hylom 曰く、

英ロックバンド The Verveの代表曲「Bitter Sweet Symphony」はThe Verveがその大部分を作詞・作曲したにもかかわらず著作権はThe Rolling Stonesのものになっていたが、このたび権利が返還されることになったという(Richard Ashcroft氏のツイート、 NPRの記事、 CNNの記事、 Gear Otakuの記事)。

Wikipediaでも解説されているが、この曲ではThe Rolling Stonesの「The Last Time」をThe Andrew Oldham Orchestraが演奏したオーケストラ版のサンプリングがイントロやエンディングで使われている。The Verveは使用の許諾を得ていたが、契約を破ってより長時間使用したとThe Rolling Stonesのマネージャーが主張し、権利を巡って裁判になった。その結果、The Rolling StonesのMick JaggerおよびKeith Richards、The VerveのRichard Ashcroftの3人が著作者となり、ロイヤリティはThe Rolling Stones側に入る形になっていた(英語版Wikipediaの記事)。

ただ、The Last TimeはThe Staple Singersの「This May be the Last Time」(1958年)に酷似しており、このことはThe Rolling Stone側も認めていたという。それでもThe Last TimeはMick JaggerおよびKeith Richardsが著作者となっている。そのため、Geat Otakuでは「よそからパクった曲を根拠にヴァーブを訴えることで、世界で1000万枚以上売れたモンスターアルバムの代表曲を手に入れた」と評している。

なお、Bitter Sweet Symphonyでサンプリングされた旋律はThe Rolling Stoneのオリジナルの「The Last Time」ではほぼ出てきておらず、オーケストラアレンジされたときに生まれたものと思われる。

聞き比べた限り、サンプリングされた部分はBitter Sweet Symphonyのイントロや中間部、エンディングで聞かれる特徴的なストリングスのリフではなく、ほぼ全曲にわたってバックグラウンドを支えるストリングスの白玉だと思われる。この部分はThe Last Timeのバース部分の旋律(歌)が元になっており、Bitter Sweet Symphonyの旋律(歌)自体もこの部分と似ている。Bitter Sweet Symphonyの特徴的なストリングスのリフは、オーケストラ版で聞かれるチューブラーベルやストリングス(たぶん)のリフに音を足したもののようだ。オーケストラ版のリフはストーンズ版のギターリフが元になっているのかもしれない。なお、The Last TimeがThis May be the Last Timeに似ているのはコーラス部分であり、後者に前者のバースと明確に一致する部分はない。

米国で子供や世話の必要な人を乗用車内に忘れて閉じ込めてしまうことを防ぐため、警告装置搭載を義務付ける法案が提出された(上院商業・科学・運輸委員会のプレスリリース、 ティム・ライアン下院議員のプレスリリース、 SlashGearの記事、 法案: PDF)。

超党派の上院・下院議員による法案「Helping Overcome Trauma for Children Alone in the Rear Seat(HOT CARS) Act of 2019」は、成立から2年以内に新車への警告装置搭載義務付けに関する最終規則の制定を運輸長官に求めている。警告装置は運転者がエンジンを切った後で作動して後部座席を確認するよう促すもので、光や音による警告が必須、振動による警告がオプションとなる。このほか、各州に対してはエンジンを切った車内へ子供や世話の必要な人を残していくことの危険性に関する教育プログラムの実施を求める条項や、運輸長官には既存の乗用車への警告装置追加に関する第三者機関による調査の実施を求める条項が盛り込まれている。

AC0x01 曰く、

SpaceXは日本時間24日、同社が進める衛星コンステレーションによるブロードバンドサービス「Starlink」の最初の60基の打ち上げに成功した(SpaceXのニュース記事、 プレスキット: PDF、 Yahoo!ニュースの記事[1]、 [2]、 Engadget日本版の記事)。

Starlinkは小型通信衛星を多数用いて全世界にブロードバンドサービスを提供する計画で、今回の打ち上げではフラットパネル状で重量227kgの衛星60基が高度440kmの軌道上に展開された。各衛星はオンボードの推進装置を用いて運用高度となる高度550kmまで移動する。Starlinkでは最終的に12,000基の衛星の打ち上げが構想されているが、1,440基が揃った時点で全世界での通信が可能となるとのこと。今回の衛星は衛星間レーザー通信は行えない初期型だが、将来的に衛星間の通信が実現すると、地上の光ファイバー網より高速な通信が実現するという。

衛星インターネットサービスでは、ソフトバンク等が出資するOneWebが遅延続きながらも今年3月に最初の6基を打ち上げていたが、SpaceXは年間1,000～2,000基の衛星を打ち上げて2020年にもサービスを開始するとしており、あっさり追い抜いてしまうかもしれない。

SpaceXでは昨年2月のPAZ打ち上げミッションにStarlinkデモ機2基を相乗りして軌道に投入し、通信の確立に成功していた。今回の打ち上げに使用したFalcon 9ロケット第1段は昨年9月のTelstar 18 VANTAGEミッションと今年1月のIridium-8ミッションで使用・回収されていたもので、今回も大西洋上のドローン船「Of Course I Still Love You」への着陸に成功している。キャッチャーボート「Mr. Steven」によるフェアリングキャッチは行われなかったようだが、フェアリングは回収したとイーロン・マスク氏がツイートしている。

映画やテレビ番組の評価サイトRotten Tomatoesは23日、劇場公開映画の評価やレビューの投稿者が実際に作品を鑑賞したことをチケット購入で確認するシステムの導入を発表した( RT Product Blogの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事 )。

ユーザーレビューの投稿が可能なWebサイトでは評価を操作する目的で極端な評価を大量に投稿する「review bombing」が問題になっており、Rotten Tomatoesではその対策として今回の新システムを導入したという。新システムは最近の公開作品から適用され、デフォルトでは「AUDIENCE SCORE」に表示される評価スコアはチケット購入確認済みの投稿者のみの評価で算出されたものとなる。チケット購入が確認されていない投稿者を含む評価については、「MORE INFO」をクリックして詳細パネルを開き、「All Audience」をクリックすれば確認できる。

チケット購入確認済み投稿者として評価やレビューを投稿するには、購入したチケットプロバイダーを投稿フォームで選択するだけでよい。これにより、Rotten Tomatoesに登録された電子メールアドレスとチケット購入時に指定した電子メールアドレスの照合が行われ、一致すればチケット購入確認済みとなる。現在のところチケット購入が確認可能なのはFandangoでの購入者のみとなっているが、AMC TheatersやRegal Cinemas、Cinemarkとも確認プログラム参加の契約を結んでおり、さらに対応チケットプロバイダーを増やしていく計画だという。また、テレビ番組やストリーミング作品についても、何らかの方法で視聴を確認できないか検討しているとのことだ。

英競争・市場庁(CMA)によると、AppleがiPhoneのパフォーマンスに影響を与える可能性のあるiOSアップデートを提供する場合、ユーザーに事前告知すると約束したそうだ(CMAのニュース記事、 SlashGearの記事、 Softpediaの記事)。

Appleは2017年、バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを絞って予期せぬ電源断を防ぐ機能をiOSアップデートで追加したが、事前に告知を行わなかったため、故意に製品寿命を短くしてアップグレードを促進するのが目的ではないかといった疑惑を呼ぶ結果となった。その後Appleは謝罪し、バッテリー交換料金の値引きを1年にわたって実施した。この件についてCMAでは、ユーザーがパフォーマンス低下の原因を知らなかったために修理や買い替えをした可能性や、バッテリーの健康状態に関する情報を簡単に得る手段がないことを問題視していたという。

今回のCMAの発表は、パフォーマンスへの影響があるアップデート提供時に必ず事前告知することをAppleに公約させるものになるとのこと。また、Appleはバッテリーの健康状態と予期せぬ電源断に関する情報を、バッテリーの劣化を最小に抑える方法とともに提供することも約束したそうだ。

米国のジョシュ・ホーリー上院議員(共和党)は23日、子供がプレイするビデオゲームでの課金プレイ提供を禁止する法案を超党派で提出したことを発表した。ホーリー上院議員は5月上旬に法案の提出計画を発表していた(プレスリリース、 法案: PDF、 FAQ: PDF、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。

提案者はホーリー上院議員のほか、民主党のエド・マーキー上院議員とリチャード・ブルメンタール上院議員の3名。法案では未成年者向けのゲーム並びに、パブリッシャーやディストリビューターが18歳未満のユーザーの存在を知り得るゲームについて、Loot Box(ガチャ)やPay-to-Win(ゲームの有利な展開を可能にする有料アイテム)の提供を禁じる内容となっている。対象が非常に幅広くなっているが、FAQによるとLoot BoxやPay-to-Winを提供する場合は未成年者がプレイできないよう制限をかけるべき、ということのようだ。

一方、入手に必要な金額が固定されており、ゲームの展開を有利にしない追加コンテンツや、通常よりも難易度を高くする追加コンテンツなどの提供は認められる。なお、課金アイテムの影響に関する報告書の提出を連邦取引委員会(FTC)に義務付ける条項も法案には盛り込まれており、こちらではLoot BoxとPay-to-Win以外の追加コンテンツも調査対象に含まれている。

全世界で重大な被害を与えた6種のマルウェアに感染しているノートPC、という芸術作品「The Persistence of Chaos」がオークションにかけられており、入札額は120万ドルを超えている(オークションページ、 HackReadの記事、 Motherboardの記事)。

The Persistence of Chaosは中国のインターネットアーティスト郭偶東(Guo O Dong)氏の作品だ。米サイバーセキュリティ―企業Deep Instinctの協力により、ネットオークションが行われている。本体は10.2インチディスプレイ(WSVGA)を搭載したSamsungのネットブックNC10-14GB(2008年製)で、OSはWindows XP SP3。総額950億ドルの金銭的被害を出した6種のマルウェア「ILOVEYOU」「MyDoom」「SoBig」「WannaCry」「DarkTequila」「BlackEnergy」に感染しており、オークションページでは感染が広がらないようエアギャップ環境でのライブ中継が行われている。

現在はニューヨークで保管されているようだが、米国ではマルウェアを運用目的で販売することは違法となる。そのため、入札にあたっては芸術作品として、または学術目的での購入であり、マルウェア拡散が目的ではないことに合意する必要があるとのことだ。

GitHubは23日、GitHubのオープンソースプロジェクト貢献者個人に対する金銭的な支援が可能となる「GitHub Sponsors」のベータプログラムを発表した(The GitHub Blogの記事、 GitHub Helpの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事)。

GitHubアカウント保有者は、貢献者のプロフィールで毎月の支援額を指定すればスポンサーになることができる。新プログラム開始を記念して最初の12か月間は送金手数料をGitHubが負担するため、全額が貢献者に支払われるとのこと。

現時点で支援の対象となる「sponsored developer」は少数のベータプログラム参加者のみとなっており、ウェイティングリストへの登録を受け付けている段階だが、将来的にはすべての貢献者がsponsored developerとして登録可能になるという。また、GitHubではsponsored developerに登録後1年間、1人あたり最高5,000ドルを支援する「GitHub Sponsors Matching Fund」も用意している。

hylom 曰く、

米Red Hatがロゴマーク刷新を発表した(Red Hatのブログ記事、 PC Watchの記事)。

これまでのロゴでは赤い中折れ帽(fedora)をかぶった男性の顔のイラストが使われていたが、新ロゴでは赤い中折れ帽だけになっている。ロゴの文字部分も従来の「redhat」から「Red Hat」に変更された。Red Hatによると、かつてRed Hatは「こっそり出入りする」新興企業だったが、現在では世界をリードする企業となり、「影から出てきた」という。新しいロゴはRed Hatのこういった進化を反映しているとのこと。

スラドの「レッドハット」トピックアイコンは2015年のデザイン刷新で現在の赤い帽子のみに変更されている。

Googleの自動音声通話技術「Duplex」がGoogleアシスタントのユーザーに代わって予約電話をかける機能は昨年のGoogle I/Oで発表され、AIによる本物の人間のような会話が注目を集めたが、現在米国48州で提供されているレストランへの予約電話サービスでは実際に本物の人間が電話をかけるケースも多いようだ(The New York Timesの記事、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事、 9to5Googleの記事)。

The New York Timesが実施した数日にわたる実験では、事前にレストランへ連絡したうえで、12件以上の予約電話をGoogleアシスタントにかけさせている。予約可能な人数の条件が合わずに断られた店も多かったようだが、予約に成功した4件のうち3件は人間が電話したものだったという。ただし、AIによる予約が成功した1件は、AIが適宜間や間投詞を入れるなど、実際に人間が考えながら受け答えをしているような会話となっている。電話に出た店員が混乱したふりをして繰り返す質問にも迷わず答え、「子供が含まれるか」という質問には「クライアントに代わって電話しているので、はっきりとはわからない」と答えている。この店員によれば、本当の人間が話しているようで、すべて完璧だったとのこと。

Googleによれば、Googleアシスタントによる予約電話の25%程度はコールセンターのスタッフによるもので、自動化システムにより発信されたもののうち15%程度は途中で人間が代わることになるそうだ。Googleでは店に失礼がないよう、予約を受け付けているかどうか不明な場合や、ユーザーがスパマーの可能性がある場合などには人間のスタッフがかかわるようにしているという。予約に成功したチベット料理店については予約を受け付けているかどうか不明だったためスタッフが電話をかけたと説明されたが、翌日同じ店でもう一度試した時にもスタッフによる電話だったとのこと。Googleは積極的に人間のかかわりをなくすつもりはないが、通話の途中で人間が助けなくてもすむように自動化システムの改善は進めているとのことだ。

ジェネリックトップレベルドメイン(gTLD)「.amazon」の使用権をめぐりAmazon EU S.à r.l.とアマゾン協力条約機構(ACTO)加盟国との間で行なわれていた論争は、ICANNがAmazon EU案を受け入れることで決着の運びとなったようだ(ICANNの発表、 Mashableの記事、 The Registerの記事)。

Amazon EUは2012年にgTLD「.amazon」(および、その国際化ドメイン名バージョン2件)を申請。しかし、南米各国は小売り大手のAmazonによるドメイン名の独占や、アマゾンの生物群系の保護など公共の利益にかかわる用途で使用できなくなることを危惧しており、ICANNの諮問機関GACはブラジルとペルーの要請により早期警告(PDF)を出している。

ブラジルとペルーの要請については、GACメンバーでないACTO加盟国のボリビアとエクアドル、ガイアナに加え、ACTO加盟国ではないアルゼンチン政府が全面的に支持していた。その後、議論はACTO加盟8か国(ブラジル・ボリビア・コロンビア・エクアドル・ガイアナ・ペルー・スリナム・ベネズエラ)とAmazon EUの間で続いていたが、相互に受け入れ可能な結論に達するのは困難だった。ただし、Amazon EUによる4月17日の提案はGACの勧告と大きく相違するものではないことから、ICANNの理事会では申請を拒否する理由はないと判断したとのこと。

理事会が許容可能と判断したAmazon EUの提案のポイントとしては、アマゾニア地域の重要な文化や遺産として幅広く知られている用語を各.amazon TLDのドメイン名に使わないことや、各.amazon TLDについて9つのドメイン名をACTOおよび加盟国が非商用目的で利用できるよう提供することが挙げられている。Amazon EUの申請については、今後30日間の意見募集を行ったうえで手続きを進めていくとのことだ。

福岡空港の運営会社が、テロ対策強化のための内部文書を誤って報道機関21社にFAXで送信していたそうだ（テレビ西日本、朝日新聞、日経新聞）。

誤送信された内部文書には、ビル内のバックヤードに入るための扉の位置や、オートロックの暗証番号なども記載されていたという。本来は空港内の店舗に送信するはずが、誤って報道機関向けに送信するボタンを押したのが原因とのこと。

あるAnonymous Coward曰く、

2018年1月にプロセッサの脆弱性問題として「Specter」と「Meltdown」が発覚した。すでに脆弱性の対策パッチは公開されているが、これらを適用した場合にどの程度性能が低下するかをPhoronixが調査しその結果を公開した（GIGAZINE、Slashdot）。

調査対象はIntelのCore i7-6800K・Core i7-8700K・Core i9-7980XEと、AMDのRyzen 7 2700X・Threadripper 2990WX。その結果のグラフを見ると、いずれのCPUでも修正パッチの適用で性能が下がっていることが分かる。

また、その低下幅はIntel CPUの方が大きく、AMD CPUはいずれも性能低下は3％未満だったのに対し、Intel CPUはSMTをオンにした状態で15～16％ほど、SMTをオフした場合は20％以上の性能低下が見られた。

headless曰く、

Microsoftは21日、Windows 10 May 2019 Update（バージョン1903）の一般提供開始を発表した（Windows Exerience Blog、Windows 10のダウンロードページ）。

May 2019 UpdateはOctober 2018 Update（バージョン1809）での大失敗を教訓に、Windows Insider Programのリリースプレビューリングでは4月8日から、4本の累積更新プログラムを含む1か月以上にわたるテストが行われた。

4月に発表されていた通り、Windows 10バージョン1803/1809では月例更新プログラムと機能更新プログラムを個別にインストール可能にする累積更新プログラム（バージョン1803用: KB4499183/バージョン1809用: KB4497934）が同日リリースされている。これらの更新プログラム適用後は「設定」アプリの「更新とセキュリティ→Windows Update」で「更新プログラムのチェック」のクリック後に自動でインストールされるのは品質/セキュリティ更新プログラムのみとなる。

機能更新プログラムに関しては、利用可能な場合に追加のオプションが表示されるのみで、このオプションを選択するまではダウンロードもインストールも実行されない（解説動画）。ただし、サービス終了が近付いているバージョンのWindows 10では機能更新プログラムが自動インストールされる。Windows 10バージョン1803は11月12日にサービス終了となるため、6月以降は順次更新が行われるという。

なお、May 2019 Updateは徐々に提供対象を拡大している段階なので、オプションが表示されるまでに時間がかかる可能性もある。Windows 10のダウンロードページで入手可能な更新アシスタントやメディア作成ツールはMay 2019 Update対応版に更新されているため、すぐにインストールしたい場合はこちらを利用するといいだろう。

自動車メーカーの仏シトロエンが昨年、乗り物酔いを防ぐ効果があるという眼鏡「SEETROËN」を発売したが、ついにこの製品が日本でも発売されるという（レスポンス、ITmedia）。

シトロエンショールームおよびシトロエンオンラインショップで販売され、価格は1万6,200円。元々は船員向けに開発された技術を自動車向けに応用したものだそうで、フレーム内に封入された青色の液体が水平線を再現することで視覚と三半規管の感覚を同期して乗りもの酔いを解消できるという。