カーリングでは投げたストーンが横方向にスライド(カール)していくが、カールが発生する物理学的仕組みについては現在も解明されていないそうだ(The New Yorkerの記事)。

カーリングのストーンは底面が平らではなく、ガラス瓶の底のように中央がくぼんでおり、リング状の部分(ランニングバンド)が氷に接触する。選手がストーンを投げる際、円周方向に軽く回転をかけるとストーンは回転方向にカールしていく。つまり、時計回りに回転させると右、反時計回りに回転させると左にカールすることになる。

しかし、ガラス瓶に回転をかけてテーブルの上で滑らせると、回転方向の反対にカールする。これは前方の荷重が大きくなって前後の摩擦が非対称になるためだ。氷上でストーンがカールする方向が異なることについて、趣味でカーリングをプレイするという物理学者のMark Shegelski氏は1990年代後半、前方の荷重が大きくなることで氷が溶けて潤滑性が高まり、テーブル上とは逆の効果が発生するという説を提唱した。

この説はthin-liquid-filmモデルとして数年間主流の地位を占めていたが、ストーンは1～2回転するだけで1m以上カールし、回転数を増やしても違いはみられない。そのため、物質科学者で摩擦の専門家のHarald Nyberg氏らは、このモデルが十分な非対称摩擦を生まないと指摘。ランニングバンドの前部が回転方向に細かい傷を付け、後部がその傷に導かれてスライドするという説を発表し、scratch-guiding理論と呼ばれるようになる。

Shegelski氏はscratch-guiding理論を興味深い理論であるとしつつ、回転数によりカールが変動しない点を十分に説明できないなどと批判。物理学者で大気科学者のEdward Lozowski氏と共同でpivot-slideモデルを提唱し、研究成果がCold Regions Science and Technology最新刊に掲載された。カーリング用の氷は表面に霧を吹いて細かい氷の粒(ペブル)を作る。このペブルがなければストーンはカールしない。pivot-slideモデルはランニングバンドがペブルに引っ掛かって外れるまでの間にストーンが小さく旋回し、これが繰り返されることでカールしていくというものだ。

Shegelski氏は問題をすべて解明したと言うつもりはないとし、ストーンの経路を生み出すのに連続した複数のメカニズムがかかわっていても驚かないだろうとNew Yorkerに語っている。一方、Nyberg氏は納得していないようだ。

GoogleのエンジニアだったJames Damore氏は昨年、「Googleは白人男性に敵対的で差別的な職場」だという内容を社内フォーラムに投稿し解雇された。この投稿がきっかけでGoogle内では多様性問題に関する激しい議論が巻き起こった（Forbes）。

先日、別のGoogleエンジニアであるTim Chevalier氏もGoogleに対して訴訟を起こした。障害者でトランスジェンダーでもある彼は、Googleの文化は差別的であると主張している。同氏は、社内のSNSやメッセージングシステムを使用して、女性や有色人種、LGBTQの同僚を苦しめたり罵倒したりしていると主張している。

同氏の訴訟では、Googleは他の従業員の行動について懸念を表明するのではなく、Googleが彼の11月に投稿した内容の政治的性質を理由に彼を解雇したと主張している。Googleの広報担当者Gina Scigliano氏は、活発な議論はGoogleの文化にとって重要だが、限界があるとコメントしている（GIZMODO、The Verge、Tim Chevalier氏の訴状、CNNTech、Slashdot）。

https://www.youtube.com/watch?v=yWtIhFub5cQ
大都市ロンドンが弱小都市を丸飲みするとか頭おかしい(絶賛)。

Boston Dynamicsは2月19日、商品化を予定している家庭用ロボット「SpotMini」の新しい動画を公開した。アーム付きのSpotMiniがドアを開けようとするのを、人間がスティックで止めたり、尻の紐を引っ張ったり、ドアを閉じたりと様々な方法で阻止するというもの。SpotMiniが障害に対処してドアを開けて出ていく様子が映し出されている。動画の注意書きには「このテストはロボットを怒らせたり危害を加えるものではありません」と記載されている。この動画の様子からか海外ではロボットが人間に反逆する様子を思い浮かべる人もいたようだ。

少し前の12日にもSpotMiniの動画が公開されており、手のある1台がドアを開け、2台目がドアを開けて通っていく様子が公開されている。昨年末の発表によれば、SpotMiniは警備会社と建設会社などをターゲットにして市販される予定だとしている（ITmediaその1、ITmediaその2、ITmediaその3、Slashdot）。

米トランプ大統領は2月22日、今月発生したフロリダ州パークランドの高校での銃乱射事件に関する会議の中で、銃乱射事件のような暴力的な事件が起きる背景にはインターネットやゲーム、映画があるとの見解を明らかにした（Gigazine, GameSpark）。

銃乱射事件への対応として、トランプ大統領は「銃購入時の身元調査を強化」「銃の購入可能年齢の引き上げ」「教師に銃を持たせる」といった発言もしているが、これにインターネット上のコンテンツや暴力的なゲーム・映画の規制が加えられた形となる。トランプ氏は2012年の別の銃乱射事件の際にも同様の発言をしており、同氏が一貫してこうした姿勢を貫いていることが伺える。

なお「暴力的なゲームをプレイすることで攻撃的になることはない」という研究結果は過去たびたび報告されている（2008年の記事, 2016年の記事, 2018年1月の記事）。

Microsoftがアプリストア「Microsoft Store」で名称に「Windows」を含むサードパーティアプリの削除を開始したという話が出ている(Softpediaの記事、 WindowsArea.deの記事、 Dr. Windowsの記事)。

発端となったのは、Microsoft関連のニュースを紹介するドイツのWebサイト「WindowsArea.de」と「Dr. Windows」に対し、各サイトの公式アプリが名称に「Windows」を使用するなどMicrosoftの商標権を侵害している、という通知が10日にMicrosoft(の委託を受けたAppDetex)から送られたことだ(Softpediaの記事[2]、 Born's Tech and Windows Worldの記事)。

両サイトは情報交換し、いずれの通知も米国でのアプリ提供を問題視していたことから、ドイツ語圏限定での公開に変更したという。ところが、Microsoftから再度の連絡はないまま、WindowsAreaの公式アプリが16日にMicrosoft Storeから削除されたとのこと。

Dr. Windowsの公式アプリは現在も公開されているが、いつ削除されるかわからないとDr. WindowsのMartin Geuss氏が述べている。ただし、Microsoft Storeで「Windows」を検索するとWindows Centralの公式アプリなど、Microsoft製のアプリ以外にも名称にWindowsを使用したものがいくつも見つかる。

WindowsAreaの場合は名称以外にアプリアイコンでMicrosoftの商標を使用していることも問題視されていたが、Microsoft StoreではMicrosoftの商標や類似したものを含むアイコンを使用するアプリも公開されている。WindowsAreaでは「Flickergate」などMicrosoftの気に入らないニュースを紹介したためではないかとも想像しているが、WindowsAreaの公式アプリだけが削除された理由は明確になっていない。

なお、AppleやGoogleもそれぞれ「Mac」や「Android」といった商標の使用を制限しているが、App Storeで9to5Macの公式アプリ、Google PlayでAndroid Centralの公式アプリが公開されているなど、両社の商標を名称に含むニュースサイトの公式アプリはあまり問題になっていないようだ。

地球の海底地形を100％解明することを目指す新たなプロジェクトがスタートした。海底地形図を作製する国際的な専門家チーム・大洋水深総図（GEBCO）と日本財団が連携し、世界中の海底地形図を2030年までに完成させるという。海底地形図は石油やレアメタルなどの貴重な海底資源の探査や、地球温暖化の予測に役立つとされながら、これまでに地球の海の15％しか作成されていないという。

プロジェクトでは、世界4か所に地域センターを設置し、各国の政府や海運会社などにデータの提供を要請するほか、新たな調査を行うための支援も行う。さらに、調査を効率化できるよう、無人の水中ロボットなどの技術開発にも取り組むとしている（NHK、産経新聞、朝日新聞）。

http://d.hatena.ne.jp/kibashiri/20180223/1519352317

http://www.sanspo.com/geino/news/20180202/sot18020214000010-n1.html