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14018679 story
入力デバイス

スマートフォンでの文字入力とPCでの文字入力、どっちが速い? 132

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速度 部門より
フィンランド・アールト大学の研究者を中心とした研究の成果によると、スマートフォンのタッチスクリーンからの英文入力速度がPCの物理キーボードによる英文入力速度に近づいているそうだ(アールト大学のニュース記事論文アブストラクトThe Guardianの記事[1][2])。

調査はWebベースの入力テストツール(Typing Test)を用い、37,370名のボランティアが参加して行われた。スマートフォンを使用した入力速度が最も速かったのは両手の親指を使用する場合の平均38単語/分(WPM)で、PCでの入力と比べて25%遅いだけだったという。全体の平均でも36.2WPM、最も速かった人の入力速度は85WPMに達したそうだ。年齢層別では10~19歳(39.6WPM)が最も速く、50~59歳(26.3WPM)が最も遅い。入力支援技術ではオートコレクトを使用した場合が速く、予測入力やジェスチャー入力(Swype入力、グライド入力など)は遅くなっている。研究グループでは今回の研究のデータセットやコードも公開しており、テキスト入力方法の改善につながることを期待しているようだ。

なお、Typing Testは現在も公開されており、データ収集に合意すれば誰でも試すことができる。自分で試してみたところ、スマートフォン(ジェスチャー入力)では20WPM、PCでは45WPMだった。よく使われる単語は高速に入力できるジェスチャー入力だが、入らない単語は何度やり直しても入らず、結局1文字ずつ入力するしかないこともある。親指2本も試してみたが、慣れているジェスチャー入力よりも速くなることはなかった。個人的には手本を見ながら入力するのがあまり得意ではないため、速度としてはこんなものだろう。スラドの皆さんはいかがだろうか。
14018529 story
Chrome

Google、Chromeで混合コンテンツを完全にブロックする計画 52

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計画 部門より
Googleは3日、Gooogle Chromeで混合コンテンツを完全にブロックする計画を発表した(Chromium Blogの記事VentureBeatの記事Android Policeの記事SlashGearの記事)。

混合コンテンツはHTTPSページのサブリソースがHTTP接続で読み込まれる状況を指し、Chromeを含む現在のブラウザーのほとんどがスクリプトやiframeといった危険性の高い混合コンテンツをブロックする。一方、比較的危険性が低いと考えられる画像や音声、動画については読み込みが許可されるが、偽の画像への差し替えや、トラッキングcookieの挿入といった攻撃を受ける可能性もある。

Chromeでの混合コンテンツ完全ブロック計画は段階的に行われる。まず、12月に安定版がリリースされるChrome 79ではサイト単位で混合コンテンツのブロックを解除可能なオプションが設定に追加され、現在はブロックされているスクリプトやiframeの読み込みを許可できるようになる。

Chrome 80ではHTTPSページで音声と動画のリソースをHTTP接続で読み込むよう指定されている場合、HTTPS接続に自動アップグレードして読み込みを試みる。HTTPSでの読み込みが失敗した場合はデフォルトでブロックされるが、先述のオプションで読み込みを許可することも可能だ。画像の混合コンテンツは引き続き許可されるが、読み込まれた場合はHTTPページと同様に「保護されていない通信」という表示がOmnibox左端に追加される。

Chrome 81では画像の混合コンテンツも自動アップグレードの対象となり、HTTPS接続で読み込めない場合はデフォルトでブロックされるとのこと。Chrome 81は2020年3月に安定版リリース予定となっている。
14018676 story
著作権

侵害コンテンツのダウンロード違法化等に関するパブリックコメント 49

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募集 部門より
文化庁は9月30日、侵害コンテンツのダウンロード違法化に関する意見募集を開始した。締切は10月30日(意見募集ページ)。

これについて nakka-man 曰く、

今年3月、音楽や映像以外の著作物についても著作権侵害コンテンツのダウンロードを違法化する著作権法改正案、いわゆる「違法ダウンロード拡大案」(または、分かりやすい表現として「スクショ違法化」とも言われる)は、反対意見が多く出て国会への提出が見送られていました。

この件については個人的には、一般財団法人情報法制研究所 (JILIS)が2月に出した意見「小委員会事務局は、辻褄合わせに終始するあまり、保護法益・利益の観点に立ち戻っての整理を怠っており、元々の法目的を見失っていたと評するほかはない」(ITmedia NEWSの記事、編注: 検索できないPDFの本文4ページ目)に同意します。この意見を反映してか、「ゼロベースに近い形で再スタートしたいと思い、皆さんからの声を聴き始めた」(朝日新聞デジタルの記事)ということだそうです。

14018526 story
論説

店頭での新聞販売をやめた米スターバックス、期間限定でデジタル版ニュース記事の無料アクセスを提供 20

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無料 部門より
9月に店頭での新聞販売を取りやめた米スターバックスが1日、デジタル版ニュース記事への無料アクセスを期間限定で提供することを発表した(スターバックスのニュース記事GeekWireの記事)。

米スターバックスでは2000年にThe New York Timesの販売を開始し、2010年にはThe Wall Street Journal(WSJ)とUSA Todayを追加していた。しかし、ラックに置かれている新聞を店内での無料閲覧用だと思い込み、代金を支払わずに読む人も多かったようだ。

デジタル版ニュース記事はWSJとUSA Todayのほか、The Seattle Times、Chicago Tribune、The Baltimore Sun、Orlando Sentinel、New York Daily Newsの7紙の厚意により提供されるもので、米国の直営店で店内の無料Wi-Fiサービスを利用した場合に閲覧可能となるそうだ。また、WSJとの提携により、印刷版とデジタル版の特別な購読レベルも提供するとのことだ。
14018524 story
EU

EU司法裁判所、EU加盟国の裁判所はホストプロバイダーに違法コンテンツを全世界で削除するよう命じることが可能と判断 25

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世界 部門より
EU司法裁判所は3日、EU加盟国の裁判所が違法と判断したコンテンツについて、Facebookのようなホストプロバイダーに全世界での削除を命ずることが可能だとする事前判決を下した(判決文プレスリリース: PDFThe Next Webの記事The Guardianの記事)。

元の裁判はオーストリアの国会議員を中傷するFacebook投稿の削除について同議員とFacebook Irelandの間で争われているもので、削除を命ずることのできる範囲についてオーストリアの最高裁判所がEU司法裁判所の事前判決を求めていた。

オーストリアの最高裁判所が求めていたのは、電子商取引に関する欧州議会指令(2000/31/EC)の第15条(1)がプロバイダーに対する全般的な監視の義務付けを禁じていることから、裁判所が違法と判断したコンテンツと全く同じ内容のコンテンツや実質的に同じ内容のコンテンツについて削除を命じることが可能なのかどうか、削除の対象は全世界なのかどうかに関する判断だ。

EU司法裁判所では、違法と判断されたコンテンツと全く同じ/実質的に同じコンテンツの削除を命ずることについて、内容が特定されていることから第15条(1)の全般的な監視に相当しないと判断。そのため、EU加盟国の裁判所がこういったコンテンツの削除/ブロックをホストプロバイダーに命じることや、関連する国際法の枠組み内で全世界を対象としたコンテンツの削除/ブロックを命じることはEU法に違反しないとのことだ。
14018522 story
ゲーム

マテル、カード上に点字を配した「UNO Braille」を発表 17

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点字 部門より
マテルは1日、UNOのカード上に点字を配した「UNO Braille」を発表した(ニュースリリース特設サイトMashableの記事)。

UNO Brailleは全米視覚障害者連合との提携により開発されたもので、各カードの2つの隅に点字でカードの色と数字・記号が記されている。パッケージにも点字が配されており、通常の印刷版と点字版の簡易リファレンスも同梱される。また、特設サイトでは点字ディスプレイなどで利用可能なBRF形式のルールも提供されている。これにより視覚障害の有無にかかわらず、みんなで一緒にUNOをプレイすることが可能になるとのこと。米国ではTarget.comで販売されており、価格は9ドル99セント。
14018177 story
Google

Googleによる社外での顔データ収集、内容をごまかして作業を進めるよう指示されていたとの報道 41

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証言 部門より

Googleは顔認証技術で使用する顔データの収集を社外で行っていたと7月に報じられた際、データの使用目的や削除について説明してから依頼していたと述べていたが、収集にあたったスタッフには何をしているか悟られずに手早く作業を終わらせるよう指示していたと報じられている(New York Daily Newsの記事The Vergeの記事SlashGearの記事The Next Webの記事)。

報道はGoogle TVCと呼ばれる複数の非正規スタッフの証言によるもので、派遣会社のRandstadを通じて雇用されていたという。Randstadのチームリーダーはこれらのスタッフに対し、「ミニゲームを数分プレイすれば5ドルのギフトカードを受け取れる」と説明してボランティアを勧誘することや、画面に「録画中」と表示されても実際には録画していないと説明すること、怪しまれたらすぐに立ち去ることなどを指示。何が行われているのか悟られにくいよう、ボランティアの気をそらす会話の訓練も受けされられたとのこと。

ターゲットとしては特に濃い肌色のデータが求められているとし、ギフトカードで勧誘しやすいホームレスや学生を狙うようにとも指示されていたようだ。New York Daily Newsでは実際にデータを収集された学生にもインタビューしているが、Googleに関係する調査だと聞いた覚えがないという人も多く、だまされたと感じている人が多いようだ。

報道に対しGoogleでは、同社のボランティアを対象にした調査の要件に反するものであり、深刻に受け止めて調査を行っていると述べたとのことだ。

14018173 story
統計

9月のデスクトップOSシェア、Windows 7が30%を割る 52

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3割 部門より
Net ApplicationsのデスクトップOSバージョン別シェアデータ9月分によると、Windows 7のシェアがようやく30%を割ったようだ。

2位のWindows 7は前月から2.17ポイント減の28.17%。6月からの3か月間では7.21ポイント減少している。Net Applicationsでは2017年に測定方法が変更され、2016年5月分以降のデータしかないこともあってWindows 7が30%を割るのは初めてとなる。なお、旧データでは2011年8月以降、30%を割ったことがない。一方、8月に初めて50%を超えた1位のWindows 10は1.39ポイント増加して52.38%、6月からの3か月間では6.59ポイントの増加となった。

このほか、3位のMac OS X 10.14が1.2ポイント増加して7.15%となっているが、4位以下は1ポイント未満の増減にとどまる。OS種類別ではWindowsが1.92ポイント減の85.97%、Mac OSが1.87ポイント増の11.55%。Mac OSは2018年12月と2019年1月に10%を超えているが、11%を超えるのは初めて。このほかのOSではLinuxが1.72%(0.08ポイント増)、Chrome OSが0.4%(0.04ポイント増)となっている。

StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータでも、Windows 7は1.53ポイント減の29.39%となり、2011年1月以来初めて30%を割った。Windows 10は0.83ポイント増加して60.65%となり、初めて60%を超えているが、Windows 7の減少分の大半はWindows 8(2.93%、1.23ポイント増)に移動したようだ。なお、デスクトップOS全体に換算するとWindows 7のシェアは2018年10月時点で30%を割っているが、デスクトップOS全体のシェアデータUnknownによる変動が大きいため、あまりあてにならない。間もなくWindows 7のサポート終了まで3か月となるが、Windows 7のシェアは1年間で7.81ポイントしか減少していない。同時期(2013年1月~2014年1月)のWindows XPは6.52ポイント減にとどまるが、シェア自体は21.53%と現在のWindows 7よりも大幅に低かった。
14017965 story
医療

米国での電子タバコ使用に関連する可能性のある肺疾患、症例が1,000件を超える 51

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増加 部門より
米疾病予防センター(CDC)は3日、電子タバコ使用に関連する肺疾患の更新情報を発表した。

電子タバコ使用に関連する可能性のある肺疾患の症例数は1週間で275件増加し、10月1日時点で1,080件となった。これまで症例が報告されていなかったアラバマ州とロードアイランド州でも症例が追加され、州単位でカウント対象の症例報告がないのはアラスカ州とニューハンプシャー州のみ。合計48州と米領バージン諸島で症例が報告されている。患者のおよそ70%は男性で、およそ80%が35歳未満。20歳以下が37%を占める。

電子タバコ使用に関連する肺疾患による死者は、アラバマ・デラウェア・ネブラスカ・ニュージャージー・バージニアで新たに各1名が確認され、オレゴンでは1名増加して2名となっており、合計6名増加して15州で18名となっている。死亡した患者の年齢は27歳~71歳で、中央値は49.5歳だという。現在調査中の症例もあり、死者の数は今後さらに増加するとみられる。

患者の多くはテトラヒドロカンナビノール(THC)を含む製品を使用したことがあると回答しており、THCが症例増加に一役買っているとみられる。ただし、すべての症例に結びつけられた単一の製品や物質は確認されていない。肺疾患の原因は電子タバコ使用による化学物質曝露と考えられているが、化学物質の種類も特定されていないとのことだ。
14017959 story
ゲーム

米Wendy's、冷凍ビーフの暗黒と戦うテーブルトップRPG「Feast Of Legends」を公開 68

ストーリー by headless
生肉 部門より
米Wendy'sは3日、テーブルトップRPG「Feast Of Legends」を公開した(特設サイトWendy'sのツイートArs Technicaの記事動画)。

Feast Of Legendsはビーフを冷凍するかどうかで分断されている世界「Beef's Keep」が舞台。プレイヤーは赤毛のウェンディー女王が治めるFreshtoviaの英雄となり、紙の王冠をかぶった不気味な王が支配するCreepingvaleや、手にしたビーフをすべて凍らせるUnited Clown NationsのIce Jesterなどと戦って新鮮なビーフを目指す。プレイヤーのキャラクターはWendy'sのメニュー(Order)がベースになっており、現実のWendy'sで購入した食べ物をプレイ中に食べると各種能力に加点され、ほかの食べ物を食べると減点されるといったルールも用意されている。ルールブックはPDFで配布されており、特設サイトからダウンロードできる。プレイに必要なダイスがない場合、特設サイトのデジタルダイス機能を使用すればいい。
14017956 story
Chrome

Google、ChromeでのTLS 1.0/1.1サポート終了に向けた今後の計画を発表 18

ストーリー by headless
計画 部門より
Googleは1日、Google ChromeでのTLS 1.0/1.1サポート終了に向けた今後の計画を発表した(Chromium Blogの記事Neowinの記事gHacksの記事)。

主要Webブラウザーでは昨年10月に2020年のTLS 1.0/1.1無効化計画が発表されている。Mozillaはこれに先立ち、先日Firefox NightlyのデフォルトでTLS 1.0/1.1を無効化した。

GoogleはChrome 72でTLS 1.0/1.1を非推奨とし、開発者ツールのコンソールに警告を表示しているが、2020年1月13日にはChrome 79以降でTLS 1.0またはTLS 1.1接続のページに警告メッセージが表示されるようになる。警告メッセージはページ情報アイコンの右側にHTTP接続ページと同様に「保護されていません」と表示されるほか、ページ情報には接続が完全に安全ではないことが記載されるとのこと。

3月に一般リリース予定のChrome 81では、予定通りTLS 1.0/1.1のブロックが始まる。UI要素による警告メッセージは削除され、ページいっぱいに警告メッセージが表示されるようになる。なお、組織で管理しているChromeではポリシー「SSLVersionMin」の値を「tls1.2」にすることで、無効化後の状態を今すぐ確認できる。逆に無効化後はこのポリシーを使用して2021年1月までTLS 1.0またはTLS 1.1を再び有効化できるとのことだ。
14017646 story
Yahoo!

ヤフー、社員食堂で揚げ物を値上げ、魚系を値下げ 50

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うらやましい 部門より

ヤフーが社員食堂における揚げ物メニューの価格を100円値上げし、煮魚や焼き魚などのメニューを150円値下げするという(NHK)。

社員の健康に配慮したもので、「揚げ物税」などと称されている。なお、ヤフーの社員食堂については2016年にえん食べが取材してレポートしている

14017640 story
ニュース

「うらやましい」勤務先上位は公務員、トヨタ、パナソニック 94

ストーリー by hylom
まさに隣の芝生 部門より

『友人が勤めていると「うらやましい」と感じる勤務先』を尋ねたアンケート調査「隣の芝生(企業)は青い」調査によると、うらやましい勤務先トップは国家公務員で、2位以下には地方公務員、トヨタ自動車、パナソニック、三菱商事が続くという(ITmedia)。

「うらやましい」理由としては給与・福利厚生といった待遇の良さや安定度の高さが挙げられているようだ。またIT系では日本電気および楽天が9位、ソフトバンクおよびNTTデータが16位にランクインしている。一方で、こういった企業に転職したいと答えたのは50.8%。転職したくない理由は「残業が少ない」「職場が自宅から近い」「転勤がない」などだったという。

14017663 story
中国

中国、建国70周年軍事パレードで、米国全土を射程範囲内とする新ICBM「東風41」を初公開 87

ストーリー by hylom
披露 部門より

Anonymous Coward曰く、

中国が新型大陸間弾道ミサイル(ICBM)「東風41」を公開した(日経新聞日本テレビ読売新聞)。

射程は12,000km以上で、最大10発の核弾頭を搭載できる。これはSTART-IIやモスクワ条約を理由として退役した米最新型ICBMのLGM-118Aピースキーパーに匹敵する。

現状米国はICBMとしてピースキーパーより旧式のLGM-30ミニットマンIIIを配備中移動式の発射台から発射でき、これはピースキーパーにすら不可能事。

現状有効な新戦略兵器削減条約の破棄を、トランプ大統領が言い出す可能性もありそう。

14017634 story
変なモノ

京都大学の「折田先生像」、設置者に対し当局が処分を検討 64

ストーリー by hylom
京大当局は何を目指しているのか 部門より

国公立大学入試の二次試験日に京都大学構内に自作の「像」を設置した学生に対し、大学当局が処分を検討しているという(Togetterまとめハーバー・ビジネス・オンライン)。

京都大学では、国公立大学入試の二次試験日に学生が「像」を設置する風習がある。この風習は、京都大学の前身の1つである旧制第三高等学校の初代校長である折田彦市氏の銅像への「落書き」が発端となったもの(折田先生を讃える会)。この「落書き」は1990年代初頭から続いていたが、1997年にこの銅像の京大構内での展示が終了されたあとは、学生が自ら像を造って設置するという風習に変化して続いていた。

2019年にもこの風習にのっとり、小渕恵三氏の像やアニメ・「機動戦士ガンダム 鉄血のオルフェンズ」に登場するキャラクター・オルガの像が設置されたのだが、大学当局側はこれらの設置者に対し、設置当日に撤去を命じたという。その際にトラブルがあったとして、「オルガ像」の設置者に対し処分を検討している旨の文書が9月になって送られたという。

なお、折田氏が校長を務めていた第三高等学校は「自由」を掲げており、そのことから折田氏は京大の「自由の学風」を築いたとされているが、今回の当局による像撤去を受けて、「折田彦市先生は京大に自由の学風を築きましたが、平成の終わりと同時に無くなってしまいました」と皮肉る看板も登場したという。

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にわかな奴ほど語りたがる -- あるハッカー

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