最大900℃の高温域でもセラミックスやガラスなどと同レベルの膨張率を持つ合金が開発されたそうだ。鋳造や鍛造、圧延、伸線といった成形加工や切削や研磨などの後加工も可能であるという（ニュースイッチ）。

新報国製鉄が開発したもので、早ければ年内にも量産技術を獲得する方針だという。新報国製鉄は低熱膨張合金の開発や製造を主な事業としており、すでにゼロ熱膨張合金の実用化に成功した実績があるという。しかし、現在のゼロ熱膨張合金では高温域では室温からの変化で200℃程度が限界だった。

今回の合金では鉄以外の金属をベースとしており、配合や製造工程を最適化した結果、650～900℃の範囲でガラスやセラミックスと同等の熱膨張率係数となる組み合わせを見つけ出したという。700～800℃の場合は、相対熱膨張率でセラミックスの特性を上回るだけでなく、顧客が望む温度帯で膨張させないこともできるとしている。

東京大学が学校内用に新型コロナウイルスの感染対策アプリを開発したそうだ。その名も「MOCHA（モカ）」。アプリをダウンロードすると、教室内に設置された機器と連動、部屋が定員に対してどの程度の混雑状況かを把握することができるという。本人が同意すればという条件はあるものの、個人を特定しない形で接触した可能性がある人に通知も可能であるとのこと。教職員と学生のおよそ2000人が利用しているそうだ（NHK）。

中国で地下鉄の工事中に爆発が発生、その破片が四川省成都市の空港に駐機していたプライベートジェットにぶつかるという事件があったそうだ。被害に遭ったのはガルフストリーム G550。元記事によればおよそ2億9000万元（約47億6000万円）の価値があったそうだ（レコードチャイナ）。

同機は成都双流空港に駐機していたが、空港外で行われていた地下鉄工事現場の起重機が爆発。その破片が空港内に飛来して翼部に命中して破損したとしている。修理の見積費用はが2880万米ドル（約30億円）で、新品の価格である4500万ドル（約47億6000万円）の60％ほどになるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

和訳が正しい事が前提になるが、「起重機＝クレーン」って爆発する物だったんだ !!
大昔の蒸気起重機なら兎も角。

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headless 曰く、

中国・安徽省合肥市の女性がApple公式オンラインストアでiPhone 12 Pro Maxを注文したところ、リンゴ味のヨーグルトドリンクが届くという事件が発生したそうだ(Softpediaの記事、 Global Timesの記事、 安徽網の記事[1]、 [2])。

女性は実店舗でiPhoneを購入しようとしたが、希望の色がなかったためApple公式オンラインストアでゴールドのiPhone 12 Pro Max 256GB (10,099人民元)を2月16日に購入。商品は17日に上海からEMSで発送されている。翌18日にEMSの配達員から電話があり、勤務中だった女性は高額商品でも問題ないか確認したうえで宅配ボックスへの配達を指定する。

しかし、帰宅した女性が宅配ボックスから取り出した箱を開けると中にはリンゴ味のヨーグルトドリンク(250ml)が入っていたという。開封前のEMSのパッケージに怪しい点はなかったが、内側には剥がしたような痕跡があり、ヨーグルトドリンクを固定していたプラスチックシートにも引っ張ったような痕跡があったそうだ。

女性は配達員に電話したがつながらず、EMSサービスセンターやAppleのカスタマーサポートにも電話したが、時間外だったため翌日連絡し直すことになる。それから10日間、EMS・Appleともに調査中のままで明確な回答はないという。

一方、女性は警察にも届け出ており、警察では盗まれたiPhoneが現在北京にあり、容疑者を特定したと述べているそうだ。また、EMSを取り扱う中国郵政や配達員の疑いは晴れているとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

株式会社レグルスは1日、大容量MVNO「FUJI Wifi」の一部サービスを停止する可能性があると発表した（ニュースリリース）。理由は回線の卸元であるソフトバンク株式会社からの値上げ要請だという。

FUJI Wifiは2016年からソフトバンク回線を利用した容量無制限プランを提供してきたいわゆる民泊WiFiの草分け的存在。現在はトラフィックの増加により無制限プランは廃止されているが、100GB以下の大容量プランをマルチキャリアで提供している。

同社によると、先月17日にソフトバンクから提示された5月からのデータ通信料が、現在のサービス価格を著しく上回る内容となっていたという。このままでは同条件でのサービス維持は困難だとして、弁護士を通じて抗議を行い、監督官庁へ申告するなど、是正を求めていく方針を明らかにし、ソフトバンクに徹底抗戦の構えを見せている。ユーザーに対してはサービスを停止せざるを得ない可能性について理解を求めるとともに、消費者庁へ声を上げるよう促している。

さらに同社はソフトバンクと代理店届出制度を巡ってあわや契約解除のトラブルとなっていたことも併せて報告している。この件はソフトバンク側が誤認であったことを認め、すでに解決しているという。

ソフトバンクの値上げ要請が「優越的地位の濫用」にあたるかどうかがひとつの焦点になりそうだ。

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スタート当時から先着300万人までは1年間無料としてきた楽天モバイルの「Rakuten UN-LIMIT」だが、この「Rakuten UN-LIMIT プラン料金1年無料キャンペーン」の受付を2021年4月7日に終了すると発表した。1月のRakuten UN-LIMIT VIの発表以降は申込みが急増、累計申し込みが300万人を突破する見込みが立ったためだという。受付の終了は公式サイト上では4月7日23時59分まで、楽天モバイルショップでは4月7日の店舗閉店時までとのこと（楽天モバイル、ケータイ Watch）。

総務省は26日に開催した「スイッチング円滑化タスクフォース（第5回）」のなかで、eSIMの普及促進、SIMロック解除の一層の推進、キャリアメールの「持ち運び」の実現、MNP手続のワンストップ化といった方針を示した。この中でもキャリアメールの持ち運びが注目を集めているようだ（スイッチング円滑化タスクフォース（第5回）、検討の方向性（案）について[PDF]、ケータイ Watch）。

すでにキャリアから発表済みとなっているahamo、povo、LINEMOに対しては、キャリアメールは提供されない。しかし、総務省側は調査の結果、送受信共に一定のニーズがあることから、これらの新型プランやブランド乗り換えであってもキャリアメールを利用できるようにするべきだと主張した。その対象はMNO間だけでなくMVNOを含めた他事業者も対象にすべきだとしている。

具体的には総務省の調査結果としては次のようなデータを出している。キャリアの乗り換えできない理由としてメールアドレスを理由に挙げているものが20.3％。キャリアメールの利用頻度に関しては週1回以上の受信利用が67.7％、送信利用が37.1％いるという。またキャリア乗り換え後も継続的にキャリアメールを使いたいかという質問に関しては、利用したいと思うが74.1％を占めていたとしている。

日本でもお手製モルカーがYouTubeにあふれ、台湾では週に32回放送されるなどの人気となっているテレビ東京系「PUI PUIモルカー」だが、先週放送された第8話「モルミッション」が、サメ映画クラスタのツボを突いたネタと演出満載で話題となっていたようだ（Togetter）。

あらすじとしては前話で登場したモルカーが誘拐され、それをほかのモルカーが救いに行くという内容だが、なぜか空飛ぶメカシャークが登場し、なぜかメカシャークは地中をも動き回り、激しいアクションの末にサメが爆発四散するなどサメ映画のトレンドを取り入れた出来にしびれるサメ映画ファンが多かった模様。一方で2分40秒の作品に9割のサメ映画が敗北したとしてダメージを受けている人もいるらしい。

トヨタが自社のMIRAIなどに搭載されている燃料電池（FC）システムを外販することを発表した。燃料電池（FC）システムをモジュール化したことで、トラック・バス・鉄道・船舶などのモビリティや定置式発電機などにも活用できるとしている。販売は2021年春以降に行われる予定（トヨタ）。

産経新聞によれば、MIRAIの販売台数は約6年間の累計出荷は1万1000台と少ない。日本自動車販売協会連合会によれば、20年12月はFCVが278台だったのに対し、EVは1892台。21年1月はFCVが345台、EVは1091台とその差は大きい。このため外販による燃料電池の利用を増やすことで、インフラ整備や水素価格の引き下げに持っていきたい考えだと見られる（産経新聞、日経新聞）。

外販されるFCモジュールには縦型と横型の2種類が用意されている。縦型（TypeⅠ）は長さ890×幅630×高さ690mmで重量は約250kg。定格出力は60kWと80kWの2種。横型（TypeⅡ）は長さ1,270×幅630×高さ410mmで約240kg。定格出力はこちらも60kWと80kWの2種となっている。

headless 曰く、

Linux Mintプロジェクトは2月28日、より多くのユーザーに迅速なセキュリティアップデート適用を実行してもらうための改善計画を発表した(The Linux Mint Blogの記事、 Phoronixの記事)。

プロジェクトでは先日、Linux Mintのアップデート適用が進まない現状を示すデータを公表し、アップデートは容易で安全だとして早期の適用を呼びかけていた。データは精度の高いものではないが、Yahooのアクセスデータによればセキュリティアップデートを1週間以内に適用するユーザーは30%程度にとどまり、2019年4月にEOLに達したLinux Mint 17.xを使用しているユーザーがデフォルトのブラウザースタートページへのアクセスデータで5%、APTリポジトリのアクセスデータで30%にのぼったという。

そのため、次期リリースのUpdate Managerでは単にアップデートが利用可能かどうかを確認するだけでなく、特定の指標を追跡してアップデートが見落とされているケースを検出できるようにするそうだ。指標の例としては、最後にアップデートを適用した時期やパッケージがアップグレードされた時期、アップデートが公開されてからの経過日数といったものが挙げられている。場合によってはUpdate Managerがアップデート適用をリマインドしたり、強く推奨することもあるが、コンピューターはユーザーのものであり、強制的にアップデートを適用するつもりはないとのことだ。

小泉環境大臣が26日に鶏卵業界が採用している「バタリーケージ」という飼育方法を改めさせる方針を示したという。バタリーケージは国際獣疫事務局などからアニマルウェルフェア（動物福祉）に反するとして国際的に改善の動きがある（産経新聞）。

産経新聞によると、小泉環境大臣からは次のような発言があったようだ

日本のビジネスチャンスが失われかねない。（海外の訪日観光客に）バタリーケージで生まれた卵だから、食べたくないという動きが拡大したときに、経済的な影響を受けるのが日本の事業者だとすると、行政サイドもその移行支援を考えてみたい

記事によれば、欧州連合（EU）などがバタリーケージを禁止しているのが根拠と思われるが、訪日観光客が卵を食べないことが、日本の飲食ビジネス的にどれくらい影響があるのかは気になるところだ。また日本の鶏卵価格が30年ほど変化がないのは、この飼育方法を採用してきたためともされている。

このほかの要因としては、2021年1月15日に吉川貴盛元農林水産相が大手鶏卵生産会社からの収賄の罪で在宅起訴されたことも影響している可能性がある。この事件では吉川元大臣にアニマルウェルフェアの動きに反対してもらうために起きたものだったことが報じられている（読売新聞、J-CAST、東スポWeb）。

シャープが25日、堺市にある液晶パネル製造会社「堺ディスプレイプロダクト」（SDP）の株式を3月15日に売却すると発表した。価格競争がSDPはシャープが2009年にに、4300億円を投じて世界最大の液晶パネル工場として設立した。しかしリーマンショックの時期と重なったこともあり、同社の経営不振の一因ともなっていた。最近でも中国系企業の大規模工場稼働などにより、SDPは19年度まで2年連続で赤字が続いていたという（シャープリリース[PDF]、日経新聞、時事ドットコム、NHK）。

シャープは多額の投資が必要となるSDPを切り離すことで、業績の安定が期待できる。売却先と譲渡額は「守秘義務があり開示しない」として非公表となっている。SDPからパネルの調達に関しては今後とも続けていくとしている。

clay 曰く、

西暦79年の火山噴火によって埋もれてしまったポンペイ。考古学的に非常に価値が高く有名であるため、多くの人はご存知だろう。ここで、ほぼ無傷の馬車が発掘されたようだ。

ニュースソースによると
>4輪の馬車は、2018年に3頭の馬の骨が見つかった場所の近くで発見された。
>専門家によると、馬車は「保存状態がすばらしい」、「類まれな」発見で、
>祭りやパレードなどで使用されていた可能性が高いという。

確かに非常に綺麗な状態で発掘されており、更なる発見が期待される。

米証券取引委員会（SEC）は26日、ネット掲示板などによる株価操作の疑いから15銘柄の取引を一時停止したと発表した（米証券取引委員会、Bloomberg）。取引停止となった銘柄は、高リスクながら報酬も高いとされる低位株（ペニー株）と呼ばれるもの。SECによれば、どの企業も1年以上規制当局に情報を提出していないという。SEC執行部門のディレクター代理であるMelissa Hodgman氏は発表で「SNS上での疑わしい株式プロモーション活動を積極的に監視し、適切であると判断した場合、取引を迅速に停止することで公益を保護する」と述べている。

取引停止となった15銘柄は次の通り。BebidaBeverage、BlueSphere、Ehouse Global、 Eventure Interactive、Eyes on the Go、Green Energy Enterprises、Helix Wind Corp、International Power Group、Marani Brands、MediaTechnics、Net Talk.com、Patten Energy Solutions Group、PTA Holdings、Universal Apparel＆Textile CompanyおよびWisdomHomes of America。

headless 曰く、

Appleは2月25日、macOS Big Sur 11.2.2をリリースした(HT211896、 The Registerの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

本バージョンではサードパーティ製で非準拠の電源内蔵USB-Cハブまたはドックを接続すると損傷する問題を防ぐための修正が含まれている。修正はMacBook Pro(2019年および以降のモデル)とMacBook Air(2020年および以降のモデル)が対象だ。

この説明だけを読むと接続後すぐに問題が発生するような印象を受けるが、Redditでは接続後しばらく使っていたら故障したと報告されている。Apple Storeで購入したUSB-Cドックの接続で故障したとの報告もみられる。問題はM1 Macで多く報告されているが、Intelモデルでの発生も報告されている。