MicrosoftがWindows 10のCortanaを通知領域に移動する計画があると報じられている(Thurrottの記事、 The Vergeの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事)。

現在のCortanaはタスクバー上のスタートボタンのすぐ右に表示されるが、当初は通知領域に表示される計画だったという。最終的に現在の位置へ移動して目につきやすくはなったものの、非表示化するユーザーも多い。通知領域への移動はこの問題を解決するためのものとのこと。また、CortanaのUIをテキストメッセージの会話風にする計画も進められているそうだ。

ただし、Microsoftは内部的に計画を検討しているものの、これらの変更が実際にユーザーのもとへ届くかどうかは不明だという。また、通知領域の項目は時計やアクションセンターも含めてすべて非表示化できるようになっているため、Cortanaだけ例外になるとは考えにくい。スラドの皆さんはCortanaの表示位置やUIについてどう思われるだろうか。

Googleは8日、次期Android 「O」のDeveloper Preview 3(DP3)を提供開始した(Android Developers Blogの記事、 リリースノート、 9to5Googleの記事[1]、 [2]、 [3])。

DP3はAndroid Beta Program(要ログイン)を通じて入手可能で、対象機種はDP2までと変わらずNexus 5X/Nexus 6P/Nexus Player/Pixel/Pixel XL/Pixel Cとなっている。DP3ではAndroidバージョンが8.0.0となっており、ファイナルバージョンも8.0になるとみられる。

DP3のAPIレベルは26(DP2まではAPI 25)で、Android OのファイナルAPIとなった。これにともない、API 26をターゲットにしたアプリをGoogle Playで公開することが可能となっている。ファイナル版のAPI 26 SDKはAndroid StudioのSDK Managerから、Android Support Library 26.0.0 beta 2はGoogle's Maven repositoryから入手可能だ。DP2からAPIが変更になっているため、既存のコードが影響を受けるかどうかdiffリポートで確認することが推奨される。

また、Android O向けの開発を行う場合、Android Studio 3.0を最新版へアップデートすることが推奨されている。現在Canary版が提供されているAndroid 3.0は、2日にCanary 3へ更新されている。安定版のAndroid Studio 2.3.3で開発することも可能だが、Adaptive IconやDownloadable Font、XMLフォントといった新機能は使用できない。

maia 曰く、

アップルがWWDC2017で発表した中に、iOS 11やmacOS High Sierra等でサポートするメディアフォーマットがいくつかある。画像系はHEIF、オーディオ系はFLAC、Opus(低遅延)、Spatial Audio Formats(B-format)等がある(Engadget日本版の記事、 PHILE WEBの記事)。

HEVC(H.265)は4Kをにらんで少し前から対応していたが、ハードウェアエンコードは、現状A10 Fusion搭載端末と第6世代のIntelチップ搭載Macが8bitのエンコードに対応する。HEIF(High Efficiency Image File Format)はコンテナだが、HEVCのコーデックでロスレス、ロッシー圧縮に対応し、静止画、連続画像、動画、音声、メタデータなどをまとめて扱える。圧縮効果としては同画質ならJPEGの半分近く、JPEG 2000に対しても優位性があるという。2015年に規格はファイナライズされた。AppleはJPEG(JFIF)の代替としてHEIF、AVC/H.264の代替としてHEVC/H.265を標準サポートするつもりのようだ。FLAC(Free Lossless Audio Codec)のサポートは永らく望まれていた事で、市場の現実に合わせた形。既存のiPhoneはDACの都合で、48kHz/24bitまでしか対応しない。

また、MASA.H 曰く、

先日行われたWWDC 2017においてiOS 11では画像と動画のコーデックとしてそれぞれHEIF(High Efficiency Image File format)とHEVC(High Efficiency Video Codec)が追加されることが発表された(9to5MacのWWDC 2017ライブブログ)

HEVCはともかくHEIFの現時点での普及率および認知度は0に等しいと思うのだが、iOSに採用されたことで普及が進んでいくのだろうか。それともJPEG 2000のように忘れ去られていくのだろうか。

静止画にHEVCといえば、BPGがまず思い浮かぶのだが、BPGは個人が提唱したフォーマットなのに対して、HEIFは組織としてのMPEG(The Moving Picture Experts Group)が規定しISOになっている(ISO/IEC 23008-12)。といっても特許の処理が面倒なのか、BPGの実装を見たことはあってもHEIFの実装は見たことがない。ないものは使えないので実用的なのは現時点ではBPGなのだが、HEIFには今後対応ソフトが出てくることに期待したい。

iOS 11ではiPhone 7/7 Plusで撮影した写真がHEIFで保存されることになるという。なお、誰もが気になる「HEIF」の発音だが、AppleのカメラソフトウェアチームのBrad Ford氏が同僚に読み方を聞いて集計するという科学的な手法を用いて調査(動画: 該当部分は21分過ぎから※)したところ、ドイツ人は「ハイフ」、フランス人は「エーフ」、ロシア人は「ヒーフ」だったという。46%を占める「ヒーフ」が最多という結果になったが、HEIFを開発したのがNokiaであることから、フィンランド語の発音「ヘイフ」が選ばれるべきだというフィンランドオフィスが主張。ただし、「ヘイフ」と発音した人は1%に過ぎないという。Ford氏個人は登壇直後から「ヒーフ」と発音しており、イメージ圧縮チームのDavide Concion氏も別のHEIF解説セッション動画※で「ヒーフ」と発音している。

※動画再生にはSafariが必要。ただし、Microsoft Edgeでも再生できた。

米ウォルマートがオクラホマ州の店舗の1つで、オンライン注文の食料品を店員と接することなく引き取れる巨大なキオスクのテストを実施しているそうだ(Consumeristの記事、 Mashableの記事、 Business Insiderの記事)。

広さ約6m×24mの巨大キオスクは駐車場に設置されている。客がオンラインで食料品の注文・支払を行うと、店員が注文品をまとめてキオスクに保管する。キオスクには冷蔵庫や冷凍庫もあるため、生鮮食料品や冷凍食品が傷む心配もないという。あとは客がキオスクで注文コードを入力すれば、1分以内に注文の品を受け取れる。キオスクは24時間オープンで、1日に数百名の注文を処理できるそうだ。利用料金は無料だが、1回に30ドル以上注文する必要があるとのことだ。

米連邦航空局(FAA)の発表によると、民間機の手荷物や貨物に含まれるバッテリーが過熱・発煙・発火・爆発する事故は、今年に入って少なくとも17件あったそうだ(リポート: PDF、 Consumeristの記事)。

データは5月22日時点のもので、FAAが把握している事故のすべてが記載されているわけではないとのこと。このうち旅客機に関連する事故は12件で、貨物機関連が2件、残り3件は不明となっている。ただし、不明のうち2件は事故の内容からみて、旅客機の乗客が持っていたバッテリーが地上で発煙または爆発したもののようだ。また、飛行中に発生した事故は9件、地上での事故は7件、不明が1件となる。なお、飛行中の事故はいずれも旅客機で発生している。

バッテリーの種類はすべてリチウムイオンで、製品としてはモバイルバッテリー4件、携帯電話3件、モバイルバッテリー+携帯電話1件のように、モバイルバッテリーや携帯電話での事故が最も多い。携帯電話の種類はiPhoneが2件、未確認(Samsungと報告されている)1件、不明1件。iPhoneのうち1件は座席に押しつぶされて発煙、もう1件は充電中に過熱したという。Samsungと報告されている1件は郵便物らしい。

このほか、電子タバコが3件、ノートPCが2件、電動工具用のスペアバッテリー1件、カメラ1件、ノイズキャンセリングヘッドフォン1件、不明1件。ノイズキャンセリングヘッドフォンは日付や経路、事故の内容からみて、先日Beats製のヘッドフォンと報じられた事故とみられる。ただし、情報源はメディアになっており、航空会社や当局から報告を受けたものではないようだ。

ノートPCのうち1件は貨物で、94Whのバッテリーを搭載したノートPC13箱のうち1箱が地面に叩き付けられたことが原因だという。もう1件のノートPCは機内で飲み物をこぼしたことが原因らしい。不明の1件はバッテリーを含む貨物を爆発するまでドリー(台車)で引きずってしまったとのことだ。

Microsoftが6月2日に「DIRECTREALITY」という商標を米特許商標庁(USPTO)に出願していたようだ(US Serial Number:87473642、 The Vergeの記事、 BetaNewsの記事、 VentureBeatの記事)。

商標の対象となるのはオンライン/非オンラインのコンピューターソフトウェア・コンピューターゲームソフトウェア・ホログラフィックアプリケーション向けコンピューターソフトウェア、およびサービスとして提供されるソフトウェア(SaaS)となっている。商標は文字のみの出願となっており、「DirectReality」といった大文字小文字を組み合わせた表記を含む。

Microsoftは同日、「S」という商標も出願している。こちらは「S」の線が中央で切れた形のマークで、対象は外部ディスプレイと組み合わせて使用するビデオゲームコンソールおよびビデオゲーム用のリモートコントロールユニット、パーソナルコンピューターおよびビデオゲームコンソールで使用するコンピューターゲームソフトウェアとなっている(US Serial Number:87473763)。

いずれの商標も具体的にどういった製品で使われるのかは不明だが、「S」は次期Xbox「Project Scorpio」で使われるのではないかという見方も出ている。ただし、出願した商標がすべて製品に使われるとは限らない。スラドの皆さんはどう思われるだろうか。

なお、Microsoftは13日から米国・ロサンゼルスで開催されるゲームイベントE3 2017の会期前イベントとして、11日午後(日本時間12日早朝)にプレスカンファレンスを予定している。

MicrosoftとQualcommによるARM版のWindows 10がIntelの特許権を侵害する可能性があるようだ(Intelの論説記事、 The Registerの記事、 V3の記事、 Neowinの記事)。

Intelが初のx86マイクロプロセッサー「Intel 8086」を提供開始したのが1978年6月8日。Intelのニュースルームで6月8日に掲載された論説記事は39周年を記念してx86命令セットアーキテクチャー(ISA)の強化などについて解説する内容だが、後半の知的財産保護に関する記述が全体の3分の1以上を占める。

その中で、いくつかの会社がIntelのプロプライエタリーなx86 ISAを無断でエミュレートしようとしているとの報道があることに触れ、過去にTransmetaがエミュレーション技術を用いたx86互換プロセッサーを開発した際、エミュレーションであってもIntelは特許権を行使してきたと述べている。Intelは合法的な競争を歓迎するとし、x86 ISAの実行に最適化したIntelのマイクロプロセッサーが競争に勝つ自信を見せる。一方、違法な特許侵害行為は歓迎しないと述べ、他社がIntelの知的財産権を尊重することへの期待を表明している。

記事では会社名を明示していないものの、MicrosoftとQualcommを指しているとみられる。QualcommはThe Registerに対し、記事の知的財産権に関連する点には触れず、同社のSnapdragon 835 モバイルPCプラットフォームが将来のパーソナルコンピューティングを変えるものになるなどとコメントしたとのことだ。

SymantecがTorrentユーザーをセキュリティリスクから保護する方法とシステムの特許を取得した(United States Patent 9,661,004、 TorrentFreakの記事)。

BitTorrentプロトコルによるトラフィックはインターネットトラフィックの50%を占めるとも試算されており、ファイルの配布手段として広く使われている。その一方でマルウェアも数多く配布されているが、torrentファイルをホスティングするサイトではファイルの信頼性に関する十分な情報を提供していない。

特許ではtorrentファイルをホスティングサイトへ最初にアップロードしたシードやターゲットファイルをダウンロード/アップロードしようとするピア、ホスティングサイト、トラッキングサイトなどを識別。それぞれの信頼性に関するスコアを評価データベースから取得してファイルのセキュリティリスクを判定する。たとえば、過去にマルウェアを配布していたかどうかといった情報が評価として使われるとのこと。

評価情報が十分でない場合は、ターゲットファイルの一部をダウンロードしてセキュリティリスクを判定することも可能だという。判定の結果、セキュリティリスクの高さに応じてユーザーに警告を表示する、該当のネットワークトラフィックをブロックする、ターゲットファイルを検疫/削除するといった対策を行うとのことだ。

なお、特許の出願は2013年だが、こういったシステムは現在のところ提供されていないようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

ミャンマーのフーコン渓谷で採取された9,900万年前のコハクから、エナンティオルニス類とみられる鳥のヒナが見つかった(論文、 ABC Newsの記事)。

白亜紀の鳥(の祖先)としては今までで最も完全な形の化石。表面からは足しか見えないが、CTスキャンしたら、一羽丸ごと入ってたらしい。この鳥は生まれた直後または短時間のうちに飛べるようになると考えられているが、生後数日で樹液に落ちて死んだと考えられる。

ミャンマーの市場で売られていたコハクからは、羽毛の生えた恐竜の尾が2016年に発見されているが、フーコン渓谷からは、これからも白亜紀の何か入りのコハクが見つかるかも。

コハクは生物の組織を非常によく保存できるが、コハクの大きさには限りがある。今回のコハクはおよそ86㎜×30mm×57mmほどの大きさで、重さは78.16g。ただし、残念なことにコハクは半分に切り分けられており、胸部や頭部で2つに切断されているとのこと。今回の発見でエナンティオルニス類の若鳥の軟組織や羽毛の詳細な観察が可能となり、解剖学的理解の詳細さが新しいレベルに到達するとのことだ。

GoogleがAndroid Developersサイトで公開しているプラットフォームバージョンごとのデータによれば、Android Nougatのシェアが9%を超えたようだ。

今回のデータは6月5日までの7日間にGoogle Play Storeへアクセスした全デバイスの情報がもとになっているが、0.1%未満のバージョンは除外されている。Android 7.0 Nougatは2.3ポイント増加して8.9%、Android 7.1 Nougatは0.1ポイント増加して0.6%となり、Nougat全体では2.4ポイント増の9.5%となった。

Android 6.0 Marshmallowは4月に初の減少に転じてから変動がなく、3か月連続で31.2%となっている。2月に初の減少に転じて以降、前月はシェアを0.3ポイント増やしていたAndroid 5.1 Lollipopだが、今月は0.7ポイント減の22.6%、Android 5.0 Lollipopは0.5ポイント減の8.2%となっており、Lollipop合計では1.2ポイント減の30.8%。来月は30%を割る可能性も出てきた。

Android 4.4 KitKatは0.7ポイント減の18.1%、Android 4.1.x～4.3 Jellybeanは4.3のみ前月から変動していないが、全体では0.3ポイント減の8.8%。前月は約3年ぶりにシェアが増加したAndroid 2.3.x Gingerbreadだが、0.2ポイント減の0.8%となり、変動なしのAndroid 4.0.3～4.0.4 Ice Cream Sandwichと再び並んだ。

Nougatの提供開始から9か月が経過した。同時期のシェアとしてはLollipop(18.1%)やMarshmallow(13.9%)と比較して遅いペースが続いているものの、来月は10%を超えるとみられる。次期Android「O」のファイナル版は2017年第3四半期にリリース予定とされているが、8月前半にはPixel/Pixel XLへの提供が始まるとの見方も出ている。この通りのスケジュールでリリースされれば、NougatがNexusデバイス向けにロールアウトした昨年8月下旬よりも早い時期となる。

英国・サウスウェールズ警察が5月31日、自動顔認識(AFR)技術を使用した容疑者逮捕に成功したそうだ(Ars Technicaの記事、 Mashableの記事)。

サウスウェールズ警察では先日カーディフで開催されたUEFAチャンピオンズリーグ決勝の開催に合わせ、5月下旬から6月上旬にかけてリアルタイムAFR技術の正式なパイロットプログラムを実施することを発表していた。

このリアルタイムAFRソリューションはNECが開発したもので、訓練された警察官が市街地中心部および周辺に配置したカメラを使用して事前設定した監視リストから人物を特定する。監視リストには指名手配者や容疑者のほか、行方不明者や監視対象者が登録される。

逮捕された容疑者は逮捕状の出ていた地元の男で、チャンピオンズリーグとは無関係だという。ただし、捜査中の事件のためか、容疑の内容等については明らかにされなかったとのこと。

英国では各地の警察がAFR技術のテストを行っているが、実際に逮捕につながったのは初とみられる。

あるAnonymous Coward曰く、

Wikipediaなどの運営を行うウィキメディア財団（Wikimedia Foundation）が公開した2015～2016年度の年次財務報告書「Form 990」により、同財団が退職するマネージャーに50万ドル近くの退職金を支払っていたことが明らかになった。これに対し批判の声が挙がっている（The Register、Slashdot）。

同財団は非営利組織であり、Wikipediaは寄付によって運営されている。また、そのコンテンツ作成も無報酬でボランティアが行っている。そそのため、幹部の給与については透明性がないとして批判を受けている模様。財団側は「ボランティア、ドナー、ステークホルダー間のやりとりをオープンにすることを約束している」としている。

米国家安全保障局（NSA）から機密資料が流出していた問題で、この資料（紙に印刷された文書）には「目に見えない追跡ドット」が印刷されており、ここからこの資料がNSA内のプリンタで印刷されたということが分かったという（CNET Japan）。

これを証拠に、米国家安全保障局（NSA）の業務委託業者で契約社員として働いていた人物が逮捕・起訴されたという。

headless曰く、

オーストラリアの競争・消費者委員会（ACCC）は製品修理に関してオーストラリアの消費者法における消費者の権利について虚偽または誤解を招くような説明をしていたとしてAppleを提訴しているが、調査の段階で覆面調査を実施していたそうだ（Guardian）。

オーストラリアの消費者法ではメーカー保証とは別に消費者保証が定められており、サードパーティーの修理業者を利用しても無効になることはない。調査はiOSアップデート後にエラー53が発生する問題に関して行われたもので、Appleがサードパーティーの修理業者で修理すると保証が無効になると説明していることが判明したとされていた。

今回Guardian Australiaが入手した裁判所文書によれば、ACCCは昨年6月、Appleの小売店13店にユーザーを装って電話をかけ、iPhoneの画面をサードパーティーの修理業者で交換した後でスピーカーが動作しなくなったとスタッフに説明したという。これに対し、Apple側の回答は13店舗すべて同じで、Apple Australiaまたは正規サービス業者以外で画面の交換が行われた場合、オーストラリアの消費者法に基づく無料でのスピーカーの修理は行わないといった内容だったとのこと。

これに対しApple側は、仮定の状況に消費者法は存在せず、違法行為であるとは考えられないと反論。現実の顧客がAppleに電話した場合は、消費者法による顧客の権利を説明しているとも述べているとのこと。また、Appleはエラー53問題の対策プログラムを設け、ACCCが指摘するような状況のiPhoneについて多くを交換または修理しているとし、昨年2月には復旧用のアップデートも提供開始したとも述べているそうだ。

6月8日、ロボット犬「AIBO」の「葬式」が行われた（千葉日報、朝日新聞）。

すでにソニーはAIBOのサポートを終了しているが、元ソニー技術者らによって設立された「ア・ファン」が修理サービスを提供している。今回の「葬式」は同社が手がけたもので、同社には故障して動かなくなったAIBOが寄贈されているという。これらは修理の際の部品取り用などに使われるとのことだが、その前に「葬儀」を行って供養するそうだ。

この葬式の司会進行は富士ソフトのロボット「パルロ」が行い、またAIBOも題目を唱えたという。