The GuardianのJack Schofield氏が読者の質問に答えるブログ記事「Ask Jack」で、ノートPCの適切な画面サイズと解像度が取り上げられている。

元の質問としては、17インチFull HD画面のノートPCと13～14インチのモデルを比較して、どちらが家庭での利用に適しているか、表示の鮮明な方が老眼向きかどうか、というものだ。

自身も老眼だというSchofield氏によれば、表示の鮮明度は表示サイズと比べてあまり重要ではないという。Schofield氏はWindowsのスケーリング表示機能など表示の調整オプションに触れたうえで、家庭で使うなら低価格な13インチ～15インチモデルが搭載する1366×768ピクセル(HD)のパネルは許容範囲内だと述べている。

一方、1920×1080ピクセル(Full HD)以上のパネルを搭載する高価格なモデルではよりシャープな表示が可能となるが、表示の大きくなる17インチ画面の方が13～14インチ画面よりも読みやすいとのこと。ただし、17インチのノートPCは持ち運びにくいため、21～27インチのオールインワンPCを選ぶか、24インチFull HDディスプレイを外付けで使用することを推奨している。

Windowsのスケーリングは以前よりも改善されているが、非対応のアプリでは表示がぼやけるほか、操作が困難になるものもある。個人的にはスケーリング表示した画面はバランスが悪く感じられ、同じ画面サイズでスケーリング(125%または150%)したFull HD画面とスケーリングなしのHD画面を比較した場合、HDの方が好ましく感じる。

老眼かどうかにかかわらず、スラドの皆さんが見やすい・使いやすいと感じるノートPCの画面サイズや解像度はどれぐらいだろう。スケーリング表示や外付けディスプレイは利用しているだろうか。

昨年10月29日と今年3月10日に墜落事故を起こした2機のボーイング737 MAX型機では、オプション扱いとなっていた異常発生時の安全を向上させる2つの機能がいずれも搭載されていなかったそうだ(The New York Timesの記事、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。

搭載されていなかったオプション扱いの機能とは、2つの迎角(AOA)センサーから読み取ったデータを表示するインジケーターと、2つのAOAセンサーから読み取ったデータが一致しない場合に警告を表示するAOA Disagree alertだ。昨年10月のライオンエア610便墜落事故では、737 MAXの新型失速防止システム(MCAS)にAOAセンサーから誤ったデータが入力されたことが事故の原因とされていた。

昨年11月にボーイングが発行したOperation Manual Bulletin(OMB)では、AOAの異常を操縦士へ知らせる複数の機能のうち、AOA Disagree alertはオプションのAOAインジケーターが搭載されている場合のみ利用できることが記載されている。ただし、ライオンエア610便の737 MAXにAOAインジケーターが搭載されていたかどうかについては記載がなかった。

あるAnonymous Coward 曰く、

ニュースなどでも報道されている通り、4月1日より改正労働基準法が施行され、全ての使用者に「年5日の年次有給休暇の確実な取得」の義務化が開始される(厚労省のパンフレット: PDF)。

この改正は、昨年6月に働き方改革関連法の一環として成立したもの。改正法では年次有給休暇が10日以上付与される労働者に対して、最低5日の有休取得を義務付けている。労基法違反が横行することへの対策か今回の義務化は罰則付きのものとなっており、年5日の有休を取得させなかった場合、使用者には対象となる労働者1人ごとに30万円以下の罰金が科せられる。

施行開始に向け企業側も対応に追われているようだが、SNSでの報告によると、中には「夏休みや冬休みを平日扱いにして有休を取った事にする」といった抜け道を模索するブラック企業も現れているようだ。ただし、厚労省のパンフレットではこうした手法について「実質的に年次有給休暇の取得の促進につながっておらず、望ましくない」と回答している他、有効な労使協定がない場合は認められないとも指摘されている。

なお、「実質的に年次有給休暇の取得の促進につながっておらず、望ましくない」としているのは元々会社で所定休日と定めていた休日を労働日扱いとして年次有給休暇に指定することに対するものであり、夏季や年末年始の平日に年次有給休暇を指定して大型連休化することはパンフレットでも推奨されている。

Microsoftが先日オープンソース化したWindowsの電卓アプリに、グラフ作成モードの追加が進められているそうだ(GitHubでの提案、 Neowinの記事、 The Vergeの記事、 ZDNetの記事)。

提案したMicrosoftのDave Grochocki氏によれば、米国の高校で代数は最も落第者の多い科目であり、学生の数学学習を助けることがグラフ作成モードの目的だという。また、グラフ電卓はフィードバックHubでも最もリクエストの多い機能の一つでもあるとのこと。現在グラフ作成モードはPre-Productionとなっており、実際にWindows標準の電卓アプリへ追加されるかどうかは不明だ。スラドの皆さんはグラフ作成モードに期待するだろうか。

Googleが提供する通貨換算・為替レート表示機能で15日、ガーナの通貨ガーナセディの価値を実勢の4分の1程度と表示するトラブルが発生していたそうだ(ガーナ財務省のプレスリリース、 The Registerの記事)。

現在Googleの検索結果に表示される15日のレートでは1米ドルが5.62ガーナセディと表示されるが、15日の段階では22.72ガーナセディと表示されていたという。ガーナ財務省によれば、他の通貨とガーナセディの為替レートも誤った表示になっていたとのこと。

これについてGoogleはガーナの財務大臣と中央銀行頭取にあてた書状で誤りを認め、修正を行ったと述べているそうだ。ただし、誤った情報が提供されたことについて残念だと述べるのみで、謝罪には至らなかったことに対し、ガーナ財務省は批判的だ。

今年に入って、Googleが誤った為替レートを表示するのはガーナセディが初めてではないという。2月22日には選挙を目前に控えたナイジェリアで同国通貨ナイラを2倍近くの価値と表示しており、1月16日にはパキスタンルピーでも同様の誤表示が発生したとのことだ。

なお、Google Financeの免責事項では通貨換算の項に「表示される為替レートの正確性について、Google は保証いたしません。為替レートの変動に影響される可能性のある取引を行う際は、ご自身でその時点でのレートをご確認ください。 」と記載されている。

Microsoftは21日、同社のエンドポイントセキュリティソリューションをMacコンピューター向けにも提供することを発表した(Microsoft Tech Communityの記事、 Neowinの記事、 Softpediaの記事、 The Registerの記事)。

MicrosoftではWindows Defender Advanced Threat Protection(ATP)を使用する顧客がWindows以外のデバイスも一括して保護できるよう、パートナー企業と作業を進めてきたという。Mac向けの提供を開始するにあたり、Windows Defender ATPはMicrosoft Defender ATPに改称された。

Mac版のMicrosoft Defender ATPは顧客がWindows 10で使用しているのと同様の操作が可能なユーザーインターフェイスを持ち、macOS Mojave/High Sierra/Sierraで実行できるとのこと。現在、Microsoft Defender ATPの顧客限定でプレビュープログラム参加を受け付けている。

Medtronicの植込み型除細動器(ICD)や心臓再同期療法除細動器(CRT-D)とプログラマーやモニターとの通信に使われるMedtronic Conexusプロトコルに存在する、患者を攻撃可能な脆弱性2件が公表された(セキュリティ情報: PDF、 ICS-CERTのアドバイザリ、 Ars Technicaの記事、 The Registerの記事)。

CVE-2019-6538はプロトコルに認証の仕組みが備わっていないというものだ。この脆弱性を悪用することで、攻撃者はデバイスの設定変更が可能となる。CVSS v3スコアは9.3(Critical)。CVE-2019-6540はプロトコルに通信内容を暗号化する仕組みが備わっていないというもので、攻撃者は患者のプライバシーにかかわる情報を含むすべての通信内容を傍受できる。CVSS v3スコアは6.5(Medium)。

ただし攻撃を成功させるには、攻撃者がConexusプロトコルで通信可能な機器を持ち、通信機能がオンになったデバイスの通信可能範囲内(最大6m程度)にいる必要がある。病院での診療時にはデバイスの通信機能が必要となるが、病院外での通信機能の利用は限定的だ。Medtronicはアップデートを開発中だが、リモート監視機能による利点が脆弱性によるリスクを上回るとして、処方されたとおりに使用することを推奨している。発表時点ではこれらの脆弱性を悪用した攻撃等は確認されていないとのこと。

なお、MedtronicのプログラマーではCareLink 2090とCareLink 29901でソフトウェアアップデート機能の脆弱性が昨年発見されているが、今回の脆弱性の影響を受けるプログラマーはCareLink 2090のみとなっている。

欧州委員会は20日、Googleがオンライン検索広告市場での支配的な立場を悪用し、ライバル企業に対する反競争行為を行っていたとして約14億9千万ユーロの制裁金を命じたと発表した(プレスリリース、 The Guardianの記事、 The Vergeの記事、 VentureBeatの記事)。

Googleは検索向けAdSenseを通じ、パブリッシャーのWebサイトに設置された検索画面の検索内容に連動する検索広告を配信している。欧州経済領域(EEA)の検索市場ではGoogleが大半のシェアを持っており、MicrosoftやYahooなどオンライン検索広告で競合する企業はGoogle自体の検索画面の広告スペースを購入できない。そのため、サードパーティーWebサイトの広告スペースが重要となる。

しかし、Googleは2006年から競合他社の検索広告を検索画面へ表示することを禁ずる排他的条項を契約に含めるようになった。2009年には検索結果画面で最も利益率の高いスペースをGoogleの広告用に予約することなどを含む「Premium Placement」などと呼ばれる条項を導入し、排他的条項からの置き換えを進めていったという。

このような商習慣は欧州委員会が2016年にGoogleへ異議告知書を送るまで続けられ、Googleは検索広告市場で高いシェアを獲得した。これにより、Googleが競争や消費者の利益、イノベーションを阻害したと欧州委員会は判断している。制裁金額は反競争行為の期間と重大さを勘案し、Googleの2018年売上高の1.29%にあたる1,494,459,000ユーロと算定されたとのことだ。

米国・ホワイトハウスは19日、人工知能(AI)に関する特設サイト「AI.gov」を公開した(VentureBeatの記事、 GeekWireの記事)。

サイトでは米政権におけるAIへの取り組みのほか、米国のイノベーション・米国の産業・米国の労働者・米国の価値感という4つのカテゴリーでAIの役割をまとめている。AI.govはこういったAIの関わる活動をより深く知り、AIが生みだす機会を活用する方法を学ぶための情報を提供していくとのこと。なお、実際のURLはhttps://www.whitehouse.gov/ai/だが、https://ai.gov/でもアクセス可能だ。

Kaspersky Labは19日、App StoreにおけるAppleの反競争行為に関する訴状をロシア連邦反独占庁(FAS)へ提出したことを発表した(Kaspersky Lab公式ブログの記事、 Softpediaの記事、 Mac Rumorsの記事、 9to5Macの記事)。

きっかけとなったのは昨年、同社のペアレンタルコントロールアプリ「Kaspersky Safe Kids」のiOS版がApp Store Reviewガイドラインの2.5.1に違反するとAppleから通告を受けたことだ。同社はAppleの要求に従い、App Storeのポリシーに違反するという構成プロファイルを使用する機能を削除。その結果、iOS版Kaspersky Safe Kidsはアプリの使用制限および、安全な内蔵ブラウザーのみでWebページを表示するという2つの重要な機能を失うことになったそうだ。

しかし、Kaspersky Safe Kidsは3年近くにわたって特に何の問題も指摘されずにApp Storeで公開されていたという。通告がiOS 12のペアレンタルコントロール機能「Screen Time」の発表直後だったことから、同社はAppleがプラットフォームのオーナー兼監督者の立場を利用してサードパーティーの開発者に不利な条件を押し付けていると受け取ったようだ。これによりペアレンタルコントロール市場は独占に向かい、停滞していくと同社は主張する。

先日SpotifyがAppleの不当競争行為是正を欧州委員会へ訴えたように、App Storeで不利な扱いを受けているのはKaspersky Labだけではないという。同社は問題を解決しようとAppleにたびたび接触しているが、実りのある結果は得られていないとのこと。今後もAppleと良好な関係を続けていくには、App Storeで全開発者が公平な条件で健全な競争が行われる必要があるため、今回の訴えに至ったとのことだ。

Googleは19日、欧州のAndroidユーザーにChrome/Google検索以外にもWebブラウザー/検索エンジンの選択肢があることを通知する計画を発表した(The Keywordの記事、 The Vergeの記事、 9to5Googleの記事、 Android Policeの記事)。

Googleは昨年、Googleアプリの提供条件がEUの独占禁止法に違反しているとして欧州委員会から巨額の制裁金支払いを命じられたことを受け、Android端末メーカーへのGoogleアプリ提供条件に有料オプションの追加などを行っている。今回の計画はそれをさらに進めるもので、Androidが競争を促進しているとするGoogleの以前からの主張を強調する狙いがあるとみられる。

実施時期は今後数か月の間にとのみ述べられており、具体的な表示内容については明らかにされていないが、既存・新規を問わず欧州のAndroidユーザーに対し、幅広いWebブラウザーや検索エンジンアプリがダウンロード可能であることを知らせ、ユーザーの選択を促すものになるとのことだ。

headless曰く、

Intelと米エネルギー省（DOE）は18日、米国初となる1EFLOPS（exaFLOPS）のスーパーコンピューター「Aurora」を2021年までに開発する計画を発表した（プレスリリース、VentureBeat、The Verge、GeekWire）。

契約総額は5億ドル以上で、Intelと下請けのCrayにより2021年にアルゴンヌ国立研究所への設置を目指す。Auroraは1秒間に100京回の浮動小数点演算を実行可能な処理能力により、エクサスケールで科学的問題の解決が可能なツールを研究者に提供する。

Auroraの基礎となる技術は将来の世代のXeon ScalableプロセッサーとOptane DC Persistent Memory、X^eアーキテクチャーやOne APIソフトウェアを含み、人工知能と高性能計算の収束に特化したIntelの新しい技術になるそうだ。また、Crayの次世代スーパーコンピューターシステム（コードネーム「Shasta」を使用するとのこと。

中国では2020年を目指したエクサスケールスーパーコンピューターの開発競争を3つのチームが活発に繰り広げており、日本でも2021年頃の運用開始を目標に、スーパーコンピューター「京」の最大100倍の性能を目指す後継機を開発している。

名古屋鉄道（名鉄）の駅に掲示されている時刻表に拡張子が「.XLS」のファイルが印字されており、Excelで作られたのではないかと話題になっている（Togetterまとめ）。

この時刻表は一見するとスプレッドシートには見えないが、Togetterまとめのコメントではどのように作られていたのかが議論されている。

あるAnonymous Coward曰く、

EUではGDPR（EU一般データ保護規則）と呼ばれるルールが施行され、これによってEU内のユーザーが利用するWebサイトなどはサイトが収集するプライバシに関するデータについて適切な説明と同意を求める必要があるのだが、一方でEU内の政府系Webサイトの多くでユーザーの情報を収集するようなスクリプトが導入されており、またその旨も適切に提示していないことが分かったそうだ。

GDPRやプライバシに関するコンサルティング会社Cookiebotによる調査レポートによると、EU加盟国の政府系ポータル28サイト中25サイトで、ユーザーの所在地やデバイス情報、広告主の閲覧行動を記録している広告トラッカーを発見したという。これらの広告トラッカーは、訪問者が選択したページ、クリックして移動したページ、およびスクロールの速度とパターンを監視することができる。

レポートによると、EUの住民が妊娠、がん、精神障害といった健康関連や税金関連の政府系ポータルにインターネット経由で接続した場合、その動向を合計112の企業が追跡していたとされる。とくにフランス政府の公式サイトには52個という多くの広告トラッカーが含まれ、さらに、ラトビアでは27、ベルギーでは19、ギリシャでは18のトラッカーが含まれていたとしている（ZDNet、Cookiebot、Slashdot）。

Googleマップで提供されている日本の地図が3月21日夜ごろから変更されているようで、品質が劣化しているとの声も出ている。コピーライト表記から「ZENRIN」の文字が消えていることから、地図に使用している元データが変更されている可能性がある（ITmedia、Engadget日本版）。

「劣化」としては、本来存在しない「湖」などが地図上に記されていたり、道路ではない場所が道路として記されている、逆に存在する道路が記されていない、道路や地名、建築物の名称などがおかしいといった点が指摘されている（Togetterまとめ1、まとめ2）。