セガサターン体組成計、26日発売 15
プレステのほうが(薄さ的に)体組成計っぽいのだが 部門より
先日、タニタが「セガサターン体組成計」を開発中という話題があったが、発売日が4月26日に決定したようだ。価格は税抜6,000円で、1122台限定。タニタオンラインショップで購入できるほか、ヴィレッジヴァンガードの一部店舗で先行販売を開始しているという(家電Watch)。
本体や箱のデザインがサターン風になっているだけで、機能としては特別なものは無いようだ。
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
先日、タニタが「セガサターン体組成計」を開発中という話題があったが、発売日が4月26日に決定したようだ。価格は税抜6,000円で、1122台限定。タニタオンラインショップで購入できるほか、ヴィレッジヴァンガードの一部店舗で先行販売を開始しているという(家電Watch)。
本体や箱のデザインがサターン風になっているだけで、機能としては特別なものは無いようだ。
昨年3月、「中国OURPALMが運営するKOFスマホゲームでガチャ確率表記や会社表記での問題が指摘される」という話題があった。この問題については今年2月に消費者庁が景品表示法違反で措置命令を出したのだが、このゲームのガチャ不当表示を巡ってユーザーが運営元を訴えていた裁判が和解したとITmediaが報じている。
この訴訟の和解についてなのだが、なんとこのユーザーが訴えていた「OURPALM株式会社」は問題となったスマートフォンゲーム「THE KING OF FIGHTERS '98 ULTIMATE MATCH Online(KOF98 UM OL)」の運営元ではなかったという。当初、このゲームのWebサイトには特定商取引法に基づくサービス運営者の表記として「OURPALM株式会社」やその代表者などが記載されており、今回訴訟を起こしたユーザーもこれに基づいて同社を相手に訴訟を起こしたのだが、2017年3月に同サイト上で運営会社についての誤記載があったとの告知とが行われ、また当初運営者として記載されていたOURPALM株式会社は「運営とはなんら資本関係・取引関係のない会社」だったことが明らかにされた。そのための今回の和解に至ったようだ。
ITmediaによると、今回問題になった(当初運営者として記載されていた)OURPALM株式会社やその代表は中国OURPALM社と以前より繋がりがあり、協業目的で国内でOURPALM株式会社を立ち上げたものの計画が頓挫、その後OURPALM株式会社は活動しないまま放置されていたそうだ。また、同社代表はKOF98 UM OLのサイトに同社の名前が記載されていたことも知らなかったという。さらに、KOF98 UM OLの公式サイト(kof98.ourpalm.co.jp)で使われている「ourpalm.co.jp」ドメインの所有者はOURPALM株式会社となっているが、これについても同社は中国OURPALMからの依頼で代理で取得しただけと説明している。
なお裁判記録によると、和解しなければOURPALM株式会社側がユーザー側を名誉毀損で訴えるという動きもあったようだ。
当初防衛省が存在しないとしていた、陸上自衛隊のイラク派遣部隊の日報が開示された(毎日新聞、朝日新聞)。開示された日報は朝日新聞が公開しているが、この日報内の日誌が面白いと話題になっている(Togetterまとめ)。
日誌には隊員が現地で過ごし見聞きした内容の一部が記載されており、他国部隊や現地人との交流、さまざまな出来事などが記録されているようだ。なお、これら日報をまとめてダウンロードできるようにGoogle Driveにアップロードしたユーザーも登場している。
夜型人間が無理をして朝型の生活をすると死亡リスクが上がるという研究結果が発表された(AFP、ギズモード・ジャパン、CNN)。
この調査は英国内の成人約50万人を対象に平均6.5年間追跡を行ったもので、生活サイクルが「夜型」と答えた人は「朝型」と答えた人と比べて死亡リスクが10%高いというデータが得られたという。
死亡リスクが上昇する原因は明らかになっていないが、夜型人間が朝型の生活をしようとすることで体内時計と外界の不一致が起こり問題が発生する可能性があると指摘されている。また、食事をちゃんと取らない、アルコールやドラッグなどを使用すると言った傾向があることや、夜更かしによる疲労なども健康問題の原因となっている可能性があるようだ。
Facebookの情報漏洩問題をきっかけに、米国ではFacebookアカウントの削除を呼びかける「DeleteFacebook」という運動が盛り上がっている(ハフィントンポスト)。あるAnonymous Coward曰く、
4月10日と11日、FacebookのザッカーバーグCEOは公聴会に参加した。そこで彼が議員に説明したように、結局のところソーシャルメディア企業は、ユーザー情報を元に収益を得るビジネスモデルなのだ。「いいね」などを使ってユーザーの承認欲求を煽り、それにより年間1000億ドル以上の収益を得ている。しかし、個人情報の収集をやめてしまえば、無料でユーザーにサービスを提供することはできない。
CounterPunchによれば、ソーシャルメディアは大衆監視の一種であり、エリートによるコントロールツールであり、特定の製品や候補者、活動を支援するように仕向けるためのプラットフォームとなっているというこれを避けるためには、ソーシャルメディアから完全に離れるしかないとしている(Slashdot)。
次期Android「P」の名称が「Popsicle」になるのではないかと話題になっている(9to5Google、BGR、SlashGear、Mashable)。
発端はGoogleが12日にInstagram Storyで公開した壁紙集にアイスキャンディー(Popsicle)のものが含まれていたことだ。Instagram Storyは24時間で消えてしまうが、9to5Googleが確保した画像をGoogle Driveで公開している。
Androidではアルファベット順にデザートの名前を付けるのが「Cupcake」以来恒例になっており、今年は「P」から始まる名前となる。Popsicleは米語で一般名称的に使われているが、ユニリーバの登録商標だ。ただし、Androidの名称ではこれまでに「KitKat」や「Oreo」の例があるため、商標であることは問題ないとみられる。
Googleが早い段階でヒントのように出してくるお菓子は単なる話題作りの可能性もあるが、昨年は2月の段階でGoogleのHiroshi Lockheimer氏がOreoを使ったケーキの写真をツイートしていた。そのため、Popsicleになる可能性もゼロではなさそうだ。なお、Googleが内部で使用しているAndroid Pのコードネームは「Pistachio Ice Cream」だと2月にBloombergが報じている。
PopsicleはLollipopと若干かぶる気もするが、スラドの皆さんはどう予想されるだろうか。
「運動やサウナで汗をかくと体内の毒素が排出される」という主張は正しくないそうだ(ナショナルジオグラフィック)。
これによると、汗はあくまで体温を調整するための仕組みであり、毒素を排出する作用はないという。また、1日に2リットルの汗をかいたとしても、そこに含まれる「汚染物質」は0.1ナノグラム以下なのだそうだ。
そもそも体内にある汚染物質の量は極めて微量であり、さらにこういった汚染物質は汗よりも尿と一緒に排出される量の方が多いという。
ジェット旅客機「エアバスA330」の貨物室を寝室として利用することが検討されているという(CNN、Aviation Wire、日経新聞)。
計画されているのは、貨物フロアに取り外し可能なモジュールを組み込むことで寝室として利用できるようにするもの。エアバスは航空機部品を手がけるゾディアック・エアロスペースと提携、2020年までにモジュールの提供を始めたいとしているという。このモジュールは通常の貨物コンテナと同じサイズ(318×244×163cm)で、簡単に載せ替えができるようだ。
すでにエアバスとゾディアックは貨物室エリアに乗務員の休憩スペースを設置するという実績があるそうで、これを応用する。
ゲーム配信サービス「Steam」で4月10日、ユーザープライバシー設定の変更が行われた(ITmedia、Steam Blog、Ars Technica、Slashdot)。今までSteamではプロフィールを公開すると購入したゲームタイトル名やプレイ時間、実績などの情報がデフォルトですべて公開されるようになっていたが、今後はこれらの公開/非公開を個別に管理できるようになる。
こういった変更はFacebookの個人情報不正流用事件が影響しているとみられている。いっぽう、Steam上での公開プロフィール経由で情報を収集し公開していたサービス「SteamSpy」は、データを収集できなくなることから今後のサービス運営が困難になるとし、活動の停止を示唆している(AUTOMATON)。
昨今話題の「漫画村」などの海賊版配信サイトは、主にサイト上に掲載した広告から収益を得ていると推測されている。そのため海賊版対策として広告主や広告配信業者に対し、悪質なサイトへの広告掲載を行わないような働きかけが提案されているが、現時点ではまだ問題のサイトへの広告掲載は続いたままだ。そんな状況で、ITmediaが「漫画村」に広告を掲載していた広告主に対して取材を行っている。
取材に応じた一部の広告主側は、海賊版配信サイトが話題になったことから広告掲載を取り消す方針にしたと答えている。一方で広告を掲載していた代理店に関する情報については明言を避けるなど、微妙な回答になっている。
ちなみに以前よりこういったサイトへの広告出稿を仲介している広告代理店に関する指摘はあった(「アダルト広告業界での漫画村とか」、「Anitubeとかの違法とされているサイトへ掲載している広告会社まとめ」、「広告業界と漫画村やAnitubeは完全にグル」)。また、これを告発するブログも立ち上げられていたが、現在これら記事の多くが削除されている。
Appleが製品計画などのリーク防止を従業員に呼び掛ける内部メモをBloombergが入手し、全文を掲載している(9to5Mac、Mac Rumors、Ars Technica)。
メモではAppleの仕事をする人は報道関係者やアナリスト、ブロガーのターゲットになっているとし、親しげに近付いてきても狙いはAppleの未発表情報なので、だまされないようにと警告する。リーカーの多くは見つかるとは考えていないようだが、Appleではリーク元の特定能力を上げるために投資しており、逃れることは難しいという。ネットワーク侵入や企業秘密の窃取は犯罪とみなされるため、リーカーは単に仕事を失うだけで済まされないこともある。2017年にAppleが捕まえたリーカー29人のうち、12人は逮捕されているそうだ。ただし、皆が自分の行動の影響をよく考えればリークは完全に回避可能だとし、Appleで働く13万5千人の貢献をたたえる最もいい方法はリークしないことだと締めくくっている。
メモでリーク先と名指しされた9to5Macの記事では、該当のリークにより執筆された記事2本のリンク([1] [2])を掲載しているが、情報提供者については特に触れていない。
アレゲは一日にしてならず -- アレゲ研究家