嗅覚低下は COVID-19 の特徴的な症状の一つだが、この症状が嗅覚組織の炎症によって引き起こされることを示唆する研究成果をジョンズホプキンス大学などの研究グループが発表している(論文、 ジョンズホプキンス大のニュース記事、 Ars Technica の記事)。

嗅覚低下は COVID-19 の初期症状の一つであり、回復後に数週間続くこともある。COVID-19 の原因ウイルスである SARS-CoV-2 が鼻粘膜を通じて嗅覚受容体ニューロン (ORN) を損傷するとの説が有力視されているものの、逆にそれを否定する証拠も示されている。今回の研究では COVID-19 で死亡した患者 23 名 (年齢中央値 62 歳、男性 14 名)と COVID-19 以外で死亡した患者 14 名 (年齢中央値 53.5 歳、男性 7 名) を対象に、2020 年 4 月 7 日 ～ 2021 年 9 月 11 日に実施した検視で嗅覚組織を採取。家族からの聞き取りによる嗅覚低下・喪失の有無と合わせて分析を実施した。

その結果、嗅覚組織の病変は嗅覚低下・喪失が報告された 9 名の患者でより深刻だったものの、COVID-19 の重症度や感染時期との関連はみられなかったという。嗅覚組織で SARS-CoV-2 が検出された患者は 3 名で、うち嗅覚低下・喪失の症状が報告されたのは 1 名のみ。そのため、SARS-CoV-2 が直接ニューロンを損傷するのではなく、嗅上皮への SARS-CoV-2 感染が炎症を引き起こしてニューロンを損傷し、脳に信号を送る軸索の数が減少して嗅球が機能しなくなることが示唆されるとのこと。今後はデルタ株やオミクロン株で死亡した患者についても同様の調査を計画しているそうだ。

Microsoft Defender は近年大幅に性能が向上しているが、オフライン時には検知率が大幅に低下するようだ (AV-Comparatives の記事、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

AV-Comparatives の 3 月分テストで Microsoft Defender は最高評価の Advanced+ を得ているが、オフラインでの検知率は 60.3 % にとどまる。これはテスト対象となった 18 製品中 16 位の検知率であり、Microsoft Defender よりも低いのは Panda Free Antivirus (40.6 %) と Trend Micro Internet Security (36.1 %)のみ。逆にオンラインでの検知率は98.8%で、NortonLifeLock Norton 360 Deluxe (99.6 %) と Avast Free (99.5 %)、AVG Free (99.5 %)、McAfee Total Protection (99.3 %) に次ぐ 5 番目の検知率となっている。オンラインに比べてオフラインでの検知率が大幅に低いのはクラウド依存が強いことを示し、AV-Compratives はクラウドに接続できない場合に大幅に検知率が低下することをベンダーがユーザーに警告すべきだと述べている。

AV-Comparatives のトータルの評価は検知率ではなく、保護率と誤検知数により決定する。検知率はマルウェアを実行前に検知した割合を示すのに対し、保護率は最終的にシステムの変更を防いだ割合を示す。Microsoft Defender のオンラインでの保護率は 99.96 % で 11 位だが、100 % で 1 位タイの NortonLifeLock と Panda、98.61 % で最下位の Trend Micro を除き、15 製品が 99 % 台後半で並んでおり、大きな差はみられない。なお、Panda は誤検知数が 96 と多く、Trend Micro とともに最低評価の「Tested」となった。

あるAnonymous Coward 曰く、

ロシアのウクライナ侵略開始後、JR 恵比寿駅のロシア語の案内表示に利用客から「不快だ」等の苦情が寄せられ、JR 東日本が「調整中」と書いた紙を上から貼って文字を隠していたそうだ(朝日新聞デジタルの記事、 NHK ニュースの記事、 日本経済新聞の記事、 読売新聞オンラインの記事)。

一方、SNS 上ではこの対応を批判する声が広がり、JR は 15 日に元の状態へ戻した。専門家は、こうした苦情が「消極的なヘイト行動に該当」すると指摘している。

以前から日本の行政組織や企業がこうした差別的な苦情に容易に屈する事例はあったが、そうした事例がまた一つ加わったことになる。皆様の周囲で、こうした外国 (人) 差別を見聞きした方はいるだろうか。

DuckDuckGo が thepiratebay.org など海賊版サイトのドメインをインデックスから削除するとともに、youtube-dl 公式サイトのドメインも削除したと TorrentFreak が報じている (TorrentFreak の記事、 BetaNews の記事)。

記事では site:youtube-dl.org の検索結果が何も返さなくなったことのみ指摘しているが、site:yt-dl.org や site:ytdl-org.github.io も検索できなくなっている。一方、youtube-dl を検索すると youtube-dl の GitHub リポジトリのほか、youtube-dl に関する情報が多数ヒットする。状況は Bing や Bing を使用する Ecosia でも同様であり、上流の Bing での変更が反映されただけかもしれない。

Windows 11 の Android アプリ実行環境で Google Play ストアを利用可能にするツールの一つである「Powershell Windows Toolbox」が実行時にマルウェアをインストールしていたことが判明し、GitHub から削除されている (Bleeping Computer の記事、 On MSFT の記事、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

Powershell Windows Toolbox はその名の通り PowerShell スクリプトで、Google Play ストアをインストールするほか、Windows のプリインストールアプリ削除・再インストールや各種カスタマイズなどの機能を備える。GitHub リポジトリに置かれていたのはドキュメントのみで、スクリプト自体は Cloudflare Workers でホストされているものを実行するよう説明していた。スクリプトは一見無害だが、難読化された部分に Cloudflare Workers でホストされた悪意あるスクリプトや、GitHub でホストされたツール類をダウンロードするコードが含まれていたという。

ダウンロードが指定されたスクリプトの中には既に入手できなくなっているものもあり、攻撃の全貌は確認できないが、悪意あるスクリプトは米国のユーザーをターゲットにしているそうだ。具体的な活動としてはタスクスケジューラーに複数のタスクを登録するほか、「C:\systemfile」フォルダーを作成して Chrome / Edge / Brave のデフォルトプロファイルをコピーし、拡張機能を生成する。また、「C:\Windows\security」以下に「pywinvera」「pywinveraa」「winver.png」という名前の Python ファイルをインストールするとのことだ。

Twitter は 15 日、敵対的買収に対抗するため取締役会が全会一致で期間限定の防衛策導入を決定したことを発表した (プレスリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 The Guardian の記事)。

今回の決定は、先日 Twitter の最大株主になったイーロン・マスク氏による敵対的買収計画に対抗するものだ。マスク氏は 13 日、Twitter の全発行済一般株を 1 株当たり 54 ドル 20 セント (総額およそ 434 億ドル) で買収することを提案していた (Schedule 13D 報告書)。提案額は 2022 年 1 月 28 日の終値に 54 %、4 月 1 日の終値に 38 % のプレミアムを上乗せした額となる。

Twitter が導入する防衛策は、15 % 以上の発行済一般株を取締役会の承認なく買収しようとする者が現れた場合、買収者以外の株主が新規発行一般株を市場価格の半分の権利行使価格で購入できるというものだ。この敵対的買収防衛策はポイズンピルと呼ばれ、買収者の持株比率を低下させたり、買収コストを増加させたりして買収を困難にする。

Twitter ではすべての株主に Twitter への投資価値の高さを実感させ、買収者がすべての株主に適切なプレミアムを支払うか、取締役会に株主の利益が最大になる対応を検討する十分な時間を与えるかしない限り、Twitter株を市場で買い集めて過半数の議決権を取得する可能性を低下させると説明している。この防衛策は 2023 年 4 月 14 日に失効する。

米労働組合連合「Strategic Organizing Center（SOC）」の調査結果によると、Amazonの倉庫での負傷事案が急増しているという。2021年の負傷事案は3万8000件にも及んでおり、この数字は前年から38％もの増加となっているそうだ。フルタイムの従業員100人あたりの「深刻な負傷」件数は6.8件となっており、Amazon以外の倉庫の平均（3.3件）の2倍以上に及ぶとのこと。Amazon側の言い分では予想外の需要に対応するため、多くの追加人員を雇用したことが記録上の負傷事案が増加している要因であるという（Strategic Organizing Center、CNET、GIGAZINE）。

なお、Amazonではニューヨークのスタテン島にあるAmazonの物流倉庫で、結成のための投票が行われ賛成が反対を500票上回る2654票となった。これにより労働組合の結成が決まったが、実際に結成されるには組合結成を監督する全米労働関係委員会（NLRB）による正式な認定が必要となる（CNET、ITmedia）。

この労組結成の動きに対してこれに対してAmazonは「失望した。異議を申し立てる」と声明を出している。同社はNLRBに対して、投票結果の取り消しを求める異議申し立てを行っている。労働者団体が賛成票を投じさせるために賄賂や脅迫を使ったなどと主張している模様。なお米国のバイデン大統領はAmazonでの労組結成に関して肯定的な発言を行っている（CNET）。

headless 曰く、

インドで半斤の食パンを購入可能な場所が調べられるサーチエンジン「Half Loaf Bread」が公開されている (Neowin の記事)。

開発した Prashant Baid (PB) 氏は食パンが大好きだが、3 日で 20 枚も食べるのでは多すぎるという。そのため、半斤の食パンを売っている場所を容易に見つけられるよう、専用サーチエンジンを開発したそうだ。検索対象は普通の白または茶色のサンドイッチ用食パンに限り、高級品は除外されている。また、食料品デリバリーアプリ Dunzo の非公開 API を使用しているため、検索可能な地域はインドの大都市の一部 (ベンガルール・チェンナイ・グルグラム・ハイデラバード・ムンバイ・ニューデリー・プネー)に限られるとのこと。

食パンの 1 斤は1ポンド (約 454 g) を指し、米国などでは塊で売られるパンの標準重量を 1 ポンドと定めているところ(アイオワ州の例: PDF)もあるが、日本では 340 g 以上 510 g 未満を 1 斤と定めている。実際に Half Loaf Bread でヒットするのは 200 g および 250 g の食パンであり、日本の基準でも半斤 (170 g 以上 255 g 未満)に相当する。

このサーチエンジンは実際に役立つようなものではなく、ジョークのようなものだが、現実的なサイズである半斤のパンを売る店が増えることを開発者は期待しているようだ。

山梨県富士吉田市で6日、水素発電所が連続運転を開始したという。この発電所は技術の実証目的で作られたもので「富士吉田水素発電所」という名称となっている。設計と製造はHydrogen Technologyで同社は水素供給も行う。発電所の運営はイーレックスが担当するとのこと。発電出力は320kWで1時間当たり270Nm3の水素量を利用して発電するとしている。開発元のHydrogen Technologyは火成岩と水を反応させて水素を製造するシステムを構築しており、同発電所で利用している水素は製造過程でのCO2排出はゼロであるとのこと（イーレックス、スマートジャパン）。

筑波大学などの研究グループが、蚊の成長を止める化合物を発見したそうだ。発見されたフラボノイドの一種を与えると脱皮や変態に必要な昆虫ホルモンの合成を妨げるとされる。実際、蚊の一種であるネッタイシマカにこのフラボノイドを与えた結果、発育が停止したとされている。既存の殺虫剤よりも他の生物への影響が少なく、なおかつ環境負荷の少ない殺虫剤製造につながる可能性があるとしている（日経新聞）。

headless 曰く、

ディープラーニング企業 Lambda が Razer と提携し、Ubuntu Linux をプリインストールした世界で最もパワフルなディープラーニング用ノート PC「TensorBook」を発表した (プレスリリース、 製品情報ページ、 Ars Technica の記事、 VentureBeat の記事)。

TensorBook は 15.6 インチ WQHD ディスプレイに Intel Core i7-11800H と NVIDIA RTX3080 Max-Q (VRAM 16 GB) を搭載し、RAM 64 GB、SSD 2 TB といったスペックだ。筐体はアルミニウムユニボディで、サイズは 35.5 cm × 23.5 cm × 1.69 cm、重量 2.02 kg。

Ubuntu Linux 20.04 LTS with Lambda Stack のほか、PyTorch や TensorFlow、cuDNN、CUDA など がプリインストールされ、機械学習 (ML) トレーニングとデモがローカルで素早く実行できる。トレーニングベンチマークでは Google Colab の最大 10 倍高速、Apple M1 Max の最大 4 倍高速だという。

オプションで Windows 10 Pro とのデュアルブート構成を選択でき、Windows 側にも同等の ML 関連ソフトウェアがプリインストールされる。価格は 3,499 ドルから。Windows 10 以外に追加できるオプションはプレミアムサポートとクラウドクレジットのみで、ハードウェアのアップグレードオプションは用意されていない。

多くの ML エンジニアが使用するノート PC には専用 GPU が搭載されておらず、リモートマシンのリソースに依存している。TensorBook は現在最もパワフルなモバイル GPU の一つを搭載し、ML エンジニアを SSH から解放するとのことだ。

少し取り上げる時機を逸してしまった感はあるが、Intelは2022年3月23日にPC向け電源仕様であるATX電源仕様のバージョンを「ATX 3.0」に更新した。ATX 2.0仕様が発表されたのは2003年であることから実に30年ぶりの更新であるという。ATX 3.0仕様ではPCIe 5.0規格に合わせて登場する予定となっているビデオカードなどに対し、専用コネクタを使用した補助電源ケーブル経由で最大600Wもの電力供給が可能な仕様になっている（Intelリリース、日経クロステック）。

またPCIe 5.0対応ビデオカードに対して、電力供給量を制御するためのサイドバンド信号なども設定されているという。これに対応して以前にも取り上げた新たにビデオカード用の電源コネクタが追加される。このコネクタは12VHPWRコネクタという名称となるようだ。仕様の詳細に関してはASCIIに掲載されている大原雄介氏の記事が詳しく解説している（ASCIIデジタル）。またATX 3.0では各国での新たな電源規制などにも対応するとされる。米カリフォルニアエネルギー委員会の家電製品エネルギー効率規制では、システムアイドル時の消費電力を厳しく規制しており、こうした新規制に対応するためにはATX 3.0への対応が必須になる模様。

米国の政府機関が共同で行った発表によると、産業用システムを乗っ取るためのマルウェア「Pipedream」が見つかったという。米国土安全保障省（CISA）、国家安全保障局（NSA）、連邦捜査局（FBI）、エネルギー省（DOE）が共同でサイバーセキュリティアドバイザリーを出している（米国土安全保障省、BleepingComputer、Dragos、GIGAZINE）。

発表によるとこのPipedreamは、業用制御システム（ICS）および監視制御およびデータ取得（SCADA）デバイスに対する完全なシステムアクセスを獲得する能力があるとしている。ターゲットとなっている具体的な製品名として、Schneider Electric製プログラマブルロジックコントローラー（PLC）やオムロン製のSysmac NEX PLCを利用した製品、Open Platform Communications Unified Architecture（OPC UA）サーバーなどの名前が出ている。これらの機器を利用した製品は液化天然ガス（LNG）の生産施設で利用されることが多いことから、PipedreamはLNGの生産施設を標的にしたものではないかと推測されている。

BleepingComputerの記事によると今回の「Pipedream」は、2017年に産業安全システムを無効にしようとした「TRITON（Trisis）」、2016年にウクライナで停電を引き起こしたマルウェア「Industroyer」、2010年頃にイランの核開発計画を妨害した「Stuxnet」に匹敵するものであると指摘している。

あるAnonymous Coward 曰く、

SNS上で11日頃、撃破したロシア戦車前に集まっていたウクライナ兵の集団に、近づいてきた戦車が至近距離から発砲、多数が死傷するという大変ショッキングな動画が出回っている。のちの分析によれば、これはウクライナ側のフレンドリーファイアであったようだ（動画と解説ツイート, 別の解説ツイート）。

この動画では、どうも撃破され放棄されたロシア戦車の前に10人ほどのウクライナ兵が集まって、のんびりした雰囲気で記念の自撮りを撮るなどしていた様子である。後方から味方の戦車が接近してくるのに気づいたものもおり、手を挙げていたものもいたが、十数メートルほどの距離まで来た戦車は突然発砲。集まっていた兵士は爆炎に包まれた。

また射撃後の動画というのも出回っているが、こちらはもはや完全にグロ画像という状態なので視聴はおススメしない（動画と英語解説ツイート）。動画ではかなり至近距離まで近寄っているので、ウクライナ戦車の確認が杜撰だったと指摘されているが、戦争で死ぬにしてもこんな死に方は嫌だと感じてしまう事件である。

ちょっと前に話題になったBluetoothのMACアドレス重複問題だが、ITmediaで問題となったBluetooth製品を販売しているTP-Link日本法人に確認を取ったところ、ほとんどの他社ブランドのBluetooth製品では同社と同じように同一のMACアドレスを使用しており、この仕様が一般的であるとの説明を受けたという。一方で日本の周辺機器メーカーのバッファローやアイ・オー・データ機器に確認を取ってみたところ、バッファローは「MACアドレスの重複は原則ない」、アイ・オー・データ機器に関してはMACアドレスが重複した場合は「検査ではじかれるため重複することはない」とする回答を得たとしている（ITmedia）。