サンタンデール銀行が英国の成人を対象に実施したWi-Fiに関する調査によると、52%が暗号化されていないWi-Fiネットワークのセキュリティを懸念する一方で、14%がWi-Fiを無料で拝借しているそうだ(ニュースリリース、 BetaNewsの記事)。

調査は5月から6月にマーケットリサーチ企業Opiniumを通じてオンラインで実施されたもので、英成人の構成比を反映した2,005人が回答したとのこと。英成人の14%は約719万人に相当する。

許可の有無にかかわらず隣人のWi-Fiを拝借している回答者は5%、18歳～34歳では14%にのぼる。また、無料Wi-Fiを提供するカフェやショップに行き、何か注文したり購入したりせずにWi-Fiだけを使う人も5%(18歳～34歳では11%)、3%は初めて見るオープンWi-Fiでも利用するという。

空港や店舗などで提供されるWi-Fiのセキュリティを懸念する52%(ロンドン限定では60%)のうち、17%はソーシャルメディアのチェックやクーポンのダウンロードに必要なら利用すると回答し、19%は仕事でも利用していると回答。さらに、オンラインバンキングなどで暗号化されていないWi-Fiを使用するとの回答も26%(18歳～34歳では49%)にのぼったとのこと。

英国ではこの10年間で携帯電話やブロードバンドへの支払額が24%増加しているそうだ。月間のデータ上限を超えて利用する人は30%、6%はデータ上限を毎月超えるという。そのため毎月の通信料金は、セキュリティを上回る懸念事項になっているようだ。

Windows 10の未公開ビルドやツール、コア部分のソースコードがオンラインに流出したとThe RegisterのChris Williams氏が主張している(The Registerの記事、 The Regisiterのツイート、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事、 BetaArchiveの声明)。

この件について osdn 曰く、

流出していたのは Shared Source Kit で、ごく一部の開発者にライセンスされているものです。ドライバなど低レベル(つまり高位な権限)で動作する部分のコードも含まれるため、一般には参照できません。データがアップロードされていた BetaArchive からは既に削除されていますが、内部のコードがあればゼロデイ攻撃などが容易になりかねません。実際に2004年の流出は脆弱性の発見に繋がりました。

Williams氏は流出したデータが合計32TBにおよび、圧縮後のサイズが8TBだと述べている。ただし、証拠として示されているのはBetaArchiveのフォーラムに掲載されたリストのスクリーンショットのみだ。サイズの根拠も示されていないが、数字から見て3月24日にBetaArchiveで大量に公開されたWindows 10/Server 2016のベータビルドのことだと思われる。フォーラムでリストアップされているビルドの3分の2弱が未公開ビルドのようだが、あとはWindows Insider 10 Previewとして提供されたビルドだ。アップロード者は数多くのWindows InsiderビルドをMicrosoftから直接ダウンロードしたと述べている。未公開とみられるビルドは既に試用期限の切れた古いものが多く、Redstone 2(Creators Update)ビルドはすべてInsider Previewで提供されたビルドとなっている。

ソースコードが含まれるというShared Source Kitだが、Williams氏は実際に内容を確認していないとみられ、内容の説明も伝聞となっている。Williams氏への情報提供者についても、BetaArchiveで公開されていたファイルの内容を説明したのか、Shared Source Kit一般の話をしたのかは不明だ。なお、MicrosoftはShared Source Initiativeで提供しているソースコードの一部が含まれることを確認したと述べているそうだ。

一方、BetaArchiveではShared Source Kitフォルダーに含まれていたファイルは各100MBのリリースが12件、合計1.2GBであり、コアソースコードとしては小さすぎると述べている。また、3月24日付で大量に公開された未公開ビルドなどはフォーラムメンバーやWindows Insider Programメンバー、Microsoft Connectメンバーなどさまざまなソースから提供を受けたものだという。これらのファイルは公開しても問題ないと考えているが、Microsoftから要請があれば公開を中止するとも述べている。Shared Source Kitについては自主的に削除したもので、Microsoftから削除要請があったわけではないとのことだ。

国際線旅客機では100mlを超える液体やジェルなどの機内持ち込みが禁じられているが、イタリア・ジェノバでは地元の有名なイタリアンソース「ペスト」に限り、100mlを超えても持ち込み可能になったそうだ(空港のニュース記事、 The Registerの記事、 Consumeristの記事、 Flying Angelsのニュース記事)。

ペストはオリーブオイルとバジル、松の実、ニンニク、チーズ(パルミジャーノとペコリーノ)をすりつぶしたジェノバ特産のソース。クリストフォロコロンボ国際空港(ジェノバ-セストリ空港)では、観光客が滞在中に購入したペストを機内持込手荷物に入れ、保安検査で没収されることが多いという。

このことから着想された「Il pesto è buono(ペストはおいしい)」キャンペーンでは、慈善団体「Flying Angels」に50ユーロセント以上寄付することで500gまでのペストを機内に持ち込むことが可能になる。ペストを持ち込むには寄付時に渡されるステッカーをボトルに貼り、専用のX線検査装置を通せばいい。

6月1日から開始されたキャンペーンでは、20日で500ユーロ以上の寄付が集まり、500本以上のペストが機内持ち込み手荷物として運ばれたとのことだ。

AppleがApple Musicの売り上げから音楽レーベルに支払う印税の比率を引き下げるべく、交渉を行っているとBloombergが報じている(Bloombergの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事、 Ars Technicaの記事)。

サービス開始から間もなく2年が経過するApple Musicは6月末に音楽レーベルとの契約期間が満了するため、契約更新に向けた交渉が行われている。Appleと他のストリーミングサービスとの違いは、Appleが音楽をダウンロード販売するiTunesを抱えている点だ。近年ではストリーミングサービスが優勢となっているが、現在でもiTunesの売り上げは音楽レーベルにとって大きな収入源になっているという。

そのため、AppleはApple MusicによるiTunesでの売り上げ減を懸念する音楽レーベルをなだめる必要があり、他のストリーミングサービスよりも高めの印税率を設定しているそうだ。Spotifyはこれまで売り上げの55%を音楽レーベルに支払っていたが、有料ユーザーの増加などを背景に52%まで引き下げることで音楽レーベルとの合意に達したという。これに対しApple Musicでは、現在のところ売り上げの58%を支払っており、Spotifyと同レベルまで引き下げることを目指しているとのこと。

一方、音楽レーベル側はApple Musicの契約者を増やすことに加え、あまりストリーミングが普及していない国ではiTunesおよび音楽全般のプロモーションに勤めるようAppleに求めているという。日本とドイツは世界最大の音楽市場の2つだが、ストリーミングよりもアルバムや曲単位で音楽を購入することを好む人が多いようだ。また、モバイルブロードバンドが貧弱な地域では、ストリーミングよりもダウンロードが好まれる傾向があるとのことだ。

Google内部では次期Android 「O」が「Oatmeal Cookie」というコードネームで呼ばれているとの見方が出ている(Myce.comの記事、 Neowinの記事、 Phone Arenaの記事)。

Myce.comの調査によるとAndroid Oのブランチ名を「oc-dev」で示すなど、ソースコードに「oc」という記述が多数みられるそうだ。また、Google I/Oのプレゼンテーションでは「oatmeal_cookie」というリソースを含むコードのスライドが使われていたことも指摘されている。ただし、これらは予想に過ぎず、実際に「oc」がOatmeal Cookieを示すものなのかどうかは不明だ。

なお、Android 4.4 KitKatの「Key Lime Pie」からAndroid 7.0 Nougatの「New York Cheesecake」に至るまで、Google内部でのコードネームがそのまま正式名称になった例はない。現在のところ「Oreo」の人気が高いようだが、どうなるだろうか。

Windows 10のセキュリティ機能とサードパーティー製アンチウイルス(AV)ソフトウェアの関係について、MicrosoftのRob Lefferts氏が解説している(Windows Securityブログの記事、 The Vergeの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

Kaspersky LabはWindows 10におけるセキュリティソフトウェアの扱いで反競争行為が行われていると主張し、ロシアや欧州の独占禁止当局に訴えている。記事ではKaspersky Labを名指ししてはいないが、同社の主張に答える内容となっている。

MicrosoftではすべてのWindows 10デバイスを常時保護された状態に保つためにWindows DefenderのAV機能を作ったが、Microsoft Virus Initiative(MVI)によるAVベンダーとの協力も怠っていないという。AVパートナーにはWindows Insider Programなどを通じて初期のビルドを提供しており、MVIプログラムを通じて情報を提供している。その結果、Windows 10 Creators Updateのリリース時にはほぼすべてのAVソフトが完全な互換性を実現。Windows 10 PCにインストールされたAVソフトのおよそ95%がWindows 10 Creators Updateと互換性があったとのこと。

更新が必要なバージョンを使用している場合、Windows 10のアップデート完了後に最新版をインストールするようユーザーに知らせる機能もAVソフト専用に作られているという。Windowsのアップデート時に互換性のないバージョンのAVソフトが無効化されるのはこのためであり、互換性や最新版の入手方法などの情報はAVパートナーの協力により実現しているそうだ。

MicrosoftはユーザーによるAVソフトの選択を尊重しており、サードパーティーのAVソフトがWindows 10を保護している限り、Windows Defenderに切り替えられることはないという。Windows Defenderの定期スキャン機能もユーザーが指定しない限り動作することはない。また、AVパートナーとの協力関係は今後も重視していくとのことだ。

米国・アリゾナ州のフェニックス・スカイハーバー国際空港では最高気温摂氏50度近い猛暑が続き、20日だけでアメリカン航空の短距離路線50便近くが欠航したそうだ(azcentral.comの記事、 The Vergeの記事)。

気温が高くなると空気の密度が下がり、離陸に必要な速度が高くなる。エンジン出力にも影響するため、高温時には十分な長さの滑走路がなければ離陸できない。ボーイングやエアバスの大型の機体では華氏127度(摂氏約53度)程度まで運行可能だが、短距離路線で使われるボンバルディア機など比較的小型の機体では華氏118度(摂氏約48度)が限界なのだという。

19日の最高気温は華氏118度で20便が欠航しており、50便近くが欠航した20日の最高気温は華氏120度(摂氏約49度)だったとのことだ。

minet 曰く、

未来に地震が起きたと言われたら驚くだろう。米地質調査所(USGS)が誤った速報を出し、地元の新聞社が自動的に記事を配信して誤報が広がったとのこと(AFPBB Newsの記事、 NHKニュースの記事)。

誤った速報の原因は、USGSと提携する大学の研究者が1925年の地震のデータを手違いでUSGSに送信してしまったことと、USGS側のシステムが1925年のデータを2025年として解釈してしまったことにあるらしい。2000年問題の一種と言えるかもしれない。

誤った速報が配信されて拡大するトラブルは、日本でも昨年8月に発生している。

地元の新聞社というのはLos Angeles Timesのようだ。同紙はUSGSの速報から記事を自動で生成するQuakebotというプログラムを使用しており、Web版のLos Angeles Timesでは30分ほど記事が掲載されていたとのことだ(The Registerの記事、 L.A. Times: L.A. Nowのツイート)。

晴天の続く英国・コーンウォールで、強い日差しにさらされたiPhone 6sの内部が溶けてしまったそうだ(Cornwall Liveの記事、 Facebookに投稿された写真、 Softpediaの記事)。

持ち主の女性は散歩に出かけ、昼食のためカフェに立ち寄る。iPhoneは食事の間、直射日光の当たるバッグの上に置かれていたという。その後、女性はiPhoneが動作しなくなったことに気付き、地元でガジェット修理業を営むデビッド・ギルモアさんに修理を依頼する。

ギルモアさんが筐体を開いてみると、ディスプレイコネクターやカメラが溶けていたそうだ。ギルモアさんによれば、この手の破損の中ではこれまで見た中で最悪の状態であり、完全に修理不能と判断したとのこと。

Cornwall Liveの記事によれば、この数日猛暑が続いているとのことだが、最高気温は30度を超える程度のようだ。

実際のところ、プラスチック部品が溶けてしまうほどの高温になることは少ないと思うが、スラドの皆さんが夏の日に遭遇した電子機器のトラブルにはどんなものがあるだろうか。

カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルで、米バーガーキングのテレビCM「Google Home Of The Whopper」がDirect部門のグランプリを獲得した(カンヌライオンズ公式アカウントのツイート、 Advertologの記事、 9to5Googleの記事、 Business Insiderの記事)。

Google Home Of The Whopperはバーガーキングのハンバーガー「ワッパー」を宣伝する15秒間のスポットCM。15秒間で十分にワッパーを紹介する方法として、CMの最後に「Ok Google, what is the Whopper burger?」というセリフが入る。これにより、Google HomeがWikipediaによるワッパーの説明を読み上げ、15秒のCMが30秒になるというものだ。

Googleはこれを問題視して修正を行ったが、バーガーキング側は想定済みだったようだ。当初CMはインターネット上でリリースされ、大きな注目を集めたという。その結果、Googleは数時間で該当部分の音声クリップをブロックしたが、バーガーキングは別バージョンを複数用意しており、これらを放送することでGoogle Homeを動かすことに成功したとのこと。

これによりバーガーキングは音声アシスタント技術を宣伝に使用した最初のブランドとなり、広告と侵襲的テクノロジーに関する議論を呼び起こすことになる。CMの放送から数日後、Googleは6人までの音声だけを認識するようGoogle Homeのソフトウェアを変更したという。

カンヌライオンズのツイートでは、「その勇気」を授賞理由としている。審査員の一人は「テクノロジーの悪用としては最高のもの」と評しているとのことだ。

yasuoka曰く、

昨日（6月20日）付でUnicode 10.0.0がリリースされたとの連絡を、日本時間の今日（6月21日）にいただいた。今回のリリースでは8518字が追加されていて、うちCJK統合漢字拡張Fが7473字（U+2CEB0～U+2EBE0）、変体仮名が285字（U+1B002～U+1B11E）の追加である。

私（安岡孝一）個人としては、これで戸籍統一文字と住民基本台帳ネットワーク文字がほぼ一段落したのがありがたいが、5月23日・24日の日記にも書いたとおり、多少、問題が積み残しとなってしまった。また、絵文字の追加（U+1F900～U+1F9E6）や、「BITCOIN SIGN」の追加（U+20BF）は、今後、微妙な禍根を残す気がしないでもない。

まあ、とりあえずは、戸籍統一文字と住基統一文字のIVS提案を、早急に進めてもらうべきかしら。

headless曰く、

米国・テネシー州の司法試験委員会が16日、司法試験で使用可能なノートPCや注意点を発表したのだが、受験用ソフトウェア「SofTest」がサポートするデバイスの使用を禁じるなど、謎の基準が話題となっている（委員会のアナウンス、The Verge、Softpedia）。

具体的な製品名としては、MicrosoftのSurfaceデバイスとAppleのMacBook Proが挙げられている。Surfaceデバイスに関してはSurface Laptopのみ使用が許可され、Surface BookやSurface Proなどの使用は認められない。Surface以外でもタブレットやキーボードの外せるデタッチャブルの使用は禁じられている。Surface Laptopのスクリーンで使用可能なペンデバイスも持ち込み禁止。なお、SofTestのシステム要件ではSurface Pro（1～4）およびSurface 3は互換性のあるデバイスに挙げられている。

州によって司法試験でのTouch Bar搭載モデルの使用が禁じられるMacBook Proだが、テネシーではTouch Bar搭載モデルを含め利用可能。試験中はTouch Barが自動で無効化されるように説明されているが、SofTestの開発元ExamSoftのWebサイトではTouch Barを無効化する手順が紹介されている。SofTestはiPadでも使用できるが、委員会の発表ではタブレットの使用禁止に言及するのみで、iPadに関する記述はみられない。

現バージョンのSofTestはWindows 10 Creators Updateと互換性がなく、Creators Updateを使用する場合は事前に申告し、SofTestを互換モードに設定して実行する必要がある。また、Windows 10 SバージョンのSurface LaptopではSofTestが使用できないため、Windows 10 Proへアップグレードする必要がある。特に説明されていないが、アップグレード後のWindows 10 ProはCreators Updateになるので、事前の申告や互換モード設定も必要になる。

これらの禁止事項を守っていないことが試験会場で判明した場合は退室させられ、採点の対象にならない。さらに、なぜ指示を守らず試験を有利に進めようとしたのかという委員会の質問に答える必要がある。ただし、デタッチャブルの使用や互換モードに設定しないことなどが試験でどのように有利に働くのかは不明だ。

あるAnonymous Coward曰く、

ベンチャー企業への投資は全体的には停滞しつつあるが、今後、成長を続けるとされている人工知能分野のスタートアップ企業については投資家たちが競い合って投資をしており、投資額が増えているそうだ。そうした投資会社の一つCB Insightsは、2012年以降、2,541のAI関連スタートアップに約184億ドルを投資しているという（Ssilicon Angle、CB Insights、Slashdot）。

PricewaterhouseCoopers LLPとCB Insightsの最新のレポートによると、米国ではAIと機械学習企業90社に8億2,500万ドルの投資が行われているとしている。とくに先週は多数のAI関連企業に多額の投資が行われた。AIによる解析ソフトウェアプロバイダであるCognitiveScaleは1500万ドルを調達。音声AIのスタートアップSnipsは1300万ドルなどの資金調達に成功しているとしている。こうしたAIへの投資傾向は、米国に限らず中国でも加速しているという。

ymasa 曰く、

メルカリのWebブラウザ向けサービスで、CDN（コンテンツデリバリネットワーク）サービス切り替えの際の設定不備によって54,180名の個人情報が流出したことをメルカリが発表した（INTERNET Watch）。

iOS/Androidアプリ版のメルカリは対象外という。流出したのは名前・住所・メールアドレス・電話番号、銀行口座、クレジットカードの下4桁や履歴・設定情報など。6月22日9時14分にWeb版メルカリのパフォーマンス改善のためキャッシュサーバーに切り替えを行ったとき、個人情報が他者から閲覧できる状態になっていたという。

時系列としては14時41分の発覚後15時5分に従来の設定に変更、15時16分メンテナンス状態にして15時36分キャッシュサーバーへのアクセスを遮断・問題解消。15時47分にメンテナンスモード終了、となっている。現在は対応を完了しているという。

また、問題の技術的な詳細も公開されている。これによると、メルカリでは個人情報などを扱うページについても、キャッシュを保持しない設定でCDN経由でのアクセスを行う仕様にしていたという。しかし、CDNの切り替えの際、切り替え前のCDNと切り替え後のCDNの仕様が異なっていたため、「キャッシュを保持しない設定」が無効になり、個人情報に関するページがキャッシュされ、本来表示されるべきではない人に対しそれが表示されてしまったという。

最近雑種のフグが増えてるそうだ。雑種は有毒な部位の位置が変わっている恐れもあるとのことで、問題視されている（産経新聞、毎日新聞、ギズモード・ジャパン）。

問題となっているのは、トラフグ属の「ゴマフグ」と「ショウサイフグ」の雑種。どちらも有毒ではあるが、毒のある部位は一部であるため毒のない部分が食用とされている。しかし、雑種では体のどこに毒があるかが分からないため食用にはできず、市場では手作業で選別して廃棄しているそうだ。

昨今雑種が増えている原因は、温暖化によってゴマフグの生息地が北に拡大していることがあるという。