技術的な卓越性・独創性のある行為を指して使われていた「ハック (hack)」という言葉が何にでも使われるようになり、意味を失ってしまった、とThe Next Webの記事でMatthew Hughes氏が主張している(The Next Webの記事)。

Hughes氏が批判するのはいわゆる「ライフハック」と呼ばれるものだ。まず、英BBCのDougal Shaw氏による動画「My Sandwich Hack」をやり玉に上げる。動画の内容はスーパーマーケットでサンドイッチを買うよりも、材料を買って自分で作れば安上がりで美味しいというもの。Shaw氏は「ハック」だと主張しているが、Hughes氏は「常識」だと指摘する。

ライフハックという用語はあいまいで、廃物利用の簡単な工作まで「ハック」と呼んでしまう。どのようなものでもライフハックと呼ぶことができるが、それには何の意味もないという。「ハッカー」の増加により「ハック」の意味する内容は薄くなっていき、中身のない「秘密」を売るための売り文句になってしまったとのこと。

残念ながら「ハック」という言葉はだめになってしまったが、それに代わる言葉は見つからないとのことだ。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

AppleがiOS 12への搭載を計画しているUSB Restricted Modeについて、iPhoneアンロックツール GrayKeyを提供するGrayshiftが既に迂回方法を発見したのではないかとMotherboardが報じている(Motherboardの記事、 SlashGearの記事、 9to5Macの記事、 The Next Webの記事)。

USB Restricted ModeはiOSデバイスが最後にアンロックされてから一定時間が経過するとLightningポートの機能が充電のみに制限され、USBアクセサリーやPC/Macと通信するにはパスコードの入力が必要になるというもの。iOSベータにはたびたび実装されており、iOS 12ベータの実装では制限時間が1時間となっている。米捜査機関が利用するGrayshiftやCellebriteのiPhoneアンロックツールはLightningポート経由でiOSデバイスと通信する必要があり、実装されれば押収したiPhoneから情報を引き出せる可能性が大幅に低下する。

これまでUSB Restricted ModeがiOSの正式版に搭載されたことはないが、先日Appleが次の一般リリースで提供する計画を明らかにしたため捜査機関などの間で不安が広がっていた。Appleはユーザーの安全を第一に考えたもので、捜査機関の邪魔をする意図はないとも述べているが、ツールの利用が制限されることに違いはない。

これについて、Grayshiftとの面談を計画しているフォレンジック専門家がMotherboardにメールで伝えたところによれば、Grayshiftは同社の技術が長らく使用できるようあらゆる手を尽くしており、既にiOSベータのUSB Restricted Modeを突破したという。この話が事実かどうかは不明だが、メールではGrayshiftが自信満々のように見えるとも述べているそうだ。なお、GrayshiftはMotherboardのコメント要請を断ったとのことだ。

hylom 曰く、

楽器メーカーのBehringerが、有名楽器のパクリを指摘する中国の音楽制作情報サイトMidifanの記事が名誉棄損にあたるとして、記事を修正しなければ刑事訴訟を提起するなどといった内容の書状を送付したそうだ(Midifanの記事、 ICONの記事、 Synthtopiaの記事)。

問題となったのは、5月のSuperbooth 2018にBehringerが出展したRoland TR-808似の「Rhythm Designer RD-808」やRoland SH-101似の「MS-101」などの紹介記事のほか、多数の記事。Behringerは記事の「抄袭狗(盗作犬)」「人不要脸(恥知らず)」といった表現を問題視し、削除を求めている。

Behringerは安価な音響機器を開発・販売しているメーカーで、他社の著名製品に似た製品を多数発表していることでも知られる。そのため、これらの製品についても「またBehringerか」といった感じであるが、Midifanは以前Behringerの中国工場で労働者の健康問題などを理由としたストライキが発生したことを報じており、それに対する報復の可能性もあるという。

スペインのプロサッカーリーグ「LaLiga」の公式Androidアプリに、店舗など公共の場で無断上映される試合中継を検出する機能が追加された(LaLigaのプライバシーポリシー、 LaLigaの告知、 TorrentFreakの記事、 Ars Technicaの記事)。

この機能は端末のマイクで収録した音声や位置情報・ネットワーク情報を用いて無断上映を検出するものだ。端末側で生成した音声のフィンガープリントをLaLigaに送信・照合する仕組みで、LaLigaの試合が行われている時間帯のみ有効化される。ユーザーが同意しなければデータ収集が行われることはなく、定期的な確認画面の表示も行われるという。同意は後で破棄することも可能だ。データは端末のIPアドレスおよびアプリが割り当てたIDとの組み合わせで処理され、試合の音声に一致しなければ削除されるとのこと。

なお、iOS版公式アプリもAndroid版と前後して更新されているが、この機能は搭載されていないようだ。

イバンカ・トランプ氏がTwitterに投稿した「中国の格言」について、Weiboユーザーが元ネタ探しに躍起になっていたようだ(Inkstoneの記事)。

この「格言」は「Those who say it can not be done, should not interrupt those doing it.」(それをできないといった人は、実現しようとしている人を邪魔すべきでない)というもの。直接の言及はないものの、米朝首脳会談に臨む父のドナルド・トランプ米大統領を念頭に置いたものとみられている。中国ではTwitterはブロックされているが、複数のスクリーンショットがWeiboに投稿されており、多くのコメントが付けられている。中でもWeibo公式アカウント「微天下」による投稿へのコメントは12,000件を超えている。

ところが、Quote Investigatorの記事によれば、この「格言」は米国で生まれたもののようだ。1903年に複数の米出版物に「people who say "it cannot be done," are always being interrupted by somebody doing it.」(「それはできない」という人は、実行している人に常にさえぎられる)といったフレーズが掲載されており、さまざまなバリエーションが生まれていったという。「People who say it cannot be done should not interrupt those who are doing it」というバージョンはジョージ・バーナード・ショーの言葉とされることが多いものの、それを示す具体的な証拠はないとのことだ。

ValveがSteamのWindows XP/Vistaサポートを今年いっぱいで終了することを発表した(Steam Supportの記事、 Softpediaの記事、 Neowinの記事、 On MSFTの記事)。

2019年1月1日以降、SteamクライアントはWindows XP/Vista上で実行できなくなり、Steamで購入したゲームなどを引き続き利用するには、より新しいバージョンのWindowsへ移行する必要がある。2018年いっぱいはWindows XP/Vistaでもゲームをプレイすることは可能だが、Steam Chatなどの新機能は利用できないとのこと。

サポート終了の理由として、Steamの最新機能が埋め込みバージョンのGoogle Chromeに依存しており、古いバージョンのWindowsでは機能しない点、将来のバージョンのSteamではWindows 7以降にのみ存在するWindowsの機能やセキュリティアップデートが必要になる点を挙げている。

なお、Steam ハードウェア＆ソフトウェア調査によると、5月のWindows XPのシェアは0.22%。Windows Vista 32 bitは2017年8月(0.05%)を最後に、Windows Vista 64 bitは2017年1月(0.06%)を最後にリストから消えている。

AIで著名人の顔を合成した「deepfake」ポルノの規制につながる米国・ニューヨーク州の法案が映画会社からの反対にあっている(法案、 The Registerの記事)。

5月31日に提出されたこの法案では、存命・物故にかかわらず個人の外見や声のデジタルレプリカに対するプライバシー権とパブリシティ権を定め、本人が出演しているとの印象を与える表現物での使用には権利者(本人・保護者、または継承者)の承諾が必要となる。パブリシティ権については死後40年間継続し、登録により継承可能だ。

これに対し、アメリカ映画協会(MPAA)や会員企業などは、deepfakeポルノの問題に対処する必要を認めつつ、規制対象があいまいな点を指摘する(PDF)。法案が成立すれば映画作品やテレビ番組で実在の人物や出来事を描くことが困難になり、表現の自由を定めた合衆国憲法修正第1条に違反するとも主張している。

韓国の携帯電話キャリア SK Telinkが同社のオンラインストア SK 7 MobileでiPhone 3GSを販売するそうだ(Phone Arenaの記事、 Neowinの記事、 VentureBeatの記事、 ETNewsの記事)。

このiPhone 3GSは長期間倉庫に保管されていたものだといい、中古ではなく未使用品らしい。販売にあたっていったん開封してバッテリーのチェックを行い、同社の専用パッケージに詰め替えられている。イヤフォンやDock-USBケーブル、充電器などの同梱品は純正品がそのまま付属する。

iPhone 3GSはiOS 6までしかサポートしないため、インスタントメッセンジャーなどはほぼ利用できないとみられる。そのため、音声通話+SMS+MP3プレイヤーを主な機能とし、「思い出の携帯電話を再び入手するチャンス」といったイメージで販売されている。なお、実際に搭載されているiOSのバージョンについては記載されていない。

販売価格は44,000ウォン(約4,400円)で、回線契約なしに購入できる。どの程度の台数が用意されるのかは不明だが、初期出荷分は完売となっているようだ。

hylom 曰く、

Microsoftが5月に発表したWindows PC/Xbox One向けゲームコントローラー「Xbox Adaptive Controller」について、E3 2018で展示された実機のリポートを4Gamerが掲載している(4Gamer.netの記事)。

このコントローラーは障害を持つ人が操作しやすいように作られている。本体は十字キーと大型のボタンが備えられたシンプルなものだが、注目すべき点は多数の拡張インターフェイスによる高い拡張性だ。背面には2極の3.5mmミニジャック19個が備えられており、接続したスイッチをXbox One Controllerの各ボタンに対応させることができる。さらに左右に1基ずつ搭載されているUSB Type-Aポートにアナログ入力デバイスを接続することで、そのデバイスをアナログスティックなどのように使えるという。

これら端子の仕様はすべて公開されるとのことで、簡単に独自のコントローラを実現できそうだ。発売は今年秋で、価格は99.99ドルとなっている。

米国のXboxサイトでは既に予約を受け付けており、9月に発売予定。日本での発売は未定のようだ。

Googleは12日、Chrome拡張のインラインインストール機能を廃止する計画を発表した(Chromium Blogの記事、 Neowinの記事、 The Vergeの記事、 Softpediaの記事)。

インラインインストールを利用すると、Chromeウェブストアでホストされている拡張機能を作者のWebサイトなどから直接インストール可能になる。以前は任意のWebサイトでホストする拡張機能をインストールできていたが、不正な拡張機能が問題になったことから Googleはインラインインストールへの移行を推奨。2014年5月にはChromeウェブストア以外でホストされる拡張機能のブロックを開始していた。

さらに2015年にはユーザーをだますような説明で誘導する拡張機能のインラインインストールを無効化しているが、その後も同様の手法が後を絶たなかったようだ。Googleでは望まない拡張機能に関する大量の苦情を受けており、大半を不正なインラインインストールが占めているという。一方、Chromeウェブストアからインストールされた拡張機能は苦情が大幅に少ないとのこと。

インラインインストール廃止は3段階で進められる。まず、6月12日以降に新規公開された拡張機能では既にインラインインストールが無効化されており、chrome.webstore.install()メソッドを呼び出そうとすると自動でChromeウェブストアにリダイレクトされるようになっている。9月12日以降は既存の拡張機能でもインラインインストールが無効となり、Chromeウェブストアへのリダイレクトが行われる。12月初めに安定版リリース予定のChrome 71では、インラインインストール用のAPIメソッドが削除されるとのことだ。

インラインインストールを利用している拡張機能開発者に対しては、Chrome 71安定版リリースより前にWebサイトのインストールボタンをChromeウェブストアへのリンクに変更するよう求めている。

米疾病予防センター(CDC)の調査によると、米国では職場で無料提供される飲食物が不健康な食生活の原因になっているそうだ。調査結果はNutrition 2018でCDCのStephen Onufrak氏が発表した(Nutrition 2018のプレスリリース、 SlashGearの記事)。

調査は米農務省(USDA)によるFood Acquisition and Purchasing Survey(FoodAPS)のデータを使用したもの。働く成人5,222名のうち、22%は週に1回以上職場で無料提供または販売される飲食物を摂取しており、平均カロリーは1,277キロカロリーだったという。週に1回以上無料の飲食物を利用する人(17%)は購入する人(8%)よりも多く、無料の食物は職場での週間摂取カロリーの71%を占める。

職場で無料提供される飲食物は固形脂肪や加糖によるエンプティーカロリーの比率が高く、ナトリウム量や精白穀物も多い一方、全粒穀物は少ない。働く米国人の相当数が食品栄養ガイダンスに沿わない飲食物を摂取していることになるため、職場での福利厚生には無料提供または販売する食品の栄養価を改善する必要があると結論付けている。

「プラモ狂四郎」などの作品で知られる漫画家のやまと虹一氏が、仕事場で保管していた「プラモ狂四郎」の原稿紛失と、その原稿がオークションに出品されていたことを明らかにした（やまと屋ブログ堂）。

やまと氏によると、保管箱に保管していたはずの原稿が新聞紙にすり替わっていたという。いつ原稿がなくなったかは分からないようだが、氏は誰かが意図的に盗んだのではないかと考えているようだ。

電気自動車を使ったカーレース「フォーミュラE」が、バーチャルに現実の自動車と対戦できるゲームを開発するという。このゲームではサーキット上を走行する全車両のデータを収集し、ゲーム内でリアルタイムにその様子を再現。プレイヤーはそれらと対戦ができるという（Engadget Japanese）。

ゲームでは実際のレース上で発生するさまざまなトラブルも再現するほか、バーチャルな「観戦」も可能。レース中のドライバーの視点でレースを見る、といった楽しみ方もできるという。リリース時期は未定。

headless曰く、

シンガポール・セントーサ島で開催された米朝首脳会談のプレスキットにUSB扇風機が入っていたことで、陰謀論が持ち上がる騒ぎになったそうだ（Mashable、BetaNews）。

プレスキットには資料のほかにドナルド・トランプ大統領とキム・ジョンウン委員長の顔が印刷された穴あきうちわや、同じく2人の顔がラベルに印刷されたペットボトル入りの水、セントーサ島のガイドブックに加え、USB扇風機が入っていたという（袋には「Mini USB Fan」と印刷されているが、別の写真ではLightning端子にも見える）。

しかし、USB扇風機は中がどうなっているのかわからないことから、マルウェア感染の可能性が指摘され、使わないよう呼びかけが行われる騒ぎとなった。確実なセキュリティリスクだとの指摘も出ているが、実際に中身が確認されたわけではないようで、単なる扇風機の可能性もある。

看守と囚人を演じさせる実験を行なったところ、指示を出さずとも看守役はより看守らしく、囚人はより囚人らしく振る舞うようになり、看守は暴力的に、囚人は従順になったという結果で知られる「スタンフォード監獄実験」だが、これに対しては実験方法やその結果についてさまざまな批判がある。この度、この実験中の会話の録音したテープがスタンフォード大学によって公開され、それを聞いた社会神経学者のJay Van Bavel氏がそれについてTwitterに投稿を行なった。それによると、実験中に看守役の被験者が刑務所長役の被験者に対し、「非人道的に行動しろ」との指示を出していたという（Togetterまとめ）。また、看守役からはそういった行動は誤っているという反論も出ていたそうだ。

スタンフォード監獄実験では、権力者は暴力的になり、実際に権力がなくとも役割を与えられただけでそういった状況に陥る、という結論とされていたが、少なくとも「看守役が自主的に暴力的になる」という説はこれによって否定されたことになる。