生物医療系の分野の研究において、「細胞株の汚染」によって誤った結果が導き出されるといった問題が多く存在する可能性が示唆されている。最新の調査結果によると、3万以上の科学論文がこの問題の影響を受ける可能性があるという。

生物医療系分野では、研究用に培養した「細胞株」を利用することがある。通常の細胞には寿命があり、一定回数の細胞分裂を経た後に死滅してしまうが、その一部が死滅せず、無限に増殖できるようになることがあるという。こういった細胞を「細胞株」と呼び、研究用として使われるのだが、何らかのミスやトラブルでこの細胞株にほかの細胞が混入するといった「汚染」が発生してしまうことがあるという。

こういった細胞株は培養されて多数の研究機関に提供され、それがさらに培養されて使われる、といったことが繰り返される。たとえば「HeLa細胞」と呼ばれる細胞株は培養され続けた結果、使われた量はトータルで20トンほどになると推定されているという。しかし、こうした細胞は増殖性が高いことから容易にほかの細胞に混入してしまい、それが知らぬ間に研究結果に影響を与えてしまうことがあるという。

例としては肺がんの研究で使った細胞が実は肝臓の細胞だったり、人間の細胞だと思って使っていたものが実はマウスの細胞だった、といったものが挙げられている。こういった事例は多数あり、その結果多くの論文が不確かなものになっているという。

この問題を受けて、Radboud UniversityのSerge Horbachらが、こうした汚染や取り違えのうち既知となっているもののリストである International Cell Line Authentication Committee（ICLAC）の誤認細胞株リストを調べたところ、こういった「汚染が発生したことが判明した細胞株」を使って行われた研究が1950年代から存在しており、その影響は約3万3000もの論文に及ぶことが分かったという。

こういった汚染による取違いは過去に日本でも発生して問題となっていた。

九州大学が、「燃料電池と太陽電池を融合する同一触媒」の開発に成功したことを発表している（大学ジャーナル、ITmedia、ChemCatChem誌掲載論文）。

今回開発された触媒はイリジウムの化合物でこれをアノードの触媒として使用することで、水素を燃料とする燃料電池モードと、光化学系Ⅱ（Photosystem II）型の太陽電池モードの切り替えが可能になり、状況に応じて太陽電池と燃料電池という異なる動作を行えるデバイスが将来的に実現できる可能性があるという。

Apache OpenOfficeプロジェクトが10月19日、Apache OpenOffice v4.1.4をリリースした（窓の杜、Apache OpenOfficeブログでの告知）。リリースノートによると、重要なバグ修正やセキュリティ修正などを含むメンテナンスリリースとなるとのこと。

ただ、このバージョンは昨年9月にリリースが告知されていたもので、昨年10月時点で「現在はv4.1.4とそれに続く大型アップデートの準備が進められている」と言われていた。メンテナンスリリースに1年近い歳月を費やしたわけで、窓の杜の記事では「同プロジェクトは人員不足による存続が危ぶまれていたが、状況は依然厳しそうだ」と評されている。

あるAnonymous Coward曰く、

Samsungのスマートフォン「Galaxy S8」シリーズや「Galaxy note 8」では、これらスマートフォンと外部ディスプレイ、キーボード、マウスとの接続を可能にする「DeX Station」なるデバイスが提供されている。DeX Stationは国内でも発売が予定されているが（ケータイWatch）、スマートフォンとDeX Stationとの接続時にLinux環境を利用可能にするという「Linux on Galaxy」というソフトウェアが開発されているそうだ（Engadget Japanese、ケータイWatch、register、Slashdot）。

ディスプレイやキーボード、マウスを接続したDeX Stationをスマートフォンに接続すると一般的なPC風のデスクトップ画面が表示され、マルチウィンドウ機能やマウス/キーボードを使った入力などの操作が可能になるのだが（ASCII.jp）、Linux on Galaxyではさらに「好みのLinuxディストリビューションを実行できる」という。カーネルはAndroidのものを共有するようだ。

Microsoftはセキュリティに関連する不具合修正パッチについて、最新OS向けのものをまず優先して提供する方針なのだそうだ。そのため、Windows 7や8.1向けのセキュリティパッチの提供は遅くなる可能性があるという（ITmedia）。また、これを利用して攻撃者が未発表の脆弱性を知ることができるという危険性もあるようだ

GoogleのProject Zeroブログに掲載されたUsing Binary Diffing to Discover Windows Kernel Memory Disclosure Bugsという記事によると、たとえばWindowsカーネル内でのmemset関数呼び出しに関する脆弱性は、Windows 10ではすでに修正パッチが提供されているにもかかわらず、Windows 7や8.1ではまだ修正パッチが提供されていないと見られるそうだ。そのほか、Windows 8.1では修正されているがWindows 7では修正されていないと思われる脆弱性もあるという。

このようにバージョンによって修正タイミングが異なると、たとえばWindows 10のバイナリとWindows 7のバイナリを比較したり差分を取ることで、Windows 10だけで修正されている未発表の脆弱性を特定するといったことが可能になってしまう。

PlayStation用のアナログ入力付きコントローラ「ネジコン」は「ねじる」という操作が画期的だったが、このコントローラの基板やI/O制御関連を担当したバンダイナムコエンターテインメント（当時はナムコ）のエンジニアへのインタビュー記事によると、その開発は大変なものだったようだ。

記事によると、基板周りの設計はほぼ1人で行われ、また制御用のマイコンは4ビットのもの、さらにマイコン用のコンパイラは上司が作ったものでデバッガもないという環境だったそうだ。さらにこのエンジニアに渡された情報はアナログ/デジタルの入力数や通信手順と言ったものだけで、最終的な完成品がどういったものになるのかは発売後に知ったという。「上司が作ったコンパイラ」に不具合があったり、また開発はPlayStationの発売前ということもあってPlayStation側の仕様変更やドライバの変更などで突然動かなくなる、といったトラブルもあったようだ。

また、マイコンを定格クロックで動作させると速度的にPlayStationからの信号を処理しきれないことが判明した話などツッコミどころも多い。

あるAnonymous Coward曰く、

サイトの運営者がサイト上に仮想通貨を採掘させるJavaScriptコードを仕込み、閲覧者のWebブラウザ上で実行させて収益を受け取るという手法が最近話題になっている。すでにこの手法を提供する「Coinhive」というサービスが登場しているが、こうした手法についてはWebブラウザの開発者の間でも議論が行われているという（BLEEPING COMPUTER、BLEEPING COMPUTER、Slashdot）。

Google Chromeのエンジニアらは、このような同意無しのマイニング実行を防ぐ機能の追加を検討しているそうだ。仕組みとしては、一定時間CPU使用率を上げるJSコードがあった場合にブロックするようなものが考えられているという。

ChromeエンジニアのOjan Vafai氏はバグレポートで具体的な提案を行っている。それによれば「YY秒を超えてXX％以上のCPUを使用しているサイトでは、ページを「バッテリセーバーモード」にし、積極的にタスクを抑制する。ユーザーに対してはバッテリセーバーモード」をオプトアウトできる通知をポップアップ表示させる」というものだという。なお、この議論は現在進行中であり、Vafai氏の提案は正式に承認されてするわけではないとしている。

「働き方改革」のかけ声の下、職場以外で仕事をするテレワークの導入も進んでいるが、これに合わせて社員の監視を行うサービスやシステムも次々と登場している（NHK）。

こういったサービスやシステムでは、以前キヤノンITSが在宅勤務導入企業向けに「パソコンの前にいることをカメラで確認する」システムを発売したことが話題になったが、パナソニックはPCで起動中のソフトを監視・記録するソフトウェアを発売するという（パナソニックの発表）。パソコンに専用ソフトをインストールすることで、パソコン使用状況をブラウザ上で可視化するというものだそうだ。

また、NECはPCのカメラで利用者の顔を認識し、勤務状況やPCの使用状況を記録するサービスなどを提供するという（NECの「働き方見える化サービス」。

先日リリースされたWindows 10の最新大型アップデート「Fall Creators Update」には、ゲームでのチート対策機能「True Play」が導入されているそうだ（PC Watch）。

TruePlayでは「EnableActiveGameMonitoring」や「GetGameMonitoringPermissionState」、「ReportGameActivity」といったAPIが提供されており、プロセスを保護するとともにこれらAPIを利用してチート行為を検出することができるという。ただし、対応しているのはUniversal Windows Platform（UWP）デスクトップアプリのみとのこと。たとえばマルチプレイヤーモードでのみこの機能を有効にする、といったこともできるようだ。

Adobe Systemsが、写真編集・管理ソフト「Photoshop Lightroom CC（Lightroom）」の新バージョンを発表した。従来バージョンとは大きく変更され、クラウドを中心としたアーキテクチャとなっている（PC Watch、Tech Crunch）。

新バージョンのLightroomでは撮影した写真をすべてクラウドストレージに保存し、そこからローカルに必要に応じてデータをダウンロードして作業を行い、作業後のデータが再度クラウドにアップされる、というスタイルになっている。ダウンロード/アップロード作業は自動で行われ、ユーザーが意識せずに利用できるという。

ただ、一部の補正機能や書き出し機能などについては実装されていないようだ。こういった機能を利用したい場合や、ローカルでファイルを管理したいという従来バージョンからのユーザーに対しては、「Lightroom Classic CC」という名称で従来バージョンをベースとしたものが今後も提供されるとのこと。

なお、クラウドの利用がベースとなっているため、Lightroom CCとPhotoshop CCが利用できるCreative Cloudフォトプランでは20GBのストレージが、Lightroom CCのみが利用できるLightroom CCプランでは1TBのストレージが提供され、さらに追加料金を支払うことでストレージの追加も可能とのこと。

米連邦航空局(FAA)が国際民間航空機関(ICAO)に対し、大型のパーソナル電子機器を国際線旅客機の預入手荷物に入れることを禁止するよう提案しているそうだ(Chicago Tribuneの記事、 Consumeristの記事)。

FAAでは満充電のノートPCを入れたスーツケースを用い、10種類のテストを実施。ヒーターでバッテリーが熱暴走するまで加熱してバッテリーの過熱状態を再現している。ドライシャンプーのスプレー缶(預入手荷物に入れることが認められている)をノートPCにくくり付けたテストでは、ほぼ瞬時に発火して燃え広がり、缶は40秒以内に爆発したそうだ。

このケースでは火の回りが速く、スプレー缶が爆発する前に消火システムが動作しなかったという。爆発は機体にダメージを与えるほどではないが、貨物室にダメージを与えるには十分であり、消火システムのハロンガスが抜けて消火できなくなる可能性もある。また、預入手荷物に入れることが認められているマニキュアリムーバーやハンドサニタイザーなどと組み合わせたテストでは、爆発はしなかったものの火が大きく燃え広がったとのこと。

FAAはテスト結果を踏まえ、航空会社が許可しない限り乗客が大型のパーソナル電子機器を預入手荷物に入れることは認められるべきではないと述べているそうだ。この提案には欧州航空安全局(EASA)やエアバスなどが賛同しているという。ただし、FAAによればスマートフォンよりも大きなパーソナル電子機器はほとんどが機内に持ち込まれているとのことで、預入を禁止しても大きな影響はなさそうだ。

米国ではこの春、中東から米国への直行便でスマートフォンよりも大きなパーソナル電子機器の機内持込を禁止し、預入手荷物に入れるよう求めていた。持込制限は7月に終了しているが、EASAはリチウム電池を含む機器を機内持込にすることが望ましいと述べていた。

近年、ダークチョコレートの健康増進効果を信じる人が増加し、米国では砂糖菓子全体の売り上げが減少する中でチョコレートの売り上げは増加しているそうだ。これはMarsやNestlé、Barry Callebaut、Hershey’sといったチョコレート製造大手が30年にわたり、学術研究に資金を投入し続けた成果なのだという(Voxの記事、 Consumeristの記事)。

Marsの資金提供または助成による100件の研究をVoxが調査したところ、98件がチョコレートやココアに健康増進効果があると結論付けるものだったという。米ニューヨーク大学の栄養学研究者Marion Nestle氏は、製品のイメージをお菓子から健康食品に変えることを意識してチョコレート産業が研究に資金を投入したと指摘する。これにより、ダークチョコレートやココアはスーパーフードの仲間入りを果たし、売り上げに貢献することになる。

当初はチョコレートの健康に対する効果の研究に注力していたMarsだが、後にカカオフラバノールの研究へシフトしていく。カカオ豆に含まれるカカオフラバノールは、食品に加工する過程で多くが失われてしまう。そのため、Marsではカカオフラバノールが破壊されにくい製法を用いたというサプリメント商品CocoaViaを発売している。

Microsoftが17日に発表したSurface Book 2について、Consumer Reportsが推奨製品に認定しないと予告しているそうだ(Benzingaの記事、 BetaNewsの記事)。

Consumer Reportsでは8月、Surface製品の信頼性が低いとして全モデルを推奨製品から外した。これに対し、Microsoftのパノス・パナイ氏はSurface BookとSurface Pro 4の顧客満足度が98%と高いなどと反論していた。しかしその後、Surface BookとSurface Pro 4の発売当初に品質問題が発生していたことに触れる、パナイ氏による内部メモが流出している。

Consumer ReportsはBenzingaに対し、今後Surface Book 2のパフォーマンステストは実施するが、Surfaceシリーズ全モデルの非推奨は現在も有効であるとして、推奨製品には認定しないと述べたとのこと。

Surface Book 2はSurface Bookの後継となるデタッチャブル2-in-1。従来の13.5インチモデルに15インチモデルが追加されており、プロセッサーは第7世代のIntel Core i5-7300U(13.5インチモデルのみ)または第8世代の Intel Core i7-8650Uに更新。グラフィックチップも更新された。USB端子はUSB 3.0×2にUSB Type-Cが追加されている。バッテリー持続時間は動画再生でSurface Bookよりも5時間長い最大17時間となっている。なお、Surface BookにはSurface Penが付属していたが、本モデルでは別売りとなる。

米国・ハワイのスーパーマーケットなどで、缶入りランチョンミート「SPAM」の大量万引が相次いでいるそうだ(The Washington Postの記事、 FOODBEASTの記事、 KHON2の記事、 KITV Channel 4の記事)。

SPAMの万引はケース単位で、SPAMを満載したカートを押して代金を払わずに店を出ようとする者もいるという。犯行は数名のグループで実行され、1人が警備の注意を引きつけている間にほかのメンバーがSPAMを持ち出すとのこと。SPAMはハワイでポピュラーな食品だが、ハワイの小売事業者団体Retail Merchants of Hawaii代表のTina Yamaki氏によると、万引犯は食べるためにSPAMを盗むのではなく、組織的な犯罪とみられるそうだ。

Yamaki氏によれば、盗品のSPAMを買い取る中間業者が存在するとの噂もあるという。SPAMはブラックマーケットで通貨のようになっており、麻薬常習者などが手軽に金を手に入れる手段に使われているとみられるとのこと。ハワイでは昨年から重罪となる窃盗金額が350ドルから750ドルに引き上げられたことも万引増加の原因となっているようだ。SPAMは1缶2ドル50セント程度であり、およそ300缶(25ケース)で750ドルになる。

万引の増加を受け、SPAMを高額商品のように鍵のかかった棚に収納し、客の求めに応じて取り出すようにしている店もあるとのことだ。

Billboardは19日、同社の音楽チャートでストリーミング再生の種類による重み付けを2018年から変更すると発表した(Billboardの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

現在、Billboard Hot 100などのシングルチャートではAmazon MusicやApple Music、Spotify、YouTubeといったオンデマンドのストリーミング再生とPandoraやSlacker Radioといったプログラムされた番組のストリーミング再生が反映されており、オンデマンドにより大きな重み付けがされている。一方、Billboard 200などのアルバムチャートではオンデマンド再生のみが反映され、ミュージックビデオのストリーミング再生は数に入っていない。

2018年からはオンデマンドのストリーミングサービスによる再生が有料サービスと広告付きの無料サービスに区分され、有料サービスによる再生により大きな重み付けがされるようになる。番組タイプのストリーミングサービスでは有料/無料による区分はされないようだ。YouTubeで公開される公式ミュージックビデオをアルバムチャートに反映させるかどうかの検討も行われたそうだが、今回は見送られている。