headless 曰く、

まったく気付かなかったが、Windows 10 Insider Preview ビルド21332(RS_PRERELEASE)以降では画像ファイルのコンテキストメニューから「ペイント 3D で編集する」が削除されていたようだ。手元の環境ではビルド21343で削除を確認できた(Windows Latestの記事、 Softpediaの記事、 Ghacksの記事)。

ペイント 3DはWindows 10 バージョン1903以降でアンインストール可能となっているが、画像のコンテキストメニューにはアンインストール後も「ペイント 3D で編集する」が残される。誤ってクリックしてしまうとMicrosoft Storeでアプリを探すよう促されることになるが、削除するにはレジストリの編集が必要だ。そのため、ペイント 3Dをアンインストールしたらコンテキストメニュー項目も削除するようフィードバックHubで提案されており、Microsoftはビルド21332で解決したと回答している。

ペイント 3Dはビルド21332以降をクリーンインストールした場合にプリインストールされないようになっており、ペイントのツールバーから「ペイント 3D で編集する」ボタンが削除されている。コンテキストメニュー項目はビルド21343で確認した限り、ペイント 3Dのインストールに連動するのではなく、廃止になったようだ。ただし、ペイント 3Dがインストールされた状態では画像ファイルのコンテキストメニューの「プログラムから開く」でペイント 3Dが選択できるため、特に問題はなさそうだ。

2014年6月にFACTA電子版が、韓国の国家情報院がLINEを傍受していたと報じたことに対して、当時のLINEの社長であった森川亮氏が「そのような事実はない」としてブログで反撃したことがあった。ITmediaの記事によれば、その反論記事が最近になって一度は削除されていたようだ（ ）。

ITmediaが、現在森川氏が社長を務める企業に対して問い合わせを行ったものの「今回は回答を控えさせていただきます」とのコメントがあったという。その問い合わせ後の3月30日午後5時50分、ITmediaが確認を取ったところ、削除されていた記事は再び公開されていたそうだ。

先日のLINEトークの画像やLIEN Payの出入金情報が韓国サーバーに置かれていたことの影響から、該当ブログ記事をいったん削除した可能性もありそうだ。

Twitterで中学校の技術の授業で作成するラジオが話題になっていたようだ。発端となったSKYDRSさんは、妹が中学の技術の授業で作ってきたラジオが高機能で驚いたとしている（SKYDRSさんのツイート、Togetter）。

ラジオはもちろんBluetoothによる接続が可能で、ハンドル回転によるスマートフォンへの充電機能やライトも使用できるとのこと。Togetterでまとめられた記事によれば、1～2年くらい前の旧モデルでは、形状は類似しているものの、Bluetooth接続はできない模様。なおタレコミによれば、教材会社の山崎教育システム製のエコキューブラジオ3Bluetoothという製品であるようだ。なお製品仕様を見ているとソーラーパネルを追加で付けることもできるらしい。

Windows 95で今になって新たなイースターエッグが発見され話題になっている。このイースターエッグは“Albacore”氏が27日に発表したもので、Internet Explorer 4に含まれる「Internet Mail」に含まれていたものだそう。PC Watchでは編集部にあった実機でイースターエッグの動作を確認したとしている。起動方法に関しては、Albacore氏のツイートで動画で説明されている（Albacore氏のツイート、PC Watch、INTERNET Watch）。

米国で玩具の銃器に見せかけた実銃が押収されたとして話題になっている。この玩具の銃は向こうではメジャーなハズブロ社のナーフを元にしたもの。押収されたものは見た目はナーフそのものだが、機関部にグロック17のコンパクトモデルに当たるグロック19が使用されていたという。本体部分はおもちゃのような青とオレンジの塗装による偽装が施されていたという。射撃も可能な状態であったとされる。ノースカロライナ州のカトーバ郡保安官事務所が麻薬捜査中に発見したもので、ほかにも同様に玩具に偽装した銃が何丁か見つかっているようだ（ガラパイア）。

headless 曰く、

PHPメインテナーのNikita Popov氏は3月28日、独自にgitインフラストラクチャーを維持するのは不要なセキュリティリスクになるとして、git.php.netを廃止してこれまでミラーだったGitHubのリポジトリを正規のリポジトリにする計画を発表した(PHPのニュース記事、 The Registerの記事)。

GitHubへの移行のきっかけとなったのは、3月28日にPHPクリエイターのRasmus Lerdorf氏とPopov氏の名前で不正なコミットが行われたことだ。不正なコミットに含まれるのは、User-Agent HTTPヘッダーの文字列が「zerodium」から始まっている場合にヘッダー内のコードを実行するコード。まずLerdorf氏の名前でコミットされ、Popov氏がコミットを取り消したが、Popov氏の名前で取り消しが取り消されている。まだ攻撃の全容は明らかになっていないが、個別のアカウントが侵害されたのではなく、git.php.netのサーバーが侵害されたとしか考えられないという。そのため、調査を続ける一方でGitHubへの移行を決めたとのこと。

GitHubに移行することで、リポジトリへの書き込みアクセスを行うにはphp organization(組織アカウント)のメンバーに含まれるGitHubアカウントが必要となる。まだ組織アカウントのメンバーになっていない場合や、可能なはずのアクセスができない場合にはPopov氏に連絡してほしいとのこと。なお、組織アカウントのメンバーになるには2要素認証を有効にする必要があるとのことだ。

GIGAスクール構想の影響で、学校でのPC端末普及が進んでいるが、朝日新聞の記事によれば、私立学校では約8割が端末購入必要に関して政府の補助金を申請をしていないそうだ。GIGAスクール構想では端末の購入費として国公立は1台あたり4万5000円、私立は上限を4万5000円としてその半額を補助する仕組みとなっている（朝日新聞）。

私立の小中学校は全国に約1000校ほどあるが、補助申請があったのはそのうちの約200校ほどしか無かった。大半は保護者負担で端末を購入しているという。その理由として、補助金を利用した場合の管理費を私立校が懸念しているという。補助金を使用した場合、端末の所有者は学校法人となる。壊れたときの修理費用や更新の費用に関しては学校側で負担する必要が出てくる。国の購入補助が永続的かどうかも分からないことから申請を控える要因だとしている。

政府が提出した法令でミスが相次いでいる。FNNプライムオンラインの報道によれば、その法案作成のミスの一因に、Microsoft Wordと一太郎との互換性にあるとして、農水省が「一太郎」の使用を禁止する方針が出されたらしい。

中央省庁では一般的にはMicrosoft Wordが使用されているが、一部では一太郎が使われているという。しかし、法案の条文ミスの理由とされたり、民間企業とのやり取りで不具合があるなどから、農水省はMicrosoft Word使用を原則化するという通知を出したとしている。なお過去にも農水省は「働き方改革」の一環としてWordに統一する方針を出したと報じられたことがある。

あるAnonymous Coward 曰く、

互換性の問題から、相次ぐ法案の条文ミスの理由とされたり、民間企業とのやり取りで不便が生じ、政府内で「一太郎」の使用を問題視する声が上がっている。

こうした中、農水省が省内で「ワード使用を原則化」する通知を出したことがわかった。

いやはやなんとも

情報元へのリンク

Bloombergによれば、IBMが29日、楽天に対して特許4件を侵害しているとして、デラウェア州ウィルミントンの連邦地裁に提訴したそうだ。キャッシュバックを提供する楽天のウェブサイトとモバイルアプリにIBMの自社技術を無断で使用したとしている。この影響で30日の楽天株価の終値は前日比−39円（2.85％）に下落した（Bloomberg、日経新聞）。

弁理士でITコンサルタントをしている栗原潔氏の記事によると、特許番号はUS7,072,849、US7,631,346、US6,785,676、US7,543,234の4件であるとのこと（Yahoo!ニュース 栗原潔）。 訴訟の方向性は、2018年に米GrouponとIBMが争った訴訟と類似する部分があるようだ。Grouponと楽天訴訟では2件の特許番号が一致している。この訴訟ではIBMが勝訴し、Groupon側がIBMに8250万ドルの支払いを命じられていた模様（GrouponとIBMの訴訟・Reuters、SmallCap Network、CNET）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.nikkei.com/article/DGXZASFL30H7U_Q1A330C2000000/
https://shikiho.jp/news/0/420024

情報元へのリンク

日清食品は3月29日、小林製薬と共同開発した「残ったスープ固めるパウダー」を発表した。カップヌードルを食べたあとのスープにこのパウダーを投入すると10秒程度で固めることができるという（残ったスープ固めるパウダー、「汗ばむ季節 篇」[CM動画]、「のどがイガイガ 篇」[CM動画]）。

出先や車中のようなスープの処分場所に困った場合に役立つと思われる。現在、同社の公式オンラインストアで対象商品を1食購入するごとに1包ずつ提供しており、単体販売等の予定があるかなどは不明。現在、このパウダーの使い方を説明した小林製薬のCMのパロディ動画を公開している。

なお公式サイトによれば、注意事項がいくつかあるようだ。排水口がつまる可能性があるので排水溝に粉のまま流さない、残っているスープが少ないと粉状のまま残る場合がある、対象商品以外の商品に使用しても固まらない可能性があるなどの注意書きがある。

headless 曰く、

国際宇宙ステーション(ISS)とドッキングしているSpaceXのCrew Dragon宇宙船で3月24日早朝、誤った警報が鳴るトラブルが発生したそうだ(NASAのブログ記事、 The Registerの記事、 SlashGearの記事、 Futurismの記事)。

ISSクルーは緊急体制に入ったが、地上の管制と連携して調査したところ誤警報であることが確認され、クルーに危険が及ぶことはなかったとのこと。NASAのブログ記事に警報の内容は記載されていないが、火災発生や急速な圧力低下を知らせるものだったという。

誤警報の原因はCrew Dragonの電源ユニットの一つから誤ったデータが送られたことで、放射線干渉によるソフトエラーの一種 SEU(Single Event Upset)が発生したためとみられている。問題の発生したユニットをいったん切り離して再起動し、元の構成に復帰させた結果、Crew Dragon側のシステムには問題がないことが確認されたそうだ。

ISSは地磁気で守られているが、地球表面と比べて高いレベルの放射線を受けることから、電子機器への影響を緩和するためのさまざまな対策が行われている。今回のようなトラブルが再び発生する可能性は低いとみられるが、NASAとSpaceXの共同チームはさらなる緩和策を検討しているとのことだ。

20年以上もの期間、短いDNA断片だけ把握されていたという謎の生物の実態が判明したそうだ。京都大学らの研究グループにより発見されたもので、この生物に関してはこれまで、DNAの一部だけが海水から見つかっていたという（京都大学、国立環境研究所、Current Biology、朝日新聞）。

大分県沿岸の海水中にいた生き物を培養、調査したところ見慣れないオタマジャクシのような形をした藻類が見つかり、その遺伝情報を解析したところ、前述のDNAと近いことが判明したという。新種の光合成生物であることが分かったほか、世界中に広く分布していることも判明したとのこと。この新種は謎のDNAについて報告していた研究者にちなんでラピ藻（Rappephyceae）と名付けられたとしている。ラピ藻という新しいグループが見つかったことにより、光合成生物の進化や実態を知る手がかりになると見られる。

あるAnonymous Coward 曰く、

世界中にいるのに・・・20年以上謎の生き物、正体は?
https://www.asahi.com/articles/ASP3V6G0FP3VPLBJ008.html

20年以上謎の生物、ついに正体が明かされる　—光合成生物進化解明のカギに—
http://www.nies.go.jp/whatsnew/20210325-2/20210325-2.html

Rappemonads are haptophyte phytoplankton
https://www.cell.com/current-biology/fulltext/S0960-9822(21)00351-1

小林史明ワクチン担当大臣補佐官は28日、フジテレビ番組内で今後、国内で複数のワクチンが承認されで接種可能となったときに、どの種類のワクチンを接種するか選択できるようにする考えであることを示し、各メディアで取り上げられた（FNNプライムオンライン、時事ドットコム、読売新聞）。

この発言に対し河野行革担当大臣は30日

「小林補佐官がテレビでワクチンを国民が選択できると発言されましたが、完全に勇み足でございます。現在、ワクチンはファイザー1社しか承認されておりません。今後、もう2社承認が予定されているが、それをどのような形で接種していくか、まだ何も決まっておりません」

として小林補佐官のテレビ番組中での発言を撤回する発表を行った（TBSNEWS、ANN NEWS[動画]）。

米ニューヨーク州で娯楽目的での大麻の使用が合法化されたそうだ。21歳以上の成人であれば大麻の購入や大麻栽培が認められる。クオモ知事と州議会議員が27日に合意、28日に発表された。この合法化により、年間3億5000万ドル（約380億円）の税収増に加え、数万件の雇用増が期待できるとのこと（AFPBB News、時事ドットコム）。

ちなみにハフポストによると、ニューヨークに日本人旅行者が行った場合は使用が認められるかについて、日本の大麻取締法は国外でも適用対象となることから、罪に問われる可能性があるようだ。ただこの記事によると、現行の大麻取締法は使用しても罰則対象とはなっていないそう。このため厚労省などで使用罪の創設などが検討されている模様（ハフポスト）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.afpbb.com/articles/-/3339221
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021032900132&g=int

娯楽用大麻の合法化により、年間3億5000万ドル（約380億円）の税収確保と最大6万人の雇用創出につながる可能性があるという。

情報元へのリンク

headless 曰く、

タイ北部チェンマイ県の当局が大気汚染と山火事防止のため、34の村で枯葉や農業ごみの買い取りを開始したそうだ(バンコク週報の記事、 National News Bureau Of Thailandの記事、 Bangkok Postの記事)。

タイ北部ではこの時期が焼き畑の季節で、毎年PM2.5レベルが上昇して住民の健康への影響が懸念されている。山火事は自然発火によることもあるが、多くは猟師が野生動物を追い立てる煙を出すための火が原因になっているそうだ。

枯葉買い取りはAirVisual(IQAir)の都市別大気汚染ランキングでチェンマイ市が1位となったことを受けたものだ。買い取りの成果か3月30日0時58分のデータでは10位となっているが、3月9日には1位に上昇していたようだ。Bangkok Postの記事によれば買い取り価格は1kgあたり2バーツ(約7円)で、3月15日から24日までの間に17トン近くの枯葉が買い取られたという。National News Bureau Of Thailandによると5,000万トンの買い取りを目指しているとのこと。

3月30日0時58分のIQAirのデータによれば、チェンマイの空気品質インデックス(AQI)は160で、不健康(Unhealty)と評価されている。日本の都市では大阪が12位(AQI 155)、京都が15位(AQI 152)となっており、いずれも不健康との評価だ。ただし、大阪と京都は時間帯ごと・日ごとの変動が大きく、過去24時間・1か月間のデータによればAQI 150前後が最高で、AQI 50以下の良好(Good)との評価も多くみられる。一方、チェンマイのAQIは常に100を超えている。なお、東京はAQI 12の92位で、空気品質は良好と評価されている。過去24時間・1か月間のデータでAQIが60を超えることはほとんどない。