東京大学や北海道大学、京都大学の研究者らが、薬物投与によって「忘れてしまった記憶」を思い出させるようになるという研究結果を発表した（プレスリリース、Biological Psychatry誌掲載論文）。

思い出せなかったことがふと何かの拍子で思い出せるようになることがあるように、忘れてしまった記憶でもその情報自体は脳内に残っている可能性がある。今回の研究ではマウスおよび人間を使った実験で、薬を使って脳内のヒスタミン神経系を活性化することで忘れてしまった記憶を思い出しやすくなることが分かったそうだ。

人間での実験結果ではヒスタミンの放出量を増やす薬の投与によってテストの正解率が向上する結果が得られたという。ただ、もともと正答率の高かった被験者の場合、逆に正解率が下がるケースも確認されているという。

ただ、人間での実験結果については実験方法や結論については一部に疑問の声も出ている（藤田医科大学・宮川剛教授のTweet）。

Microsoft StoreでPythonの配布が開始されている（Microsoft Storeの「Python 3.7」ページ、窓の杜、マイナビニュース）。

主に学生向けを想定しているという。教育機関向けの「Windows 10S」ではストアアプリしかインストールできないため、そうした環境用のようだ。

URLなどを操作することで、Webページ内に任意の文字列を挿入して表示させられる不具合は「テキストインジェクション」と呼ばれている。このテキストインジェクションは危険な脆弱性としては認識されないことが多く、脆弱性報奨金制度で認定されづらいという（これを指摘する記事）。

多くの場合、テキストインジェクションではコンピュータに不正な処理を実行させることはできない。そのため、脆弱性としては認められないケースが多いようだ。しかし、たとえば「○○に移転しました」のようなメッセージを表示させてユーザーに不正なサイトへのアクセスを誘導したり、脅迫メッセージを表示するといった悪用が可能だ。そのため、テキストインジェクションだからといって脆弱性ではないと決めつけるのではなく、十分な評価が必要だと指摘されている。

東大・早野龍五名誉教授らによる、個人被ばく線量データを元にして執筆された論文に対し、被ばく量を過小評価しているとの指摘が出ている。論文の著者らはデータ処理にミスがあったことを認め、論文の修正を行う方針だという（NHK、毎日新聞）。

問題の論文は、福島県伊達市の住民を対象とした個人被ばく線量測定データを元に、生涯にわたる被ばく量を予測するという内容。早野氏らは統計処理を行うプログラムにミスがあったとして問題を認め、論文を修正する方針。

また、この測定データのうち半分は住民らの同意を得ずに使われていたとの指摘も出ている。

2017年、キューバの米大使館に対し「音響攻撃」が行われた疑いがあるという報道があった（過去記事）。これによって大使館職員に健康被害が発生したという話もあったが、この「攻撃」で使われたとされる音声がカリブ海地域に生息するコオロギの一種「アヌログリルス・セレリニクトス（Anurogryllus celerinictus）」の鳴き声に酷似しているという研究結果が明らかになった（CNN、ハザードラボ）。

ただ、「大使館の職員が別の形態の攻撃の被害に遭った可能性」や、「心因性の症状だった可能性」も否定はされていない。

キートップに電子ペーパーディスプレイを配し、キー割り当てを自由に変更可能というキーボードをフランスのNemeioという会社がCES 2019に出品しているそうだ（SlashGear、公式サイト）。

通常のキーボードでもキー割り当てソフトウェアを使用すれば割り当て変更は実現できるが、キートップの刻印は変わらない。Nemeioのキーボードでは専用ソフトウェアを使用し、ドラッグ＆ドロップで全キーの割り当てが変更できるだけでなく、キートップに配した電子ペーパーディスプレイの表示も割り当てに合わせて変更されるという。キートップの書体も変更できるようだ。PCやスマートフォンなどとの接続にはBluetoothおよびUSBが利用可能で、充電にはUSBを使用する。

なお、現在のところ価格や発売時期については発表されていないそうだ。個人的には必ず右CtrlをDelと入れ替えるが、スラドの皆さんはキー割り当てを変更しているだろうか。差し支えなければ変更内容やその理由もコメントしてほしい。

バッファローがテレビやレコーダーにUSBで接続したHDDに録画したTV番組を別のHDDに移行する「録画番組引越しサービス」を提供する。対象製品は故障予測機能「みまもり合図 for AV」に対応する同社製製品で、これによって故障が予測される場合に新品の同等製品にデータを移行するサービスとなる（AV Watch、バッファローの発表）。

このサービスは2019年1月1日に施行された改正著作権法によって保守・修理のための録画データの一時的複製が可能になったことを受けて提供されるとのこと。

札幌市の電算システムで1月4日に不具合が発生し、住民票や印鑑証明などの発行ができなくなるという事態になっていた（日経新聞、北海道新聞、共同通信）。障害は4日午後に復旧、5日以降は正常に稼働している。

障害の発端は12月29日および30日に行われたハードウェアおよびソフトウェアの入れ替えとのこと。導入されたデータベースソフトウェアには過負荷時に自動的に負荷を抑える機能があり、この機能が誤って作動したのが原因とみられている。この機能を無効にするよう設定して起動することでシステムが復旧したという。

人工知能学会の月刊誌「人工知能」2019年第1号（第34巻第1号）にゲーム「パックマン」の開発者である岩谷徹氏へのインタビューと、パックマンの仕様書が掲載されているとのこと（電ファミニコゲーマー）。この記事はオープンアクセスとなっており、人工知能学会の「AI書庫」からダウンロードできる。

記事ではパックマン開発の経緯や仕様についての解説などと共に、パックマンの最終仕様書（表紙含め全19ページ）と仮仕様書（表紙含め全8ページ）をスキャンしたものも掲載されている。

多くのWebブラウザでは、「」タグで「type="file"」を指定することでフォームからファイルをアップロードできる。このとき、ファイルを指定してもフォーム上で送信ボタンをクリックするなどの操作を行わない限りはファイルの中身は送信されないのだが、ファイルの指定後に指定したファイルを更新/削除してから送信ボタンを押すとどうなるか、という挙動を調査した結果がQiitaに投稿されている。

これによると、ブラウザ毎にこうした操作を行った場合の挙動は異なるという結果が得られたそうだ。たとえばファイルの指定後にファイルを更新した場合、多くのブラウザでは更新後のファイルが送信されたが、Edgeは空のファイルが送信されたという。また、ファイルを指定後に削除した場合はInternet Explorer 11のみ削除前のファイルが送信されたそうだ。

中国の人口が70年ぶりに減少したという（AFP）。

ってことは、第二次世界大戦後の国共内戦中も、大躍進政策・文化大革命中も、人口増加してたってことか。

米ウィスコンシン大学マディソン校の易富賢（Yi Fuxian）氏によると、中国の出生者数は減少しており、2018年に総人口は127万人減少したという。中国の人口が減少するのは1949年の建国以来初めてだという。

中国のスマートフォンアプリ開発者らがインドに注目しているそうだ。その結果、インドで普及しているAndroidアプリ上位100のうち44が中国製になっているという（TechCrunch）。

インドで人気のアプリを提供している中国メーカーとしては、「TikTok」などで知られるByteDanceやAlibaba、Tencent傘下のNewsDogなどが挙げられている。また、AlibabaやTencentなどはインド企業への投資も増やしているそうだ。こうした大手中国企業傘下のインド企業がインド向けのアプリを開発するケースもあるという。

GitHubの無料プランユーザーは今まで非公開（プライベート）リポジトリを1つまでしか作成できなかったが、1月7日にこの制限が撤廃され、プライベートリポジトリを無制限で作成できるようになった（The GitHub Blog、TechCrunch）。

GitHubではこれまで無料プランではパブリックリポジトリしか作成できず、プライベートリポジトリを作るには有料プランを契約する必要があったが、これが解放されるという。共同作業者数は3人と制限されるものの、個人ユーザーにとっては大変朗報である。

GitHubのプラン比較ページによると、無料プランのプライベートリポジトリではGitHub PagesやWiki機能が利用できないほか、ブランチへの変更を制限する「Protected branches」や「Code owners」、AWSなどのアクセスに必要なトークンを誤って公開することを防ぐ「Public token scanning」、リポジトリの分析機能「Repository Insights」にも対応しない。

民放キー5局がインターネットに接続されているテレビから収集した利用者の番組視聴動向を5局で共有する試みを行うという（共同通信）。

これによると、1月21日から15日間、関東地区のテレビから収集したデータを試験的に共有するという。将来的には番組制作や広告営業に活用することも検討しているようだ。

収集したデータを放送局が共有するのは初めてだという。

なお、インターネット接続テレビからのデータ収集はすでに行われており、たとえば東芝は「東芝テレビ視聴データ分析サービス」として、同社のインターネット接続テレビからのデータ収集や分析を行っている。

こういったテレビが収集するデータは視聴時刻、郵便番号、IPアドレスなどで、法的には個人情報には該当しないため利用者の同意無しに収集できるとのこと。また、テレビのリモコン操作で収集を拒否することもできるという。

韓国の動画配信サービスでブームになっていた、黙々と食事をする様子を動画で配信する「マクバン」が米国でもブームになっており、一ヶ月で1万ドルを稼ぐYouTuberも登場しているそうだ（WIRED）。

「マクバン」は韓国語の「食べる」「放送」に由来する言葉で、食べ物をテーブルなどに並べて延々とそれらを食べるという動画ジャンルだという。元々韓国で2010年代初めに流行り、それが2015年以降米国や欧米に「輸入」され流行り始めたという。

また、中国のSNSで流行していた「カルマビッチ」と呼ばれる動画も2018年に米国などで流行したそうだ。こちらはノーメイク姿で「野暮ったい服装」の若者が一瞬でメイクや服装を決めた状態になる、という動画だという。

こういった動画は言葉が分からなくても理解しやすく、また応用もしやすいといったことから世界中でウケるのではないかと見られている。