Anonymous Coward曰く、
「レゴブロック」で知られるLEGOは2012年、2030年までに持続可能な原材料を開発してレゴブロックで利用すると発表、研究者の確保と研究開発に1億5000万ドル（約162億円）を投じた。しかし、未だに持続可能な原材料だけでレゴブロックを作る道筋は見えていないという（The Wall Street Journal、Slashdot）。
いくつかの試作は行われているそうだが、たとえばトウモロコシ由来の樹脂は柔らかすぎて利用できず、また小麦由来の樹脂は着色や光沢の面で問題があったという。レゴはこれまで200以上の素材を試したが、植物由来のプラスチックでできた製品は全製品のうちたった2％だという。
なお、レゴブロックでは昨年植物関連パーツを植物由来の部品で作ること試みが行われている。
Anonymous Coward曰く、
12日に香港で発生した逃亡犯条例改正反対デモの最中、香港の地下鉄MTR金鐘駅では券売機に長蛇の列が出来た。これはデモの参加者が当局に追跡されないための自衛行動の結果であるという（Quartz、TechCrunch、Togetter）。
香港では交通から食料品まであらゆる決済に使用できる「オクトパスカード（八逹通）」と呼ばれる電子マネーが普及しているが、銀行口座やクレジットカードでのチャージといった形で個人に紐付いているため、当局の権限で照会すれば防犯カメラと乗車履歴からデモ参加者を特定することが容易であると言われている。このような追跡を避けるべく、現金で使い捨て式の切符カードを買い求めるデモ参加者が券売機に殺到したようだ。
こうした追跡は日本の警視庁でも成果を挙げており、2018渋谷クレイジーハロウィン事件では防犯カメラとICカードの乗車履歴から軽トラ横転犯15人の身元を特定、うち4人の逮捕に繋がっている（週刊現代）。
Anonymous Coward曰く、
米国の空港では顔認識システムの導入が進んでいるが、うまく顔認識が働かなかったり、システムに一時的に保存された顔写真データが盗まれるといったトラブルが発生しているという（ニューズウィーク日本版）。
記事によると、旅客の15％が搭乗ゲート通過の際にうまく顔認識が行われなかったという。この場合、担当者にパスポートを見せて従来と同じ搭乗手続きを踏む必要があるため、手間がかかってしまうそうだ。
Android端末が大量のパケットを送受信しているという報告がTwitterなどで寄せられている（Togetterまとめ、INTERNET Watch、カミアプ）。
これらのパケットはAndroid OSが送受信していると見られており、Android 5.1以前の端末で発生しているようだ。「Google Play開発者サービス」アプリが原因という声もあるが、具体的に何が問題でこういった通信が発生しているのかは分かっていない。
パキスタン・カイバル・パクトゥンクワ州の情報大臣が会見の様子をネット中継する際、動画に映っている人物を「猫耳」や「猫のヒゲ」でデコレーションする機能が誤って適用されてしまい、大臣に猫耳などが付いた状態で中継されるという珍事が起きていたそうだ（朝日新聞、Togetterまとめ）。
中継はスマートフォンを使って行われており、撮影者のミスで問題の機能が有効になってしまっていたという。
Anonymous Coward曰く、
オックスフォード大学・ロイタージャーナリズム研究所が毎年公開している「Digital News Report」の2019年版が公開された（レポートPDF、島田範正のIT徒然）。
このレポートでは日本のニュースメディアに対する信頼度についてもまとめられているが、昨年に引き続き新聞では朝日新聞が最下位となっている。森友学園問題では財務省の文書書き換えのスクープなどもあったので、イメージは改善されたかどうかに関心がもたれるも、その結果は2年連続の全国紙最下位となった。
それでも週刊文春より高いのはタレコミ子の驚きです。
このレポートは世界38か国を対象にアンケート調査を行った結果をまとめたもの。調査対象は年齢・性別・地域・教育レベルといった属性が偏らないよう考慮して選択されているとのことで、日本での調査は2017件の回答を元に統計処理が行われた。
まず日本における調査結果では、ニュースを閲覧する手段として63％がTVを挙げている。ソーシャルメディアを除くオンラインは60％、印刷物が32％、ソーシャルメディアが20％となっている。また、オンラインでニュースを閲覧するデバイスとしてはスマートフォンが48％と最多で、初めてPC（46％）を上回った。
「週1回以上閲覧するオンラインメディア」として挙げられたのはYahoo!ニュース（54％）がトップで、TV放送局や新聞社のオンラインサービス（トップはNHKおよび日本テレビで9％）を大きく引き離してしている。ニュース元として挙げられているソーシャルメディアはYouTubeがトップで、LINE、Twitter、Facebook、niconico、Instagramが続いている。
他国と比較して特筆すべき点としては、オンラインでのニュースコンテンツに対し金銭を支払っていると回答した人が7％と少ない点がまず挙げられている。また、「しばしば意識的にニュースに触れることを避ける」と答えた人は11％で、これは調査対象の国の中で最低だった。
さらに、「メディアは権力者や権力のある企業を監視・検査している」と答えたのは17％で、こちらも調査対象の国の中で最低だったそうだ。38か国平均は42％で、韓国（21％）、ハンガリー（20%）と日本は突出してこの割合が低い。いっぽうで日本のジャーナリストの91％は「メディアは権力者や権力のある企業を監視・検査している」と答えているとのことで、ジャーナリストと一般人の間では意識が異なっているようだ。
6月15日から16日（現地時間）にかけて開催された第87回ル・マン24時間レースで、トヨタ・ガズー・レーシングのセバスチャン・ブエミ、中嶋一貴、フェルナンド・アロンソ組が1位を獲得した。また、2位は同じくトヨタ・ガズー・レーシングのマイク・コンウェイ、小林可夢偉、ホセ-マリア・ロペス組で、2年連続での「ワンツーフィニッシュ」となる（auto sport Web、トヨタ・ガズー・レーシング、日経新聞、Car Watch）。
レースはマイク・コンウェイ、小林可夢偉、ホセ-マリア・ロペス組がリードする展開だったが、残り1時間でタイヤトラブルによる緊急ストップが2回発生。その結果、セバスチャン・ブエミ、中嶋一貴、フェルナンド・アロンソ組が逆転し優勝した。
日本語変換ソフトウェア「ATOK」は近年でも定期的にアップデートが行われているが、PC/ガジェット系ライターとして知られるスタパ齋藤氏が、最近ATOKでは「単文節変換」ばかりするユーザーにとっては使いにくくなってきたと指摘している（ケータイWatch）。
日本語入力の際に、文節ごとに変換を行うのは「単文節変換」、ある程度の長さの文章（複数の文節から構成される文章）を入力してからまとめて変換を行うのは「連文節変換」と呼ばれるが、氏によると『最近のATOKは、単文節変換をすると「常識的でない漢字変換を行う」というのが筆者の印象』だという。
また、最近のATOKでは入力文字数や入力ミス数を表示する機能があるが、これについても「ATOKのせいでイラついて入力したから入力効率落ちたんだから！」と思ってしまうという。さらに、「不快語は絶対変換させない方向」といった方針についても「プロ用ツールとしては自由度が低い」としている。その結果、氏はGoogle日本語入力に切り替えたそうだ。
「茨城」の正しい読みは「イバラキ」であり、「イバラギ」ではない。間違って「イバラギ」と覚えていたり読んでしまっている人は少なくないが、独立行政法人・中小企業基盤整備機構のシステムでは茨城県を「イバラキケン」でしか登録できないそうだ（@NaotaWatanabe氏のTweet）。
@NaotaWatanabe氏によると、同機構からは「イバラギケン」でないとシステムエラーになってしまうため茨城県は「イバラギケン」での登録になるとの返答がきたという。
Adobe Systemsとカリフォルニア大学バークレー校（UCB）が、Photoshopの顔写真用加工・修正ツール「Face-Aware Liquify」を使って修正した写真を検知したり、修正された部分を元に戻す手法を共同で開発した（Adobe Blog、ITmedia）。
この手法は畳み込みニューラルネットワーク（CNN）という人工知能技術の1つを使用しており、PhotoshopのFace-Aware Liquifyを使って修正した画像を大量に用意し、その画像を使って学習を行わせたという。その結果、99％の精度で修正された画像を検知できるようになり、さらに写真内のどの部分をどのような手法で変形させたのかを特定し、修正された部分を元に戻すことにも成功したそうだ。
headless曰く、
ギーク向けグッズを企画・販売するThinkGeekがECサイトThinkGeek.com閉鎖を前に最終セールを実施している（ThinkGeekのヘルプ記事、GameSpot、The Verge）。
ThinkGeek.comは7月2日をもって閉鎖となり、親会社GameStopのECサイト内での販売に移行する。ThinkGeekの商品はGameStopの実店舗3,700軒以上でも販売されるほか、全米に40軒以上あるThinkGeekの実店舗は引き続き営業を続けるとのこと。既にGameStop.comではThinkGeekの商品5,000点以上が取り扱われているものの、ThinkGeek.comにあってGameStop.comにはない商品もあるようだ。最終セールでは50%引きになるクーポンコード「MOVINGDAY」を使用できるが、日本への出荷には対応していない。
ThinkGeekを運営するGeeknetは2015年にGameStopに買収されたが、GameStopとは別にThinkGeek.comや実店舗での販売を続けていた。
Anonymous Coward曰く、
地熱エネルギーはおそらく過小評価されている。米国エネルギー省が最近発表した「GeoVision」レポートによると、風力、太陽光、水力エネルギーと同様に地熱エネルギーを活用すべきだという。レポートによると、探査および掘削技術の改善によって従来の熱水資源の発電量を2倍に増やせるほか、地下深くの熱い岩石を活用する強化地熱システムには成長の余地があるとしている。
強化地熱システムのみでも2050年までに年間45ギガワットの電力を生産可能。さらに一般的なプラントに地熱システムを追加すれば、年間60ギガワットまで増やすことができる。これは現在の地熱発電の26倍に相当するとしている。また、今後天然ガスの価格が上昇し、強化地熱システムの競争力が高まった場合、その2倍の120ギガワットまで発電力を伸ばせる可能性がある。これは、米国で予測されている2050年の総発電量の16％になるとしている。
24時間安定した発電ができる点も風力や太陽光などの再生可能エネルギーとは別のメリットであり、冷暖房向けの活用方法も指摘されている。伝統的な地中熱ヒートポンプは2050年までにこれまでの14倍の2800万世帯まで増加すると予想され、全国の住宅需要の23％を占めると推定されている。一方で投資の効率化や土地利用の認可制度の改善などについても指摘されている（Ars Technica、ThinkGeoEnergy、Slashdot）。
taraiok曰く、
10日にノルウェー・バールムにある自動車用の水素ステーションが爆発した。この爆発により2人の負傷者が出ているようだ（ELECTREK、Slashdot）。
警察によると、爆発は車のエアバッグが動作するほどの規模だったという。原因は今のところ不明で、水素ステーションの運営企業はほかの10か所のステーションについても運用を停止したと発表している。これによって燃料電池車の燃料補給網が機能不全に陥っており、トヨタと現代自動車は燃料電池車の販売を一時的に停止したという。
トヨタの現地法人によると、原因が分かるまでは燃料電池車の販売を停止するという。いっぽうで燃料電池車の安全性については問題ないとしている。
Anonymous Coward曰く、
近年、ロシア政府はインターネットの管理を強化している。その1つとして、VPNプロバイダーへの規制が始まったようだ（MIT Technology Review）。
この規制はロシア連邦通信局（Roskomnadzor）が通知したもので、VPNプロバイダーに対しロシア政府によって禁止されているサービスやWebサイトへの接続をブロックするよう求めるという内容になっている。この通知を受けた企業は30日以内に応じる必要があるというが、10社のうち、ロシアに本拠を置くカスペルスキーのみがこれに応じ、これ以外の9社は拒否する方針だという。
当局は拒否した9社について、これらのVPNサーバーへのロシア国内からのアクセスを遮断する方針のようだ。
普通のやつらの下を行け -- バッドノウハウ専門家