「1+1=4」という結果が出るExcelのシートの存在が話題となっているそうだ。原因はセルの結合によるもの。元ネタとなったふじたさんのツイートを見てもらった方が早いが、同氏のTwitterで出している例によれば、結合した3セルと単独セルに「1」を入力して加算した場合、正しい答えとなる「2」となる場合と間違った「4」になってしまうケースがあるそうだ（ふじたさんのツイート、ねとらぼ）。

ふじたさんの例として作られたExcelシートでは、この問題は単独のセルから「1」をコピーして、C2、D2、E2の三つを結合したセルに「数式として貼り付け」したことで発生しているという。同様にC3、D3、E3を結合したセルに普通に数字として入力した場合は見えない数字が入力されることはなく、見かけ通り正しく「1」という数字が入力されるとしている。

食材宅配サービス「Oisix」で受注した商品が届かない状態が続いているそうだ。同サービスは設定されたレシピに必要な食材をセットにして配送するサービス。2021年9月末時点で約34万ユーザーがいるという。市況かぶ全力2階建のまとめによると、鶏モモ肉のレモン照り焼きのメニューセットでメインとなる鶏肉が入っていなかったり、大きめの箱に納豆だけ詰められて送られてきた事例が多発している模様。中には中身は空気だけの空箱が届いてしまった例もあったらしい。さらにレシピに関しても付属していない例があるらしく、その結果、自分で食材を追加して作ることもできないなどのクレームも出ている（当社の物流センター移転トラブルに関してのお知らせとお詫び、市況かぶ全力2階建、ITmedia）。

運営のオイシックス・ラ・大地は1月24日にリリースを出し、この問題が同社の物流センター移転に伴うトラブルであったとする告知を行った。2022年1月18日に移転を行ったが、初日に大量の商品が想定していなかったタイミングで同時に入荷し、受け入れに混乱が発生し、その後の作業に混乱を来したことにより、大量に欠品が発生したとしている。現時点でも不安定な状態が続いていることから、今週（1月24日の週と思われる）の商品受け取りについて不安なユーザーは、キャンセルするよう求める告知をしている。

headless 曰く、

英国・ケンブリッジのホテル Travelodge Cambridge Orchard Park で 20 日、作業中のロボット掃除機が脱走したそうだ (BBC News の記事、 The Guardian の記事、 The Register の記事、 Travelodge UK のツイート)。

既に削除されている Reddit 投稿によると、ロボット掃除機は玄関の段差を検出して引き返すはずだが、この時に限って段差を無視してホテルから出て行ってしまったという。これに従業員が気付いたのは 15 分ほど後のことで、探しても見つからなかったようだ。適合する充電器やドッキングステーションはホテルにしかなく、充電が切れたら何の役にも立たないとも説明されていた。

BBC News によれば、翌日ロボット掃除機はホテルの清掃担当者(人間)により垣根の下で発見されたそうだ。今は汚れを落としてもらい、ロボット掃除機の家族と幸せに棚の上で休んでいるとのことだ。

鳥取県若桜町にある100人の集落糸白見地区は3月、発電事業の合同会社の設立を計画しているという。事業は小水力発電形式で行うそうだ。同地区では山も谷も川などの立地が小水力発電に適していることが判明、同様の小水力発電で年間約2400万円の売電収入を得ている岐阜県郡上市の石徹白地区をモデルとして、固定価格買い取り制度（FIT）の活用などで年間1000万円の売電収入を見込むとしている（日本農業新聞）。

pongchang 曰く、

水利組合があり集落の人たちが職業に関わらず草刈りなど用水路の維持に駆り出される地区がある。そういう場所ではお金が回る仕組みが大切。
だたし、小規模な水力に集中豪雨がくると脆弱な設備が流出したり堰き止められて洪水の原因になるし、その後の設備の損害をどう回収するかの仕組みは出来ていない。

AppleのAirTagが人気となっているが、一方でストーカー行為や盗難、誘拐未遂などの犯罪目的で使用されていることも増えているという。その被害に遭ったモデルのブルックス・ネイダー氏は「AirTag追跡の標的にされた」という経験をInstagram上に掲載した。それによれば、所有している自身のスマホから「誰かがあなたを追跡しています」との通知を受け取ったことから調べたところ、コートの中からAirTagが出てきたという。同氏はレストランに入ったときに椅子の後ろにコートをかけていたため、その際に第三者にAirTagを入れられたのではと推測している。元記事ではこのほかにも別の女性が車のホイールにAirTagが取り付けられていたといった報告もあったともしている（Cosmopolitan）。

レオパレス21は24日、同社の賃貸住宅44万戸にスマートフォンなどで玄関扉の解錠ができる「スマートロック」を順次導入すると発表した。導入は6月から行われる予定。非対面化により感染症対策としても有効だとしている（レオパレス21リリース、日経新聞、CNET）。

あるAnonymous Coward 曰く、

今回採用したのはビットキーのスマートロックシステムで、これにより入居者はスマートフォンのアプリやICカード、または暗証番号で入室が可能になるという。物件の内見時の同行や鍵の貸し出しも不要になるため、メリットが大きいとしている。この規模での導入は業界初とのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、立命館大学地理学研究会(Twitter)が、鉄道とバスを使って同大の衣笠キャンパス(京都市北区の)の1限目(午前9時)に間に合う範囲を調べ、地図にしたそうだ。

当日始発以降出発し、新幹線も使えるとして、地理情報システム(GIS)や乗り換えアプリを使用したらしい。その結果、東は千葉、西は山口、北は石川、南は和歌山県まで、通学可能と分かったそうだ。

皆様の中学、高校、大学、大学院時代の通学時間や通勤時間や手段はどう(だった)だろうか。進学校に遠くから通った方もいるだろう。新幹線通学や通勤していたり、見聞きした方もいるだろう。変わった通学方法だった方はいるだろうか。また、GISや乗り換えアプリを普通とは違った使い方、変わった調べものをしている方はいるだろうか。

nagazou 曰く、

NVIDIAが英半導体設計のArm買収計画を断念するとの報道が出はじめている。過去記事にもあるように、同社はArmを総額400億ドルで買収する提案を行っていた。しかし、欧州や米国で独禁規制上の問題に直面し、関係当局の認可が下りない状況が続いている。このためBloombergなどによると同社は最近ではパートナーに対して買収の完了が見込めないと伝えているそうだ（Bloomberg、ロイター）。

実際にNVIDIAによる買収が断念された場合、Armを保有するソフトバンクグループは、Armの新規株式公開（IPO）を検討する模様。しかし、Arm自体は業務内容の性質から短期的な売上高成長や収益性が求められるIPOは避けたいと考えているようだ（EE Times）。

萩生田経済産業大臣は25日、ガソリン価格の高騰を抑制するための価格抑制策を発動すると発表した。2022年1月24日時点でレギュラーガソリンの全国平均小売価格が1リットル当たり170.2円を突破しており、170円を超えたことから実施される。各報道によれば170円以上となったのは約13年4カ月ぶりだそうだ（読売新聞、NHK、毎日新聞、TBSNEWS。

政府は石油の元売り会社を対象にガソリン、軽油、灯油、重油を対象に各1リットル当たり34円を支給する。この対策は27日以降に適用され、支給額は毎週見直されるという。なおこの精度は石油の元売り会社に対して補助金が出されるものであるため、店頭小売価格が下がるとは限らないとの指摘も出ている。なおタレコミにもあるようにガソリン価格の抑制策としては、ガソリンにかかっている税金を一時的に停止する「トリガー条項」があるが、今回の施策はこれとは異なるものとなっている。

maia 曰く、

トリガー条項は民主党政権下の2010年に成立したが、2011年東日本大震災後に廃止が取り沙汰され（Response ）、復興財源確保のこともあってその後も凍結が続いている。最近の燃料価格高騰で2021年12月6日、国民民主党と日本維新の会がトリガー条項「凍結解除」法案、12月7日に立憲民主党が「凍結の一時停止」法案を提出した。自民党も政権側も野党のトリガー凍結解除は否定しているが、11月19日の追加経済対策で燃料高騰抑制対策を決めている。その内容は2022年3月末までの時限措置だが、ガソリン価格が170円を超えた場合に元売りに事後精算で最大5円/Lを支給するというもの。

headless 曰く、

フランスで携帯電話へのハンズフリーキット同梱義務付けが廃止され、Apple や Xiaomi がイヤフォンの同梱を取りやめたそうだ (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 iGeneration の記事)。

Apple は iPhone 12 シリーズでイヤフォン同梱をやめているが、フランスでは電磁波による健康被害のリスクを低下させるためとしてハンズフリー同梱が義務付けられていたため、フランス向けの製品には引き続きイヤフォンを同梱していた。しかし、環境への配慮から「同梱義務付け」を「入手性の確保義務付け」に置き換える法律が昨年成立した。

Apple のフランス向けサイトでは現在のところ iPhone の同梱物としてイヤフォン (EarPods) が記載されているが、大手小売りチェーン Fnac は 17 日の週から Xiaomi 製品、24 日の週から Apple 製品でハンズフリーが同梱されなくなると店頭で告知しているとのことだ。

中国スマートフォンメーンカーZTEの幹部Lu Qianhao氏が中国版ツイッター「Weibo」上で、一部のフラッグシップ機に望遠カメラが搭載されていない理由について、望遠カメラのコストが高騰しているためであると話しているそうだ。それによれば部品不足の影響により、5倍率はおろか3倍率の光学ズームに関しても不足している模様。とくにペリスコープタイプの望遠レンズとOIS（光学手ブレ補正モジュール）関連部品に関しては、多くのメインカメラ向けのパーツよりも高額化しているそう。元記事ではGoogleのPixel 6が600ドル程度なのに対して、Pixel 6 Proのような望遠レンズ付きの製品に関して10万円超えしているのはそうした事情があるようだとしている（Android Authority、Buzzap！）。

あるAnonymous Coward 曰く、

ウィキメディア財団が運営するウィキペディアなどのウィキサイトでは、アカウントにログインせず匿名ユーザとして編集を行う場合、IPアドレスが編集履歴に残る。プライバシーと荒らし対策の観点から、一時的なアカウント名を自動で作成する提案が行われている。IPアドレスを非表示化後も、管理者権限をもつアカウントではIPアドレスを業務上見ることができるようになるそうだ（IP編集:プライバシー保護と荒らし行為軽減、IP Editing: Privacy Enhancement and Abuse Mitigation）。

漫画「カイジ」シリーズを原作としたソシャゲ「カイジ -闇の黙示録-」が令和のスマホゲームとは思えないという出来からTwitterで話題になっているようだ。古めかしいグラフィックやUIなどなど指摘されている問題点は多岐に及ぶ。具体的な例としてはオープニングの昭和ライクな画質や1曲聴くまで一切動かないタイトル画面、ループしない音楽、チュートリアルなどがないこと、説明もストーリーモードも無いから何が目的なのか見当も付かない状況に放り出されるなどがあるようだ（J-CASTニュース、Togetter、石動らとねさんのツイート）。

実際のゲーム画面ではトランプゲーム「ハイ＆ロー」や「ブラックジャック」、原作にもあるという「Eカード」などのミニゲームを楽しむことができる。しかしブラックジャックではバグで相手の手札が全部見えてしまうほか、ランキングの名前バグってるなど問題だらけの状態である模様。またタレコミにあるTwitter上の指摘によると、税理士試験日程カウントダウンのスクリプトをそのままコピペした結果、コメントとか変数名がそのまま残ってる、開発車と思われる人がYahoo知恵袋で詰まったところを質問しているのを発見した……などなど原作オマージュなのかブラックな仕事ぶりを発揮している（ぐれさんのツイート、チコレさんのツイート、あがいさんのTwitter、Kuuさんのツイート）。

追記 エラーが出てしまったためURLを一部修正しました。

元祖ゲームボーイ上でGTA 5を表示させるというデモンストレーション動画が公開されている。とはいってもゲームボーイ上で直接GTA 5のプログラムを動かしているわけではなく、またゲームボーイ本体のハードウェアに関しても全く改造していないという。具体的な手法としてはGTA 5をプレイステーション上でレンダリングし、ストリーミングで送信。ゲームボーイ本体はその映像を受信して表示させているだけだという。このストリーミングを可能にしているのがWiFiゲームボーイカートリッジというハードウェアの存在だ（there oughta be[動画]、There oughta be GTA5 for the Game Boy.）。

WiFiゲームボーイカートリッジは、基本的な32kiBゲームボーイカートリッジにWiFi機能を追加するためESP8266マイクロコントローラーを備えたものだそう。このカートリッジ経由でインターネットもしくはローカルネットワークからデータにアクセスしたり、データを送信したりすることもできるらしい（There oughta be a WiFi Game Boy cartridge）。

中国のチャットアプリ「微信（WeChat）」上に存在した、オーストラリアのモリソン首相の公式アカウントが使用不能になってしまったという。モリソン首相のアカウントが21年7月9日を最後に使用不能になっていたが、Fuzhou 985 Technologyという別の中国企業がオーストラリアのフォロワーを多数持つアカウントが欲しかったとして買い取ったとしている。しかし、同社はこのアカウントがモリソン首相のものとは知らなかったと話しているそうだ（ロイター、Bloomberg、AFP）。

オーストラリアの二大政党である自由党と労働党は2019年以降、中国系豪州人に向けた情報発信にWeChatを利用してきたとしている。首相官邸はアカウントを再び利用可能にするようWeChat側に求めていたが解決していなかった。ロイターによると、WeChatの親会社であるテンセント・ホールディングスは、「問題のアカウントはもともと個人が登録していたもので、アカウントの所有権を巡る争いとみられる」と回答したそうだ。中国外務省も同様の見解を示しているとのこと。

一方でオーストラリアの情報・安全保障に関する議会合同委員会の議長を務めるパターソン上院議員は「わが国の民主主義に対する事実上の外国の干渉だ」として強く反発しているとのこと。