防衛医科大学校（防衛医大）が、赤血球および血小板の代替となる人工物を開発、ウサギを使って実験を行った。その結果、本物の血液と同様の働きが確認できたという（Transfusion誌掲載論文、朝日新聞）。

この研究は防衛医大や早稲田大学、奈良県立医科大学の研究者らによって行われたもので、7月2日付けでプレスリリースも出されている。

Anonymous Coward曰く、

ITmediaにて、「どうしてロボットゲームは流行らないのか」というテーマのコラム記事が掲載されている。

どっちかというと過去は流行ってたけど最近は流行ってない印象。ファンが付いていたシリーズものもメーカーが率先して潰してしまった印象があるし（アーマードコアとかフロントミッションとか）。

headless曰く、

Microsoftのプレジデント兼最高法務責任者ブラッド・スミス氏がBloomberg Businessweekのインタビューに答え、米国政府によるHuaweiの扱いは非アメリカ的だと述べたそうだ（Bloomberg Businessweek、South China Morning Post、Neowin）。

インタビューは米中間の緊張を大きく取り上げたスミス氏の新著「Tools and Weapons: The Promise and the Peril of the Digital Age」発売を前に行われている。スミス氏の知る限り、HuaweiがMicrosoftのソフトウェアを含む米国のテクノロジーを購入できない理由はないという。そのような（輸出規制リストに載せるような）決定は、正常な事実に基づく根拠や論理、法の支配なしに行うべきではないとのこと。Microsoftは米規制当局に説明を求めているが、たいていの場合の回答は「我々の知っていることを君たちも知っていれば、君たちは我々に同意するだろう」というもので、根拠が示されたことはないようだ。スミス氏はテクノロジーを世界にもたらすことができなければ世界的なテクノロジーのリーダーになることはできないとの考えを示し、世界的なテクノロジーをうまく管理する唯一の方法は政府同士が協力することだとも述べたとのことだ。

文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP）の論文数に関するデータや総務省の科学技術研究調査を基に比較を行ったところ、日本の大学の理系論文数は2000年頃から伸びが減少し、2004年をピークにその後は頭打ちの状態になっていることが分かったという（共同通信、東京新聞）。

理系論文数は2004年までは増加傾向だったが、2004年に国立大学を法人化した後2010年ごろまでは減少が続き、その後やや盛り返したものの2012年以降はまた減少傾向にある。

記事では「研究活性化策として導入した競争原理の拡大が奏功しなかった形」とも記されている。

Anonymous Coward曰く、

すでに8月30日のWindows 10累積アップデート「KB4512941」を適用すると特定条件でCPU負荷が異常に高くなる問題が報告されているが、このアップデートで発生する別の不具合として、保存したスクリーンショットがオレンジ色になってしまうというものが新たに報告されている。これはアプリケーションやスクリーンショット保存方法に関係なく発生するらしい。

ほかにも資格情報を入力すると画面がオレンジになる例も発生しているそうだ。この問題は古いビデオドライバーが引き起こしているとみられ、ドライバーのアップデートもしくはKB4512941のアンインストールで解決する模様（MSPoweruse、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

海洋・航空機器と技術の展示会MASTを運営するMAST Communicationsは「Central Tokyo location key to future success」と題したプレスリリースを出し、来年行われるMAST Asia 2020は東京都内で行われることを強調した。

リリースによれば、これは「千葉（の幕張メッセ）は政府や軍司令部より遠く離れており、効果的な防衛祭とならない」という意見に応えたもので、大使館、出展者、地元政府機関に広く歓迎されているという。この変更によって週の曜日を問わず要人、後援企業、作家の密な連携が支えられ、また初めて、現在は職務時間中に千葉まで移動することができず参加不可能であった中間管理職従事者も参加できるようになるという。

MAST 2020/Japan Defense 2020は2020年11月2日から4日まで開催される。

Anonymous Coward曰く、

ウエスタンデジタルから2020年上半期に容量18TBのCMR（従来型磁気記録）採用HDDと、容量20TBのSMR（瓦磁気記録）採用HDDを投入すると発表した（PC Watch）。

いずれもヘリウム充填タイプでプラッタ数は9枚。「エネルギーアシスト磁気記録テクノロジー」も採用しているという。

Bill Hates曰く、

INTERNET Watchによれば、トレンドマイクロの法人向けセキュリティ製品「ウイルスバスターコーポレートエディション」などを含む複数の製品の脆弱性に対する攻撃が確認されており、検索設定など任意の設定を変更される恐れがあるという。

2019年4月4日に情報が公開され、すでに修正プログラムが公開されているにも関わらず、法人向けセキュリティシステムが約5か月更新されないというのはどのような事情があるのだろうか。

headless曰く、

Appleは日本時間11日、iPhoneの新モデルiPhone 11/iPhone 11 Pro/iPhone 11 Pro Maxを発表した（iPhone 11のプレスリリース、iPhone 11 Pro/Pro Maxのプレスリリース、 製品情報: iPhone 11、iPhone 11 Pro/Pro Max）。

3モデルともA13 Bionicチップを搭載し、ディスプレイはiPhone 11が6.1インチLCD（1,792×828ピクセル）、iPhone 11 Proが5.8インチOLED（2,436×1,125ピクセル）、iPhone 11 Pro Maxは6.5インチOLED（2,688×1,242ピクセル）。メインカメラとフロントカメラ（TrueDepthカメラ）はいずれも12メガピクセルで、フロントカメラはiPhone 11がデュアルカメラ（超広角・広角）、iPhone 11 Pro/Pro Maxがトリプルカメラ（超広角・広角・望遠）となっている。防塵・防水性能は3モデルともにIP68等級だが、iPhone 11は最大水深2メートルで最大30分間、iPhone 11 Pro/Pro Maxは最大水深4メートルで最大30分間の耐水性能があるとのこと。

本体はiPhone 11がガラス＋アルミニウムでカラーバリエーションは6色、iPhone 11 Pro/Pro Maxがテクスチャードマットガラス＋ステンレスでカラーバリエーション4色。バッテリー駆動時間は従来モデル（iPhone XR/XS/XS Max）と比べてそれぞれ最大1時間/4時間/5時間伸びているという。3モデルとも9月13日21時から予約注文を受け付け、9月20日発売となる。税別価格は下取りなしの場合iPhone 11が74,800円から、iPhone 11 Proが106,800円から、iPhone 11 Pro Maxが119,800円から。内蔵ストレージはiPhone 11が64GB/128GB（＋5,000円）/256GB（＋16,000円）で、iPhone 11 Pro/Pro Maxが64GB/256GB（＋16,000円）/512GB（＋38,000円）となる。

新モデル発表に伴ってAppleのWebサイトからはiPhone 7/7 Plus/XS/XS Maxが商品リストから外れており、iPhone XRとiPhone 8/8 Plusは値下げされている。

全米50の州・地域が、Googleに対し日本の独占禁止法に相当する反トラスト法に違反する行為がないか調査を行うとのこと（ロイター、日経新聞）。

調査を行うのはアラバマ州・カリフォルニア州を除く全米48州とワシントンD.C.、自治領プエルトリコ。問題とされているのは同社の広告事業で、高いシェアを背景に不当に広告出稿価格をつり上げたり、他社を妨害していないかが調査されるという。

Googleに対しては、欧州ですでに検索広告市場で反競争的な行為を行っていたとして制裁金の支払いが命じられている（過去記事）。

先日、MITメディアラボが児童売春で逮捕・拘留されていた米富豪から資金援助を受けていたことが発覚したが、この問題を受けてMITメディアラボの伊藤穰一所長が辞職することを表明した（NHK）。

CNET Japanによると、辞職が決定的になったのは次のことが理由だという。

具体的には、MIT全体で「寄付提供者には不適格」とされていたEpstein氏から、そのことを承知で（大学当局には内緒で）長年資金を受け取っていた、あるいはEpstein氏と伊藤氏がほぼ二人三脚でメディアラボの資金集めをしていたこと、と言えよう。

また、隠蔽工作なども行われていたようだ。

headless曰く、

米疾病予防センター（CDC）によると、リキッド加熱型電子タバコ（vape）の使用に関連する可能性のある肺疾患の症例が10日間で倍増したそうだ（CDCの調査に関する情報、9月6日の記者会見トランスクリプト、プレスリリース、FDAの消費者向け情報）。

幅広い注意喚起が行われたため、これまで見過ごされていた症例が報告された可能性もあるが、8月27日時点で215件だった症例は9月6日時点では450件にまで増加しているという。これによる死者はすでに報じられているイリノイ州の1名に加え、カリフォルニア州・インディアナ州・ミネソタ州・オレゴン州で各1名、合計5名が確認されているそうだ。ただし、6日に行われたカンファレンスコールによる記者会見ではオレゴン州とインディアナ州で各1名が7月に死亡しており、あと1件が調査中と説明されている。CDCでは今回の被害拡大を受けて過去の症例にさかのぼって調査しているとのことで、さらに増加する可能性もある。

多くの患者はテトラヒドロカンナビノール（THC）などの大麻抽出物を含むリキッドを使用していたと報告されており、米食品医薬品局（FDA）が調査したTHC含有リキッドの多くに顕著な量のビタミンEアセテートが含まれていたという。ビタミンEアセテートは化粧品やサプリメントなどに用いられるが、蒸気を吸入した場合の安全性は確認されていない。ただし現在のところビタミンEアセテートを含め、肺疾患の原因と特定された物質はないとのこと。また、ノースカロライナ州の症例では、検査した5人の患者すべてがリポイド肺炎を発症していたそうだ。リポイド肺炎は油脂や脂質が肺に入ると発症する可能性のある非感染性の肺炎だが、原因となった脂質が外部から取り込まれたものかどうかについては特定できていないとのことだ。

調査はまだ進行中の状態ではあるが、若者や妊娠中の女性は電子タバコ製品を使用しないこと、現在タバコ製品を使用している成人は電子タバコ製品の使用を始めないこと、路上で販売されている電子タバコ製品を使用しないこと、自分で電子タバコ製品を改造したり、リキッドに含まれていない物質を追加したりしないこと、禁煙しようとしている成人はカウンセリングやFDA認可済みの薬品を含め、根拠に基づく治療を受けることが推奨されている。

横浜・山下埠頭でF1グランプリを開催する構想があることをフライデーが報じている。

横浜市はカジノを含む統合型リゾート施設（IR）を誘致する方針を示しているが、地元はこれに反対する声が出ている（産経新聞）。IRの設置予定地として山下埠頭が挙げられているが、特にこの山下埠頭の港湾関係者らからの反発は大きく、その対抗案としてF1グランプリの開催が出てきたようだ。

「通信料金と端末代金の完全分離」を目指す電気通信事業法の法改正に関連して携帯電話端末の割引の上限は2万円程度にするという案が出ているが（過去記事）。これに対しソフトバンクは同社の回線契約者以外にも端末を販売することで、この「割引き上限2万円」規制を回避する方針のようだ（Engadget日本版、ITmedia、日経新聞）。

新たに発表された「半額サポート＋」では、端末を48回払いで購入後、25か月目以降に端末を返却することで残債の支払い義務が無くなるというもの。返却義務はあるものの、実質的に半額で端末を利用できるようになる。ただし、プログラム利用料として月額390円×24か月が必要。24か月後に残債の支払いを継続する場合は、プログラム利用料の返還が行われるという。

ソフトバンク回線ユーザー以外も利用できる点以外は、基本的には従来の半額サポートと同じ。ただし、端末にはSIMロックがかけられており、分割払いでの購入時は購入後100日が経過しないとSIMロックは解除できない。ソフトバンク回線を使ったMVNOサービスについてSIMロック解除無しでの利用が可能とのこと。

幼少期にゲーム「ポケットモンスター」（ポケモン）に関する視覚的体験があると、脳内にそれに特化した領域が現れるという研究結果が発表された（Nature human behaviour誌掲載論文、WIRED）。

初期のポケモンは、ドット絵で表現されており、これは自然に存在するものとは明確に異なる。そのため、脳の発達に関する仮説を検証するために有用だとの考えからこの研究が行われたそうだ。また、こうした領域はポケモンに限らずほかの対象でも存在すると考えられるという。

また、WIREDの記事によると被験者のポケモンプレーヤーのほとんどは「博士号をもっていたり、グーグルなどの大企業で働いたりしていました」とのことで、ポケモンが脳に悪影響を及ぼすという証拠はないという。