最近、「花粉を水に変える」という効能をうたったマスクが販売されているが、これに対し各所で疑問の声が出ている（伊藤剛氏のTweet、NATROM氏のTweet、Togetterまとめ）。

詳細は不明だが、このマスクには光触媒反応を利用してタンパク質を分解する機能があり、それによって「花粉を水に変える」という。

光触媒については科学的に検証が行われており、酸化還元作用や超親水作用があることが発見されている。また、この効果を利用した汚れの付きにくいガラスや、酸化還元作用を利用した抗菌・脱臭機能を持つ素材などは実際に実用化されており、効果も確認されている。ただしエネルギー効率は悪いため、酸化還元作用によってタンパク質の分解を行うことは理論上は可能だが、それを実際に行うには大量の強い光が必要になるとされる（東京大学による光触媒の解説）。

五本木クリニック院長ブログによると、酸化チタンや銀、ハイドロキシアパタイトなどを使った複合光触媒物質シートを含むコヨリを鼻に詰めることで、12人中11人で花粉症の諸症状を軽減する効果が見られたという論文があるそうだ。しかしこの論文では比較条件が適切でなく、これだけで花粉症に効果があると言うのは難しいという。さらに、この論文の著者は「花粉を水に変えるマスク」を販売している会社の経営者だそうだ。

「水商売ウォッチング」などニセ科学に対する批判で知られる山形大学・ 天羽准教授もこの論文について「研究論文としてはお粗末この上ない」とし、根拠がないと批判している（花粉を水に変えるマスクに飛びついてはいけない）。

Googleが広告に関する「Financial Services」ポリシーを変更し、6月より仮想通貨や新規仮想通貨公開（ICO）、仮想通貨ウォレットなど、仮想通貨取引に関連するサービスに関する広告の掲載を禁止するという（CNET Japan、CNBC、Slashdot）。

仮想通貨について、消費者に有害、もしくは潜在的に有害である可能性があるとしての判断のようだ。

仮想通貨に関連する広告については、Facebookも1月末に取り扱いを禁止することを明らかにしていた（ブルームバーグ）。

Apple Musicの有料ユーザー数が3,800万人に到達したそうだ（SlashGear、iMore）。

この数字はAppleのエディー・キュー氏がSXSWで明らかにしたもの。Appleは2月初めにApple Musicの有料ユーザー数が3,600万人を超えたことをWSJに伝えており、1か月強で200万人が増加したことになる。有料ユーザー数の増加ペースは半年ほど前まで月に100万人程度だったが、3,000万人を超えた昨年9月末から5か月強で3,800万人に到達したことから、最近は月に150万人程度増加しているようだ。

一方、ライバルのSpotifyは1月に有料ユーザー数が7,000万人に到達したことを発表していたが、数字はその後変更されて昨年12月31日時点で7,100万人となっている。Spotifyの有料ユーザー数は昨年7月時点で6,000万人に到達しており、月に200万人以上のペースで増加している。そのため、現在までに500万人近く増加している可能性もある。また、アクティブユーザー数は12月31日時点で1億5,900万人。昨年6月中旬には1億4,000万人を超えていたため、月に300万人近く増加しているようだ。

キュー氏はストリーミングが企業やレーベル、アーティストにとってよいビジネスモデルであるとみなすには、Apple Music・Spotifyともに大幅な成長が必要だとも述べたとのこと。また、詳細は示さなかったものの、AppleはHomePodの当初の売れ行きに満足しているとのことだ。

アマゾンジャパンが取引業者に対し不当に「協力金」を負担させていた疑いがあるとして、公正取引委員会が独占禁止法違反（優越的地位の乱用）で同社に立ち入り検査を行った（日経新聞、朝日新聞）。

Amazon.co.jp上で値引き販売を行った商品について、その販売額の数％〜数十％を納入元に支払わせていた疑いがあるという。

RaspberryPi 3 Model B+が発表されました（PC Watch）。

「＋」と言えば、初代RaspberryPiのB+で部品配置とコネクタの位置を大きく変更して、その後のRaspberry Piの形状はそれを継承しているほか、多くの他社製のシングルボードコンピューターもこのフォームファクタに倣っています。

今回の「＋」はSoCを変更、有線LANをGigabit Ethernet対応のチップに変更、無線LANをIEEE802.11acとして5GHz対応としたようです。SoCの変更で、Raspberry Pi初のヒートスプレッダ付きSoCとなりました。また、RaspberryPiの有線LANはずっとUSBハブ兼有線LANチップにUSB2.0で接続されてきましたが、なんとUSB2.0接続は変わらず。無線LAN部にはこれまた初となる電磁シールドが施されています。

全体的に製造コストが上がっている気がしますが、当初の教育用、電子工作用を越えて産業用の需要が出てきたので商売的にも十分釣り合うものになっているのかもしれません。

そのほか、CPUの動作クロックも向上している。価格は35ドル。

無料でSSL/TLS証明書を発行している認証局のLet's Encryptが、ワイルドカード証明書の発行を開始した（公式発表、和訳、OSDN Magazine）。

従来は証明書にすべてのサブドメインを登録する必要があったが、ワイルドカード証明書では1つのドメイン名に属するすべてのサブドメインを1枚の証明書で保護することができるため、大規模なシステムにおいて証明書の管理が容易になる。

ワイルドカード証明書の取得には、ACMEv2互換クライアントをインストールして、DNSのTXTレコードを使用した認証を行う必要がある。導入方法などについてはACME v2とワイルドカード証明書の技術情報が参考になる。

現在は非公開になっているが、プレミアム機能の使用料金を支払うかわりに暗号通貨採掘プログラムの実行を選択できる無料アプリがMac App Storeで公開されていた（Ars Technica、Mac Rumors、9to5Mac、The Verge）。

このアプリ「Calendar 2」では、Moneroの採掘をバックグラウンドで実行することでプレミアム機能を無料で利用できるオプションが最近のバージョンで追加されたという。しかし、開発元のQbixはArs Technicaの問い合わせに対し、このオプションを選択しなくても採掘プログラムが実行される、CPU使用率が想定していた10%～20%を大きく上回る、といった問題が発生していると回答。これに対するユーザーからの苦情も出ていたようだ。

Qbixはその後、採掘ライブラリーの提供元がソースコードを開示しないのでCPUの問題解決が困難であることや、ユーザーの許可なく採掘を実行しようとしたような印象を与えたこと、採掘により世界的に電力の無駄が発生することを理由に、採掘機能を削除する計画もArs Technicaに伝えている。

Ars Technicaでは別途、この機能がApp Storeの規約に違反するのではないかとAppleに問い合わせていたが、Appleからの回答はなく、問い合わせから24時間近くたってもアプリはそのまま公開されていたという。アプリはその後非公開になったが、Appleが沈黙していることからこのような機能の提供を容認しているのではないかという見方も出ていた。

その後のQbixのツイートによれば、アプリはApp Store審査ガイドライン2.4.2（効率的な電力の使用）に違反するとしてApple側が削除したのだという。QbixはAppleの協力もあって既に採掘機能を削除した新バージョンを再公開しており、すべての機能を1年間無料で提供すると説明している。

ちなみに、採掘機能搭載バージョンの公開から3日間でQbixは2,000ドル相当のMoneroを得たそうだ。一方、Qbixが過去7年間にこのアプリから得た収入は70万ドルだったとのことだ（9to5Macの記事[2]）。

遺跡「チャタル・ヒュユク」を発見したことで知られる考古学者のJames Mellaart氏は2012年に86歳で亡くなったが、氏が発見したもののいくつかは偽物だった可能性が浮上している（LiveScience、Newsweek、GIGAZINE）。氏はいくつかの偽の壁画を作り、それをあたかも自身で発見したかのように見せかけていた疑いがある。

今年2月、考古学者のEberhard Zangger氏が2012年に亡くなったJames Mellaart氏の遺品を整理していたところ、Mellaart氏が発見したとされる壁画や彫刻などの「プロトタイプ」などが発見されたという。今後、これらからより大規模な捏造事件が明らかになる可能性もある。

Mellaart氏はイスタンブール大学やロンドン大学で講義を行いながら、さまざまな信じられないような発見を行っていた。大きく話題になったものの1つとしては、Dorak affairと呼ばれる話がある。これは、Mellaart氏が1958年にトルコ・イスタンブールからイズミールへ向かう電車内で珍しい腕輪をはめた女性に遭遇したというものだ。Mellaart氏が彼女の家を訪れたところさまざまな歴史的遺物があり、Mellaart氏はこれらをスケッチしそれを発表したが、その後遺物どころかこの女性や女性の家すら見つからず、結局Mellaart氏の証言とスケッチ以外の証拠はなかったという。Zangger氏はこの事件についても疑いの目を向けており、50年以上もこういった詐欺的な行為を行っていたのではないかと見ているようだ。

YouTubeの「関連動画」では陰謀論的なコンテンツが表示されやすくなっているのではないか、という話があるようだ（ニューヨークタイムズ、Slashdot、VICE）。

Zeynep Tufekci氏は、2016年の大統領選挙運動の一環でトランプ大統領関連の動画を見ていたところ、YouTubeは白人優位主義、その他の不快なコンテンツを特集した動画を自動再生し、しまいには9.11関連の過激な政府陰謀論にまで辿り着いたという。そこで同氏は、YouTubeのおすすめ関連動画について別の分野の動画で検証を行ったそうだ。その結果、菜食主義やジョギングなどの動画では関連したコンテンツが表示され、政治動画のときほど極端な結果にはならなかったという。

YouTubeで働いていたというエンジニアGuillaume Chaslot氏によると、YouTubeの関連動画ではユーザーの動画視聴時間をできるだけ長くするように動画を選び出すそうだ。そして氏によれば、地球平面説や自閉症、ワクチンに関する陰謀論といった動画は視聴時間を伸ばすために有効だったため、関連動画として表示されやすくなっているという。

昨年12月、米ハンフォード核施設内にあるプルトニウム工場の解体時に、労働者が少量の放射性物質を吸い込む事故があったという（AP、Tri-City Herald、Slashdot）。

米ハンフォード核施設は、第2次大戦から冷戦時代にかけて米国の核兵器に使うプルトニウムを生産した施設。長崎に投下された原子爆弾用のプルトニウムもここで作られたものだという。現在は5千万ガロン以上の放射性廃棄物と有毒廃棄物が置かれ、米国内で最大級の核廃棄物の処理場となっているが、核廃棄物の処理などで事故も複数発生している。

AP通信などの報道によれば、今回の事故で少なくとも12人以上の労働者が被爆したとみられている。原因は空気中の放射性物質をリアルタイムで監視するモニターが汚染を検出できなかったためだという。請負業者のCH2M Hill Plateau Remediationが提出した報告書によると、6月に発生した事案では警報が鳴りエアモニターは機能していた。しかし、12月の事故では検出できなかった。関係者はエアモニターに頼りすぎだった。また、警報音を含まない汚染事象への対応が雑だったともしている。

放射性物質は、解体区域をはるかに超えた場所でも発見された。数か月にわたって採取された空気試料を分析した結果、一般市民が通るような場所でも微量の放射性物質が検出されたという。

Microsoftが最近公開したサポートドキュメントで、Microsoft Rewardsの対象となる地域と言語の組み合わせに日本・日本語が追加されている（Neowin）。

Microsoft RewardsはもともとBing検索のポイントプログラム「Bing Rewards」として開始されたもので、2016年に現在の名称へ変更されてからはMicrosoft Edgeの利用やMicrosoftストアでのショッピングでもポイントが獲得できるようになった。当初は米国のみでの提供となっていたが、その後英国やフランス、ドイツ、カナダ、オーストラリアでも提供されている。イタリアやオランダでも最近提供が始まったと報じられているが、Microsoftからの発表は特に出ていないようだ。サポートドキュメントによれば、対象が23地域・言語へ一気に拡大されることになる。

獲得できるポイントはBing検索1回あたり5ポイントで、1日最大50ポイント。月間500ポイント以上獲得するとレベル2となり、1日最大250ポイントに拡大される。また、Microsoft EdgeでBing検索すると1日最大5ポイント、Microsoftストアでの支払い1ドルあたり1ポイント、クイズなどによるボーナスポイントも獲得できる。以前はMicrosoft Edgeの使用時間に応じたポイントも提供されていたが、現在は廃止されたようだ。ポイントの利用については、別のサポートドキュメントに5,000ポイントで5ドル相当のものと交換できると記載されている。ただし、サードパーティーのギフトカードなどと交換する場合はより多くのポイントが必要だ。

Microsoft RewardsのアイコンはBing.comの画面右上、Microsoftアカウントのアイコンとメニューボタンの間に表示される。ただし、現在のところBingを英語表示にしなければ表示されない。また、日本からのアクセスではまだ参加登録できず、獲得ポイントの確認や景品との交換ができるダッシュボードページも表示できないようだ。

豪Monash Universityの研究者らが、脂肪の蓄積をコントロールするタンパク質を特定したと発表した（Cell Reports掲載論文、ScienceDaily、Business Insider）。

このタンパク質は「carnitine acetyltransferase（Crat）」と呼ばれており、「飢餓状態」や急激な体重減の際などに働き、体を脂肪を蓄えるようなモードに切り替えるという。これを利用することで、肥満やメタボリック症候群などの患者に対する治療が行える可能性がある。

研究によると、遺伝子操作でこのタンパク質が働かないようにしたマウスを断食状態にして実験を行った。通常、断食後はエネルギーを脂肪として蓄えやすくなる傾向があるが、このマウスは断食後も体に脂肪を蓄えにくく、脂肪をより速く消費することが確認できたという。

原付バイクの部品を使って自作されたミニカーが、車両登録およびナンバーの取得に成功したことが話題となっている（ツイナビ）。

このミニカーは一人乗りの3輪車。ミニカーは車両としては原動機付き自転車として扱われるため、公道で走行するためには市役所などで車両およびナンバーの登録を行う必要がある。この際に販売/譲渡/配車証明書や車体番号などが必要となるが、これらも自前で用意したようだ。また、陸運局への保安基準についての問い合わせについては自前で確認すればOKという判断になった模様。

昨年12月、米Linux Journal誌が2017年11月号で終了という話があったが、どうやら復活を果たしたようだ。現在、2018年3月号の提供が開始されている（Linux JournalのTwitterアカウントによる告知、Linux Journal Webサイトでの告知）。

Linux Journalは以前より電子版のみの発行となっており、今回発行された2018年3月号も電子版での提供となっている。定期購読（12号分で34.5ドル）のほか、単体（5ドル）でも購入可能。

独立行政法人情報処理推進機構ソフトウェア高信頼化センター （IPA/SEC） は3月6日、近年のソフトウェア開発の傾向を分析した「ソフトウェア開発データが語るメッセージ2017」という資料を公開し、ソフトウェア開発の生産性は年々低下傾向にあるとの警鐘を発した（プレスリリース）。

この資料は2018年のソフトウェア開発データ白書用に収集したデータを元に作成されたもの。IPA/SECでは、新規開発プロジェクト全体におけるソースコード行数の生産性が年々低下傾向にあることに着目し、ここからソフトウェア開発の生産性が低下していると主張している。

データのさらなる分析の結果、この要因として「品質要求レベルが上昇している」「要員のスキルに低下傾向がみられる」ことがあると推測し、この傾向を踏まえたプロジェクト運営を行うとともに、上流工程要員のスキルアップを図ることなどを提言している。

タレコミ子としては単にフレームワークの進歩などで無駄なコードが除去された結果に見える。スラド諸氏の見解は如何だろうか？