人気声優の上坂すみれさんがASCII.jpによるインタビュー記事で「プログラミングできる人はかっこいい」という旨の発言をし、世のプログラマーが歓喜している（はてなブックマーク、Twitter）。

あるAnonymous Coward 曰く、

スラド 関係各位
表記の通りです
以上

このインタビューは上坂さんが声優を担当しているIT・開発系コミュニティーサイト「プログラミング生放送」のキャラクター「プロ生ちゃん（暮井 慧）」のキャラクターソング制作に関するもので、上坂さんは次のように発言している。

プログラミング言語を操れる人は、私の周囲にはいないので、そういう人はかっこいいなと思ってしまいます。

小型モバイルPCを手がけるGPDが、「GPD MicroPC」を発表した（Engadget Japanese、ITmedia）。

ディスプレイサイズは6インチ、CPUはCeleron N4100（4コア/4スレッド、2.4GHz）、メモリ4GB、ストレージは128GB。「ネットワークエンジニアやシステム管理者向け」という位置付けで、シリアルポートや有線LANポートなどを搭載する。価格は299ドルで、来年2月15日よりクラウドファンディングで出資受付を行うという。

地球近傍小惑星の一つである「ベンヌ」に到着したNASAの小惑星探査機「オシリス・レックス」による調査の結果、ベンヌの土壌に水の成分が存在することが分かったそうだ（SORAE、CNN）。。

オシリス・レックスの可視赤外分光器や熱放射分光器で取得したデータを解析した結果、土壌の粘土鉱物中に酸素と水素の原子が結合した分子である「水酸基」の存在が確認された。この粘土鉱物はベンヌ全体に存在しているという。鉱物に水成分が結びついていることから、ベンヌを生み出した元の星には「液体の水が豊富に存在した」可能性があるようだ。

ベンヌはより大きな小惑星の一部だった可能性があると考えられており、この水成分はその小惑星の名残りだとも考えられている。

ロンドンでは赤い2階建車両のバス（ダブルデッカー）が有名だが、これを2019年までにすべてハイブリッド化し、また1回建車両のバス（シングルデッカー）は2020年までに排気量ゼロ、つまり電気自動車化（EV化）するという計画があるという（ロンドン市の見解）。排気に寛大なイメージがあるアメリカでも、ニューヨークの路線バスを運営するMTA（Metropolitan Transportation Authority）は2040年までに5700台全てをEVにすることを表明している（Inside Climate News）。

一方で、「ハードウェアのシリコンバレー」と呼ばれる中国の深圳市（人口1,200万人）では、既に16,000台の路線バス全てが今年の5月23日の時点でEV化完了しており、この半年、EVだけで運用されてきたことになる（ReVision Auto&Mobility）。

深圳では2018年中に22,000台のタクシーも全てEV化して、公共交通機関のオール電化を達成する見込みであり、中国政府は2020年までに30以上の都市を同じようにする予定である。

2017年6月の時点で全5698台のEV化を達成していたバス会社・深圳巴士集団公司（Shenzhen Bus Group、シェア40％で最大手）の副支配人ジョセフ・マー氏（Joseph Ma）は英">Guardian紙のインタビューで次のように答えている。

• ディーゼルと比べると、夏場のバス停での耐え難い熱気や排煙の匂いなどが一切なくなったほか、圧倒的に静かになった。
• 安全のために人工音を追加するかはまだ検討中。
• 燃費は半額になった。CO2排出量も48％減で、NOXなどの排気に含まれる有害物質もなくなった。
• バスは1両およそ180万元（約3,000万円）。コストの半額以上は国の補助金。
• 自治体は走行距離6万キロで50万元（約820万円）の補助金を出しているため、（不人気路線でも）運賃はかなり抑えられている。
• 充電は2時間で200km走行可。1日分の距離としては十分なので全て夜間に（順次）行う。
• 充電する土地の確保が大変。会社の持つ土地もあるが、公有地・私有地を多数借りている（のがコスト増）。
• タクシーも4,600台保有しており、全てEV。
• 決まった路線を走るバスよりも、タクシーの方が充電の難易度が遥かに高い。
• 深圳は既に4万以上の車両充電施設があり恵まれた環境だが、場所に偏りがあってタクシー運営には全然足りない。
• 市営駐車場や村の共有地など方々に頼んで充電施設を設置させてもらっているところ。

記事では深圳がかなり平坦であることに触れ、高低差が大きい都市ではバッテリーへの影響が大きく出るだろうとしている。

中国HUAWEI（ファーウェイ、華為技術）の製品にバックドアが存在する疑いがあると米国が主張しており、これに同調して日本政府も調達から同社製品を排除する方針を固めた。一部報道では政府がHUAWEI製品を分解したところ内部に「余計なものが見つかった」という話も出ているが（ケータイWatch）、さまざまな製品の分解・解析を業務としているテカナリエがHUAWEIのスマートフォン「Mate 20 Pro」を分解したところ、そのような「余計なもの」ものはなかったとの結論を出している（EE Times Japan）。

記事では『全ての半導体チップが存在する領域を細かく、1個1個チェックを行ったが、「余計なもの」は全く存在しなかった』としており、『「余計なもの」を具体的に示していただきたい』『その場合には弊社にて、通常は有償となるチップの開封と解析を、無償にて引き受けたい！』としている。

なお、同製品ではHUAWEIの関連会社であるHiSilicon製のプロセッサや無線通信関連チップなどが使われており、「今、これと同じものを日本で作れるかどうか」については疑問が呈されている。

2001年に『革命的ソフトウェア開発手法』などと話題になった「Lyee」が、ひっそりと復活しているようだ（ＩＴ疑似科学？　“Lyee”の現在（前編）、ＩＴ疑似科学？　“Lyee”の現在（後編））

「コーディング不要でかつウイルス無力化機能を内包するプログラム自動生成ツールの試作開発」として、昨年中小企業庁から５００万円の補助金が支出されていた。一部は「ウィルス侵入検知及び無力化方法」の特許使用料に支出されており、２０１５年に「ウィルス侵入検知及び無力化方法」というLyee関連の特許が新たに認められたことが背景にあるようだ。

Lyeeと言えば、かつてあまりのトンデモぶりで話題となり、そして、事業化を試みたカテナは一度も利益を出せずに撤退した。今回の「ウィルス侵入検知及び無力化方法」のトンデモぶりも、特許情報を見て頂ければ説明不要だろう。

どうやってウイルスを無力化するかというと、同じデータを二重に持っておき、比較して一致しなければウイルスに侵入されたと判断するようである。

今年に入ってビットコインの価値が下がり続けているが、投資銀行のRBC Capital Marketsによると、仮想通貨の下落によってGPUによる採掘で収益を生むことが難しい状況になっているという（SankeiBiz、Coin Pedia）。

以前はハイエンドGPUによる採掘であれば収益が得られる状況だったが、現在ではその状況も変わってきており、現時点でGPUを使って採掘を行っても、そのコストを上回る利益を得ることは難しい状況だという。

Amazon.comやAmazon.co.jpが同社サービスと競合するApple TVやChromecastなどの製品の扱いを取り止めた話は度々話題になっているが（過去記事）、このたび米Amazon.comで再びChromecastの扱いが再開されたという（ITmedia）。

2017年には一時的に取り扱いが再開されたが、その後また取り扱いはなくなっていた。現在は日本のAmazon.co.jpでも購入が可能になっているようだ。一方でApple TVについてはAmazon.co.jpでは検索しても見つからない状況が続いている。

今年は「自作キーボード」が（一部で）ブームになった年だそうで、ITベンチャーのfreeeでは23人ものエンジニアが自作キーボードキットを購入する事態になっているそうだ（freee Developers blog）。また、同社には自作キーボード愛好家のグループも存在するそうだ。

キーボード自作についてはASCII.jpの記事が詳しいが、自分の好みに応じてキーボード全体の形状やスイッチ、キートップ、キーマップを選択できるのが魅力のようだ。また、基板を独自に製作してオリジナルの形状のキーボードを作る人もいる模様。「自作キーボード Advent Calendar 2018」も公開されており愛好家がノウハウや魅力を公開している。

東京都・練馬区立図書館で働く非常勤の司書らが、同図書館の指定管理者制度（民間委託）導入に反対してストライキを行うとのこと（池尻成二・練馬区議員のTweet）。

なお、区立図書館の司書は地方公務員法第3条3項3号にもとづく特別職非常勤職員のため、一般職職員と異なりスト権の制約はないとのこと。

練馬区側は、石神井図書館と練馬図書館の2つの図書館について管理を民間に委託し、現在の職員については別部署に配置するとしているようだ（池尻議員のブログ）。これに対し司書らは、指定管理によって図書館専門員の数が半減することで図書館のサービスが低下するなどと主張している。

GoogleのAOSPチームは14日、AOSP（Android Open Source Project）の継続的インテグレーション（CI）システムを可視化するダッシュボード「Continuous Integration Dashboard」を公開した（Android Developers Blog、ダッシュボードの解説記事、SlashGear）。

Googleは異なるOEMの端末で実行可能な単一のシステムイメージ「Generic System Image（GSI）」をAOSPベースで作成し、11月のAndroid Developer Summitでデモを実施している。GSIはAndroidのベンダー実装部分とOSフレームワークを分離するProject Trebleにより実現したもので、ベンダーによるAndroidの修正をAOSPへ吸い上げることも容易になっているという。その結果、今年第3四半期にはAndroidのgitリポジトリでは、オープンソースツリーを通じたコミットが40%以上を占めているそうだ。

今回公開されたダッシュボードを使用することで、各ビルドの状況を監視することが可能となる。各ビルドのアーティファクトをダウンロードすることも可能だ。AOSPのDroidCopチームもこのダッシュボードを監視し、開発者と協力してツリーの健全性を維持していくとのことだ。

日本政府は2019年度予算で科学研究費助成事業の予算を100億円以上増額するという（共同通信、読売新聞、日経新聞）。

本庶佑氏らノーベル賞受賞者らが繰り返し要望してきたことが後押しになったとみられる。

私見だが、たかが100億円程度では、各々の研究にいきわたる額は「スズメの涙」程度になってしまい、無意味な増額になりかねないので、あと2ケタ、せめてもう1ケタ増額してほしいところ。

12月16日夜、札幌市豊平区の不動産仲介会社店舗や居酒屋等が入った建物で爆発が発生した（朝日新聞、続報1、続報2、続報3）。

建物は倒壊したり炎上し、周囲の建物や自動車でも窓ガラスが割れる等の被害が出た。居酒屋の客を中心に40人以上が負傷し、不動産店舗関係者の30代男性が重傷だそうだ。周辺では停電も発生し、避難所が設けられた。

当初はガス爆発の可能性が指摘されていたが、その後、不動産店舗関係者2人が爆発の直前まで店舗内で除菌消臭スプレー100本以上を放出しており、その後手を洗おうとして湯沸かし器をつけた際に爆発したと話している事が分かったそうだ。現在のところ、このスプレーの成分が爆発の原因とみられる。

このニュースはBBC等、海外でも大きく報道された。

皆様は、スプレー関係の爆発事故や失敗をしてしまった事や見聞きした事があるだろうか。皆様や周囲の方は、スプレーの扱いの注意点をきちんと把握しているだろうか。皆様の自治体では、廃棄の際のルールはどうなっているだろうか。皆様や周囲の方はそのルールを知っているだろうか。

ロシアの技術系イベントで「二本足で立って踊る」というロボットが披露された。このロボットはニュースなどでも報じられたのだが（ニュース映像）、実はこのロボットはただの「ロボット風スーツ」で、中に人が入っていたことが判明した（Newsweek、GIZMODO、Slashdot）。

ニュースが報じられたあと、メディアやSNSで「不自然な首」「不必要な動き」「人間が入ることのできるサイズ」といった指摘が出ていたという。その後、このロボットの中に人が入っていたことが判明、さらにこの「ロボット風スーツ」はShow Robotsというメーカーが手がけた「Alyosha the Robot」という製品で、約25万ルーブル（約43万円）で一般販売されていたことも分かったそうだ（Guardian）。

オーストラリアで、法執行機関が暗号化されている通信を傍受することを可能にする法案が可決した（COMPUTERWORLD、ASCII.jp、MIT Technology Rebiew、GIGAZINE、ZDNet。）。

この法案は、当局が企業に対しユーザー情報などの引き渡しを求めることができるもので、具体的には次の3つの命令/要求を出すことができるようになった。

• Technical Assistance Notices（TAN）：コミュニケーションプロバイダが所有している暗号傍受のための情報や技術を当局に提供することを求める命令
• Technical Capability Notices（TCN）：コミュニケーションプロバイダがその傍受手段を所有していない暗号通信について、その傍受を行う手段を構築するために必要な情報や技術の提出を求める命令
• Technical Assistance Requests（TAR）：コミュニケーションプロバイダに対し暗号通信の傍受に必要な技術の提供を自発的に求める要求

TAN/TCNはコミュニケーションプロバイダに対し対応を強制できる「命令」で、TARは「自発的に求める要求」で対応しなくとも罰則はないがTAN/TCNよりも広範囲な要求が行えるという。

これに対し批判の声は多数出ていたものの、最終的に法案は可決する事態となった。