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Android

開発終了したデータ節約アプリ「Opera Max」をSamsungが引き継ぐ、ただし…… 15

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復活 部門より
開発終了が昨年発表されていたAndroid用データ節約アプリ「Opera Max」をSamsungが引き継ぎ、「Samsung Max」としてGoogle Playで再公開した(プレスリリースSamsung Mobile Pressの記事Android Policeの記事The Vergeの記事)。

Samsung Maxはアイコンが赤から青に変更され、UIデザインもSamsung風になっているが、主な機能はOpera Maxと同様で、パッケージ名も変更されていない。インストール件数もOpera Maxから引き継がれているようだ。ただし、Google PlayではGalaxyシリーズの一部機種のみ限定での提供となっており、他機種はGoogle Playで非対応機種としてブロックされる。他社製の端末でOpera Maxを利用している場合、現時点ではSamsung Maxにアップデートするとサービスが利用できなくなるとのこと。なお、Android PoliceによればAPKを入手すれば他社製の端末にもインストールでき、利用も可能だという。

Android Policeの検証によると、広告の多さもOpera Max時代から変わっていないそうだ。利用時間制限を解除する代わりに充電時の画面に広告が表示されるVIPモードはPremiumモードに名称が変更されているが、Opera MaxではVIPモードを有効にしなくても利用できたアプリ管理機能がPremiumモード限定になっているとのこと。Android Policeでは、最高1,000ドルも払ってGalaxyデバイスを購入したユーザーに提供するアプリで多数の広告が表示される点を批判している。また、(このようにひどいアプリが)一部の新興国市場向けのGalaxy A/J シリーズにプリインストールされる点についても、残念(ユーザーが気の毒)だと述べている。
13535316 story
暗号

米税関・国境取締局はIC旅券に格納されたデータが正規のものかどうかを検証できない 8

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検証 部門より
米税関・国境取締局(CBP)では、IC旅券(e-パスポート)に搭載されている偽造・改変防止機能を活用できない状況が長年にわたり続いているそうだ(The Registerの記事Ars Technicaの記事Ron Wyden上院議員のプレスリリース)。

米国務省は2005年からIC旅券の発行を開始。ビザ免除プログラムを利用して入国する渡航者にもIC旅券の所持を義務付けており、日本では2006年からIC旅券を発行している。IC旅券のRFIDチップには旅券のデータページに印刷されたものと同じデータが格納され(米国のIC旅券では生体認証情報も含む)、偽造・改変防止用のデジタル署名が入れられている。ただし、国境の係官が使用するRFIDリーダーにはデジタル署名の検証機能が備わっていない。そのため、写真を貼り替えるといったデータページの改変をチップ内のデータと照合して見破ることはできても、チップ内のデータ自体が偽造・改変されているかどうかは確認できないのだという。

この問題は2010年の時点で米会計検査院(GAO)が指摘して改善を求めていたが、現在に至るまで放置されていたようだ。これについてRon Wyden上院議員とClaire McCaskill上院議員が22日、CBPに対して対策を求める書状を送っている。要求内容としてはIC旅券のデジタル署名検証に必要な技術の開発または導入に必要なコストを算出し、2019年1月1日までに実施することとなっている。
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アナウンス

王子ネピア、保湿ティシュを食べないよう注意喚起 66

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甘味 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

王子ネピアは23日、保湿ティシュ「ネピア 鼻セレブティシュ」を口に入れたり食べたりしないよう注意を促した(トピックス製品に関するよくある質問)。

同社によると、一部報道やインターネット上に「保湿ティシュを舐めると甘い」という情報があるという。「鼻セレブティシュ」には保湿成分として甘味料にも使われるソルビットを使用しているためだが、食品ではないので食べないようにしてほしいとのことだ。

13535144 story
Android

Google、企業が導入するのに適したAndroidデバイスとサービスの推奨プログラムを発表 26

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推奨 部門より
Googleは21日、企業向けの「Android Enterprise Recommended」プログラムを発表した(The Keywordブログの記事Softpediaの記事The Registerの記事The Vergeの記事)。

Android Enterprise Recommendedは、企業が導入するのに適したAndroidデバイスとサービスの要件を定め、要件を満たすものを推奨するプログラムだ。デバイスに関しては、Android 7.0以降でハードウェア最低スペックを満たすこと、企業向け一括導入のサポート、Google標準アプリの提供、Googleがリリースしてから90日以内のセキュリティパッチ提供、SIMロックされていないデバイスを入手可能、などが要件として挙げられている。
13535141 story
統計

2017年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年比で初の減少となる4億785万台、年間では引き続き増加 22

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増減 部門より
Gartnerのデータによると、2017年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年同四半期から2,429万台減の4億785万台となり、Gartnerが世界のスマートフォン市場データを取り始めた2004年以来初の前年同四半期比で初めて減少したそうだ(プレスリリース)。

ベンダー別にみると、1位のSamsungは276万台減の7,403万台、2位のAppleは386万台減の7,318万台で、シェアはそれぞれ18.2%(0.4ポイント増)、17.9%(0.1ポイント増)となっている。Appleは新モデル発売直後の第4四半期に大幅な増加がみられ、2016年第4四半期はSamsungを上回って1位となっていた。2017年第4四半期の販売台数も第3四半期比で60%以上増加しているが、Samsungの販売台数には及ばなかった。一方、3位のHuaweiは308万台増の4,389万台。シェアは1.4ポイント増の10.8%となり、四半期単位で初めてシェア10%を超えた。

Xiaomiは2017年第3四半期に前年同四半期から79.8%増加して5四半期ぶりのトップ5復活を果たしたが、第4四半期も1,244万台増(79.0%増)の2,819万台と大幅に増加している。シェアも3.3ポイント増の6.9%となり、OPPOとVivoを抜いて4位に上昇した。Xiaomiの増加はアジア太平洋地域新興国市場でシェアを伸ばし、中国市場でもシェアを取り戻している点が大きいとのこと。5位のOPPOは104万台減の2,566万台でシェアは6.3%(0.1ポイント増)となり、1位~5位は販売台数の増減にかかわらずシェアを伸ばしている。昨年同四半期に5位だったVivoは圏外となっている。
13535139 story
iPhone

米カリフォルニア州サクラメント郡、Appleからの緊急通報誤発信が相次ぐ 18

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発信 部門より
米国・カリフォルニア州サクラメント郡で昨年10月以降、Appleの施設から緊急通報用電話番号911への誤発信が相次いでいるそうだ(CBS Sacramentoの記事The Guardianの記事Mac Rumorsの記事9to5Macの記事)。

発信元の住所はサクラメント郡エルクグローブのApple Distribution Centerで、発信元の電話に向かって話しかける人はいないが、バックグラウンドでApple製品の修理などについて話す声が聞こえることもあるという。エルクグローブ警察の通報センターが受けたAppleからの誤発信は毎日20本ほど、累計でおよそ1,600本にのぼる。現在のところ実際の緊急対応には影響していないが、生死を分ける貴重な時間が奪われているとのこと。サクラメント郡保安官事務所の通報センターでも、同様の誤発信を1月1日以降47本受けているそうだ。

Appleは誤発信がエルクグローブの修理・整備施設からのものであることを認め、問題が継続しないよう捜査機関と協力して 原因を調査していると述べている。誤発信元のデバイスがiPhoneなのかApple Watchなのかについては言及していないが、問題が始まったのはiOS 11で緊急SOS機能利用可能になった時期以降のことだ。また、Apple Watch Series 3(GPS+Cellular)では、iPhoneやWi-Fiに接続しなくても緊急SOS機能が利用できるようになっている。
13534759 story
スポーツ

SpaceX、Falcon 9ロケットから切り離したフェアリングのキャッチに挑戦 24

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捕逸 部門より
SpaceXは22日、Falcon 9ロケットによるレーダー衛星 PAZの打ち上げミッションをバンデンバーグ空軍基地 SLC-4Eで実施した(The Vergeの記事The Registerの記事Ars Technicaの記事The Next Webの記事)。

PAZは打ち上げから約11分後に地球低軌道(LEO)へ投入され、打ち上げは成功した。また、今回の打ち上げにはSpaceXのStarlink衛星デモ機2機(Tintin A/B)が相乗りしており、こちらもLEOへの投入に成功して通信を確立している。StarlinkはSpaceXが計画する衛星コンステレーションで、ブロードバンド接続を12,000機の人工衛星で中継して地球に提供するというものだ。イーロン・マスク氏によると、Starlinkは「The Fault in Our Stars」にインスパイアされた名称だという。SpaceXでは米連邦通信委員会(FCC)に申請書を提出しており、FCC委員長のアジット・パイ氏は計画を支持する意向を示している。

今回はペイロードを保護するフェアリングのキャッチに初挑戦している。キャッチャーミット(巨大なネット)を搭載したボートMr. Steven(名前は適当だという)は、落下位置を数百メートル外してキャッチに失敗しているが、船上カメラがとらえた海上に浮かぶフェアリングの半分に目立った損傷はないという。このフェアリングは6百万ドルとのことで、マスク氏はどうしても回収したいようだ。マスク氏はパラシュートがもう少し大きければキャッチできていたと述べており、次回のキャッチ試行はいつかという質問に1か月ほど先と回答している。なお、Falcon 9ロケット第1段は昨年8月のFORMOSAT-5打ち上げミッションで使用したもので、今回は回収を行わなかった。マスク氏によれば、旧バージョンなので回収しなかったとのことだ。
13534754 story
スポーツ

カーリングの科学 59

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回転 部門より
カーリングでは投げたストーンが横方向にスライド(カール)していくが、カールが発生する物理学的仕組みについては現在も解明されていないそうだ(The New Yorkerの記事)。

カーリングのストーンは底面が平らではなく、ガラス瓶の底のように中央がくぼんでおり、リング状の部分(ランニングバンド)が氷に接触する。選手がストーンを投げる際、円周方向に軽く回転をかけるとストーンは回転方向にカールしていく。つまり、時計回りに回転させると右、反時計回りに回転させると左にカールすることになる。

しかし、ガラス瓶に回転をかけてテーブルの上で滑らせると、回転方向の反対にカールする。これは前方の荷重が大きくなって前後の摩擦が非対称になるためだ。氷上でストーンがカールする方向が異なることについて、趣味でカーリングをプレイするという物理学者のMark Shegelski氏は1990年代後半、前方の荷重が大きくなることで氷が溶けて潤滑性が高まり、テーブル上とは逆の効果が発生するという説を提唱した。
13534744 story
インターネット

トイレの個室の利用状況を確認できる無線デバイス 67

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金物 部門より
hylom 曰く、

総合金物メーカーのシブタニが、トイレの個室の施錠・解錠情報を無線で収集できる「SWITCHSTRIKE AIR」を3月末に発売する(プレスリリースケータイWatchの記事)。

トイレ個室の施錠金物に無線通信デバイスを組み込んだもので、施錠・解錠の際にスイッチが押されることで発電を行い、その電力で無線通信を行って施錠・解錠情報を伝えるという。これを利用することで遠隔からトイレの利用状況を確認できるほか、トイレ利用に関する統計情報などを収集できる。メーカー希望小売価格は15,000円(税別)。

公衆トイレの清潔化や設備の充実、モバイルデバイスの普及などにより、1人当たりの個室トイレ利用時間が長くなっていることから、都市部を中心に利用効率が低下しているという。シブタニは利用情報を共有して利用効率を改善するためにトイレ金物のIoT化を考案したとのこと。サンプル出荷は既に始まっており、2月6日から京都・元離宮二条城の大休憩所トイレで試験運用を行っているそうだ。

無線通信ユニットは光や温度、振動などの微弱なエネルギーを電力に変換して通信する自己発電型IoT「EnOcean」規格のもので、ロームが提供している。この製品ではEnOceanの送信モジュールとスイッチ用発電モジュールを組み合わせているとのことだ。

13534567 story
ソフトウェア

Microsoft Store、名称に「Windows」を含むサードパーティアプリを禁止? 39

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削除 部門より
Microsoftがアプリストア「Microsoft Store」で名称に「Windows」を含むサードパーティアプリの削除を開始したという話が出ている(Softpediaの記事WindowsArea.deの記事Dr. Windowsの記事)。

発端となったのは、Microsoft関連のニュースを紹介するドイツのWebサイト「WindowsArea.de」と「Dr. Windows」に対し、各サイトの公式アプリが名称に「Windows」を使用するなどMicrosoftの商標権を侵害している、という通知が10日にMicrosoft(の委託を受けたAppDetex)から送られたことだ(Softpediaの記事[2]Born's Tech and Windows Worldの記事)。

両サイトは情報交換し、いずれの通知も米国でのアプリ提供を問題視していたことから、ドイツ語圏限定での公開に変更したという。ところが、Microsoftから再度の連絡はないまま、WindowsAreaの公式アプリが16日にMicrosoft Storeから削除されたとのこと。
13534561 story
英国

英国のKFC、チキンが届かず店舗の半分以上で一時休業 51

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KF 部門より
KFC UK & Irelandは17日、配送の問題により英国の900店舗すべてに新鮮なチキンを届けるのが困難だとして、一部店舗で休業や営業時間短縮、一部メニューのみ提供すると発表した(KFC UK & Irelandのツイート特設ページBBC Newsの記事FOOD BEASTの記事Business Insiderの記事)。

KFCは最近、経費削減のため英国での配送業者を食品配送専門のBidvest LogisticsからDHLに変更したそうだ。しかし、Bidvestの配送拠点255か所に対し、DHLは1か所しかなく、配送計画も不十分だったとみられる。KFCでは影響を受けた店舗数を公表していないが、BBC Newsによると562店舗が休業したという。合同労働組合GMBのニュース記事には750店舗が休業したと記載されており、FOOD BEASTやBusiness Insiderもこの数字を採用しているが、GMBの記事でソースとして示されているのはBBC Newsの記事になっている。

その後、配送状況は徐々に改善したようで、19日には特設ページを開設して営業中店舗の一覧を公開し、20日には半数以上、23日には90%以上の店舗が営業再開したことをツイートしている。なお、配送問題の影響を受けたのは英国本土のみで、アイルランド共和国の店舗および北アイルランドの店舗は通常通り営業しているとのことだ。
13534090 story
テクノロジー

肌に貼れるスキンディスプレイ 44

ストーリー by hylom
秋月当たりで安く売ってくれないかな 部門より

大日本印刷や東京大学の研究チームが、皮膚に貼り付けて利用できるディスプレイを開発した(大日本印刷の発表Engadget JapaneseITmedialiverdoor NEWS)。

このディスプレイは暑さ1mmほどで、1.0×0.5mmサイズのLED384個(16×24)をゴムシート上に実装したもの。伸縮性があり、繰り返し45%伸縮させても電気的・機械的特性が損なわれないという。もっとも縮めた状態の表示面積は38×58mm。

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Facebook

Facebookの広告担当副社長、ロシアの広告は大統領選挙を動かすものではなかったと発言し批判される 10

ストーリー by hylom
果たして真偽のほどは 部門より

Facebookの広告担当副社長が、Facebook上でロシアが世論操作目的で広告を出したとされる問題について、「大統領選挙を動かすような内容ではなかった」と発言している(AFP)。

同氏の見解は、ロシア介入疑惑捜査を率いるロバート・モラー特別検察官の起訴内容に反したもの。モラー特別検察官は16日、ロシア国籍の13個人と3企業を米大統領選に介入したとして起訴している。起訴内容によると、SNSへの広告はロシアの活動の一部に過ぎないという。

起訴状ではFacebookには35回言及されていると。のちにRob Goldman氏はFacebook社内のスタッフに「個人的な見解を社内調整なくツイートしたことをお詫びする」という内容の謝罪メッセージを送ったとしている(BBCWIREDSlashdot)。

13534071 story
サイエンス

東北大学、論文不正で博士号を取り消し 26

ストーリー by hylom
後手後手 部門より

東北大学大学院歯学研究科が、2003年に博士課程を修了した元博士課程学生の学位論文に不正行為があったとして学位の取り消しを行うことを発表した(東北大学)。

この元博士課程学生は修了後、同研究科の助教を務めていたが、発表した論文にデータ流用などの研究不正の指摘があり、最終的に懲戒解雇となった。これに対しこの助教は地位保全などを求めて大学側を提訴する事態になっていた(「我が国における研究不正(ミスコンダクト)等の概観」の「事例6」、2009年の日経BP記事)。

13534170 story
ビジネス

「世界で最も革新的な企業2018」ランキング、日本企業は任天堂の18位がトップ 56

ストーリー by hylom
日本企業は革新なんて求めてなさそう 部門より

米国のビジネス誌Fast Companyが選ぶ「世界で最も革新的な企業2018」(The World's Most Innovative Companies 2018」が発表された。36カテゴリから選んだ世界350企業を比較し、そこから革新的な企業50社が選ばれている(GIGAZINE)。

これによると、1位は米Appleで2位は米Netflix、3位は決済サービスを提供する米Square。4位にはさまざまなネットサービスを手がける中国のTencent、5位は米AmazonとIT企業がトップ5を独占している。

6位から10位はアウトドア製品メーカーの米Patagonia、ドラッグストアチェーンCVS Health、ニュース企業の米The Washington Post、音楽配信の米Spotify、プロバスケットバスケットボールリーグのNBA。

日本企業は18位に任天堂がランクインしただけとなったが、部門別のランキングにおいてはコンシューマエレクトロニクス部門で5位にソニーが入っている(任天堂は同部門3位。任天堂はゲーミング部門でもトップ)。

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あと、僕は馬鹿なことをするのは嫌いですよ (わざとやるとき以外は)。-- Larry Wall

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