Warpstock 2015でアナウンスされたOS/2のディストリビューションである「ArcaOS 5.0」がリリースされている（Arca Noaeプレスリリース、Slashdot）。

マイナビニュースやPC Watchも報じているが、なぜかArcaOSでDOSやOS/2アプリが動くことを紹介している。そんなの当たり前じゃないか、IBMからライセンスされたOS/2Warp 4.5コンビニエンスパッケージをベースに独自にカスタマイズしたデスクトップ（XWorkplace）を載せているのだから。同様のコンセプトをもつシステムとしては過去にeComStationもあった。とはいえArcaOS 5.0の真価は、PentiumIIIのような化石スペックで稼働しているOS/2システムを最新のハードウェアにリプレイスできること（System Requirements for ArcaOS 5.0）。これにより企業のOS/2システムはArcaOSを利用することで延命できるだろう。すでにMircosoft Surface Pro 4 i7にインストールした猛者もいるらしい。速攻でPersonal Editionを購入したタレこみ人もThinkPadでは当たり前すぎるので、何か変わったPCにArcaOSを仕込んでみたいとも思う今日この頃である。

さてスクリーンショット集も公開されているが、オブジェクトアイコンはWarp4とは異なっている。またeComStationとは異なりNTFS用OS/2ドライバは用意されていない。それにWarpstockのプレゼンテーションで謳われていた「光学ディスク不要」もまだ実現していないし、ArcaOS専用SNAPディスプレイドライバv3.1.9も発展途上のようだ。今後のアップデートに期待したい。

# DOSも使えるOS/2後継の「ArcaOS 5.0」なんて見出しをつけたPC Watchは逝ってよし。DOSもWin-OS2も使わないOS/2ユーザーなのでID

iCloudのメモアプリで削除したメモが、保持期限とされる30日間を超えて復元可能な状態になっていることをElcomSoftが発見したそうだ（ElcomSoftのブログ、9to5Mac、Mac Rumors）。

削除したメモは「最近削除した項目」に移動し、必要に応じて復元できるようになっている。「最近削除した項目」にメモを移動してから30日経過すると完全に削除されると説明されており、実際に古いメモは見えなくなるようだ。しかし、ElcomSoftによれば、同社のElcomsoft Phone Breaker 6.50を使い、iCloudに同期したデータをダウンロードすると削除から30日間の保持期限を過ぎたメモも取得できるのだという。

保持期限を過ぎた削除済みメモがすべて復元できるのかどうかは不明だが、ElcomSoftがテストしたアカウントの中には2015年に削除したメモが含まれるものもあり、少なくとも保持期限を2週間過ぎた削除済みメモにアクセスできるアカウントも複数あったとのこと。

ElcomSoftは2月、iOSデバイス上で削除したSafariの履歴がiCloudからすぐには削除されず、復元可能な状態になっていることを発見している。また、昨年8月にはiCloud Photo Libraryから完全に削除した写真や動画を復元可能なことも発見している。いずれの場合もAppleは復元できないように対策を行っており、今回も同様に対策が行われるとみられる。ただし、ユーザーがアクセスできないデータをAppleが保持している理由は明らかにされておらず、実際にデータが削除されたのかどうかも不明だ。

22日、千葉県館山市で「メガマウス」と呼ばれる体長5mほどの巨大ザメが定置網にかかり保護された。しかし翌23日には死んでしまったという（NHKの記事1、記事2）。

メガマウスが捕獲された例は国内で20例ほどと少なく、貴重なサンプルとして期待されていた。東京海洋大学客員准教授のさかなクンはこれに対し「海に返すか、しっかりとした飼育環境の中で、研究に役立てられることが望ましいと思います」とコメントしていたが、叶わなかった。

現時点でGoRatings.orgによる囲碁のレーティング1位である柯潔九段と、Google傘下のDeepMindが開発するコンピュータ囲碁ソフトウェア「AlphaGo」の対局が5月23日に行われた。第1局はAlpheGoが半目差で勝利（ITmedia）。

AlphaGoは、現在レーティング7位の李世ドル九段と昨年対局し4勝1敗で勝ち越し、レーティング2位となった。その後AlphaGoは一時柯潔九段を抜きレーティング1位となったが、現在GoRatings.orgによるレーティング対象からは外れている。

AMDが5月16日（現地時間）に行った投資家向けの発表会で、サーバー向けCPUの新ブランド「EPYC」（エピック）を発表した（CNET Japan、ASCII.jp）。EPYCはZenベースのコアを搭載し、4つのCPUダイを1つのパッケージにまとめた構成を採用。1ソケットあたりのコア数は最大32コア（64スレッド）。メモリチャンネル数は8で最大2TB（16GB×128）のメモリを搭載可能。また、PCI Express 3.0のレーン数は128基。これは、Xeon CPU（比較対象はE5-2650 V4）2基分と同等以上だという。

これによってより高密度な実装が可能になるほか、複数ソケットを使用することでハイエンドサーバーにも対応できるとAMDは主張しているようだ。

また、先日発売されたRyzenについては出荷数の半分以上が利幅の大きいプレミアム製品とのことで、収益も好調だという。今後廉価バージョンのRyzen 3や、モバイル向けのRyzen Mobile、ビジネス向けのRyzen Proが投入されるという話も出ている。Ryzen MobileではGPUコアのアップデートによってグラフィック性能が大きく向上するという。さらに、ハイエンドデスクトップ向けに16コア/32スレッドのCPU「ThreadRipper」も発表された。こちらの詳細については5月30日から台湾で開催されるComputexで発表されるようだ。

Facebook上には、自傷行為のライブ動画を配信する少なくない数のユーザーが存在するそうだ。こうした動画は直ちには削除されないが、それにはFacebookなりの理由があるようだ（Guardian）。

Guardianが入手したFacebookの監視マニュアルに関する内部文書によると、「苦悩のあまりに自殺を試みる人たちを検閲したり罰することはしたくない」のだそうだ。また、専門家から「こうした人たちの安全を守るための最善策は、彼らがビューアーと関わりを持っている限りにおいては、ライブ配信させてあげること」とアドバイスを受けたという。だが、こうした人たちを助けることがもはやできないと判断された場合、ニュース的価値を持たない限りにおいては、そのコンテンツはFacebook上から削除されることになっている。

Facebookのモデレーターチームの報告によれば、自傷行為とみられる動画は増加傾向をたどっており、昨年夏ではたった2週間で4,531件も報告されている。今年度においては2週間で5,016件、また他にも5,431件という報告もあるという。

古参なアレゲの皆さんの中には、CB無線機からアレゲの沼にはまり込んだ方々もいるのではないだろうか。CB無線機は1970年代にソニー、松下などの大手家電メーカーから販売されていた免許が不要で利用できる無線機の規格で、レジャーや業務と共に、アマチュア無線を取るきっかけとしても広く普及していた。しかし、違法CB無線の蔓延にともないユーザーは激減。2000年ころには大手も製造から撤退し、携帯電話の普及がさらに追い討ちをかけることになった。

しかし、電離層のコンディションによる長距離伝搬に魅せられたCB無線ファンは細々と存在し続け、ついに浜松の計測器メーカーサイエンテックスから昨年、十数年ぶりの新機種SR-01が発売された。このSR-01は13万8,000円（税・送料込）と高価かつ受注生産にも関わらず販売は好調だったようで、今年も新機種JCBT-17Aが発表になった（hamlife.jp）。

このスマホとネット全盛の時代に、アナログな無線に立ち返るのも面白いのかもしれない。

香港やパリを拠点に活動するドイツ生まれの写真家Michael Wolf氏による、日本の満員電車で押しつぶされそうになっている人々を撮影した写真作品「Tokyo Compression」が今注目を集めている。

この作品は、国際的な写真賞であるPrix Pictetの2016年版（テーマは「Space」）にノミネートされ（Prix PictetのPortfoliosページ）、現在ロンドンのヴィクトリア・アンド・アルバート博物館で展示されている。その模様がTwitterに投稿されたのが発端のようだ（Togetterまとめ）。

Michael Wolf氏については「みんなのミシマガジン」に掲載されている小石祐介氏のエッセイが詳しい。ちなみに「Tokyo Compression」は写真集としても出版されており、現在第3集までが発行されているようだ（Michael Wolf氏のWebサイト）。

内閣府が19日に発表した「低年齢層の子供のインターネット利用環境実態調査」では、0～17歳のインターネット利用率がまとめられている。これによると、スマートフォンやタブレット、PC、携帯ゲーム機といったインターネットを利用できる端末の利用率は4歳で50.4％と過半数を超え、またインターネット利用率については9歳で65.8％と過半数を超えるという。

いっぽう高齢者のインターネット利用率については、2015年版の情報通信白書によると70代で約5割、80代以上は約2割となっている。

また、7歳の過半数は子供専用の端末を使用しており、さらに2歳以上の過半数がこれら端末を一人で操作することがあるそうだ。インターネット利用内容としてもっとも多いのは動画視聴で85.4％。続いてゲーム（65.8％）、知育（30.4％）が続く。

「医師による監修付き」を謳う医療健康情報サイト「ヘルスケア大学」に対し美容皮膚科の五本木クリニック院長が、同サイトの記事は多数の不備があると指摘している（ITmediaの別記事）。

「ヘルスケア大学」に対しては、以前も不適切な記事が公開されているという指摘があった（ITmedia）。また、このサイトの「医師による監修」についても、単に名義貸しをしているだけで監修がされていない可能性があるようだ（「More Access! More Fun!」ブログ

大分県豊後大野市で多数の地割れが発生している（日テレNEWS24、NHK、TBSニュース）。

22日17時時点で観測されえている地割れは81か所。前日から23か所増えており、また亀裂のサイズも一部では急速に拡大しているという。これによって農業や家屋への被害が発生しているようだ。一部地域では住民への避難勧告も出されている。原因は不明だが、地下水が原因の可能性があるという。

スイスで2050年までに脱原発を実現する新エネルギー法の是非をめぐる国民投票が実施され、投票者の賛成過半数（58.2%）を得て可決された（SWISS Info、日経新聞、ロイター）。

化石資源に恵まれない内陸国であるスイスでは現在、水力発電が6割、5基ある原子力発電が3割を占めている。ただし実際はスイスの水力発電の半分弱がダムをもたない流水式水力発電であり、凍結などで水量が減る冬季は発電量が減少、電力需給がひっ迫するため、フランスの原発2基（2000MW）の使用権限を有することで電気を輸入して冬の不足分を賄い、夏はイタリアに余剰電力を融通している。そのためフランスからの融通を含めると、水力と原子力発電がスイス国内の電力を賄っているといえる（JETROレポート）。

2011年の福島第一原発事故を契機にスイス連邦政府は「エネルギー戦略2050」を策定、そのための法案整備を進めてきた。スイス国内の原子炉を45年の運転期間で閉鎖するという脱原子力を促進する緑の党の提案では最後のライプシュタットが2029年に廃炉となってしまうため、2016年11月に実施された国民投票では「54.2％が急速な段階的廃止に反対と投票し、賛成票は45.8%に止まった」経緯がある（電気事業連合会【スイス】国民投票で緑の党の脱原子力促進発議を否決）。

今回可決された新エネルギー法では2035年までに多様な再生エネルギー源を組み合わせる「エネルギーミックス」を実現し、特に太陽光と風力エネルギーの発電量を4倍にすることを目指している。また2035年までにひとりあたりの年間エネルギー使用量を2000年比で35%減らす省エネとエネルギーの効率的使用の促進を目指していくことで、2050年までに「水力以外の再生可能エネルギー（約30.6％）を拡大」し脱原発を達成するという。

今回の法案で議論となったのは消費者の負担額で、反対派は4人家族で年間3600フランの値上がりになるという試算を発表、冷たいシャワーを浴びる女性のポスターを掲示して訴えた。一方賛成派は「電気料金は１キロワット時につき１.５サンチームから２.３サンチームになり、 ４人家族では年間４０フランの値上がりになると試算」し、反対派の主張を「全くの誤算だ」と批判していた。新エネルギー法は2018年1月に施行されるが、施行されたとしてもスイスの原発（PWR 3基、BWR 2基）がただちに全廃になるわけではないのでご注意を。

写真家の有賀正博氏が、NAVERまとめに自身の作品が無断で転載されていることを発見し、そのライターから損害賠償6万円を請求した顛末をまとめている（氏のブログ）。有賀氏は昨年にも作品を無断使用した複数のサイトに対し「使用料」を請求して話題になっていた（過去記事）。

有賀氏は昨年12月の時点でNAVERまとめを運営するLINEに対し無断転載への抗議および発信者情報の開示申請を行ったが、『貴殿よりご連絡のあった情報により「権利が侵害されたことが明らか」であると判断できません。』として拒否されていたという（これを報告する氏のブログ記事）。

しかし、その後いわゆる「キュレーションサイト」での記事盗用が問題となったことを受け、LINEは無断転載などの問題に対し対応を行うことを明らかにした（過去記事）。これを受けて有賀氏が再度開示を求めたところ、書面で問題のライターの連絡先情報が送られてきたという。有賀氏は当初は著作権侵害で警察に告訴する気だったそうだが、最終的には「使用料」としてそのライターに6万円を請求、支払いを受けたそうだ。氏はこれについて「このパクリライターもLINE株式会社の被害者なのだ」などともコメントしている。

Apple Musicに初めてサインアップした場合、トライアル期間が用意されているが、一部の国でトライアル期間が有料化されたようだ（9to5Mac、Mac Rumors）。

Apple Musicのトライアル期間はアイルランドやオランダのように1か月になっている国もあるが、日本を含む多くの国や地域では3か月となっており、いずれの場合もトライアル期間は無料だった。しかし、オーストラリアとスペイン、スイスでは、最近になってトライアル料金が設定されている。

3か国ともトライアル期間はいずれも3か月で、オーストラリアは99セント、スペインは99ユーロセント、スイスは1スイスフランとなっている。月額のサブスクリプション料金は個人メンバーシップの場合、オーストラリアで11.99オーストラリアドル、スペインで9.99ユーロ、スイスで12.90スイスフランとなっており、トライアル料金を月額に換算すると、通常の月額料金の30分の1以下に相当する。

Appleがこれら3か国で少額ながらもトライアルを有料化した理由は不明だ。9to5Mac、Mac RumorsともにSpotify Premiumのトライアル料金との関連を示唆しているが、Spotifyの場合は無料版が用意されており、Premiumは日本や米国でも最初の3か月間は有料トライアルになっている。

経済産業省が3月に実施した電子レシート導入実験では、参加者が氏名や住所、購入履歴などの個人情報を提供するかどうかを選択できるようにしたという。個人情報の提供に同意した場合、買い物に利用できる「ポイント」が付与される仕組みだったが、その結果7割近くの参加者が個人情報の提供に同意したそうだ（時事通信）。

実験は福岡県新宮町のディスカウントストアで行われ、約600人が参加した。個人情報の提供に同意した参加者に対しては、個人情報の内容に応じて1ポイントあたり1円で利用できる買い物ポイント500～1000ポイントや、購入した食材を使った料理レシピが送られる仕組み。

経済産業省は「想定以上の結果」としている一方、個人情報の流出や悪用に関する懸念も指摘されている。