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米国でアナログTV終了から4か月、未対応世帯は0.5% 」記事へのコメント

  • 単純に母数が同じと仮定して、2.5% で 280万世帯。それが 0.5% になって、56万世帯。
    差し引き 224万世帯がデジタル化し、その 75%にあたる 168万世帯が外付けチューナーを
    政府の補助によって購入したとも考えられます。

    この見方以外にも、極端な場合、224万世帯強が視聴をあきらめてテレビを捨てたため、
    母数が減少したため 0.5% になったとも考えられます。

    もっと根本的なところでは、母数の取り方の基準次第でパーセンテージが変わるとも考えられます。

    タレコミと元記事へのリンクの情報だけだと、正直どう受け取ればいいのか困ってしまいました。
    どなたか、この統計の母数に関する情報をお持ちではないでしょうか?

    元記事の統計を示すグラフも縦軸がパーセンテージなので、それ自体は事実なのでしょうが、
    母数の増減については何もわかりません。これだけで何が起こったのか判断するのは、
    危険な気がするんだけど、考えすぎかな?

    • NielsenのNational People Meter sampleという視聴率調査に用いる標本からの分析のようです。
      http://blog.nielsen.com/nielsenwire/media_entertainment/the-switch-fro... [nielsen.com]
      解釈については同記事に細かい話が載っているのでそれを見ればよいでしょう。

      母数については、
      http://broadcastengineering.com/eng/nielsen-national-peopl [broadcastengineering.com]

      • by koutaro (12614) on 2009年11月06日 22時04分 (#1667183)

        ポインタありがとうございます。助かります。

        一つ目のリンク、完全にデジタル化したところは、一日当たりの視聴時間が長いとか、そういったところは具体的な数字が出てきてますが、ほとんどパーセンテージですね。ただ、視聴率調査というところからすると、受信機をお持ちでないご家庭はハナから標本の対象外となってそうなので、実数見ても仕方なさそう。二つ目のリンクにも、その点について明記してあるわけではないですが、視聴率調査の標本ならテレビを持っていることが前提ですよね。

        今回のように、アナログ停波した直後と、それから4ヶ月後となると、使えない受信機を捨てるという選択がありそうなのですが、その辺については、やっぱりわからんということですねぇ。

        #しかし、アナログ停波から4ヶ月後でも、アナログ受信機しかないご家庭が視聴率調査の標本となってるってのは、なんとなく不気味。

        親コメント

長期的な見通しやビジョンはあえて持たないようにしてる -- Linus Torvalds

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