Intelが新たなプログラミング言語「Data Parallel C++（DPC++）」を開発しているという（マイナビニュース、FOSSBYTES）。

この言語は、CPUやGPU、FPGAといったアーキテクチャの異なるハードウェア間で統一されたプログラミングモデルを提供することを目指すOneAPIという活動の下で開発されており、C++をベースとしているという（Intelの発表）。詳細についてはまだ分かっていないが、OneAPIは2019年第4四半期にベータ段階になると見られており、その辺りで詳細が発表される可能性がある。

headless曰く、

NASAの火星探査車Curiosityが探査を開始して以降最高濃度となる21ppbvのメタンを検出したそうだ（NASAジェット推進研究所のニュース記事、GeekWire、SlashGear、The Register）。

火星軌道上の探査機による過去の観測によれば、ゲールクレーターのCuriosity着陸地点ではさらに高濃度のメタンが検出されている。一方、CuriosityはSample Analysis at Mars（SAM）のTurnable Laser Spectrometer（TLS）を用いて現場で火星の大気を観測しているが、季節による変動があるものの通常は1ppbv未満で、時折観測される一時的な急上昇時にも7ppbv程度だった。

地球上では微生物の活動がメタンの重要な発生源となっているが、メタンは岩石と水の反応でも発生する。Curiosityはメタンの発生源を特定できるような機器を搭載しておらず、ゲールクレーター内で発生しているものか、他の場所から流れてきたものかもわからないそうだ。そのため、現在の観測結果ではメタンが生命により発生したものか、地質的に発生したものかだけでなく、発生した時期を知ることもできないとのこと。

SAMチームではメタン濃度を一時的に急上昇させるプルームについてさらに多くの情報を収集するための異なる実験を今週末に計画しており、最近の観測結果に新たなコンテキストを追加することになるという。さらに、ESAの火星探査機ExoMars Trace Gas Orbiter（TGO）による軌道上の観測データと地上の観測データを組み合わせることで、メタンがどこで発生し、どの程度の時間火星の大気中にとどまるのかを知る助けになり、軌道上と地上での観測結果が大きく異なる理由も説明できると考えられるとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

航空宇宙産業展「第53回パリ国際航空ショー」で、航空機の乗員数を増やすために開発された「SkyRider 3.0」という座席が展示されていたそうだ。この座席は簡易的な椅子と背もたれで構成されており、自転車に跨がるような中腰のような姿勢で乗ることで座席の前後幅を圧縮しているのが特徴（Sfgate、Edinburgh Evening News、Slashdot）。

通常の航空機の座席は31インチ前後のスペースが必要なのに対し、SkyRiderはわずか23インチほどのスペースしか必要としないという。本製品は10年前から展示されており、最新の製品にはリクライニング機能が組み込まれるなどの改良が施されているとのこと。ただ、SkyRiderは今まで売れたことがなく、そもそもFAAの認証も受けていないそうだ。製造メーカーのAvio Interiorsは最初に採用してくれる勇気ある顧客を探しているという。

tori_sanpo曰く、

千葉県市原市の地層を国際標準模式地にする動きに対し、反対派がこの地層のある場所の周辺の借地権を取得して立ち入りを禁止するという妨害行為を行ったことが先日報じられたが、市原市はこういった妨害行為を禁じる条例を制定するという（中日新聞、iza）。

9月市議会で提案って間に合うのかな。

この条例は地層がある場所への調査研究のための立ち入りを妨げてはならないとするもので、違反者に対しては5万円以下の罰金を科すことも含まれている。この条例案は9月に市議会に提出される予定だそうだ。

maia曰く、

物流のいわゆる「ラストワンマイル」を担う宅配ロボット（小型自動走行ロボット）の実用化を目指し、経済産業省は官民合同の協議会を立ち上げる方針で、6月24日に準備会合を行った（ロボスタ）。

デモンストレーションに参加したのは、三菱地所からEffiBotとMarble（立命館大学のニュース）、Hakobot（ECのミカタ）、ZMPのCarriRo Deli、楽天から京東集団のUGV（BCN+R）の5機種。協議会にはヤマト運輸、日本郵便、セイノーホールディングス、楽天、警察庁、国土交通省、自治体なども加わる。

EffiBotは配達人を自動追尾する方式だが、ほかはカメラ画像、GPS、LiDAR（レーザースキャナ）などを駆使して自律走行する。現在、三菱地所、日本郵便、立命館大学、慶應義塾大学などが建物内や敷地内で実験しているが、2020年には道交法が改正され、一部地域での実証実験が可能になるらしい（ビジネス＋IT）。

Microsoft共同創設者のビル・ゲイツ氏が、スマートフォン分野でのプラットフォーム競争で負けたことを悔やんでいるという（GIGAZINE、Engadget日本版、CNET Japan）。

ゲイツ氏は、もしMicrosoftのOSがAndroidのようなポジションを得られていれば、Microsoftは4000億ドルもの収益を得られていただろうと述べ、またMicroosftがAndroid以前よりモバイルOSをリリースしていたにも関わらずAndroidに負けた理由として、独占禁止法訴訟対策をしなければならなかったことを上げているという。

headless曰く、

Microsoftがアイトラッキングデバイスで操作するゲーム「Eyes First」として、「Tile Slide」「Match Two」「Double Up」「Maze」という4本のゲームをMicrosoft Storeで提供開始した（Windows Experience Blog、Microsoft Accessibility Blog、Neowin、Softpedia）。

これらのゲームはWindows 10のアイトラッキングAPIを利用したもので、Windows 10ビルド17134.0（バージョン1803、April 2018 Update））以降に対応する。互換性のあるアイトラッキングデバイスを使用することで、視線による操作が可能となる。誤ってゲームを終了してしまうことを避けるため、ホーム画面に戻るボタンやクローズボタンは注視時間を長くとってあるそうだ。アイトラッキングデバイスを使用していない場合も、マウス操作によるプレイが可能だ。キーボードでも操作できるようだが、特に説明はされておらず、キーを押してみて動作を確かめるしかなかった。

Eyes Firstは単なるゲームではなく、楽しみながらアイトラッキングデバイスによる操作を覚え、視線追跡による他のユーザー補助技術を利用するときにも活用可能なスキルを身に着けられるようになっているという。なお、現在のところ日本からの入手はできないようだが、Windowsの地域の設定を米国に変更すれば入手可能になる。

saab9000曰く、

PlayStation 3/4やスマートフォン、PCなどと連携して利用できるNAS型のTV録画機「nasne」が近日出荷完了になるとのこと（AV Watch、ITmedia）。

もう何年位使ってきているんだろうか。自分の感じ方だと特にダメな所が感じられない優れた製品だったと思うんだけどとっても残念だ。公式発表だと周辺のサービス維持のコストが云々なんだそうだけど、インターフェース公開して有志の手でサービス継続なんて言うことは叶わないのだろうか。

後継機などの計画はなく、またしばらくはTorneなどの関連ツール/サービスの提供は続けられるが、将来的にはサービス終了にする方針のようだ。

Anonymous Coward曰く、

今年5月30日午前にJR九州の鹿児島本線および日豊本線の一部区間で停電による運休が発生したが、この停電の原因は電力設備内に入り込んだナメクジが原因だったとのこと（西日本新聞）。ナメクジが原因の停電は珍しいという。

小倉―門司駅間の線路脇にある「負荷断路器」と呼ばれる設備が入った箱に隙間からナメクジが入り込み、それによって回路がショートしたとのこと。箱は虫などが入り込まないよう隙間を接合剤で埋めていたがわずかな隙間から侵入したという。

東京大学の研究者らが、部屋の床や壁にワイヤレス給電システムを埋め込むことで照明やスマートフォンに電力を供給するシステムのデモを行った（NHK、ITmedia）。

この実験は実験用に作った3メートル四方の部屋で行われ、給電には「Multimode Quasistatic Cavity Resonator」（Multuimode QCR）と呼ばれる技術が採用されている。これによってコンセントへの接続なしに照明を付けたり、小型の給電装置を付けたスマートフォンに無線で電力を供給することに成功した。送電性能は数十ワットとのことで、出力電波の強度は国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）のガイドラインに準じているという。

maia曰く、

大手芸能プロダクション系のキャラクター商品取扱会社がモリサワのフォント411本を不正にインストールしていたことが発覚したそうだ（ScanNetSecurity、 ACCSの発表）。

この企業とは長期にわたる和解交渉が行われ、最終的に損害賠償金として市場価格を上回る約1100万円が本年5月に支払われたという。

headless曰く、

GeekWireが入手した「Microsoftが日常業務で禁止または非推奨としているソフトウェア・オンラインサービス」のリストによると、コラボレーションツールのSlackや文法チェックツールのGrammarly、Kasperskyのセキュリティソフトウェアが禁止のカテゴリーに含まれるそうだ（GeekWire、The Verge、BetaNews、On MSFT）。

記事によれば、禁止のカテゴリーに含まれるものはITセキュリティや企業秘密保護の観点が第一に考慮されているという。たとえばSlackの場合、Slack FreeとSlack Standard、Slack PlusはMicrosoftの知的財産（IP）を適切に保護するために必要な手段が与えられていないとして使用を禁ずる一方、Slack Enterprise GridはMicrosoftのセキュリティ要件を満たすものの競合ソフトウェアを使用するよりもMicrosoft Teamの使用を推奨するとなっている。Grammarlyについては、電子メールやドキュメント内のInformation Rights Management（IRM）で保護されたコンテンツにアクセス可能であることから、機密情報が外に漏れる可能性があるという理由で使用を禁じている。

記事ではこのほか、非推奨のソフトウェア・オンラインサービスとしてGitHubやAmazon Web Services、Google Docsを挙げている。Amazon Web ServicesとGoogle DocsはMicrosoft製品と競合することが非推奨の理由で、使用するには正当な理由が必要とされているとのこと。Microsoft傘下のGitHubについてはクラウド版（GitHub.com）のみが対象で、機密度の高い情報やコードなどを保存しないように注意を促している。そのため、オンプレミス版のGitHubについてはリストに掲載されていないとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

タンカー攻撃やその後の無人機撃墜など、緊張が高まるばかりのイラン情勢であるが、米サイバー軍がイランへの報復攻撃を行ったことが報じられている（CNN、AFP、時事通信）。

イラン周辺では、13日に日本などのタンカーが何者かの攻撃を受けたほか、20日には米空軍の無人偵察機グローバルホークがイランの革命防衛隊により撃墜されている（米側は国際空域を飛行、イラン側は領空侵犯と主張）。トランプ大統領は報復として、米軍のイランへの軍事攻撃を承認したものの、無人機撃墜に対する報復としては過剰であるとして攻撃10分前にに撤回したと報じられており、まさに一触即発の状態にある。

一方で、ワシントンポスト等が報じたところによると、米サイバー軍の攻撃は撤回はされなかったようで、サイバー攻撃によりイランのミサイル制御コンピュータが機能不全に陥ったほか、タンカーの追跡に用いられたというイランのスパイ組織に対しても攻撃が行われたという。死傷者は出ていない模様。

ただし、米国土安全保障省のサイバーセキュリティー部門責任者によると、そもそもイラン政府や関連組織によるとみられる米政府機関や企業や狙ったサイバー攻撃も相次いでいるのだという。最近はデータや資金を盗むだけでなく、コンピュータ網を破壊するような手口も目立つということで、イラン側の動きに注視しているとのこと。

米国では1990年代中ごろから2000年代初めに生まれた世代をジェネレーションZ、Gen Zなどと呼ぶが、こういった世代で「性行為離れ」が進んでいるという（GIGAZINE、The Conversation）。

Millennium Cohort Studyという、英国で2000～2001年生まれを対象とした大規模な統計調査結果などを元に分析を行ったところ、これらの被験者のうち、14歳までに性行為を経験したことのある人の割合は3.2％だったという。また、別の研究では14歳までに性行為を経験したことのある人の割合が2005年では2.1％だったのに対し、2015年では0.9％と減っているという結果も出ているという。

ソフトバンクグループは2018年3月期決算で「巨額の税務上の欠損金を計上」しており、その結果課税対象となる所得がなくなったために法人税を支払っていなかったという（日経新聞、朝日新聞、産経新聞）。

ソフトバンクグループの決算についての分析は「ソフトバンクのARM再編によるタックスプランニング徹底解剖」が詳しいが、同社は2016年に買収した英Armの株式の一部をソフトバンクビジョンファンドに拠出しており、この辺りをうまく処理することで巨額の欠損金を計上したのではないか、と推測されている、

ソフトバンクグループの同期連結純利益は1兆389億円、単体では2046億円の純利益があったそうだが、この欠損金によってトータルでは赤字の決算となったようだ。

なお、大企業の法人税支払い回避については以前トヨタも行っていたことが指摘されている。