそうだ(Networking Blogの記事、 Ars Technicaの記事、 Neowinの記事、 The Registerの記事)。

うるう秒を挿入せず、長時間かけて1秒分の誤差を吸収するleap smearingによる対応はこれまでも批判されていたが、米国や欧州では時刻同期の誤差に対する規制が強化されたため、利用場所によってはleap smearingを適用すると基準を満たさないこともある。

そのため、Windows Server 2019ではleap smearingのオプションを搭載せず、うるう秒を実際に挿入する処理が行われる。つまり、うるう秒挿入日は日本時間で8:59:59と9:00:00の間に8:59:60が挿入されることになる。また、これまでに適用されたことはないが、負のうるう秒にも対応する。この場合は8:59:59が飛ばされ、8:59:58の1秒後が9:00:00となる。

Windows 10も今後のRS5アップデート(バージョン1809)で、うるう秒がサポートされるようになるとのことだ。

クラウドセキュリティサービスを提供するCoronetの調査によると、米国の空港でパブリックWi-Fiの危険度が最も高いのはサンディエゴ国際空港だったそうだ(プレスリリース、 HackReadの記事、 リポート: PDF)。

調査では最も旅客数の多い45空港を利用した個人ユーザーおよび企業ユーザー25万人以上から5か月にわたってデータを収集・分析。危険度は空港を利用するユーザーのデバイスにおける脆弱性と、偽ホットスポットなどに接続する危険性について各5点満点、計10点満点(高い方が危険)で評価している。

Wi-Fiの利用が危険な空港トップ10とスコアは以下の通り。いずれもデバイスに適切な保護を行っていなければWi-Fiの利用を避けるべき、危険度スコア5.9以上となっている。

空港	スコア
サンディエゴ国際空港(SAN)	10
サンタアナ・ジョンウェイン空港(SNA)	8.7
ヒューストン・ホビー空港(HOU)	7.5
フォートマイヤーズ・サウスウェストフロリダ国際空港(RSW)	7.1
ニューアーク・リバティー国際空港(EWR)	7.1
ダラス・ラブフィールド空港(DAL)	6.8
フェニックス・スカイハーバー国際空港(PHX)	6.5
シャーロット・ダグラス国際空港(CLT)	6.4
デトロイト・メトロ空港(DTW)	6.4
ボストン・ローガン国際空港(BOS)	6.4

5位のリバティー国際空港では中リスクのネットワークに接続する可能性が1%、高リスクのネットワークに接続する可能性が0.6%なのに対し、一位のサンディエゴ国際空港ではそれぞれ30%、11%に跳ね上がる。サンディエゴは危険度スコア満点であり、正規のWi-Fiアクセスポイントと同名の偽(Evil Twin)アクセスポイント「#SANfreewifi」がARPポイズニング攻撃を実行しているとのこと。

Microsoftは2019年2月12日以降、Windows 10の差分更新プログラム提供を終了する計画だという(Windows IT Pro Blogの記事、 Computerworldの記事)。

Windows 10の累積更新プログラムは対応するメジャービルドのリリースから時間が経過するにつれてファイルサイズが大きくなっていき、1年もすると最新の累積更新プログラム(LCU)は1GBを超える。差分更新プログラム(Delta Update)はダウンロードサイズを小さくするために導入されたもので、前回の累積更新プログラムから変更されたコンポーネントのみを含み、サイズは通常300～500MB程度となる。

ただし、現在は過去数バージョンの累積更新プログラムからファイル単位で変更部分の差分を生成することで、ダウンロードサイズが150～200MB程度となる高速更新プログラム(Express Update)も利用可能となっている。当初、高速更新プログラムはWindows Update/WSUSのみで利用可能だったが、2017年1月からはサードパーティの更新管理システムにもプロトコルのサポートを拡大した。高速更新プログラムへの移行に十分な期間が経過したため、差分更新プログラムは提供を終了するとのことだ。