現在ロシアでサッカーワールドカップが開催されているが、そのドイツ−メキシコ戦でメキシコが得点した直後、メキシコ市で地震が観測されたという話が出ている。ゴールで歓喜したファンが一斉にジャンプしたことが原因ではないかと見られているようだ（日刊スポーツ、産経新聞、ABC EYEWITNESS NEWS、Slashdot）。

市中心部のスタジアムでは数万人のファンが試合をTV観戦していたそうで、彼・彼女らの一斉のジャンプが大きな衝撃を生み出し、それが観測されたのではないかという。

一方で、この振動はスタジアム近隣のみで観測されており、地震と言えるようなものではないとの話も専門家からは出ているようだ（LiveScience）。地球惑星科学の専門家である米ノースウェスタン大学のSuzan van der Lee教授によると、この振動が記録されたのはアマチュアが設置した簡易的な地震計であり、メキシコ国立自治大学が設置した地震計のデータにはそれらしきものはなかったという。また、メキシコ市から225km離れたGuerreroという都市に設置された地震計は地震活動を観測していたが、これは試合中に偶然にも別の場所で起きていた地震を観測したものだったという。

macOSのFinder（ファイルマネージャ）にはファイルの内容をプレビューする機能（「クイックルック」）がある。クイックルックではプレビュー内容のサムネイルを自動的にしてキャッシュするのだが、暗号化されたドライブやボリューム内に格納されたファイルに対してもキャッシュを作成しており、これによって保護されたストレージ内のファイルの内容が閲覧される可能性があるという（GIGAZINE、Bleeping Computer、Slashdot）。

サムネイル画像は通常は/var以下に作成されるテンポラリディレクトリ内に配置されているSQLiteデータベースファイル内に格納されるようだ。検証では、暗号化されたストレージ内のデータをクイックルックで閲覧後、そのストレージをアンマウントしたところ、その状態でもキャッシュ内に閲覧したファイルのサムネイルが残っていたことが確認できたという。

現在開発が進められているオランダ・南ホラント州の住宅地、Zuidhoek-Nieuwkoopがコウモリ（ココウモリ）の生態に影響が少ないハイテクLED街灯を導入したそうだ（Signifyのプレスリリース、The Next Web）。

この街灯はワーゲニンゲン大学およびオランダ生態学研究所（NIOO-KNAW）と実施した共同研究の成果に基づいてSignify（旧Philips Lighting）が開発したものだ。夜行性のココウモリはエコーロケーションにより飛行するため視力はあまり発達していないが、夜間の人工照明により影響を受けるという。研究では白・緑・赤の街灯を設置した状態と無照明の状態でコウモリの活動を比較し、赤い光が自然の状態に最も近いとの結果が出ており、今回設置されたLEDランプも赤い光を発する。

Zuidhoek-NieuwkoopはEUのNatura 2000で保護区に指定されているNieuwkoopse plassenの端に位置し、自然とともに暮らす持続可能な住宅地を目指しているという。街路灯システムではコウモリへの影響の少ないランプを使用するだけでなく、SignifyのInteract Cityにより明るさをリモートからリアルタイムで調整可能だ。これにより不要な電力消費を抑えつつ、緊急時には街灯を明るくするなど、安全性も確保できるとのことだ。

先日、レシートの写真をアップロードするだけで1枚につき10円が進呈されるというサービス「ONE」が話題になった（過去記事）。このサービスはサービス開始当日に利用者が殺到し、一時停止していたのだが、この度DMMの自動車買取サービス「DMM AUTO」と連携し、ガソリンスタンドのレシートのみを買い取る形で限定的に再開したそうだ（TechCrunch）。

ONEはもともと収集したレシートを分析してそのデータをマーケティングのための情報として売ることで収益化するというビジネスモデルだったが、今回のサービスはDMM AUTOが広告を提供するという形で収益を得るという。ただし、レシートの買取枚数は「1ユーザー1枚」に限定され、提供の対価も1枚あたり30〜100円の間で変動するとのこと。

ソニーの株主総会で、株主から「NHKが見られない製品」の要望があったという（SankeiBiz）。

テレビを設置するとNHKの受信料の支払い義務が生じることから、「民法もBSも見られるがNHKだけ見られないテレビ」「NHKだけ撮れないブルーレイ」「NHKに接続できないプロバイダ」が欲しいとの要望。

実際にNHKが視聴できないテレビというものが登場した場合、NHKがどのように対応するかは興味深いところだ。

イオン銀行がクレジットカードの磁気ストライプの磁気不良を復元するサービスを開始すると発表した（発表PDF）。

対応するのはイオン銀行発行のIC付きクレジットカードで、ICチップが搭載されていないカードは非対応となっている。また、サービス時間は6時から24時までとなっている。カード磁気データの復元操作は、ATMのメニューから「カード磁気データの復元」を選択することで行える。

慶應大学が、大学が契約する電子ジャーナル・電子ブックにアクセスする際はWebブラウザのリンク先読み機能を利用しないよう告知している（告知ページ）。

Webブラウザのリンク先読み機能によって、利用者の意図無しに電子ジャーナルや電子ブックが短期間で大量にダウンロードされる状況が発生しているとのこと。

自転車のフロントギヤ内にシリコーンゴムを入れることで、動力をアシストするというシステムが販売されている（オリンピックの紹介ページ）。

ペダルクランクが上下になったときに力をうまく伝えられないデッドゾーンとなるのを防ぐシリコンボールが入ってるだけなのに、坂を登るのもかなりスムースになるらしい。

これいいな。

クランクとペダルの間にシリコーンを入れ、踏み込んだ際にシリコーンを圧縮することで、たとえばペダルが下死点の位置に来たり、ペダルへの踏み込みが弱くなったときにシリコーンの復元力により動力が生まれるという仕組み。利用者からは一般的なギヤとの違いが体感でき、漕ぎ出しが軽い、疲労感が少ないといった声が出ているようだ。

中国政府が2019年より市民の自動車に無線通信チップ（RFID）を取り付けることを義務化するという（GIGAZINE、The Wall Street Journal、The Verge）。

このRFIDは自動車のフロントガラスに貼り付けられ、道路脇から専用の装置を使ってチップに登録されている情報を集められるという。2019年以降、全ての新車にRFIDチップの搭載が義務化されるとのこと。

渋滞や公害の抑制、テロの防止などを目的とするとしているが、中国では国民の監視を目指す「社会信用システム」の導入も進んでおり、政府による監視が一層進みそうな気配となっている。

サイトにCoinhiveを設置していたサイト管理者が相次いで摘発されたが、警視庁は警察庁サイバー犯罪対策プロジェクトのWebサイトにて「マイニングツールを設置していることを閲覧者に明示せずに同ツールを設置した場合、犯罪になる可能性があります。」との告知を行なっている。

これに対しINTERNET Watchがマイニングツールの設置をどのように明示すれば良いのか、また犯罪行為となる要件は何なのか警察庁および神奈川県警に問い合わせたところ、記事が公開された6月15日時点では明確な回答は得られなかったという。

また、神奈川県警からは「担当者と上層部への情報共有と調整に時間が掛かるため、返事は来週になる」との返答があったそうだが、その後次のような回答があったという。

1）明示についてはさまざまな手法があると思慮されるところ、具体的な方法、条件について県警察がお答えする立場にございません。

2）不正指令電磁的記録供用罪に関する一般的な質問であると思慮され、県警察としてお答えする立場にございません。

F1に参戦しているレッドブル・レーシングに、ホンダがパワーユニット（PU、エンジンおよびターボチャージャー、エネルギー回生システムなど）の供給を行うことが発表された。供給期間は来年から2年間（Motorsport.com）。

ホンダは昨シーズンまでマクラーレンにPUを供給していたが、今シーズンからはマクラーレンへの供給はなくなり、レッドブル傘下の育成チームであるトロ・ロッソにPUを供給していた。

レッドブルへのPU供給は時間の問題とも言われていたが、今回正式な発表となった。2年間という契約期間は、2021年シーズンのPU規則の変更に伴って参入を考えているとされるポルシェとの契約の余地を残したものとも見られている。

とはいえ、来季は2チームへPUを供給することになり、データ取りは多少楽にはなるだろう。一方で、信頼性やパワーに関しては今まで以上に厳しい要求があると考えられる。

さて、ホンダはどこまでやれるだろうか？

マクラーレンはホンダから昨年までの3シーズンにわたってエンジン供給を受けていたものの、思うような成績は残せておらず、マクラーレンはその原因がホンダのエンジンにあるとたびたび主張していた。しかし、ルノーからエンジン供給を受けるようになった今シーズンも成績は芳しくなく、同じエンジンを採用するレッドブルの後塵を拝している。一方、今シーズンよりホンダのエンジンを採用したトロ・ロッソはバーレーンGPでピエール・ガスリー選手が表彰台まであと1歩の4位を獲得するなど健闘している（auto sport Web）。

情報元へのリンクマクセルがカセット式HDD「iV」の販売を2019年3月末で終了すると発表した（発表PDF、AV Watch）。

「継続供給が困難である」との結論で販売終了を決定した。現在「iV」は容量1TBのものが販売されているが、2019年4月以降は在庫分の販売のみで追加生産は行われないようだ。iVは容量の大きいリムーバブルメディアのように使えるほか、記録メディアとしてiVを使用するHDDレコーダも販売されていた。

昨年末より東京ガスとCCCが無料配布を行なっていた家庭用デジタルサイネージ端末「T-STATION」「T-STATION」が6月末でサービスを終了する。端末は7月1日以降アップデートすることによってWeb閲覧端末として利用できるとのこと（Jetstream BLOG）。

T-STATIONについては、個人情報を収集することは利用規約に記載されていたものの、収集対象となる個人情報の範囲が広いことから懸念の声もあった（過去記事）。

QualcommがiPhoneの輸入差止を求め、米国際貿易委員会に提訴していた件の審理が15日に始まった。この件について、Appleが少なくともQualcommの特許3件中1件を侵害していると判断するよう、ITCの不公正輸入調査室（OUII）調査員（弁護士）がITC判事に勧告したそうだ（Reuters、Bloomberg、9to5Mac、SlashGear）。

Qualcommは同社の特許がiPhoneの重要な機能を実現するのに必要だと主張しており、Intelのベースバンドチップを搭載したiPhoneの輸入に対する限定的排除命令（LEO）を求める訴状を昨年7月にITCへ提出していた。

Appleが侵害しているとされるQualcommの特許はバッテリー節約機能とのことで、米特許8,698,558とみられる。OUIIの勧告に強制力はないものの、判事は勧告に従うことが多いといい、iPhoneの輸入差止につながる可能性もある。

ただし、5Gの開発で中国との競争が激しくなっていることから、OUIIでは5Gに対応したIntelチップを搭載する将来のiPhoneモデルは除外すべきだとも述べているという。これについてApple側は、IntelがiPhoneのために5Gチップを開発することは公共の利益や安全保障上の利益にかなうものだと述べているとのこと。

判事はIntel幹部を含む証言の聞き取りを今週予定している。判断が示されるのは9月、最終決定は来年1月になるとのことだ。

ゲーム配信サービス「Steam」を展開するValveがm中国のPerfect World社と共同で中国向けサービス「Steam China」を開始するとのこと（AUTOMATON）。

Steamは中国からも現状は利用が可能だったが、中国政府の公式な許可を得ているわけではないという。そのためいつアクセスが遮断されてもおかしくなく、実際にSteamのコミュニティ機能へのアクセスは遮断されている（過去記事）。

こういった背景から、中国企業と共同で政府による検閲を受けたコンテンツのみを展開する中国向けサービスを開始する方針になったようだ。