Anonymous Coward曰く、

米国地質調査所の研究者によるロッキー山脈の雨水サンプルの分析結果は、想定とははほど遠い内容だった。曰く、そこにあったのは土壌と鉱物の粒子ではなく、さまざまな色の合成樹脂繊維だったという。この報告は「It is raining plastic（プラスチックの雨が降る）」というタイトルでまとめられた。この報告書では、地球上の空気、水、土壌に広がりつつあるプラスチック廃棄物への疑問を提起している。

コロラド州全域で収集され、顕微鏡で分析された雨水サンプルには、虹色の合成樹脂繊維やビーズ、破片が含まれていた。最近発表された別の研究とも一致しており、プラスチック粒子は数百キロメートルの範囲を風で移動できることを示している。他の研究でも、海洋の最深部、英国の湖や川、米国の地下水でもマイクロプラスチックが発見されている（The Guardian、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

英国の名門大学であるロンドン大学・ゴールドスミス・カレッジが、地球環境保護の取り組みの1つとして、9月より校内の食堂や飲食物販売所で牛肉を使ったメニューの販売を取りやめることを決めた（ゴルドスミスカレッジの発表、CNN、時事通信、Slashdot）。

牛肉の生産は環境負荷が高いとされており（AFP）、そのため牛肉を排除することに決めたようだ。また、ボトル入りの水や使い捨てカップの利用を抑えるため、これらに対し10ペンス（約13円）の追加料金を課すことも決めた。そのほか太陽電池パネルの設置推進や、100％クリーンエネルギーを供給するエネルギー会社への切り替えなども行うという。

Anonymous Coward曰く、

防衛省が航空自衛隊でのF-35Bの導入を正式決定した（共同通信、NHK、産経新聞、時事通信）。

昨年末にF-35を将来的に計147機保有し、うち42機についてはF-35Bを念頭に短距離離陸・垂直着陸型とすることを閣議了解していたという話だから、日本の国防の最強最大の敵＝財務省主計局が機数削減を求める事は無いと思いたい。

Anonymous Coward曰く、

8月18日、常磐自動車道であおり運転をしたうえ、あおった相手の運転手を殴った男性が傷害容疑で逮捕された（時事通信）。この事件では容疑者の車に同乗していた女性も犯人隠匿容疑で逮捕されているが、容疑者やこの女性がいわゆる「ガラケー」を使っていたことがなぜか注目されている（日刊スポーツ）。

メディアによっては「ガラケー女」などとまで称されているが、いつの間にかガラケーはこんなにも蔑視される、もしくは使用者が異端児扱いされるようになったのだろうか。

なお、容疑者の男性が使用していたのは折り畳み型のAndroid端末で、厳密な意味での「ガラケー」ではないという（Togetterまとめ）。

また、この事件では容疑者とは無関係の人物の名前が加害者としてSNSなどで拡散されていたという話も出ている（ITmedia）。

Anonymous Coward曰く、

バーチャルYouTuber四天王の1人とも呼ばれ人気を博している「キズナアイ」だが、今年5月以降、中の人が4人に増えるとともに初代と運営の不仲説が囁かれるなど炎上、公式が火消しに追われる事態となっている（プレスリリース、ITmedia、J-CASTの記事、Togetterまとめ）。

キズナアイは5月以降、段階的に「ボイスモデル（声優）」を増やす試みを行っており、現在は4人のボイスモデルが交代でキズナアイを演じる形となっている。しかし、ファンからは例え同じ3Dモデルでも「1人目」が演じてこそキズナアイである、という意見も強く、不満が上がっていたとのこと。加えて「1人目」の登場頻度が下がっていたことから1人目が活動を休止するのではないかとして、また「4人目」は社長の身内ではないか、「4人目」の裏垢とみられるアカウントがファンに暴言を吐いていた、などとして8月には大規模なチャンネル登録解除運動にまで発展する事態となっていたという。

こうした事態を受け、運営元のActiv8は8月16日に声明を発表。「事実に基づかない憶測や虚偽の情報が流布されている」とした上で、「初期ボイスモデルは歌を中心とした活動をしていただけで休止などはない」「キズナアイはプロジェクト立ち上げ前から「分人」というコンセプトがあった」として分裂に理解を求めた。また「1人目」とみられるキズナアイも同日夜配信の動画で一連の経緯を説明、謝罪した。

ただし、こうした運営側の言い分に対しては「初期ボイスモデルって言うのやめてくれ」「Vのガワと魂は一緒」「（被害者の）1号が謝らされているのが不快」といったコメントも寄せられており、ファンと運営の意識の違いも浮き彫りとなっているようだ。

Anonymous Coward曰く、

エプソンからの注意喚起メールで知ったのだが、天井に吊り下げるように設置したプロジェクターの外装が劣化して破損したり、それによってプロジェクタ本体が落下するという事例があるそうだ（エプソンの「重要なお知らせ」ページ）。

外装ケースに油・潤滑剤・洗剤・溶剤・接着剤・薬品などが付着したり、空気中に漂う油煙が多い環境や溶剤・薬品が揮発している空間で利用している場合に、プラスチックの劣化が発生し、その場合重量に耐えきれずケースが破損したり、最悪プロジェクターが落下することがあるという。

一般のご家庭でこのような環境にプロジェクタを設置することはあまりないかもしれないが、頻繁に焼き肉をするようなLDKとかに設置している場合は注意した方が良いのかもしれない。

Anonymous Coward曰く、

MicrosoftのSurface Pro 6とSurfacebook 2で、CPUの動作クロックが最大400MHzに制限される不具合が発生しているそうだ（Engadget Japanese、ZDNet、Slashdot）。

CPUに対し、過熱を抑えるために動作速度を抑えるよう要求する「BD PROCHOT」フラグが誤ってセットされているのが原因とのこと。8月1日にリリースされたファームウェアアップデートによってこのような挙動が発生するようになったようだ。

ユーザーによる検証では、Surface DockもしくはACアダプターなどを外すと解決したとの報告もある。一方でサードパーティのウイルス対策ソフトが原因で問題が発生したという報告もあるようだ。ただ、現在のところ明確な回避策はないという。

Anonymous Coward曰く、

米Amazon.comはクラウド方式で画像や動画の分析サービスを提供しており、これを警察などの米国の法執行機関も使用していることが過去に報じられているが、このたび米国自由人権協会（ACLU）がこのサービスを使って犯罪容疑者の写真とカリフォルニア州議会議員の顔写真を照合させたところ、議員のおよそ20％に相当する26人が容疑者の顔写真にマッチするという結果が出たという。ACLUは、Rekognitionシステムが犯罪者と誤判定した議員全員の写真を集めたPDFも公開している（CNET JAPAN、Los Angeles Times）。

いっぽうAmazon側はこれに対し、ACLUは信頼度の閾値が低い設定でサービスを利用していると批判している。議論となっているサービスでは信頼度の閾値を変更することができ、ACLUはデフォルトの値のままで使用したとのことだが、Amazonはこの閾値を99％に設定することを推奨しているという。

ACLUは昨年にも米国会議員の顔写真を同サービスを使って犯罪容疑者の写真と照合するテストを行い、28人が逮捕歴のある人物と判断されるという結果が出たと発表していた（過去記事）。

NASAの木星探査機「Juno」によって行われた木星の重力場測定結果から、木星の核部分は水素と個体が混じり合って構成されており、その密度が低いことが分かったという。これは、木星がまだ生まれたばかりの45億年ほど前に木星と大きな質量を持つ天体が衝突したことによって核が破壊された可能性があることを示しているそうだ（sorae、NewScientist、ExtremeTEch）。

木星はガスを主成分とするガス惑星であることが知られている。構造としては高密度の中心核があり、その周囲を液状の金属や気体が覆っていると予測されていたが、今回の測定結果からは実際には核部分はそれほど密度が高いわけではなく、核の周囲にある低密度の部分と混ざり合ったような状態になっていることが分かったという。

ここ最近、資本金の減資を行う小売業者が増えているそうだ（共同通信、日経新聞）。帝国データバンクによると、今年1～7月に減資した小売業は412社。10月に予定されている消費税増税では家系への影響を抑える軽減策としてポイントによる還元が検討されているが、その対象が資本金5000万円以下の中小企業であることから、減資によって中小企業になる企業が増えているという。

なお、最近ではIT企業でも資本金を引き下げる動きがあり、たとえば今年2月、ドワンゴが約105億円の減資を行って資本金を1億円とすることを発表した（CNET Japan）。資本金を下げることで「中小企業化」することで税務上のメリットがあることからこのような動きが起きているようだ（ITmedia）。

Anonymous Coward曰く、

パキスタンのイムラン・カーン首相政権は7月、イスラマバードとサイドプルを含む周辺地域での使い捨てビニール袋の禁止を発表した。8月14日に施行され、逮捕された場合に約70ドルの罰金が科せられる。これは労働者の1か月近くの賃金に相当する。同様にビニール袋の製造業者やそれらを配布する店にも同様の罰金が科せられる。

8月14日はパキスタンの独立記念日であり、今回の禁止令はプラスチックからの独立を祝うものだとZartaj Gul Wazir気候変動担当大臣は話している。パキスタンでは、長年大量のビニール袋が原因のゴミに苦労してきた。年間550億から1,120億枚ものビニール袋が使われる一方で、その廃棄に関する管理はまともに行われていないことから、河川や大地の汚染が進んでいる。

過去10年以上にわたり、パキスタン各州ではポリエチレン製のビニール袋使用禁止を試みてきた。2009年には生分解性材料でないビニール袋の禁止を命じたが失敗している。Wazir大臣によれば、この新しい禁止措置は環境問題を重視して当選したカーン首相の全面的な支持があることから、成功する可能性は高いと主張している（npr、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

アフリカ大陸などでたびたび流行しているエボラ熱だが、現時点で有効な治療法は確立されておらず、致死率は50～90％と高い。しかし、現在エボラ熱に対し高い効果を持つ可能性のある薬が開発されているという（GIGAZINE、BBC、ハザードラボ）。

新たに開発されたのは、米Regeneronによる「REGN-EB3」と、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）による「mAb114」というもの。

681人の患者を対象とした実験データによると、従来の治療薬である「Zmapp」や「remdesivir」が投与された患者の死亡率はそれぞれ49％、53％だったが、REGN-EB3やmAb114が投与された患者の死亡率はそれぞれ29％、34％だったという。

また、、血中ウイルス濃度が低い段階の患者においては、REGN-EB3では死亡率が6％、mAb114では11％と、より高い効果が確認できたという。

ドナルド・トランプ米大統領がデンマークからグリーンランドを買い取って米国領にする意向を示しているとWSJが報じたことに対し、グリーンランドが「売り物ではない」などとお返ししている(CBS Newsの記事[1]、 [2]、 BBC Newsの記事、 Mashableの記事)。

トランプ大統領が本気なのか冗談なのか報道の内容だけではよくわからないが、WSJによるとトランプ大統領は真剣さの度合いは時によって異なるものの、グリーンランド買収への興味を繰り返し表明しているという。CBS Newsもトランプ大統領がグリーンランド買収の可能性について側近や大統領法律顧問に質問しているとの情報を得たと報じている。グリーンランドには米軍基地もあり、トランプ大統領はグリーンランドの戦略的・軍事的重要さに注目しているとのこと。

一方グリーンランド自治政府の外務省は、グリーンランドが資源豊富であり、アドベンチャーツーリズムの新たなフロンティアにもなっているとし、ビジネスは行なっているが売り物ではないとツイートした。このほか、グリーンランド/デンマークの政治家やジャーナリストなどからも反発の声が出ている。デンマークの国会議員ソアン・エスパーセン氏はむしろわれわれがカリフォルニアを買収すべきだと冗談を言ったそうだが、The New Yorkerの連載ジョーク記事「The Borowitz Report」では、デンマークによる米国買収計画(嘘)を取り上げている。記事ではデンマークが米国全土を買収すれば教育システムやヘルスケアシステムを与えることができ、巨大な土地を偉大な国に転換できるという話になっている。

米国によるグリーンランドの買収話は1867年と1946年にもあり、1946年にはトルーマン大統領が1億ドルをデンマークに提示したが、いずれも成立しなかった。

YouTubeは15日、「Content IDの手動申し立てに関するポリシー」を改訂し、動画のごく一部に含まれる音声コンテンツや意図的でない使用とみなされる音声コンテンツについて、コンテンツ所有者が手動申し立てをしても収益化ポリシーが適用されない可能性があることを明記した(YouTube Creator Blogの記事、 The Vergeの記事、 TorrentFreakの記事、 9to5Googleの記事)。

手動申し立てはコンテンツ所有者がContent IDシステムで自動認識されないコンテンツの権利を申し立てることができるようにするためのものだ。しかし、動画のごく一部に含まれる音声コンテンツや偶然に録音されたとみられる音声コンテンツなどに対し、動画クリエイターから収益を奪う目的で手動申し立てを行う例があるという。YouTubeでは7月、手動申し立ての際にタイムスタンプによる対象コンテンツの位置指定を必須とするポリシー改訂を実施してクリエイターによる該当部分の削除を容易にしており、今回の改訂でクリエイターに対する公平さをさらに高める狙いだ。収益化ポリシーが適用されない場合もコンテンツ所有者はコンテンツをブロックすることができるが、YouTubeでは収益化につながらない申し立てが減ることを期待しているようだ。

Bill Hates曰く、

フロッピーディスクドライブ(FDD)を内蔵しないことで話題になったボンダイブルーの初代iMacの発売から8月15日で21周年を迎えたが、市販のマザーボードにはFDDもIDEもインターフェースがないのが常識になってきている。Windows 10では現在もFDDドライバーが提供されている一方で、LinuxではFDDドライバーのメンテナンス担当者がいなくなるという話も出ている。

何かあったときのためにUSB接続のFDDは所有しているが、買ってから使った記憶がない。今でもフロッピーディスクには趣味的ではない、何らかの実務的な用途があるのだろうか。