髪の色や髪型、目の色などのパラメータを設定することで美少女キャラクターのイラストを生成できる「MakeGirls.moe」というサイトが公開されている。多数の画像データから深層学習を利用して学習させたシステムを使い、「無限に画像生成できる」という（ITmedia、Togetterまとめ）。

手法についての解説論文も公開されているが、Generative Adversarial Network（GAN）というモデルを利用しているとのこと。GANについてはElix TEch Blogが詳しいが、学習した訓練データからそれと似たようなデータを出力するもので、さらに訓練データ群の特徴を加減算するような処理も可能。

論文によると、学習に使用したデータは美少女ゲームなどの通販サイトGetchu.comの商品ページに掲載されているサムネイル画像とのこと。同サイトではさまざまな「多様性のある」画像があるために利用したとされている。収集した画像に対して顔認識処理を行い、顔や髪型部分のデータを抜き出して学習に使用したそうだ。論文では年代毎のサンプルから割り出した「平均的な顔」のデータや、2つの画像からそれを組み合わせた「中間的な顔」を生成したデータ例も掲載されている。

フロントエンド部分のソースコードはGitHubで公開されており、また学習に使用したスクリプトも公開予定とのこと。

英University of Exeterの研究者らが、飲酒によって記憶力が向上するという研究成果を発表した（同大学の発表、Scientific Reports掲載論文、WIRED）。

研究では、88人を対象にアルコールを飲んだあとに「言葉を記憶するタスク」を行ってもらったという。その後、被験者らを「好きなだけアルコールを飲んで良い」グループと、「飲んではいけない」グループに分け、その翌日に同じタスクを行ってもらったという。その結果、「好きなだけ飲んで良い」グループのほうがより多くの言葉を記憶していたことが分かったという。

アルコールには記憶力を弱める働きがあるが、そのために「学習したばかりの情報がよりよく定着した」可能性があるという。

iPhoneなどさまざまな製品の製造を請け負っていることで知られる鴻海精密工業が米国内に工場を立ち上げるようだが、そこで雇用される労働者には「高いレベルのエンジニアリングスキル」が必要であり、「米国の労働力には欠けているもの」だという。そのため、たとえば自動車工場や鉄鋼工場で働いていた労働者が単純にそこで働けるというものではないそうだ（WIRED）。

鴻海はiPhoneの製造ラインのような、比較的単純な組み立て作業などを行う工場ももちろん持っているが、それを米国で行うとコストに見合わないそうだ。そのため、米国ではコストに見合うような「高度な技術」を持つ人々を雇用する工場を立ち上げることになったようだ。

いっぽうで米国では「高いスキル」を持つ労働者が不足しているという問題もあり、そのため鴻海の米国工場は労働者不足のためうまくいかないのではないか、という声もあるようだ。

個人が株のようなものを発行してビットコインによる投資を集められるサービス「VALU」で、インサイダー取引的な行為や風説の流布のような行為が行われた模様。VALUは個人がビットコインで取引できる「VALU」を発行し、VALU社が提供する市場でそれらを取引できるというもの。購入希望者が多ければ価格が下がる、売却希望者が多ければ下がる点は株式と同じだが、現金ではなくビットコインで取引を行うこともあって現状法的な規制などはかけられていない。

経緯については「ヤーマンの株日記」ブログが詳しいが、今回問題となったのは、VALUをやっているあるYouTuberが「優待を出します！」とTwitterで告知。これによってYouTuberのVALUが高騰したのだが、その後すぐに本人やそのVALUを持っていたその所属事務所、関係者がそれらを一気に売却、VALUが急落する事態になったという。これによって数十万円単位の損害を出した人もいるようだ。

なお、このYouTuber本人はその後Tweetを削除、優待は特に何も考えていないなどとの発言や、VALUで「小銭稼ぎ」を行うことを否定する発言を行っている。

これによって14万円の損失を出したという人が経緯を説明しているが、問題のYouTuberの周囲の人がTwitterなどで期待を煽るような発言を行っていたとのこと。

計算機科学の未解決問題であるP≠NP予想を解決したとする論文がarxivに投稿された（結城浩氏のツイート、論文のページ）。

NP完全問題は、巡回セールスマン問題のような、入力（重み付きグラフと閾値）に対する証拠（巡回経路）があれば入力を多項式時間で判定できる問題の中では最も難しいものである。NP完全問題を多項式時間で解くアルゴリズムはまだ見つかっていない。そのようなアルゴリズムが存在すればP＝NPであり、存在しないならばP≠NPであるが、現在までどちらなのか分かっていない。

今回投稿された論文では、P≠NP（つまり、NP完全問題は多項式時間で解けない）と結論付けている。著者が計算機科学の専門家（大学の情報科学科の教授）である点から、この論文に期待する意見もある。しかし、arxivには査読の仕組みがないため、この証明が正しいかどうかは、現段階では不明である。

ところで、P≠NP問題を解決したと主張する論文のリストを示しているページによると、（査読を通ったものを含めて）116本の論文がこれまで発表されている。

15日夕方、台湾で大規模停電が発生した（フォーカス台湾、台湾電力公司プレスリリース、読売新聞、産経新聞）。台湾の全世帯の半数近くに影響が及んでいるという。

台湾電力の大潭発電所の全6基が緊急停止したため。発電所に燃料を供給する台湾中油の作業員の操作ミスで2分間天然ガスが供給されなくなったことが原因だと見られている。

停電によってエレベータに閉じ込められる人や信号機停止による交通の混乱がみられたという。なお電源の復旧のため、午後6時から台湾の全世帯の半分にあたる668万戸で緊急の計画停電を実施、遅くとも15日24時までに完全に復旧できるようだ。

家電量販店大手のヤマダ電機が、品薄が続いている任天堂のゲーム機「Nintendo Switch」を抱き合わせ販売しているのではないかとの指摘がTwitterに投稿されている（@SoyaMassoの投稿、@wrx_overrunの投稿、ガジェット通信、ITmedia）。

これを受けてヤマダ電機は「不適切な説明を行った」との謝罪文を出し、以下のように回答している。

当社では、本年6月よりゲーム機「Nintendo Switch」及びWiFi接続機器「SoftBank Air」の販売促進策として、任天堂株式会社、ソフトバンク株式会社と共同で、「Nintendo Switch」及び「SoftBank Air」を同時に購入していただいた方に、「Nintendo Switch」用のソフトをプレゼントしております。

いっぽう、問い合わせした人によると、任天堂は「当社は関与していない」との回答だったという。

クレジットカード会社のクレディセゾンが8月14日、従業員が能力を発揮しやすい労働環境作りを目的に、人事制度を刷新すると発表した（発表PDF、ITmedia、日経新聞）。

同社は無期雇用の「総合職社員」「専門職社員」と、有期雇用の「嘱託社員」「メイト社員」という複数の社員区分が存在しており、それぞれ給与の基準や賞与の有無、確定拠出年金の有無などで違いがあった。今後は全社員を「正社員」とし、すべてを無期雇用・月給制とした上で賞与も支給さあれ、確定拠出年金制度などの福利厚生も統一するという。

新制度は9月16日より適用されるとのこと。同社ではこれまでプログラマーは嘱託社員扱いだったようだが、今後は正社員になる模様。

米ニューヨークタイムズが14日に報じたところによると、米情報機関やミサイル専門家などの分析から、北朝鮮が開発した大陸間弾道ミサイル （ICBM） には、ウクライナから流出したロケットエンジン技術が用いられている可能性が高いという（時事通信、読売新聞）。

金総書記がミサイルを視察した際の画像や発射画像から、使用されたエンジンは旧ソ連の液体燃料式エンジン「RD-250」の改良型とみられるという。流出元はSS-18ミサイルを作成していたウクライナ中部ドニプロの工場と推定されている。もしこれが事実であれば、北朝鮮のミサイルは極めて高い性能を持つと考えられるが、ウクライナ当局は流出の可能性を否定しており、真相は藪の中である。

その後、ウクライナ国立宇宙機関が北朝鮮のミサイル開発に同国内で製造されたエンジンが使われたことを認めているという報道も出ている（AFP）。エンジンはロシア向けに製造されたものだが、その一部が不正に密売されて北朝鮮に密輸された可能性があるとのこと。

Opera Teamは14日、Android用データ節約アプリ「Opera Max」の開発終了を発表した（Opera Blogs、BetaNews、Neowin）。

Opera MaxはAndroidのVPN機能を使用するアプリ。VPNサーバー側のデータ圧縮により、データ使用量を削減する。Opera TeamではOpera MaxとOperaのブラウザー製品との方向性の違いを挙げ、ブラウザーや今後提供開始するサービスへ注力するために開発終了を決めたと説明している。既にOpera MaxはGoogle Playから削除されているが、既存のユーザーに対するサービスは当面継続する。サーバー側でのサポート終了時期は今後告知するとのことだ。

東京大学や慶応大学らの研究者が、長期間肌に貼り付けて利用できる通気性と伸縮性を兼ね備えた超軽量で極薄のナノメッシュ電極を開発したと発表した（Nature nanotechnology掲載論文、日経デジタルヘルス、産経新聞、読売新聞）。

この電極は金と高分子を素材としており、少量の水で皮膚に貼り付けることができるという。ナノサイズのメッシュ構造を持つためガス透過性があり、皮膚呼吸を妨げず、また実験ではかぶれや皮膚アレルギーなども見られなかったそうだ。

実験ではこの電極を生体電極として使用した筋電位の測定に成功したほか、温度や圧力などの計測にも利用できるという。

8月11日より開催されていたコミックマーケット92の企業ブースに出店していたVRアイドルプロジェクト「岩本町芸能社」の告知やプロジェクト準備などが非常に残念だったことが話題となっている。

このプロジェクトは、VRゴーグルを使った仮想空間内で「アイドル研究生」と会話ができるというもの。コミケ3日間でTwitterアカウントのフォロワー数が1万人を超えると「デビュー」できるという話だったらしいのだが、事前の告知や宣伝などは皆無で、また展示ブースでもVRを体験できるのは5分あたり1人という回転数の悪さであったため、当然ながらフォロワーは増えず、さらに関係者が公式Twitterアカウントで口論を始めるなど、別の意味で注目を集めるようになっている。その結果Twitterアカウントのフォロワー数は増えたが、1万人はまだ超えていない。

Android端末向けのトロイの木馬「BankBot」が仕込まれたアプリがGoogle Playで多数配信されているという（ZDNet Japan）。

このトロイの木馬はたびたび話題になっており、2016年12月に見つかったとされている。今回問題が見つかったアプリはインストール直後は悪意のある行動は行わないが、その後ユーザーがアプリのアップデートを行うとBankBotが組み込まれ、端末から認証情報を盗み、その情報を使ってインターネットバンキングサイトなどにアクセスして不正送金などを行うという。

Google Playではマルウェアをブロックする仕組みがあるが、アップデート時にマルウェア的な機能を追加させることでこの制限を迂回しているようだ。また、ユーザーの端末が旧ソ連の国々で稼働している場合は、BankBotが作動しないという話も出ている。

AndroidスマートフォンやiOSデバイスでは、無線ネットワーク接続経由でアップデートを実行するOTAアップデートを利用する場合、先にアップデートに必要なファイルをすべてダウンロードしておく必要があった。そのためデバイスに空き容量がない場合アップデートが行えなかったが、Android 8では、およぼ100KBの空き容量があればシステムアップデートを実行できるようになるという（ZDNet Japan）。

これは「ストリーミングアップデート」機能と呼ばれており、これによってローカルストレージに空き容量がない場合でもアップデートが可能になるという。また、「A/Bシステムアップデート」（シームレスアップデート）も導入され、アップデートでもデバイスを使い続けられるようになるという。

三重県津市の県立高校3年生が、高校側がいじめへの対処を怠ったために被害が拡大したとして三重県を提訴した。慰謝料など約170万円の支払いを求めている（朝日新聞の記事1、記事2、中日新聞）。

この生徒は1年生だった2015年にいじめを受け不登校になったことから、父親が学校に被害を申し出たという。しかし学校側は「仲間はずれでありいじめではない」と判断したほか、当時の教頭から「いじめ重大事態に認定してもよいが、（同校に在籍する）生徒の姉の大学受験に悪影響が出る」などといったことを言われたという。その後Twitterなどに悪口を書き込まれるなどいじめがエスカレートし、県教育委員会はこの生徒について「いじめの重大事態」と認定していた。