Windows 10ではWindows Update設定画面で「更新プログラムのチェック」ボタンをクリックすると、自動的にはインストールされない優先度の低いアップデートがインストールされるそうだ（マイナビニュース）。そのため、このボタンはクリックしない方が良いとの声も出ている。

Windows Blogsによると、Windowsの月例アップデートにはセキュリティリリースを含む「Bリリース」と、セキュリティリリースを含まない「Cリリース」および「Dリリース」があるという。CリリースおよびDリリースは主に商用ユーザーや「アップデートを探すアドバンスドなユーザー」に向けたもので、必須ではない（優先度の低い）オプションのアップデートとして提供され、「更新プログラムのチェック」をクリックすることでインストールされるという。また、これらリリースでの修正は次の「Bリリース」に組み込まれるとされている。

ただ、マイナビニュースの記事によると、これらリリースは緊急性の低いアップデートを先行リリースするという位置付けのため、不具合に巻き込まれる可能性もあるという。そのため安定した動作を求めるなら「更新プログラムのチェック」はクリックしない方が良いとのアドバイスも出ている。実際、このC/Dリリースをインストールしたことでトラブルが発生したケースもあるようだ。

なおMicrosoftによると、C/Dリリースについても検証済みで実運用レベルという位置付けになっているそうだ。

2014年、スウェーデン・ルンド大学で学んでいるイラク出身の学生がイラクに住む家族からテロ組織「ISIS」が近づいているとの連絡を受けて帰郷したところ、町の外にはISISの戦闘員がうろつき戦闘状態になっていたそうだ。そのためこの学生は博士論文を執筆するどころではなくなり、そのことを指導教員に相談したところ、この教員はその地域に傭兵を派遣してその学生を救出するという決断をしたそうだ（ナリナリドットコム、Yahoo!ニュース）。

この教授によると「博士課程にいる私の学生を危険にさらし、研究を妨害していることに心底、怒りが湧いてきました」とのことで、大学当局と相談し、「警備会社」にこの学生の救出を依頼。4人の傭兵が派遣され、学生の妻と2人の子供を救出したという。その後この学生は無事博士号を取得、スウェーデンの製薬会社に就職できたという。傭兵派遣費用は自前で支払うことになったようだが、それもほとんどを支払い終えたそうだ。

12月3日に発売された、PlayStation用ゲームが収録されたゲーム機「PlayStation Classic」（過去記事）の解析やハックが進んでいる（Engadget Japanese）。

有志によってハードウェアの分析やROMのデータ吸い出しおよびその内容の解析が行われた結果、ソフトウェア構成などはほぼ完全に「丸裸」にされた状態になっているようだ。PlayStation ClassicのROMデータは暗号化されていたものの、ソフトウェア的なセキュリティ対策が緩かったこともあって簡単に復号されてしまった様子。

また、USBポートに特定のキーボードを接続してESCキーを押すだけで、ハードウェアの改変なしにエミュレーターのメニュー画面にアクセスできることも見つかっている。さらに、USBストレージに保存したPlayStation向けゲームのディスクイメージを簡単に起動する方法も開発された。こちらもハードウェア改変なしに利用できるとのことで、GitHubでそのためのツールが公開されている。

Computerworld誌によると、将来、技術の大規模な統合が行われた結果、コンピュータを使わずにインターネットを利用できるようになるという。20年後には、スマートフォンを手に取ったり、パソコンの前に座るとった行為は、古くさく感じられることになるとしている。この考え方はアンビエントコンピューティングと呼ばれるものだ。

日経xTECHによれば、アンビエントコンピューティングとは、自宅やオフィスなどの環境（アンビエント）そのものがコンピュータとなり、ユーザーがいつでもどんな方法でも情報にアクセスしたり、環境の中にある様々なデバイスを自由に操作したりできるようになるというものらしい。端的に言えばスマートスピーカーのような機器がコンピューティングの主役になるという考えだ。

アンビエントコンピューティングデバイスは、目に見えないバックグラウンドで動作する。機器は人間個人を識別や監視し、音声を聞いて、認識されたニーズと習慣に対応している。Computerworld誌の記事によるアンビエントコンピューティングの定義は、「ユーザーの積極的な参加なしで自動で発動するコンピューティングサービス」ということになる。

来年から再来年に掛けて「アンビエントコンピューティング」という言葉はあらゆる宣伝に含まれ氾濫することになるだろう。あらゆる種類のIT製品、ビジネスサービス、統合ソリューションにこの言葉が含まれる。しかし、こうしたさまざまな宣伝では、この言葉が何を意味するかはほとんど説明しないだろう。

Computerworld誌の記事では、アンビエントコンピューティングという単語は重要ではあるが、ユーザーインターフェイスの進化の一部でしかない、という点を記憶しておいて欲しいと締めくくっている（Computerworld、Slashdot）。

先日MicrosoftがEdgeブラウザをChromiumベースにすることを発表したが、その理由の1つとして「GoogleによるChrome優遇」があるとの投稿がHacker Newsに寄せされている。

投稿によると、例えばGoogleはYouTubeで「非表示の空のDIV要素」を挿入することで、Edgeブラウザなどでハードウェアアクセラレーションを行わせないようにする細工が行われていたという。信憑性は不明だが、こうした妨害がEdge廃止の要因の1つとなったという。

なお、Chrome以外でYouTubeにアクセスすると読み込みに時間がかかるという話は過去にも話題になっていた。

iPhoneとAndroidがモバイル市場を独占してからかなりの時間が経過した。現在、その2つのOSでモバイル市場の99.9％のシェアを独占している。2010年頃には多くのモバイルOSが市場に出ようとしていたが、そのほとんどは今や見る影もない。そんな中、「Sailfish OS」は大手企業からは独立した最後の代替モバイルオペレーティングシステムを自称する挑戦者となっている。

このOSはNokiaで「MeeGo」端末の開発に携わっていたチームが、Jollaという企業を立ち上げて開発している。MeeGoはIntelのLinuxベースモバイル/組み込み向けOS「Moblin」と、Nokiaのモバイル端末向けプラットフォーム「Maemo」ソフトウェアプラットフォームを統合したもの。Sailfish OSは、このNokiaとIntelの「間違ったコラボレーション」によって生まれたMeeGoの残骸から再生した。

2011年にMeeGoを搭載したスマートフォン「Nokia N9」は一定の評価を得たものの、その登場はあまりに遅すぎた。のちにノキアはWindows Phoneに乗り換え、MeeGoを完全に放棄した。MeeGoに取り組んでいた開発者たちと、Maemo OSに基づいたMerというオープンソースのモバイルOSを開発した開発者が合流する形で「MeeGo 2.0」はスタートしている。

Jollaは以来、ロシアと中国市場をターゲットに活動している。2016年後半にSailfish OSはロシアの国内認証を取得している。また2017年の頭には中国語版の開発を進めている（VOIE、Slashdot）。

AppleがiPhone X/XS/XS Maxの画面サイズやピクセル数を偽って販売していると主張する集団訴訟（クラスアクション訴訟）が米国で提起された（Register、9to5Mac、訴状PDF）。

訴状では3機種が採用するOLEDディスプレイのピクセルが3色のサブピクセルで構成される「真のピクセル」ではなく、赤と青のサブピクセルを隣接するピクセルと共有する「偽のピクセル」だと主張。真のピクセルを持つiPhone 8 Plusよりも高品質だと宣伝する被告の行為は不正だと述べている。

また、ディスプレイの角が丸く、ノッチが存在することで、（偽の）ピクセル数が製品情報に記載されているピクセル数より少ないこと、表示可能な長方形の最大エリアが10%ほど狭くなることを指摘している。さらに、被告が5.8インチと主張するiPhone Xの画面サイズが実測で5.6875インチしかなかったこと、上部が黒い画像を表示した製品写真を使用してノッチが見えないようにしたことなども挙げている。

そのため、被告の行為は虚偽の広告を禁ずるカリフォルニア州およびニューヨーク州の州法や、全米各州で定められている不当利得禁止法などに違反するとして、購入地別に全米クラス、カリフォルニアクラス、ニューヨーククラスの3つのクラスを定義。各クラスを原告として認めることや、被告が不当に得た利益の返還などを求めている。

TOTOの高級便座「ネオレストNX」はセンサーで利用者を感知して自動的にふたを開閉したり、便座の洗浄や脱臭を行う機能がある。こういった機能自体は昨今では珍しくないが、このネオレストNXでは人感センサーとして24GHz帯を使ったマイクロ波センサーを採用しているという。これによりTOTOは第29回「電波功績賞」電波産業会会長賞を受賞している（ニュースリリース）。

マイクロ波は樹脂や陶器を通過するため、便座内にセンサーを設置することができ、これによって独特なツルッとした外観を実現できたという。さらにこのセンサーは人体の移動方向や速度も検知できるため、センサーの数の削減にも貢献するという。

人気声優の上坂すみれさんがASCII.jpによるインタビュー記事で「プログラミングできる人はかっこいい」という旨の発言をし、世のプログラマーが歓喜している（はてなブックマーク、Twitter）。

あるAnonymous Coward 曰く、

スラド 関係各位
表記の通りです
以上

このインタビューは上坂さんが声優を担当しているIT・開発系コミュニティーサイト「プログラミング生放送」のキャラクター「プロ生ちゃん（暮井 慧）」のキャラクターソング制作に関するもので、上坂さんは次のように発言している。

プログラミング言語を操れる人は、私の周囲にはいないので、そういう人はかっこいいなと思ってしまいます。

小型モバイルPCを手がけるGPDが、「GPD MicroPC」を発表した（Engadget Japanese、ITmedia）。

ディスプレイサイズは6インチ、CPUはCeleron N4100（4コア/4スレッド、2.4GHz）、メモリ4GB、ストレージは128GB。「ネットワークエンジニアやシステム管理者向け」という位置付けで、シリアルポートや有線LANポートなどを搭載する。価格は299ドルで、来年2月15日よりクラウドファンディングで出資受付を行うという。

地球近傍小惑星の一つである「ベンヌ」に到着したNASAの小惑星探査機「オシリス・レックス」による調査の結果、ベンヌの土壌に水の成分が存在することが分かったそうだ（SORAE、CNN）。。

オシリス・レックスの可視赤外分光器や熱放射分光器で取得したデータを解析した結果、土壌の粘土鉱物中に酸素と水素の原子が結合した分子である「水酸基」の存在が確認された。この粘土鉱物はベンヌ全体に存在しているという。鉱物に水成分が結びついていることから、ベンヌを生み出した元の星には「液体の水が豊富に存在した」可能性があるようだ。

ベンヌはより大きな小惑星の一部だった可能性があると考えられており、この水成分はその小惑星の名残りだとも考えられている。

ロンドンでは赤い2階建車両のバス（ダブルデッカー）が有名だが、これを2019年までにすべてハイブリッド化し、また1回建車両のバス（シングルデッカー）は2020年までに排気量ゼロ、つまり電気自動車化（EV化）するという計画があるという（ロンドン市の見解）。排気に寛大なイメージがあるアメリカでも、ニューヨークの路線バスを運営するMTA（Metropolitan Transportation Authority）は2040年までに5700台全てをEVにすることを表明している（Inside Climate News）。

一方で、「ハードウェアのシリコンバレー」と呼ばれる中国の深圳市（人口1,200万人）では、既に16,000台の路線バス全てが今年の5月23日の時点でEV化完了しており、この半年、EVだけで運用されてきたことになる（ReVision Auto&Mobility）。

深圳では2018年中に22,000台のタクシーも全てEV化して、公共交通機関のオール電化を達成する見込みであり、中国政府は2020年までに30以上の都市を同じようにする予定である。

2017年6月の時点で全5698台のEV化を達成していたバス会社・深圳巴士集団公司（Shenzhen Bus Group、シェア40％で最大手）の副支配人ジョセフ・マー氏（Joseph Ma）は英">Guardian紙のインタビューで次のように答えている。

• ディーゼルと比べると、夏場のバス停での耐え難い熱気や排煙の匂いなどが一切なくなったほか、圧倒的に静かになった。
• 安全のために人工音を追加するかはまだ検討中。
• 燃費は半額になった。CO2排出量も48％減で、NOXなどの排気に含まれる有害物質もなくなった。
• バスは1両およそ180万元（約3,000万円）。コストの半額以上は国の補助金。
• 自治体は走行距離6万キロで50万元（約820万円）の補助金を出しているため、（不人気路線でも）運賃はかなり抑えられている。
• 充電は2時間で200km走行可。1日分の距離としては十分なので全て夜間に（順次）行う。
• 充電する土地の確保が大変。会社の持つ土地もあるが、公有地・私有地を多数借りている（のがコスト増）。
• タクシーも4,600台保有しており、全てEV。
• 決まった路線を走るバスよりも、タクシーの方が充電の難易度が遥かに高い。
• 深圳は既に4万以上の車両充電施設があり恵まれた環境だが、場所に偏りがあってタクシー運営には全然足りない。
• 市営駐車場や村の共有地など方々に頼んで充電施設を設置させてもらっているところ。

記事では深圳がかなり平坦であることに触れ、高低差が大きい都市ではバッテリーへの影響が大きく出るだろうとしている。

中国HUAWEI（ファーウェイ、華為技術）の製品にバックドアが存在する疑いがあると米国が主張しており、これに同調して日本政府も調達から同社製品を排除する方針を固めた。一部報道では政府がHUAWEI製品を分解したところ内部に「余計なものが見つかった」という話も出ているが（ケータイWatch）、さまざまな製品の分解・解析を業務としているテカナリエがHUAWEIのスマートフォン「Mate 20 Pro」を分解したところ、そのような「余計なもの」ものはなかったとの結論を出している（EE Times Japan）。

記事では『全ての半導体チップが存在する領域を細かく、1個1個チェックを行ったが、「余計なもの」は全く存在しなかった』としており、『「余計なもの」を具体的に示していただきたい』『その場合には弊社にて、通常は有償となるチップの開封と解析を、無償にて引き受けたい！』としている。

なお、同製品ではHUAWEIの関連会社であるHiSilicon製のプロセッサや無線通信関連チップなどが使われており、「今、これと同じものを日本で作れるかどうか」については疑問が呈されている。

2001年に『革命的ソフトウェア開発手法』などと話題になった「Lyee」が、ひっそりと復活しているようだ（ＩＴ疑似科学？　“Lyee”の現在（前編）、ＩＴ疑似科学？　“Lyee”の現在（後編））

「コーディング不要でかつウイルス無力化機能を内包するプログラム自動生成ツールの試作開発」として、昨年中小企業庁から５００万円の補助金が支出されていた。一部は「ウィルス侵入検知及び無力化方法」の特許使用料に支出されており、２０１５年に「ウィルス侵入検知及び無力化方法」というLyee関連の特許が新たに認められたことが背景にあるようだ。

Lyeeと言えば、かつてあまりのトンデモぶりで話題となり、そして、事業化を試みたカテナは一度も利益を出せずに撤退した。今回の「ウィルス侵入検知及び無力化方法」のトンデモぶりも、特許情報を見て頂ければ説明不要だろう。

どうやってウイルスを無力化するかというと、同じデータを二重に持っておき、比較して一致しなければウイルスに侵入されたと判断するようである。

今年に入ってビットコインの価値が下がり続けているが、投資銀行のRBC Capital Marketsによると、仮想通貨の下落によってGPUによる採掘で収益を生むことが難しい状況になっているという（SankeiBiz、Coin Pedia）。

以前はハイエンドGPUによる採掘であれば収益が得られる状況だったが、現在ではその状況も変わってきており、現時点でGPUを使って採掘を行っても、そのコストを上回る利益を得ることは難しい状況だという。