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郵便番号API企業の「使いやすい入力欄」の作り方が人気に」記事へのコメント

  • 前にも話題になってた気がするけど。
    住所フォームで全角/半角で弾かれたり、名前のよみがなフォームでカタカナとひらがなどちらかしか認めないエラーで弾かれるとイラっとしてしまいます。

    かつては住所フィールドを全角固定にするUIが多数見られましたが、現在は全角・半角両対応するのが一般的です。 サーバサイドの側の要件で全角固定にせざるをえない場合でも、送信時に全角変換するなどして、UI上はなるべく全角・半角両対応にしましょう。

    もう一般的になってるのか、しらんかった。

    • Re: (スコア:2, すばらしい洞察)

      by Anonymous Coward

      番地が全角でしか受付ないの何とかしてよ。

      英数記号は半角で入力されるようにIMEを設定してるから、数字を全角に変換するのに苦労する。

      • 住所表記がバラバラだとトラブルの原因なので正規化すべきですが、各種法令・お役所内の内規で全角に統一されています。
        正式な住所に半角数字が使われることはなく、戸籍も住民票も登記関係もすべて全角に統一されています。
        従って、番地等は全角に正規化すべきものです。

        勝手に変換すれば良いと考えている人も居ますが、特に高級住宅街に住んでいる方など、住所表記に拘りを持っている人も居ますし、入力した住所と違う表記で郵便物が届いたことにクレームを入れる人もいます。

        また、半角に統一する場合は、「12番地9」や「12番9号」を「12-9」にするのが一般的ですが、それだと地番なのか住居表示なのかという情報が欠落してしまいます。
        住居表示ならば街区表示板を見れば地図無しで目的地にたどり着けますが、地番ならば地図が無ければ目的地にたどり着くのが極めて困難なので、これらは区別すべきです。

        • では手書きの際も半角全角も区別していただいて。

          ところで、全角半角は単に文字幅という見た目の違いであって、文字としては同じもの。
          役所が公証する「正式な住所」は紙で発行された証明書によるものなので、文字幅もフォントも証明書の見た目に準拠しましょうか。
          全自治体が証明書で採用するフォントを取り揃えていただいて。

          全角と半角ではコンピュータ上で扱う際に文字コードが異なりますので、文字コードに着目して役所準拠を求める都合上、他の文字も含めて、役所のシステムが使っている文字コード体系を採用していただいて。

          私はそうでないものが不正確な住所とは思いませ

          • by Anonymous Coward

            #4211255さん ではないんですが、答えられるので…
            参考資料:総務省の 住民記録システム標準仕様書【第2.0版】 令和3年(2021 年)8月 31 日 [soumu.go.jp]

            1.「番・号・番地」を強制するサイトの例:
            一般人がアクセスすることはできませんが、住民記録システムは
             ・住所に番地を入力していない場合、アラート
             ・住居表示地区における住所に号の入力をしない場合、アラート
            とする仕様があります。
            各種法令・お役所内の内規に限定する限りにおいて、#4211255 さんは正しい。
            この仕様というか、元々は法令・内規の縛りにより、一般人は、
            転居届に正確に番・号・番地を書くように求められるのです

            • 全然違う話ですね。

              このストーリーは一般利用者による住所入力の利便性の話です。

              一般利用者が自身の情報を入力するシステムと、管理者が利用者の情報の入力するシステムは、当然異なります。
              一般利用者では変更できない項目が、管理者は変更できたりね。

              ご提示の例は、管理者用のシステムですね。

              とあるサイトが、一般利用者が半角で入力すると自動で全角に変換していたとする。
              当該サイトの管理者が、利用者情報を管理する際に利用するシステムにおいて、半角を入力したときに、許可する、警告の上で許可する、禁止する、全角に自動変換する、など、どんな処理をするかは、一般利用者向けの場合と同じである必要はないでしょう。
              一般利用者向けの場合とは別の理由で、可不可が決められる。

              管理者用システムがかくあるべきかという議論があるとしても、このストーリーとは違う話ですね。

              役所の住所管理がどうであるかという点も、日常の住所の記載が役所の住所表記に従う必要があるかという点を超えた部分は、関係ないです。
              ちなみに、私は3自治体&自治体内で転居を経験しましたが、届はいずれもハイフンで受け付けてもらえました。
              正式な住所形式にはあちらで変換してくれたので、役所は親切ですね。

              世の中には役所の住所表記を重視する立場があるようですけども、その役所自身の所在地表記を公式サイトで見てみると、首都の東京都 [tokyo.lg.jp]は「2-8-1」、新宿区 [shinjuku.lg.jp]は「1-4-1」、北の北海道 [hokkaido.lg.jp]は「北3条西6丁目」、札幌市 [sapporo.jp]は「北1条西2丁目」、南の沖縄県 [okinawa.jp]は「1-2-2」、那覇市 [okinawa.jp]は「1丁目1番1号」。
              さすがに全自治体は見てないですが、役所自身はあまり正式な表記にこだわっていないようですね。
              那覇市は聖地かな。数字もいいし。漢数字ではないけど。

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