心地よいと感じる匂いの嗅覚刺激(OC)により、喫煙に対する渇望が緩和されるとの研究結果が発表された(プレスリリース、 論文: PDF、 SlashGearの記事)。

論文の筆頭執筆者は20年前にも同様の研究を行っているが、過去の研究で使用しなかったタバコに関連するOCを追加することやOCによる効果の持続性を調べること、自伝的記憶との関連を確かめること、同じOCを繰り返すことで効果が低下しないかどうかを調べることなどが今回の研究の目的だという。

被験者は実験時点で1日に10～30本の喫煙を少なくとも12か月以上続けており、電子タバコやニコチンパッチといった紙巻きタバコ以外のニコチン製品を使用していないこと、今後30日間に禁煙したり喫煙本数を減らしたりすることを考えてないことなどの条件で選ばれた18歳～55歳の232名(女性107名、男性125名)。2日にわたって行われる実験セッション前8時間以内に喫煙しないことが求められており、実験前には呼気中の一酸化炭素濃度のチェックも行われた。実験で使用するため、被験者はいつも吸っているタバコとライターを持ってくるようにとの指示を受けている。

実験で使われたOCは、クミン・チョコレート・リンゴ・ペパーミント・バニラ・レモン・スズランのほか、不快な匂いとされることの多いマツタケアルコール、2種類のパイプタバコ、被験者が持ってきたタバコ、無臭の12種類だ。被験者は12種類のOCをかいで心地よさの評価を行ったのち、自分のタバコに火をつける(吸ってはいけない)、割り当てられた1つのOCをかぐ、といった作業を行い、作業の前後で喫煙への渇望度合いを0(まったく喫煙したくない)～100(これまで感じたことがないほど喫煙したい)の100段階で評価する。使われるOCは被験者が最も心地よいと評価したもの・被験者が持ってきたタバコ・無臭のうち1つが割り当てられる。

渇望度の中央値はタバコに火をつける前には69.40だったが、火をつけたあとでは82.13まで上昇している。OCをかいだ後では、心地よいOCが割り当てられた被験者で19.3ポイント低下したのに対し、タバコOCでは11.7ポイント低下、無臭OCでは11.2ポイント低下にとどまった。また、この後5～45分間喫煙できないと仮定した場合の渇望度予想値も心地よいOCで低くなっている。被験者の89%は今後禁煙しようとすることがあればOCが助けになると答えており、93%は禁煙しなくても一定時間喫煙できない場合にOCが使えると答えたという。また、自伝的記憶とOCの結びつきがある場合に渇望度を低下させる効果が強かったそうだ。

今回の研究は実際の禁煙におけるOCの効果を示すものではないが、OCを禁煙プログラムの有用なコンポーネントとして提案する確固とした基礎になると考えられるとのことだ。

Consumer Reports(CR)が米国で販売されているボトル入りウォーター製品130ブランド以上を調査したところ、11ブランドで検出可能レベルのヒ素が含まれており、中には米食品医薬品局(FDA)の基準値を上回るものもあったそうだ(Consumer Reportsの記事)。

FDAの基準ではボトル入りウォーターのヒ素含有量は1リットル当たり0.010 mg(10 ppb)以下となっているが、CRでは3 ppbへの引き下げを主張しており、6ブランドが3 ppbまたはそれ以上だったという。CRの調査は各ブランドが公表している検査結果によるものだが、3ブランドについては独自にテストを実施している。

テストが行われたのは「Starkey」(Whole Foods)と「Peñafiel」(Keurig Dr Pepper)、アルメニアでボトル詰めされた直輸入品「Jermuk」の3ブランド。いずれも過去にFDAの基準値を超えたことのあるブランドだ。Jermukのヒ素含有量は平均1.31 ppbと低かったものの、Starkeyは基準値ぎりぎりで、1サンプルでは10.1 ppbだったという。一方、Peñafielのサンプルはすべて10 ppbを超え、平均18.1 ppbと大きく基準値を上回ったとのこと。Keurig Dr PepperではCRの問い合わせを受けて調査を行い、17 ppb程度のヒ素が検出されたとして生産を一時中止したそうだ。

米国では長らく飲み水のヒ素の基準値が50 ppb以下となっていたが、重金属による健康被害への懸念が高まったことを受けて2001年に環境保護庁(EPA)が見直しを行った。当初は3 ppbも実現可能なことが示唆されていたものの、最終的に健康リスクの低下と費用のバランスに配慮した10 ppbに落ち着いたとのこと。ボトル入りウォーターの基準値はこれを受けて2006年に定められたもので、米国では水道水・ボトル入りウォーターともにヒ素の基準値は10 ppb以下となっている。ただし州によっては、より厳しい基準を水道水にのみ設けていることもあるようだ。

日本の水道水質基準では水道水のヒ素基準値が10 ppb以下となっており、食品衛生法によるミネラルウォーター類の基準値は昨年の規格基準改正により50 ppb以下から10ppb以下へ引き下げられた。なお、ミネラルウォーター類以外の清涼飲料水ではヒ素が検出されてはならないこととなっている。

あるAnonymous Coward 曰く、

イオンのプライベートブランド「トップバリュ」に「光るタイマー電子レンジ17L HC-MR0117」という商品がある。タイマー設定した時間が点滅したり、調理後に食品を取り出さないと1分毎に電子音が鳴るなどの特長はあるが、オーブン機能や液晶表示などはなく単機能電子レンジと呼ばれるジャンルの製品だ。価格も5,980円(税込6,458.40円)と安価なクラスに属する。

この製品の興味深いところは、電源周波数によって最大出力(消費電力)が異なる点である。出力切換は「強 500W(50Hz)/650W(60Hz)」「弱 400W」「解凍 200W」の3段階から選べる。強 500W(50Hz)動作時の消費電力は950W、強 650W(60Hz)動作時の消費電力は1300Wだ。おそらく「弱」と「解凍」は間欠運転で、動作と休止の時間割合を変化させているのだろう。

50Hzと60Hzに対応した電化製品(スイッチなどによる変更で対応できる場合を含み、部品交換などが必要な場合は含まない)は 「ヘルツフリー」と呼ばれ、電源周波数が異なるエリアに引っ越しても使えるといったメリットがある。メーカーや販売店からすると、2種類の製品を用意しなくてよいといったメリットがある。ネット通販ではヘルツフリーでない商品ページに確認を促す注意や誤注文の返品は受け付けないと記載されているところもあり、それなりにトラブルもあるのかもしれない。

ミッドレンジ以上の電子レンジはヘルツフリーが一般的だ。一方、ローエンドの製品は「50Hz専用(東日本)」「60Hz専用(西日本)」として品番も異なっていることが多い(価格.com 単機能電子レンジ 価格の安い順)。電子レンジにおいてヘルツフリーの製品は、若干製造コストが高いと考えられる。いずれにせよ、ほとんどの電子レンジは電源周波数、あるいは同一シリーズの50Hz専用・60Hz専用モデルの違いによって最大出力(消費電力)に違いはない。出力は変わるがヘルツフリーであるHC-MR0117のような製品は、今後増えるのだろうか。

価格.comのスペック表に記載されていなくても、電源周波数によって最大出力が異なる製品はそれなりにある。家庭用の単機能電子レンジというカテゴリー自体が電子レンジの中でローエンドのような気もするが、オーブンレンジでは電源周波数別の製品はないようだ。なお、オーブンレンジの中にも電源周波数によって最大出力が異なる製品は存在するため、このような製品も少なくないと思われる。

Appleが2019会計年度第1四半期(2018年第4四半期)の売上見通しに関し、虚偽またはミスリードするような発表をしたことが米証券取引法違反にあたると主張する2件の訴訟が相次いで提起された(原告側のプレスリリース[1]、 [2]、 Mac Rumorsの記事、 Softpediaの記事)。

Appleは昨年11月1日、2018会計年度第4四半期および年間の決算発表で、ホリデーシーズンに向けてiPhoneを含む過去最高に強力な新製品がそろったと主張し、第1四半期の売上が890億ドルから930億ドルの間になるとの見通しを示していた。中国での売上に影響はないことや、高額なiPhone XS/XS Maxの売れ行きが好調なことにも言及している。また、高価格化により四半期ごとのデバイス販売台数の重要性が低下したとして、今後は公表しない方針を示した。

ところが、Apple CEOのティム・クック氏は2019会計年度第1四半期の決算発表に先立つ1月2日、中国の経済減速や米中貿易の緊張、ドル高による米国外での価格上昇、バッテリー交換料金の大幅値引きによるiPhoneの売上減少を挙げ、総売上高の見込みを840億ドルに引き下げている。その結果、翌日のAppleの株価は取引終了時点で1株当たり142ドル19セントまで下落し、前日から15ドル以上の下げ幅となった。

訴訟は2件とも2018年11月2日から2019年1月2日の間にAppleの一般株を購入した全員(被告側の関係者を除く)をクラスメンバーとするクラスアクション訴訟の形を目指す。第1四半期の3分の1が過ぎていたにも関わらず、Appleが売上に悪影響を及ぼす情報を明示しなかったのは米証券取引法に違反する行為であり、株式購入者に損害を与えたとして賠償などを求めている。

MSDNサブスクライバー向けにWindows 10 May 2019 Update(バージョン1903)のダウンロード提供が始まったそうだ(Softpediaの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事、 ZDNetの記事)。

現在Windows Insider向けに提供されている最新ビルドはビルド18362.53 (KB4495666)だが、MSDNサブスクライバー向けに提供されているのはビルド18362.30 (KB4497464)らしい。ただし、Microsoftからの公式なアナウンスや問い合わせへの回答はないという。通常、RTMビルドがMSDNで提供されるのはボリュームライセンスサービスセンター(VLSC)での提供と同時期だが、18日にはWindows 10 バージョン1903用のWindows 10 SDK正式版(10.0.18362.0)の提供も始まっており、誤って公開されたわけではないようだ。

デスクトップ版のGoogle Chromeでリーダーモードが利用可能になっている(Issue 925965、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

リーダーモードはAndroid版Chromeの「簡易表示」を移植したもので、Chrome Canaryではchrome://flagsの「Enable Reader Mode」をEnabledにすることで利用可能になる。安定版のChrome 73にフラグは用意されていないが機能自体は実装されており、コマンドラインで「--enable-dom-distiller」を付けて起動すれば利用できる。

現在のところ専用の切り替えボタンは用意されておらず、有効化するとメニューに追加される「ページを抽出」で切り替える仕組みだ。正常に表示できるかどうかとは関係なく、任意のページで切り替えることができる。なお、リーダーモードで再び「ページを抽出」を選ぶとエラーになるので、元の表示に戻すにはナビゲーション履歴で前のページに戻る必要がある。

ChromeのリーダーモードはChromiumベースのMicrosoft Edgeプレビュー版で利用できる「Reading View (読み取りビュー)」とは少し異なる。Reading Viewはedge://flagsの「Microsoft Edge Reading View」をEnabledにすると利用可能になり、対応ページで切り替えボタンが表示される。正式版Microsoft Edgeの読み取りビューとは異なり、段組み/ページ組みのないシンプルな表示になっている。

FacebookがBusiness Insiderに対し、最大150万人のユーザーがサインアップする際に使用した電子メールアカウントから連絡先情報を無断収集していたことを認めたそうだ(Business Insiderの記事、 Mashableの記事、 The Guardianの記事、 SlashGearの記事)。

問題発覚のきっかけとなったのは、一部の電子メールサービスのアカウントを使用してFacebookにサインアップする際、電子メールアカウントのパスワード入力が求められると3月末に指摘されたことだ。パスワード入力が求められていたのはYandexなどoAuthに対応しない電子メールアカウントを確認するためとされていたが、批判を受けてFacebookは電子メールアカウントに送信したコードによる確認へ変更している。

ところが、変更前にBusiness InsiderがYandexで作成したアカウントを使用してFacebookへのサインアップを試したところ、パスワード入力後に「連絡先をインポート中」といったタイトルでキャンセル不能なダイアログボックスが表示されたのに続き、連絡先がなかった旨表示されたそうだ。Facebookによれば、電子メールパスワードによる確認とともに連絡先をアップロードするオプションを2016年5月以降削除したが、アップロード機能自体を削除しておらず、一部のユーザーが意図せずサインアップ時に連絡先をアップロードする結果となっていたようだ。

連絡先アップロード機能は電子メールパスワードによる確認処理の廃止に伴って機能しなくなったとみられるが、Facebookによれば最大150万人のユーザーが影響を受けるという。連絡先情報がアップロードされていたユーザーには個別に通知するが、連絡先情報は誰とも共有したことはなく、削除中だとも述べているとのことだ。

なお、Facebookが3月に数億人分のパスワードが可読状態で保存されていたと発表した際、影響を受けるInstagramのユーザーを数万人としていたが、18日にブログ記事が更新され、影響を受けるInstagramユーザーの数が数百万人に変更されている。

Canonicalは18日、Ubuntu 19.04 (Disco Dingo)をリリースした(Ubuntu Blogの記事、 リリースノート、 Phoronixの記事、 Softpediaの記事)。

Ubuntu 19.04のカーネルはLinux 5.0ベースで、Radeon RX Vega MサポートやUSB 3.2/Type-Cの改善などが含まれる。サポート期間は2020年1月までとなっており、長期間サポートが必要な場合にはUbuntu 18.04 LTSの利用が推奨される。i386アーキテクチャーはサポート廃止が検討されていることもあり、Ubuntu 19.04にアップグレードすることはできないが、現在使用しているリリースよりもサポート期間が短いリリースへわざわざ移行すべきではないとのこと。

デスクトップ版のUbuntu 19.04ではGNOME 3.32へのアップグレードにより、パフォーマンス改善や分数スケーリングサポートなどの機能向上が行われている。Trackerはデフォルトでインストールされるようになり、ファイルの検索性が向上する。また、デフォルトではウィンドウの切り替えにAlt+Tab、アプリケーションの切り替えにSuper(Windowsキー)+Tabが割り当てられているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

漫画原作者として知られる小池一夫氏が4月17日、肺炎のため82歳で死去した(公式Twitterアカウントでの報告、 朝日新聞デジタルの記事、BuzzFeedNewsの記事)。

代表作は「子連れ狼」「クライング・フリーマン」など。また、「劇画村塾」を主宰しさまざまな漫画家や作家を輩出した功績もある。

小池一夫氏について KAMUI 曰く、

原作を提供した作品には『子連れ狼』『弐十手物語』『クライング・フリーマン』などがあるが、あまりに数が多すぎてまさしく数え切れない。『子連れ狼』は海外で刊行されたマンガの極めて初期の作品であり、海外にも影響を与えた。また、劇画村塾を立ち上げて高橋留美子やさくまあきら、原哲男、堀井雄二など、漫画家や原作者にとどまらず多くの後進を育成。2010年から始めたツイッターでは初音ミクやけものフレンズに言及するなど、常に新しいカルチャーへの関心を持ち続けた。なお、本人の最後のツイートは奇しくも先日亡くなったモンキー・パンチ氏への追悼だった。

Mozillaは16日、Pythonで書かれたデータサイエンススタックを完全にWebブラウザー内で実行できるようにする実験的プロジェクト「Pyodide」を発表した(Mozilla Hacksの記事、 VentureBeatの記事、 Infoworldの記事)。

Mozillaではデータサイエンスの処理をすべてブラウザー内で実行可能にするIodideを3月に発表しているが、現在利用可能な唯一の言語であるJavaScriptには成熟したデータサイエンスライブラリがなく、数値計算に役立ついくつもの機能が不足している。MozillaはJavaScript向けにデータサイエンスライブラリを開発することにも意義があると考える一方、早道としてPythonをブラウザー内で実行できるようにしたとのこと。

Pyodideでは標準的なPythonインタープリターがすべてブラウザー内で実行され、ブラウザーのWeb APIにフルアクセス可能だという。ただし、スレッディングなどの機能は現在のところ動作せず、ブラウザーのサンドボックスがあるため、ローレベルのネットワークソケットは今後を含め動作するようになる可能性は低い。

JavaScript仮想マシン内でPythonインタープリターを実行するという仕組み上、パフォーマンス低下は避けられないが、ネイティブの処理時間と比較するとFirefoxで1倍～12倍、Chromeでは1倍～16倍の範囲に収まっているそうだ。IodideのWebサイトではPyodideの使用例として「Oakland 311 Case」が公開されているほか、demo notebookでは、Pyodideの高度な機能を一通り確認できる。

Goolgeは18日、欧州のAndroidユーザーに検索アプリ/Webブラウザーの選択肢を提示する際の画面サンプルを公表した(The Keywordの記事、 VentureBeatの記事、 Android Policeの記事、 9to5Googleの記事)。

選択肢表示画面は検索アプリ用とWebブラウザー用の2種類。今後数週間のうちに提供されるPlayストアアプリのアップデートにより追加され、アップデート後に初めてPlayストアを開いたときに表示されるという。アプリの選択肢は検索アプリ/Webブラウザーそれぞれ5種類で、この画面から好きな数だけ直接インストール可能になる。アプリがインストールされた場合、アイコンやウィジェットの配置方法や既定のアプリに設定する手順を説明する画面が追加で表示されるとのこと。

5種類の中にはインストール済みのアプリも含まれるため、Google検索/Google Chromeは必ず含まれることになるようだ。未インストールのアプリについては人気に応じて選択され、ランダムな順番で表示されるとのこと。また、Chromeでは設定画面からデフォルトの検索エンジンが変更可能なことも通知される。

選択肢の提示はGoogleが独占禁止法違反で欧州委員会から巨額の制裁金支払いを命じられたことを受けたもので、Googleは3月に計画を発表していた。

死後4時間が経過した豚の脳に血液の代わりに「特別な液体」を送り込んだところ、脳の一部機能が回復したとの報告が出ている（Nature誌掲載論文、BBC、NHK、時事通信）。

この研究は、米国立衛生研究所（NIH）の研究チームによって行われたもの。実験ではシナプスの働きが復活したことが確認できたほか、薬物への反応や酸素の消費が確認できたという。いっぽうで脳全体の電気活動は観測されず、意識や知覚は回復しなかったようだ。

今回の実験結果からは脳を死んでいるのか生きているのか判断しにくい状態にできることも分かったため、今後こういった技術を利用する場合に向けた倫理面での課題も議論されている。

MicrosoftがXbox Oneの廉価モデル「Xbox One S All Digital」を発表した。Blu-rayディスクドライブを搭載しないモデルで、価格は249ドル。国内では2万6,978円（税込）で5月7日に発売される（Xbox公式サイト、4Gamer、ファミ通.com、Engadget日本版）。

現行のXbox One下位モデルであるXbox One Sは3万2,378円（税込）なので、単純計算で約5,000円ほど安い。また、Xbox One Sでは「ディビジョン2」もしくは「Minecraft」、「Forza Horizon 4」、「シャドウ オブ ザ トゥームレイダー」のどれか1タイトルが同梱されるが、Xbox One S All DigitalではMinecraftおよび「Forza Horizon 3」の2タイトルが同梱される。

headless曰く、

Mozillaは15日、iOSデバイスの広告識別子を月1回変更するようAppleに求める署名キャンペーンを開始した（キャンペーンページ、The Mozilla Blog、BetaNews、Mac Rumors）。

MozillaはAppleがユーザーのプライバシーを守る素晴らしい記録を保持していると称賛したうえで、iPhoneの広告識別子機能はAppleが使用する最新のスローガン「Privacy. That's iPhone」を少し真実味のないものにすると述べている。広告識別子はユーザーの興味関心に基づく広告を配信できるようにするものだが、広告主がユーザーの行動を追跡してプロフィールを作成することも可能になる。Mozillaによれば買い物中に一人の販売員がすべての店へついてきて何を見たか記録しているようなもので、まったくプライベートではないという。

広告ID機能は設定で無効化できるが、多くのユーザーはその機能が存在することすら知らないとし、緩和策としてAppleが端末ごとの広告IDを毎月変更することを提案している。これにより、ユーザーは関連性のある広告を受け取ることができる一方、企業が長期にわたってユーザープロファイルを作成することは回避できるとのこと。Appleが月1回の広告ID変更を採用すればiPhoneのプライバシーが向上するだけでなく、ユーザーが企業にデフォルトでプライバシー保護を求めているとのメッセージをシリコンバレーの企業へ送ることにもなるとのことだ。

yonghwi曰く、

JAXAや理化学研究所などの5研究所が、毎年恒例の春の般公開を行う（理化学研究所、JAXA調布航空宇宙センター、海上技術安全研究所、電子航法研究所、交通安全環境研究所）。

一般公開の日程は理化学研究所・和光地区が4月20日、調布市と三鷹市をまたいで隣接する4つの研究所（JAXA調布航空宇宙センター、海上技術安全研究所、電子航法研究所および交通安全環境研究所）が21日。

両日とも駐車場は用意されないので注意。説明員さんに真面目でアレゲな質問をして、楽しい時間を過ごしましょう。