あるAnonymous Coward 曰く、

https://gigazine.net/news/20210404-5-programmers-30000-hours/

プロになるには1万時間の練習が必要という1万時間の法則というのがあるが、ドナルド・クヌース（The Art of Computer Programmingの著者）やスティーブン・ウルフラム（Mathematicaの作者）クラスになるには、3万時間超のプログラミングが必要なようだ。

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何事も一流のスキルを身につけるには1万時間の練習が必要とする「1万時間の法則」なるものがマルコム・グラッドウェルによって提案されている。この法則の自体の是非はさておき、プログラマーのBreck yunits氏は、実際に1万時間プログラミングしてみて、実際にその効果に自信を持てなかったそうだ。そこで自身が尊敬する著名なプログラマー25人にプログラミングに費やした時間を問い合わせたという。そのうち返答は5人あり、その結果をGitHub上で公開したという（GitHub、GIGAZINE）。

なお返答のあった5人は以下の通り。

• Donald Knuth　56000時間
• Rob Pike　30000時間
• Peter Norvig　30000時間
• Stephen Wolfram　50000時間
• Lars Bak　30000時間

いずれも3万時間以上プログラミングに時間を費やしており、yunits氏は次は3万時間を目指すとしている。

headless 曰く、

4月のTIOBE IndexでObjective-Cがトップ20から落ち、Fortranが十数年ぶりにトップ20入りしている(InfoWorldの記事、 Neowinの記事)。

Fortranは最古の高級プログラミング言語でありながら滅びることなく使われ続けている。最後にトップ20入りしていたのは2007年だが、その後も常にトップ50に入っていた。最近は科学技術計算需要の高まりに伴って再びレーティング(シェア)を伸ばし、4月は前年から倍以上に増加(0.91%、+0.58)。順位も前年の34位から大きく上昇した。

Objective-CはiOSアプリのプログラミング言語として2010年代前半に人気が高まり、2012年にはTIOBE Indexで3位まで上昇。2011年と2012年の2年連続でレーティングを最も伸ばしたプログラミング言語に選ばれていたが、2015年にAppleがオープンソース化した新プログラミング言語Swiftに人気を奪われる形で低迷が始まった。Objective-Cは昨年7月にもトップ20から落ちているが、今回のトップ20落ちについてTIOBEではObjective-Cの「ゲームオーバー」と評している。ただし、Fortranが復活したのと同様、Objective-Cに復活の目がないわけではないとのこと。

4月のTIOBE Indexトップ3はC・Java・Pythonの順。全言語中、前年比でレーティングが最も増加したのはPython(11.03%、+1.72)であり、C(14.32%、-2.40)とJava(11.23%、-5.49)は大きく減少した。それでもCは昨年5月にJavaを抜いて以来の1位を維持している。一方、Javaは昨年11月にPythonにも抜かれて3位となり、以降は2位に復帰しているものの、Pythonとは横並びの状態が続く。

このほか、順位・レーティングともに伸ばしたのはアセンブリー言語(14位→8位、+1.16)とクラシック(.NETではない)Visual Basic(19位→11位、+0.71)、Delphi/Object Pascal(22位→12位、+0.77)、Groovy(48位→17位、+0.86)となっている。

朝日新聞の報道によると、政府は接触通知アプリ「COCOA」の委託先を4月1日から変更した。平井デジタル改革担当相は、多重下請け構造が修正の遅れの原因となったとの見方から、発注の管理体制を見直す方針を取っていた。大臣は3月16日の会見[動画]で、「いっぱいぶら下がる形になっていたのを、すっきりさせてもいいのかなと私は思っている」と話していたが、最終的には関係企業は従来の6社から7社に増加することとなった（朝日新聞）。

3月までの業務はパーソルプロセス＆テクノロジーとの随意契約となっていたが、4月1日以降は「エムティーアイ」との随意契約に変更された。先の朝日新聞の記事によれば、パーソルプロセス＆テクノロジーが委託していた企業のうち、パーソルプロセス＆テクノロジー以外の5社に関しては4月以降も業務に関与するとしている。厚労省によればエムティーアイから改修や保守運用をしっかりできるよう再委託が必要だとする説明があったとしている。

南海電鉄は4月3日、Visaのタッチ決済とQRコードで電車を利用できる実証実験を開始した。南海電鉄は既にICカードを導入しているものの、訪日外国人旅行者の急増（本来はオリンピック向けに）に対応するために用意していたものだという。今回の実証実験では、南海電鉄の「なんば」や「関西国際空港」、高野山などの16駅に32基の改札機を設置。4月3日から12月12日までの期間運用を行う（南海電鉄、南海電鉄プレスリリース[PDF]、Engadget、ITmedia、トラベルWatch）。

実証実験では、乗降客の多い駅や観光地に近い駅が選ばれた。また決裁には携帯電話網を利用することから、通信環境があまりよくない駅もあえて選定されているという。実験を通じて実運用ができるかを検証していくとしている。

Visaのタッチ決済では、Visaのクレジット、デビット、プリペイドカードで直接改札を入出場することができる。スマートフォンでも日本国外向けのApple PayやGoogle Payに対応するカードを登録しておけば利用できるという。これにより海外からの旅行者であってもタッチ決済対応カード一枚で移動からお買物まで完結できるとしている。

南海電鉄がメディア向けに公開した関係で、実際の稼働状況などの様子も動画でアップされている。実際にApple Payに登録されたVisaカードを利用した動画では、FeliCaと比較すると若干遅れる傾向があり、はてなでは反応速度が遅いとする指摘も出ているようだ。QRコードの読み取りに関しては十分な速度となっている（Apple Payに登録したVisaカードで乗車してみた[動画]、ループ設定された改札を何度も往復[動画]、QRコードのデジタルチケットを用いての改札通過[動画]、はてな）。

renja 曰く、

いささか旧聞になるのだが、東京にあるスタートアップ企業「クリエイティブジャパン株式会社」から電動スタンディングバイク『FreeMilePlus』というものが発売されていた。

「電動キックボード」とも表記されているが、従来の電動キックボードをより実用的に発展させたものとなっている。重量は約30kgと重いが、航続距離は30～40kmで充電時間は5～6時間。ウインカーやライト・前後ブレーキ等完備でそのまま原付として公道を走ることができる。ステップは本体フレーム左右にあり、オプションのサドルも付属しているのでスクーターのような乗り方も可能。タイヤも太めなので多少の路面の凹凸でハンドルを取られることもなさそうだ。

価格といい重さといい電動ミニバイクという感じだが、従来のキックボードの形状に縛られたドンキの製品より遙かに実用性・安全性は高そうに思える。両者は、価格で4倍、重さで2.2倍の差。皆さんはどっちの方がお好みだろうか？

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京都大学医学部附属病院は8日、新型コロナウイルス感染後に発生した重い肺障害を発生した患者に対し、生体肺移植を実施したと発表した。この患者はECMOを使用して治療を約3か月続けていたという（京都大学医学部附属病院、読売新聞）。

7日に女性の夫と息子の肺の一部を移植する手術が行われ、4月8日現在、患者は集中治療室にて慎重に管理中であるとしている。読売新聞の記事によれば、女性は今後2か月で退院できる見通し。3か月で社会復帰が可能であるとしている。新型コロナウイルス感染後に起きた肺障害での肺移植は中国や欧米で行われているが、生体肺移植はこれが初めてだとしている。

欧州医薬品庁（EMA）の安全委員会（PRAC）は4月7日、アストラゼネカ製ワクチンについて、血栓発症を「非常にまれな」副反応として認定すべきだとする発表を行った。委員会は、62例の脳静脈洞血栓症と24例の内臓静脈血栓症の詳細なレビューを実施した。また専門家グループからのアドバイスを含む、現在入手可能なすべての証拠を考慮に入れて結論を出したと説明している（欧州医薬品庁、AFPBB News、TBSNEWS[動画]）。

報告された症例では、ワクチン接種から2週間以内に60歳未満の女性で血栓が発生しているとしている。現時点では原因は確認されていないが、免疫応答が原因ではないかとする意見も出ているという。ただし、報告されている血栓と低血小板の組み合わせ例は非常にまれなパターンであり、COVID-19の予防としてのワクチン接種は副作用のリスクを上回る利点があると説明している。

headless 曰く、

日本時間4月2日朝に発生したAzure DNSの可用性に関する問題について、Microsoftが原因と対策を公表している(Azure の状態の履歴、 The Registerの記事、 Neowinの記事)。

問題が発生したのは日本時間2日6時21分から7時の間で、Azureがホストしているドメインを対象にしたAzure DNSサーバーへのDNSクエリが異常に急増したのだが、特定の一連のイベントでDNS Edgeキャッシュの効率を低下させるコードの不具合が露呈したという。これによりDNSサービスが過負荷の状態になり、DNSクライアントのリトライも増加してさらに負荷が上昇した。

クライアントからのリトライは正規のDNSトラフィックであることから、トラフィック急増緩和システムによる間引きも行われず、DNSサービスの可用性低下につながったとのこと。これにより、顧客はドメイン名の解決ができなくなり、AzureやMicrosoftのサービスが使用できないという事態になった。

サービスの可用性低下は監視システムを始動させ、DNSサービスは7時までに自動で復旧した。しかし、この復旧時間は設計目標よりも長い時間を要しており、Microsoftのエンジニアはさらなる対応が必要な場合に備えて容量とDNSクエリへの応答能力追加を準備。大半のサービスは7時30分までに復旧したという。インシデント発生直後、過度のリトライからDNSサービスを保護するため、トラフィック量急増緩和システムのロジックを更新したとのこと。

Microsoftでは次のステップとして、すべてのリクエストがキャッシュ内で効率よく処理できるようコードの不具合を修正すること、異常なトラフィックパターンの自動的な検出と緩和を改善することを挙げている。

米国務省のプライス報道官は6日、記者会見で2022年の北京冬季五輪について、ボイコット是非も「議論したい」とする発言を行ったことが話題となっている（ロイター、時事ドットコム、日経新聞、NHK）。

同報道官は中国による新疆ウイグル自治区での人権侵害などの問題から米国政府内でボイコット論が出ていると話した。こうしたボイコット論の是非について、同盟国や友好国と議論したいとしている。ただ、この報道後に若干の軌道修正が行われている。米政府は同盟国と具体的な共同ボイコットについて協議したわけではないとしている（TBS NEWS、TBS NEWSその2）。

日本は16日に日米首脳会談を予定しているが、加藤官房長官は7日の会見で、日米間でそうしたやりとりをしているという事実はないとして否定している。

PayPayから決済システム利用料を10月1日から有料化を行うことを告知する「PayPay決済システム利用料の有料化について」という案内メールが届いているようだ（トリニティ代表Hossy氏の関連ツイート）。有料化についてはPayPayの公式サイト上でも告知が行われているが、具体的な利用料率に関しては2021年8月31日に変更するとしている。

利用料率変更の背景については、スマートフォンアクセサリーなどを展開するトリニティのブログが詳しい。PayPayはQRコード決済では圧倒的なシェアを持っている。その原動力となったのは、キャッシュレスポイント還元事業など施策や営業チームなどによる導入支援などもあったとされる（トリニティ）。

PayPayはLINE Payと統合される関係もあり、昨年8月に公正取引委員会が合併について審査をしたデータが公開されている[PDF]。それに記載された「コード決済事業市場シェア」のデータによれば、PayPayだけで55%、LINE Payを加えると2020年1月の段階では60％のシェアを獲得することに成功した。反面、PayPayの決算は営業利益が834.6億円の赤字となっているという。

こうした大規模な先行投資を回収する値上げと見られる。ただPayPay普及が進んだのは、現行の手数料無料の部分も大きいので、手数料が有料化された場合、加盟店舗の離脱につながる可能性もあると見られる。

朝日新聞社は、長い文章を入力すると要約された文章を生成する「長文要約生成API」を公開した。同社の行ってきた自然言語処理研究の成果であるとされる。評価用途限定で無償で利用できるとしている（朝日新聞社プレスリリース、長文要約生成API、CodeZine、ITmedia）。

この長文要約生成APIでは、例えば200文字以内に要約する「指定した長さごとに生成型要約」、一文を30文字に揃えるといった「すべての文の長さを揃える」、文章全体を30％圧縮するという「すべての文を圧縮する」、文章の中から「重要な文を抽出する」、先の重要な文を抽出後にさらに200文字といった指定した文字数に圧縮する「重要な文を抽出後圧縮して、指定した長さにする」という五つの機能が提供されている。

これらの機能を単独で使用するだけでなく、複数を組み合わせることにより、長文の内容を把握しやすく要約することができるとしている。

KDDIが日本国内の携帯契約者のユーザー情報を香港にあるサーバーで管理していたことが分かったそうだ。日経新聞やNHKの報道によれば、保管していたのは海外ローミングサービスを利用しているユーザーデータのうち、携帯番号と通信利用量のデータ。氏名など個人を特定できる情報は含まれていないとしているが、LINE問題を受けてKDDIはデータの国内への移管を検討するとしている（日経新聞、NHK）。

総務省は7月1日から「電話リレーサービス」をスタートさせる。電話リレーサービス（TRS）は、聴覚障害者向けのサービスで、サービスセンターにいる通訳オペレーターが聴覚障害者と聴者間の通訳を行うというもの。通訳は相手に合わせて文字チャットや手話などで行われ、24時間365日利用できる（総務省、厚生労働省 電話リレーサービスについて[PDF]、ITmedia、ケータイ Watch）。

この通訳システムの運用費をまかなう形で、電話利用者から各月ごとに1円を「電話リレーサービス料」として徴収するとしている。21年度に関しては7月から22年1月の期間徴収され、1番号あたり年間の支払額は合計7円となっている。料金回収の仕組みとしてはユニバーサルサービス料に準ずるもののようだ。

日経新聞によれば、政府は個人事業主にもマイナンバーのように番号を割り振り、補助金の支給や税務手続きなどに利用できる仕組みを作る方針らしい。現行のマイナンバー制度には番号の公開に厳しい制限が存在するなどの法的な制約が数多くあることから、別の仕組みを用意する考えとのこと（日経新聞）。

新制度は、2023年10月から導入される消費税の税額票（インボイス）に合わせ、課税事業者に13桁の登録番号を割り振るとされる。法人に関してはこれまで通り法人番号を引き続き使用する。個人事業主には新たな登録番号を付与するとしている。記事によれば、この登録番号はGビズIDに紐付けされるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

エン・ジャパン社が運営する求人サービス「engage」は4月5日、外部からの不正アクセスにより画像・動画が全て消失する事態が発生したと発表した（プレスリリース, ITmediaの記事）。

詳細は不明だが、サーバー内の画像及び動画データを格納するフォルダが全て消失しているという。削除されたデータの復旧を試みたものの、完全に復旧することも不可能な状態だという。個人情報を管理しているサーバーへのアクセスは無く、個人情報の流出は確認されていないとしている。

再発防止策に「セキュリティ強化の実施」「全ての情報を定期的に保管」とあるので、画像や動画はバックアップを取っていなかった系だろうか？スラド諸氏もご注意されたし。

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