写真に写ったドレスの色やスニーカーの色が論争の種となるソーシャルメディアだが、今度はサウンドクリップが何と言っているかで意見が二分されている(The Next Webの記事、 V3の記事、 The Vergeの記事、 Mashableの記事)。

元はRedditに投稿されたもので、Twitterに転載されて論争が拡大したようだ。クリップでは「Yanny」「Laurel」のどちらに聞こえるかという質問になっているが、また別の言葉に聞こえるというコメントもみられる。パラメトリックイコライザーを使い、低域を強調すると「Laurel」に聞こえるというクリップも投稿されている。

個人的には最初ノートPCのスピーカーで「Larry」と聞こえたが、イヤフォンで聞くと「Yarry」のように聞こえた。しかし、間をおいて何度か聞いているうちに、低い声の人が「Laurel」、高い声の人が「Yarry」と同時に言っているように聞こえるようになった。現在は何で再生しても2つの声が完全に分離して聞こえる。「Yanny」とは一度も聞こえてこない。

なお、Google Trendsでは「Laurel」が優勢のようだ。日本では検索件数自体少ないが、競り合っているようにみえる。ただし、16日午前3時～17日午前3時の間に「Yanny」が検索されたのは東京・神奈川・大阪・沖縄のみ。北海道・埼玉・千葉・愛知・京都・福岡では「Laurel」だけが検索されていたが、その後「Yanny」の検索件数も増加し、他県にも広がったようだ。

スラドの皆さんには何と聞こえるだろうか。

Microsoftがバージョン1803(April 2018 Update)のWindows 10/Server向けに、IntelプロセッサーのSpectre Variant 2 脆弱性を修正するマイクロコードアップデートを提供開始した(KB4100347、 Neowinの記事、 On MSFTの記事)。

Microsoftでは既にバージョン1709(Fall Creators Update)向けのマイクロコードアップデート(KB4090007)をMicrosoft Updateカタログで提供しているが、現在のところ第4世代CoreプロセッサーなどHaswell世代以降の対応となっている。一方、KB4100347では第2世代CoreプロセッサーなどSandy Bridge世代以降に対応する。

KB4100347は当初、Windows UpdateとMicrosoft Updateカタログで配信され、自動更新が有効になっていれば自動で適用されると説明されていた。Windows Updateに関する説明はその後削除されたが、さらに更新されて設定アプリの「更新とセキュリティ→Windows Update」で「更新プログラムのチェック」を実行するように指示する内容が追加されている。また、WSUSからもインストールできるようになったとのこと。

route127 曰く、

search.cpan.orgが2018年6月25日をもって閉鎖となる(The Perl NOCの記事)。

このサイトは20年近く前にGraham Barr氏が作り、1999年初頭からCPANのPerlモジュールやオンラインヘルプ検索機能を提供し続けてきた。しかし、その多くを2005年当時のPerlコードが占め、近年では保守が負担となっていたとのこと。

幸いにもsearch.cpan.orgが担ってきた機能はMetaCPANに引き継がれており、閉鎖後はすべてのトラフィックがリダイレクトされる。

米上院は16日、「インターネットの中立性」規則を維持する決議案を可決した(採決結果、 The Guardianの記事、 The Washington Postの記事、 Ars Technicaの記事)。

決議案は政府機関の決定を連邦議会が覆すことを可能にするCongressional Review Actに基づき、民主党の上院議員が提出していたもので、昨年12月に連邦通信委員会(FCC)が決定した「Restoring Internet Freedom Order」を覆すものとなる。

インターネットの中立性規則について、共和党は撤廃、民主党は維持を主張しており、上院の勢力は共和党51、民主党47、無所属2。無所属のアンガス・キング氏とバーニー・サンダーズ氏は民主党と共同会派を組んでいるため撤廃派51、維持派49だった。しかし、採決では共和党の3氏(スーザン・コリンズ氏、ジョン・ケネディ氏、リーサ・マーカウスキー氏)が賛成に回り、闘病中のジョン・マケイン氏は欠席していたため、結果は賛成52、反対47となった。

ただし、FCCの決定を覆すには下院でも決議案を可決し、ドナルド・トランプ大統領が署名する必要がある。下院の勢力は共和党236に対し民主党193。可決は難しそうだが、今年は11月に中間選挙を控えていることもあり、有権者の動向によって結果が変わってくる可能性もある。Restoring Internet Freedom Orderは6月11日に発効する。

Googleは15日、Chrome 66からWeb Audio APIの音声自動再生ポリシーを一時的に削除するアップデートの提供を開始した(Issue 840866、 The Vergeの記事、 The Registerの記事、 Softpediaの記事)。

Chrome 66では音声付きメディアの自動再生が制限されているが、Web Audio APIのAudioContextオブジェクトの扱いが変更されたことでHTML5ゲームなどの音が出なくなる問題が発生していた。今回の変更はWeb Audio APIを使用する開発者がコードを修正する時間をとれるようにするための暫定的なもので、10月リリース予定のChrome 70で再度適用される。 <video>や<audio>を使用するメディアの音声自動再生ポリシーは変更されない。

手元のChromeバージョンは66.0.3359.181。以前音が出なくなっていたHTML5ゲームなどを確認したところ、「chrome://flags/#autoplay-policy」のオプションを変更しなくても音が出るようになっていた。

あるAnonymous Coward曰く、

2015年にAppleが発売したMacBookでは「バタフライキーボード」が採用されている。このキーボードは薄く、キーストロークが浅いという特徴があり、その後ほかのモデルでも採用されるようになっている。Appleはこのキーボードについて「従来モデルより40％薄く安定度が4倍」と主張していたが、このバタフライキーボードを採用した製品を利用している利用者がバタフライキーボードには欠陥があるとして集団訴訟を行った（TechCrunch、Engadget Japanese）。

この訴訟は5月11日付けで北カリフォルニアの米連邦地方裁判所に提起された。原告らはバタフライキーボードについて、ホコリやゴミが少し入り込むだけで正しく動作しなくなると主張。AppleはMacBookの欠陥を公表せず、消費者が不調なMacBookをサポートに持ち込んだ際にも欠陥を伝えていないとしている。加えてMacBookはすべて1年保証がついているにもかかわらず、Appleは再三保証の適用を拒否したなどの話も出ている。

なお、AppleInsiderによると2016年型のMacBook Proの故障率は2014～2015年モデルと比べて約2倍だったという。

この訴訟とは別に、5月初めにオンライン署名サイトChange.orgにて、2016年以降にリリースされた全てのMacBook Proのキーボードに欠陥があるとしてAppleに対してリコールを求める請願も行われている。この署名への賛同者は現時点で2万5000人を超えている。

あるAnonymous Coward曰く、

昨年6月、GoogleがGmailで行っていたメール内容に合わせた広告表示の廃止を発表した（TechCrunch）。これはGoogleがメールの内容を盗み見ているといった懸念の声が出ていたことを受けてのことだが、広告表示の廃止後もGoogleはメールの内容をスキャンして分析しているという（The Outline、Slashdot）。

Googleは登録ユーザーのさまざまな活動を記録しているが、メール内容のスキャンもその一環であり、スキャンはスパムやマルウェアを検出する目的だけでなく、Googleの持つ言語処理システムにデータを投入する目的でもスキャンを行っているそうだ。これは、たとえば「When is my restaurant reservation?（レストランの予約はいつ？）」といった質問に対しGoogleが適切な結果を返すために使われるという。

あるAnonymous Coward曰く、

ニューヨークタイムズで日本の運転者の高齢化問題が報じられている（Slashdot）。

警視庁がまとめたデータによると、16～24歳のドライバーはほかの年齢層のドライバーよりも多く交通事故を引き起こす傾向があるという。しかし、昨年に75歳以上のドライバーが起こした事故数は16～24歳のドライバーの2倍、さらに80歳以上のドライバーの事故率は16～24歳のドライバーの3倍だったという。事故を起こす人の中にはアルツハイマー病を発症している人もいたという。

ちなみに2017年3月には75歳以上の免許更新時に認知機能を調べる検査が導入されたが、2017年12月末までに認知機能検査を受けたドライバー172万5292人のうち、4万6911人以上が認知障害の徴候があると判定されたという。うち1万2447人が医師の診断を受け、その結果1351人が認知症と診断され運転免許の取り消し・停止となったそうだ（朝日新聞）。

maia 曰く、

山本一郎氏によれば、NTTの海賊版ブロッキング問題で大きな役割をはたしたのは、カドカワの川上量生氏（当時ドワンゴ）であったようだ。

先日、出版社などの著作権者がNTTに対し海賊版サイトへの遮断を行わなければ提訴する可能性もあると「相談」していた、という話があったが、日経xTECHによるカドカワ・川上量生社長へのインタビュー記事によると、2017年10月に川上氏がNTT・鵜浦博夫社長に対し「NTTを訴えさせてもらえないでしょうか」と持ちかけたそうだ。これにはブロッキング問題に対する議論の喚起と、司法に「ブロッキング以外に有効な代替策が無い」と判断してもらうという目的があったそうだ。また、訴訟自体には負けても良いとも考えていたという。

一方でBuzzFeed Newsによる取材によると、大手出版社の集英社は「ブロッキングが唯一の手段、決定的な手段とは考えていない」と答えており、またほかの大手出版社の幹部も「東京大学の宍戸常寿教授や京都大の曽我部真裕教授が、ブロッキングを批判しておられるが、内容は正論だと思っています」と話すなど、コンテンツ業界内でも意識の違いがあるようだ。

昨年8月にシステム開発や営業などを担当していた28歳の会社員が自宅で死亡する事件があったが、この原因は長時間労働による過労死であると池袋労働基準監督署が労災認定した（朝日新聞）。

この男性は昨年7月に「チームリーダー」に昇格し、裁量労働制が適用された。その後男性はすぐに長時間労働をするようになり、7月6日に「36時間ぶっ通しで働いた」などとTwitterに投稿していたという。

池袋労基署は6月12日から死亡直前の8月14日までの時間外労働時間を月平均87時間45分、6月12日からの1ヶ月間は約136時間だとし、「業務による明らかな過重負荷」と結論付けた。

あるAnonymous Coward曰く、

ブロックチェーンを用いる仮想通貨（暗号通貨）に対し攻撃を行える「Block withholding attack」もしくは「Selfish Mining」と呼ばれる手法がかねてより指摘されていたが、5月15日に仮想通貨「モナコイン」に対して実際にこの攻撃が行われ、ある取引所が1,000万円近い被害を出したことが報告されている（ITmedia、/Junya Hirano.com）。

「Block withholding attack」は暗号通貨の「採掘したブロックが衝突（コンフリクト）した場合にチェーンが長い方を正とする」という仕様をついた攻撃手法。攻撃者は強力なマシンを用いてローカルに未公開かつ長いブロックチェーンを貯めこみ、タイミングを図ってこれを公開することで、それまで正とされていたブロックチェーンを無効化するという。攻撃者は無効化前に取引所でコインを換金することで利益を得たようだ。

被害金額自体はコインチェック事件などに比べて大きなものではないが、この手法は理論上、同じ仕組みを採用しているすべての暗号通貨に適用されうるという事で、暗号通貨界隈では警戒感が広がっているようである。

あるAnonymous Coward曰く、

米国人の約25％はほとんど外出せず、屋内で多くの時間を過ごすという。こうした「屋内の世代」が存在することは驚くべきことではないものの、室内でずっと呼吸をしていると健康への悪影響が出るという調査報告（PDF）が存在するそうだ。

この調査はヨーロッパと北米の14カ国16,000人の人々に対して屋内/屋外の大気の質や認識について調査したとされる。これによると、アメリカ人の4分の1は21時間から24時間を屋内で過ごすと回答した。20％は1日19～20時間、21％は15～18時間を、34％が0時間～14時間を屋内で過ごすと答えた。また、英国とカナダの回答者のうち、23～26％が21～24時間を屋内で過ごすと回答。屋内で過ごす時間が0時間～14時間と少ない国は、イタリア（57％）、チェコ共和国（57％）、オランダ（51％）だった。

回答者の77％は屋内の空気の質が外部より悪いとは考えていなかった。しかし、連邦政府の調査によると、屋内の空気は屋外の空気より2倍から5倍の毒性があるという。湿気やカビ、人工的に調整された気温といった問題に加え、たとえばインフルエンザ・シーズンに閉め切った部屋に他の人といると健康上のリスクがあるとしている。

Natasha Bhuyan博士は「私の患者の多くは、一日中スクリーンの前にいる専門家だ」とし、「あなたは休憩しなければならない」と警告するとしている（The Washington Times、Slashdot）。

あるAnonymous Coward曰く、

政府は17日、国の成長戦略を検討する未来投資会議において、大学入試センター試験に代わって2021年より導入される「大学入学共通テスト」に、将来的に国語や数学などに加えてプログラミングなどに関する「情報」の科目を追加する方針であることを明らかにした（会議配布資料、日経新聞、読売新聞）。

報道によると、2022年度より高校に共通必履修科目としてプログラミングを含む「情報I」が新設されることから、その卒業生が受験者となる2024年度からの科目追加を目指しているという。会議の議長を務めた安倍首相は「これからの時代の『読み・書き・そろばん』だ。文系、理系を問わず理数の学習を促していく」と述べたという事で、これまでどちらかと言うとおまけ的なポジションにあった「情報」を今後は国語・数学・英語と並ぶ基礎科目としていく方針のようである。

IT者が多いスラド諸氏には「情報」が基礎科目にあれば平均点が上がったのに、という人も少なくないだろう。一方でプログラミング教育の強化を巡っては、教育者の不足なども課題となっている。果たしてうまくいくだろうか？

headless曰く、

Apple CEOのティム・クック氏がBloomberg Televisonのインタビューで、Apple Musicのユーザー数が5,000万人を超えたことを明らかにした（Bloomberg、VentureBeat、9to5Mac、SlashGear）。

ただし、この数字は試用期間中のユーザーと有料ユーザーを合わせたものだ。通常、Apple Musicのユーザー数は有料ユーザー数しか発表されないが、4月中旬にVarietyが入手したエディ・キュー氏のメモによれば、有料ユーザーが4,000万人以上、試用期間中のユーザーがおよそ800万人となっていた。キュー氏は3月中旬にSXSWで有料ユーザー数が3,800万人に到達したことを明らかにしており、同じペースが続いているとすれば有料ユーザー数は4,200万人を超えているとみられる。

このほかインタビューでクック氏は、4月にドナルド・トランプ米大統領と会談した際、中国製品に高関税を課す通商政策や、移民政策を批判したことなどを明らかにしている。インタビュー全体の模様は「The David Rubenstein Show: Peer-to-Peer Conversations」で6月に放送されるとのことだ。

一方、Spotifyは5月初めに新しいCompany Infoページで有料ユーザー数7,500万人、アクティブユーザー数1億7,000万人という数字を発表している。発表当初は5月2日時点と記載されていたが、その後3月31日時点に変更された。その前の数字は2017年12月31日時点の有料ユーザー数7,100万人、アクティブユーザー数1億5,900万人というものだ。有料ユーザー数は3か月間で400万人増加しているが、月200万人以上増加していた昨年後半と比べると遅いペースになっている。アクティブユーザー数の増加ペースは加速しているようだ。

ソフトバンクがダンベル一体型のiPhoneX用ケースを発売する（GAME Watch、SoftBank SELECTIONの商品ページ）。

「SoftBank SELECTION」ブランド10周年を記念した製品で、価格は1万800円（税込）。筋力トレーニング中に動画を見ながら正しいフォームや利用の体型をチェックする、といった用途に最適だという。商品ページでは著名ボディビルダーらの推薦コメントが寄せられている。

なお商品ページによると、文鎮やハンマー代わりに使ったり、スマートフォンスタンドやマッサージ用としても利用できるという。