Hollywood ReporterとMorning Consultが米国で実施した映画のシリーズ作品に関する調査によると、新作が公開されたら観たい作品のトップは「バック・トゥ・ザ・フューチャー」だったそうだ(Hollywood Reporterの記事、 The Registerの記事)。

「バック・トゥ・ザ・フューチャー」の新作をぜひ観たいとの回答は41%、そこそこ観たいとの回答は30%で、合計71%。2位の「トイ・ストーリー」はぜひ観たいが43%と最も多かったものの、そこそこ観たいが26%で合計69%となっている。以下「インディー・ジョーンズ」(ぜひ観たい40%/そこそこ観たい28%、以下同)、「ジュラシック・パーク」(41%/26%)、「シュレック」(38%/27%)が続く。

ぜひ観たいとの回答だけでは「スター・ウォーズ」と「ハリー・ポッター」も40%を獲得しているが、そこそこ観たいという回答がそれぞれ23%、18%にとどまる。なお、ぜひ観たい/そこそこ観たいの合計は大半の作品で50%を超えており、50%未満だったのは「ナルニア国物語」(26%/23%)と「エイリアン」(25%/23%)、「トワイライト」(26%/14%)のみ。

Intelは11月28日、初のUniversal Windows Driver(UWD/Windows Modern Driver)版グラフィックスドライバー(バージョンUWD 25.20.100.6444)をリリースした(ダウンロードページ、 Intelのサポート記事、 よくある質問、 Neowinの記事)。

UWDはデスクトップやモバイル、IoTといった複数のデバイスタイプで単一のドライバーパッケージを利用可能にするもので、MicrosoftではWindows 10 バージョン1809以降でUWDの使用を必須としているそうだ。28日にリリースされたバージョンは64ビット版Windows 10 Fall Creators Update(バージョン1709)以降、第6世代Intel Coreプロセッサー以降に対応する。対応プラットフォームでは従来のドライバーはレガシードライバーとなり、以降はUWD版のみが提供される。

UWDはレガシードライバーとの下位互換性がなく、デバイスマネージャーの「ドライバーの更新」で「ディスク使用」を選択して更新すると問題が発生するため、今後数バージョンのリリースはZIPファイルでの提供を行わないという。また、UWDからレガシードライバーへロールバックするには、「設定」アプリの「アプリと機能」からUWDをアンインストールし、Windowsを再起動してからレガシードライバーをインストールする必要があるとのこと。

UWD版グラフィックドライバーはIntelのダウンロードセンターから入手できるが、Intel Driver & Support Assitantの使用が推奨されている。

スターバックスが来年から米店舗のWi-Fiにコンテンツフィルターを導入し、ポルノや違法コンテンツの閲覧をブロックするそうだ(The Vergeの記事、 Business Insiderの記事、 The Next Webの記事)。

スターバックスは2016年、米NPOのEnough Is Enough(EIE)の要請に対しポルノコンテンツのブロックを検討すると回答していたが、2年以上経過した現在もポルノ閲覧を禁じるのみでブロックは実施されていないという。そのため、EIEではスターバックスが約束を破ったと批判し、11月20日から署名キャンペーンを開始。1週間ほどで目標とする5万人の半数を超える署名を集めていた。

一方、スターバックスでは2年の間に複数のコンテンツフィルタリング技術をテストしていたといい、ようやく適切なソリューションを特定できたので2019年から米店舗での導入を順次開始する、とBusiness InsiderやThe Vergeに伝えたとのこと。現在のところスターバックスからの公式な発表は出ていない。

EIEが「National Porn Free Wi-Fi」キャンペーンを開始したのは2014年。2016年にはマクドナルドがEIEの要請に応じてコンテンツフィルターを導入するなど、大手ファーストフードチェーンの多くが店舗のWi-Fiでポルノコンテンツをブロックする中、スターバックスは大きく出遅れていた。

米国のDriveSaversという企業が11月26日、パスコードロックされたあらゆるスマートフォンをアンロックできるというコンシューマー向けサービスを発表した(プレスリリース、 サービス紹介ページ、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

DriveSaversによれば、プロプライエタリな新技術を用い、すべてのメーカー・モデル・OSのスマートフォンやタブレットデバイスでパスコードロックを100%解除できるという。パスコードの長さも問わず、長い複雑なパスコードでも対応可能とのこと。

捜査機関向けにパスコード解除サービスを提供している企業は既に存在するが、DriveSaversは捜査機関にサービスを提供することはなく、デバイスの所有者、もしくは死亡した所有者の相続人限定のサービスとなる。そのため、サービスを申し込むにはデバイスのデータにアクセスする法的権利を証明する書類などの提出が必要となる。

デバイスはアンロックされた状態で所有者に返され、データを外部メディアにコピーするオプションも用意されるという。アンロックの料金は3,900ドル(約44万円)ほどとのことで、安くはない。

しかし、米捜査機関の人気ガジェットとなっていたiPhoneアンロックツールGrayKeyはAppleがiOS 12で対策をして使用できなくなったとみられており、すべてのスマートフォンのパスコードロックを100%解除可能といった主張には疑問の目も向けられている。現在一般に知られていない技術をDriveSaversが持っている可能性もあるが、詳細については不明だ。

Googleが5月から英語版Gmailで提供開始した入力補助機能「Smart Compose (スマートコンポーズ)」で、性別のある代名詞を含む入力候補を提案しないよう変更されたそうだ(Reutersの記事、 Neowinの記事、 The Vergeの記事)。

スマートコンポーズは文を途中まで入力すると文脈に応じた続きを提案して文を完成できるようにするもので、受信メールへの応答用フレーズを提案するスマートリプライとは別の機能だ。これにより定型メールの入力時間を短縮でき、入力ミスを防ぐこともできる。

しかし、1月には性別の特定できない「an investor」を受けて「him」とする文が提案されてしまう問題が見つかっていたという。開発チームは対策を検討したものの有効な解決策は見つからず、性別のある代名詞を含む文の提案自体をやめることにしたそうだ。

オートコレクトのおかげで間違ってしまうというケースはよくあり、スマートコンポーズでも性別とは関係なく明らかに間違った提案がされることがある。ただし、Googleのプロダクトマネージャーのポール・ランバート氏によれば、すべての間違いを同一視すべきではなく、性別の間違いは非常に大きな問題とのことだ。

実際のところ、性別に関する情報なしで代名詞の性を指定するのは無理な話だが、メールを書く人はその人物の性別を知っていることが多いと思われ、わざわざ性別のない代名詞で示すのもおかしな話だ。なお、修正前の動作を現在確認することはできないが、明らかに性別がわかっている場合でも性別のある代名詞を含む文は提案されなくなっているようだ。

読売新聞の調査によると、若者の方が西暦を使いたがり、高齢者の方が元号を使いたがる傾向があるようだ。

読売新聞が行なった全国世論調査で「元号と西暦のどちらを使いたいか」を尋ねたところ、元号を使いたいと答えたのは50％、西暦を使いたいと答えたのは48％とほぼ同率だったそうだ。一方で40代以下では西暦を使いたいと答えた人が多く、50～60代は同程度の割合、70代以上では元号を使いたいと答えた回答者が6割以上だったという。

あるAnonymous Coward曰く、

フランスは「脱原子力」を進めているが、このたびそのペースを若干緩める方針をマクロン大統領が示したという（時事通信、AP）。

フランスでは58基の原子力発電所が稼動しており、その発電量も火力や再生可能エネルギーなどによる発電量を大きく上回っている（電気事業連合会）。一方で近年は太陽光発電や風力発電などのコストが低下傾向にあり、コスト的な観点では原発の新設は難しいという状況だそうだ（自然エネルギー財団）。そのため、原発の削減が計画されていた。

従来は2025年までに原発による発電量を全発電量の50％以下にするとの目標だったが、これを「2035年まで」に変更するという。具体的には、フランス国内で稼動している原発のうち14基を2035年までに閉鎖するという。さらに、2022年までに4カ所ある石炭火力発電所も閉鎖するとのこと。原発停止によって不足する電力は風力発電や太陽光発電で賄うようだ。

headless曰く、

オンラインストアでの人気商品買い占めを禁ずる「グリンチボット禁止法（Stopping Grinch Bots Act of 2018）」が米連邦議会に提案された（プレスリリース、Softpedia、H.R.7160、S.3639）。

提案者の一人、チャック・シューマー上院議員（ニューヨーク州選出）は昨年、転売目的で人気のおもちゃを買い占めるのに使われるボットをクリスマス嫌いのグリンチになぞらえ、「グリンチボットにクリスマスを盗ませたり、ニューヨーカーの財布から金を盗ませたりしてはならない」と述べ、対策を小売業界団体に要請していた。

法案にはこれを踏まえた呼称が付けられているが、対象はおもちゃに限定されず、オンラインストアが設定した販売個数の制限を迂回する行為と、それにより取得した商品の転売を禁じる内容となっている。ただし、調査・研究目的に限り、制限を迂回するソフトウェアの作成・使用が認められる。

法案の正式名称は「（A bill）to prohibit the circumvention of control measures used by Internet retailers to ensure equitable consumer access to products、and for other purposes」となっており、上院・下院それぞれ同じ内容の法案が提出されている。ただし、短い名前として「Stopping Grinch Bots Act of 2018」が指定されているのは下院の法案のみだ。

米国ではボットによるチケットの大量購入・転売を禁ずる法律「Better Online Ticket Sales Act of 2016（BOTS Act）」が2016年に成立しているが、グリンチボット禁止法はBOTS Actのオンライン小売サイト版になるとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

Amazon.comの「Amazon Web Services（AWS）」ではさまざまなクラウドサービスが提供されているが、その1つである「AWS Lambda」にてCOBOLが利用できるようになったことが話題になっている（AWS News Blog、Publickey、DevelopersIO、Togetterまとめ）。

AWS Lambdaは小規模なプログラムをAWSのインフラ上で実行できるサービスで、リクエストやイベントをトリガとして処理を実行する。今までAWS Lambdaで実行できるコードはNode.js、Java、Go、C#、Pythonの5言語に限られていたが、今回はここにRubyが追加されるとともに、「Custom Runtime」としてサードパーティによる言語の追加が可能となり、新たにC++、Rust、Erlang、Elixir、COBOL、PHPのサポートが追加された。COBOLのサポートはBlu Ageが提供する。

ネット上で特に話題となっているのがCOBOLの追加で、COBOL対応が発表されるとTwitterでは困惑の声とともにCOBOLがトレンド入りしたほか、会場内でも笑い声が上がったそうである。まさかのCOBOLシステムのAWS Lambda移行がやってくるのだろうか？

なお、AWS Lambdaでは実行できる処理内容に制約があるため、任意のプログラムをAWS Lambdaにそのまま移行できるわけではない。

nemui4曰く、

ネタで「IPアドレスが上司より小さいのは失礼」と言ったところ、実際にそういう案件はあるという声が多数あったという話がTogetterにまとめられている。

いくらなんでもネタでしょ。と思いたい。

なお、スラドでも2010年に「偉い順にIPを割り当てろという上司にはどう答える?」という話題が出ている。

任天堂が11月29日、「ネットワークサービスにおける任天堂の著作物の利用に関するガイドライン」を発表した。個人がゲームなどの映像やスクリーンショットを共有サイトに投稿したり、そこから収益を得る行為について、このガイドラインに従うかぎり著作権侵害を主張しないという内容となっている（ITmedia、4gamer、ファミ通.com）。

ガイドラインの対象は「個人」かつ「営利を目的としない投稿」となっている。また、Facebookやニコニコ動画、YouTube、OPENREC.tv、Twich、Twitterのプラットフォームを使って投稿を収益化する行為についても認めている。

いっぽうで、「お客様の創作性やコメントが含まれない投稿や任天堂のゲーム著作物のコピーに過ぎない投稿はご遠慮ください」とあり、単にプレイ映像をそのまま投稿するような行為はNGのようだ。

任天堂はYouTubeに投稿した「任天堂の著作物が含まれる動画」に対し、広告などでその動画から得られた収益を投稿者と任天堂の間で分配する「Nintendo Creator Program」を展開していたが（過去記事）、これを廃止することも発表された。

即席焼きそばとして知られる「ペヤング ソースやきそば」（ペヤング）専用をうたう「焼きペヤング専用ホットプレート」なる商品の企画がクラウドファンディングで進められている（ITmedia）。

今回企画されているホットプレートは専用設計でペヤングを「焼く」ことに最適化しているという。ペヤングは「焼きそば」とされているものの、通常麺を焼いて調理することはない。しかし、焼いて作るペヤングは「お湯を入れて待って食べるペヤングとは違う」味だそうだ。

調理方法としては、ホットプレートに所定の量の水を入れた後に加熱してお湯を沸かし、そこに麺とかやくを投入。その後、水分がなくなるまで麺をほぐしていき、最後にソースをかけて水分がなくなれば完成とのことで、全行程は10分以内に完了するという。

現在、2,480円（送料込み）でホットプレートを入手できる。

LARTH曰く、

湖池屋が、「切って揚げただけ」の味付け無しポテトチップス「ポテトの素顔」を発売した（日経新聞、プレスリリース）。

価格は70g入りで165円程度。普及品の倍ぐらいですね。

全国のローソン店舗で購入できるとのこと。

grapefruit7曰く、

ここ最近、SDカードの容量詐称が横行しているという（朝日新聞）。

朝日新聞の記事では、個人間売買仲介サービス（メルカリ）で約1,900円で購入した「容量128GB」のmicro SDが、実際は3GB程度しか書き込めないものだったという事例が紹介されている。

これ以外にもネットでは容量128GBなのにFAT32フォーマットという偽microSDXCカードの事例が見つかる。

また、容量詐称の手法にはいくつかがあるようで（SDカード博士のSDカードナビ）、実際にデータが書き込めているように見えたり、短期的なベリファイチェックについても全セクターが存在しているように見えるものもあるようだ。過去には「looped」モードで容量詐称をしている中華HDDがあったが、同じ仕組みを使っていると思われる。

ハウス食品がWebサイトで「新型栄養失調」なる言葉を使って「子供が適切に栄養を摂取していない」と警鐘を鳴らしているが、これに対し「信ぴょう性のあるデータとはとても言えない」と行った批判が出ている（Buzzfeed News）。

ハウス食品のWebサイトでは、「カロリーは足りているが必要な栄養素が足りていない」ことを「新型栄養失調」としている。しかし、今のところ学術的にこういった用語が定義されたことはないようで、ハウス食品が作った言葉のようにも見える。また、「東京都在住で6〜8歳の子供を持つ女性100名」を対象にした調査で「83％に新型栄養失調のリスクがある」としているが、この調査方法にも調査期間が短すぎる、給食による栄養摂取が考慮されていない、と行った批判が出ている。東京大学が行った同様の調査では異なる結果が出ていることも紹介されている。

さらに、「新型栄養失調対策としてクリームシチューを」という提案についても、脂質や食塩の過剰摂取に繋がるのではないかとし、「脅迫プロモーションはやめてほしい」と結んでいる。