headless 曰く、

先日 iPod の 20 周年が話題となったが、Windows XP も 20 周年を迎えている (Neowin の記事、 The Next Web の記事、 Softpedia の記事、 The Register の記事)。

Windows XP が一般リリースされたのは 2001 年 10 月 25 日。国内でのリテール版発売は 2001 年 11 月 16 日だった。Windows XP はコンシューマー向けの Windows Me とビジネス向けの Windows 2000 両方の後継となる OS で、コンシューマー向け初の Windows NT カーネルベースの Windows だ。

後継 OS Windows Vista の開発遅れと不人気もあって長期にわたり圧倒的なシェアを獲得。Professional Edition よりも短く設定されていた Home Edition のサポート期間が延長されたり、ネットブック人気で Home Edition の販売延長が行われたりもした。その結果、延長サポートが終了した 2014 年 4月にも 4分の1以上のシェアを維持していた。

「Windows XP」という名称はスラドの前身のスラッシュドット・ジャパンがスタートする前に発表されていたため、AOL をバンドルするかどうかというストーリーを始めとして、米 Amazon で予約開始の噂、ソーテックの無償アップグレードキャンペーン、どうやって買うか・買わないか、などリリース前からたびたび話題となっている。不正コピー防止の仕組みとして新たに導入されたアクティベーションも注目された。なお、リテール版発売日のストーリーは深夜販売盛り上がらず、というものだった。

スラドの皆さんは Windows XP にどのような思い出があるだろう。それとも今でも現役だろうか。

電気自動車メーカー「Tesla（テスラ）」は25日、時価総額が初めて1兆ドルを超えた。米レンタカー大手ハーツが同社製EVを10万台を購入する計画を発表したことが好感されたためであるようだ（ロイター）。一方でそんな同社製車両で発生した事故をすべて記録しているサイトが存在しているという。

Tesla Deathsという名前で、このサイトでは同社車両を使用して報告された世界各国の死亡者の最新記録や、関連事故などのデータを提供している。10月27日段階では総死亡者数は212名で、そのうちオートパイロット関連の死亡者数は10名となっている（Tesla Deaths）。

Security Boulevardの記事によると、2021年に販売された電気自動車の死亡事故はテスラ製が多いという。モデル別に見てみるとTesla Model Sは販売台数5155台に対して死者数は40名、Tesla Model Xは同6206台に対して死者数は14名、Tesla Model 3は5万1510台に対して死者数は87名となっている。これに続くものとしては日産リーフがあり、こちらは販売台数は7729台に対して死者数は2名となっている。この記事ではテスラが他メーカーと比較して安全性を不必要に無視しているのではないかと指摘している（Security Boulevard）。

あるAnonymous Coward 曰く、

TBSニュースによると、オランダ海軍のセイウチ級潜水艦を本物のセイウチが気に入って居着いてしまったそうだ(DutchNews.nlの記事)。

オランダ海軍のTwitterには、潜水艦の甲板でくつろいだり寝たりしているセイウチの写真が出ている。別のアカウントには動画が投稿されている。

以前紹介したレトルト食品温め器「レトルト亭」の購入者が、実際に使用してレトルトカレーを温めたところ、レトルト上部が弾けて周辺に飛び散ったとする報告が出ているそうだ（辻正浩さんのツイート、Togetter）。

タレコミでも少し触れられているが、電子レンジ対応のレトルトカレーを温めたのではないだろうか。電子レンジ対応のものでは、内部が一定温度を超えると空気を吐き出す機構が備わっている。これが上方向に向かった場合、ツイートのような悲劇的な状況が起きてしまう可能性がある。

nemui4 曰く、

クラウドファウンディングの募集を見た時はアレゲかなと思いつつ。
レンジ対応レトルトが多くなっている今、どこまで需要があるんだろうと思ってたら爆発してた。

公益社団法人・峡北広域シルバー人材センターで給与過払いがあったことが話題となっている。過払いがあったとされるのは勤続30年の職員で、この職員は大学を中退していたにもかかわらず大卒として給与算定され、その結果として約15年間で計約400万円の過払いが発生したとしている。センターによると確認された給与過払い分については返還を求める方向で理事会に諮るとしている。なお大卒扱いになった経緯は不明であるという（読売新聞）。

NEC製のパソコン生みの親とも呼ばれる渡邊和也氏が17日に亡くなられた。享年90歳。同氏はNECのマイコンキット「TK-80」や「PC-8001」の開発を指揮、NECのPC事業のみならず日本のPC産業の基礎を作った人物としても知られる。NEC-HE専務取締役を経て1990年にはノベル日本法人の社長に就任。社団法人コンピュータエンターテインメント協会の専務理事およびコンピュータエンターテインメントレーディング機構（CERO）理事も勤めていたとのこと（PC Watch）。

NOBAX 曰く、

スラド民にはTK-80やPC8001で初めてコンピュータに触れた方も多いのでは。

秋葉原にあるSTELLAMAP CAFEと機動警察パトレイバーに登場する中華料理店「上海亭（シャンハイテイ）」がコラボを行うのだそうだ。同店はソフマップAKIBA アミューズメント館7Fにあるカフェで、上海亭とのコラボは11月2日から14日の期間行われるという（『上海亭 × STELLAMAP』開催、コミックナタリー）。

特別メニューとして中華そば、もやしそば、餃子、焼きそば、中華丼、生姜焼き、杏仁豆腐、愛玉子が用意されるなどカフェなのに完全に中華店と化してしまう模様。なおコラボメニューを注文した人には1品につき1枚オリジナルコースターをプレゼントするとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

皆様の食べたい上海亭のメニュー、パトレイバーやその他の近未来アニメに登場する食事は何だろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、ベンチャー企業「A.L.I. Technologies」が、バイクのような形をした浮く乗り物の走行を公開したそうだ。

この乗り物は「ホバーバイク」と名付けられており、公開された時は、ライダー1人が乗り、最高で約3メートルの高さを進んだそうだ。税込みで1台7770万円で、来年引き渡しらしいが、規制により公道は走行できない。

動力源はエンジンとモーターで、最大40分走行し、自動操縦もできるらしい。

NHKは26日、放送受信規約の変更を行うことを検討中だとしその素案を発表した。この素案については意見募集を行うとしている。この素案によると、新規の受信契約時に電話番号やメールアドレスの登録を行うよう求めることや、既に受信契約をしている場合は、住所変更といった手続き時などに登録を求めるとしている。またメールアドレスや電話番号の変更時も届け出を行う必要があるという。電話や電子メールがない場合は届け出る必要はない（NHKリリース[PDF]、AV Watch、PHILE WEB）。

登録の目的としては電子メールや電話を利用して、受信料の口座振替の連絡や家族割引など割引制度の案内を行うことなどにより、視聴者の利便性の向上につなげるためだと説明した。また別の変更点としては、世帯ごとの受信契約に関して、受信機数の届け出を不要とすることを検討している。

また同日、以前から話の出ていた受信契約を結んでいない人に対してインターネット配信を開放する実証実験を議決。総務省に認可申請を行った。実証実験は最大3000人程度を対象に行われ、期間は1回の提供につき1週間から最大3か月ほどを計画しているという（NHKリリース[PDF]、PHILE WEB）。

ヤマト運輸は2019年に宅配専用のEVトラックを首都圏で導入した。このトラックはドイツの企業と2年かけて共同開発したもので、宅配専用のEVトラックは日本初であった。導入コストは500台で専用充電器と合わせて40億円と発表されていた。しかし、FRIDAYデジタルの記事によるとこの車両、今年4月以降の新規登録はまったく行われておらず、これまで導入されたものに関しても使われていないものもあるらしい（FRIDAYデジタル）。

記事によると、故障が多いことや車幅を2メートルと広く設計したことによる狭い道路での取り回しの悪さ、ボンネットが長く積載量は見かけより少ないなどのドライバーから不満の声が出ていたようだ。さらに本格導入から4か月の2020年3月に製造が中止され、製造元のストリートスクーター社は2020年から売却先を探していたことも分かったとしている。

kawakazu 曰く、

神奈川県小田原市は2021年10月25日（月）、『機動戦士ガンダム』をモチーフにした原動機付自転車（原付）用のご当地ナンバープレートを枚数限定で交付すると発表した(小田原市、 乗りものニュース)。

小田原ふるさと大使に就任された富野由悠季さんの代表作『機動戦士ガンダム』に登場する人気モビルスーツ「ガンダム」が、交通安全啓発と小田原城とともにデザインされているとのこと。また小田原市のPRと合わせ交通安全の啓発も目的としているため、表面には交通安全標語も入っている。
排気量90cc超125cc（0.8kw超1.0kw）以下の原動機付自転車第二種甲用となる桃色のご当地ナンバープレート。番号はG5000から割り振られる。
交付の対象は、小田原市内に定置場がある二輪の原動機付自転車（排気量125cc以下）のみ（ミニカーや小型特殊自動車は対象外）で、排気量区分に合わせて3種類のカラーリングや開始番号が異なるようだ。

流石に転売とかされませんよね・・・

モバイルバッテリーの中身が砂だったというトラブルが話題になっていたようだ。mituamiayanoさんのツイートによると、同氏が友人使えなくなったモバイルバッテリーを引き受けて分解してみたところ、4本のセルが入っていた。しかしそのうちの2本は結線されていなかったという。そこで訝しく思い2本のセルを分解してみたところ、2本の金属の筒の中には砂らしきものが入っていたという。つまり2本はダミーでウェイトにしかなっていなかった模様（mituamiayanoさんのツイート、Togetter）。

nemui4 曰く、

表示容量と中の電池容量が違うとか、割とよくあることらしい、

あるAnonymous Coward 曰く、

ここ最近、イラスト界隈などで話題となっているらしい「NFTアート」なるものだが、ねずみ講まがいでアーティストが詐欺罪に問われる危険性を訴える記事やはたまたそれを否定する記事、また現行のNFTでは技術的に価値が無いのではという分析が上がり、SNS上などで議論となっているようだ（危険性を訴えるnote記事, 反論）。

NFTはNon-Fungible Tokenの略で、日本語では「非代替性トークン」と呼ばれるなど、いわゆるブロックチェーン技術を利用したトークン識別用の技術だという。このトークンを画像データに対した発行した物が「NFTアート」として発行されており、数百万円で売買されることもあるという（KAI-YOUの記事）。

ただし、NFTアート機能の導入を求められたSkebのCEOのなるがみ氏は自身のTwitterでNFTアートについて「アートの所有権や著作権を売買しているように捉えられているがあくまでトークンを売買しているだけ」といった分析をコメント。現時点での採用には否定的な見解を示している。また、何の法的保護もない金融商品で、参加したアーティストが詐欺で訴えられる危険性があるというnote記事や、NFT販売者による反論もあり、大きな議論となっているようだ。NFTアート、スラド諸氏はどう考える？

headless 曰く、

消費者が iTunes Store で「購入」したデジタルコンテンツの所有をめぐり、新たなクラスアクション訴訟が米ニューヨーク西部地区連邦地裁で提起された(Patently Apple の記事、 訴状、 9to5Mac の記事)。

iTunes で購入したコンテンツの所有をめぐる訴訟としては、カリフォルニア州の男性とペンシルベニア州の男性がそれぞれ提起した 2 件のクラスアクション訴訟が 4 月に話題となった。今回の訴訟で原告が主張する内容はカリフォルニア州の原告と同様のものだ。

iTunes Store で「購入」ボタンをクリックしてデジタルコンテンツを購入すると、そのコンテンツはユーザーの購入済みフォルダーに格納される。しかし、このコンテンツはコンテンツ権利者と Apple の契約により購入者が利用できるようになっているだけであり、契約が終了すれば購入者への提供も終了する。Apple は契約が終了したコンテンツを購入者の購入済みフォルダーから削除する必要があり、事前の警告なしに削除を実行する。

一方、デジタルコンテンツを物理メディアで購入した場合、販売店とコンテンツ権利者の契約が終了したからと言って購入者の手元にある物理メディアが取り上げられることはない。そのため、Apple が iTunes Store におけるコンテンツ取得オプションに関し、不正確な説明をして消費者をミスリードしているというのが原告の主張だ。

原告は本件をクラスアクション訴訟と認定することや、iTunes Store における「購入」オプションに関する Apple の説明が違法であることの認定、適切な差止命令や陪審が算定した損害額の賠償などを求めている。

米バイデン政権は22日、1963年に発生したケネディ元大統領の暗殺に関する機密文書の全面公開を延期すると発表した。バイデン大統領曰く、軍事防衛や諜報作戦、法執行機関、外交への危害から保護するために公開延期したとしている。なお米国の法律ではケネディ氏暗殺に関するすべての政府記録の公開が義務付けられているという。このため延期期間が設定されており、ホワイトハウスによれば全面的な一般公開に関しては2022年12月15日まで差し控えるとする発表をしている（AFPBB News）。