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グラフィック

Apple のレインボーロゴが復活する可能性 42

ストーリー by hylom
デザインが大きく変わる製品が出るのかな 部門より

かつてAppleのロゴマークで使われていた、6色(レインボーカラー)のリンゴマークが復活する可能性があるという話をMacRumorsが報じているEngadget日本版)。

いつ、どの製品で採用されるといった詳細はないのだが、匿名の情報筋からこういった情報が寄せられたとのこと。レインボーカラーのAppleマークはAppleの2番目の製品であるApple Ⅱから長らく使われていたが、1998年に現在のApple製品で使われている単色のロゴマークに変更された(iPhone Mania)。

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iOS

App Storeのガイドライン違反で削除されたペアレンタルコントロールアプリ、機能が制限されることなくApp Storeに復活 9

ストーリー by headless
復活 部門より
App Store Reviewガイドラインに違反するとして4月にApp Storeから削除されていたペアレンタルコントロールアプリ「OurPact」が製品や機能に制限が加えられることなく、App Storeに復活した(ニュースリリースMediumの記事The Vergeの記事Ars Technicaの記事)。

AppleはiOS 12のペアレンタルコントロール機能「Screen Time」発表直後からサードパーティーのペアレンタルコントロールアプリがガイドラインに違反するとの通告を開始し、ペアレンタルコントロールアプリとして重要な機能の制限を要求して開発者から強い批判を浴びた。修正が間に合わなかったアプリを削除したことが4月に報じられると、Appleではこれらのアプリが「MDMと呼ばれる高度に侵入する技術」を使用しており、App Storeのポリシーに明確に違反すると主張していたが、6月にはペアレンタルコントロールアプリでのMDM使用を認めるガイドライン改訂を行っていた。

App Storeで再公開されたのは保護者用「Parental Control & Kid Tracker」と子供用「OurPact Jr.」の2本。OurPactでは機能に制限が加えられることなく再公開されたことについて、OurPactがAppleの品質とセキュリティに関するAppleの厳しい基準に準拠していることを示すものだとし、ソーシャルメディアなどで支援してくれたコミュニティーへの謝意を示している。Appleによる再公開の決定はOurPactだけでなく、デジタルペアレンティングの将来にとって大きいとのことだ。
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海賊行為

削除してもすぐ復活する無許諾音楽アプリへの対策強化、日本レコード協会などが連名でAppleに要望 56

ストーリー by headless
対策 部門より
hylom 曰く、

著作権者に無断で音楽を配信する「Music FM」などの無許諾音楽アプリへの対策強化を求め、日本レコード協会などが連名でAppleに要望書を提出した(プレスリリースケータイWatchの記事CNET Japanの記事TorrentFreakの記事)。

無許諾音楽アプリを利用したことのある人は少なくない。Applivが発表したアンケート調査結果によると、15歳~19歳の約8割がMusic FMの存在を知っており、過去に使ったことがあるとの回答は約3割、現在でも使っているとの回答は4割にのぼる。こういったアプリに対する削除申請は日本レコード協会を通じて行われているが、削除後にアイコンやアプリ名、開発者名を変えてリリースされることも多いそうだ。また、Googleが1週間程度で対応するのに対し、Appleではアプリ開発者との協議を求めるため削除に時間がかかり、削除までに1か月以上がかかる場合もあるという。また、そのためAppleに対し要望を出すことになったとのこと。

なお、LINE MUSICは「無料アプリと比べて使い勝手の良さや入って得するサービスを提供したい」などと述べているが、前述のアンケート調査ではMusic FMを利用したことのあるユーザーのうち半数近くが定額音楽配信サービスについて「有料なら利用しない」と答えている。一方、海外では広告付きの無料プランが用意されているSpotifyの登場後に無許諾音楽アプリは一掃されたそうだ。

実際のところApp Store・Google Playともに、「Music FM」のほか、「無料音楽」「free music」などのキーワードで検索するとそれらしいアプリがいくつもヒットする。中には正規の音楽ストリーミングアプリも含まれるが、AppleやGoogleでも識別できない無許諾音楽アプリをユーザーが識別するのは困難だ。また、、Spotifyは日本でもサービスが行われており、米国のApp Storeでも無許諾音楽アプリらしいものが多数ヒットするので、海外でSpotifyの登場後に無許諾音楽アプリが一掃されたという(誰が言っているのかも明確でない)話が正確に状況を説明しているのかどうかは不明だ。

13956784 story
iOS

中国の検閲に対抗するためAirDropで情報を拡散する香港デモ参加者 5

ストーリー by hylom
いつか塞がれるのだろうか 部門より

Anonymous Coward曰く、

香港から中国への容疑者引き渡しを可能にする逃亡犯条例に反対するデモが香港で起きているが、デモの参加者が中国人観光客にこのデモの情報を伝えるため、iOSに搭載されているAirDrop機能が使われているという(QuartzGIGAZINESlashdot)。

AirDropはBluetoothや無線LAN経由でiOSやmacOS同士でファイルや情報を送受信する機能。設定によっては不特定多数からファイルを受信できるため、過去にはわいせつ画像を送りつける痴漢行為にも使われたが、香港ではこれを使ってデモに関するメッセージを送信しているそうだ。

また、QRコード決済で使われるQRコードに似せた画像を送りつけるという手法も使われているとのこと。一見するとアクセスすることでお金が入手できるように見えるが、これをQRコードリーダーでスキャンすると抗議行動の情報が表示されるという。

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音楽

AppleのHomePod、日本でもようやく発売へ 34

ストーリー by hylom
今更な感じはする 部門より

headless曰く、

Appleのスマートスピーカー「HomePod」が今夏日本でも発売される(製品情報9to5MacThe Verge)。

2017年に発表されたHomePodはSiriを使用した操作が可能なスマートスピーカーで、最近になって対応言語に日本語が追加された。AppleのWebサイトには「この夏、登場」と記載されているのみで、具体的な発売日の記載はない。現在のところ注文はできないが、価格は税別3万2,800円となっている。

13947348 story
ビジネス

Apple製品のデザインを手がけてきたジョナサン・アイブ氏、退社へ 51

ストーリー by hylom
まったく新しいデザインの製品は生まれるのだろうか 部門より

Anonymous Coward曰く、

米Appleが、ジョナサン・アイブ最高デザイン責任者(CDO)の退社を発表した(朝日新聞)。アイブ氏は今後デザイン会社を立ち上げるという。

アイブ氏は、故スティーブ・ジョブズ氏が経営に復帰したあと重用され、iMac、iPod、iPhone、Apple WatchなどAppleの主な製品をデザインしてきた。

個人的には、Mac mini使いの私には、電源スイッチや各種端子やメディアのスロットが全て背面にあって使いづらいデザインは道具として劣っているのではないかと思うが、皆様はAppleの製品に好き嫌いや要望はあるだろうか。

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中国

Appleが新Mac Proの組み立てを中国で行う計画との報道 91

ストーリー by headless
計画 部門より
Appleが新Mac Proの組み立てを中国で行なう計画だとWSJが報じている(The Vergeの記事Ars Technicaの記事Mashableの記事Mac Rumorsの記事)。

現行のMac Proは2013年の発売当初から米国・テキサス州オースティンで組み立てられているが、テキサスでは必要な本数のネジが確保できず、中国から輸入することになったとThe New York Timesが今年1月に報じていた。これがMac Proの発売が遅れる一因となり、Appleが米国でiPhoneを組み立てる計画をあきらめる原因につながったという。

ドナルド・トランプ大統領就任以前からAppleに米国内での製造を求める政治的な圧力は強く、Appleは政治的メリットを選んでMacの組み立てを米国へ移動した。しかし米国内では十分な生産能力が確保できないため、Appleでは何年も前からアジアでの組み立てに戻すことを検討していたようだ。

WSJによるとAppleは上海に近い工場で新Mac Proを製造するよう、Quanta Computerと交渉しているという。Quantaの工場はアジアの他のサプライヤーと近く、コンポーネントを米国へ送るのと比べて輸送費も節約できる。これについてAppleはWSJに対し、新Mac Proは米国で設計・開発されており、米国製のコンポーネントも含まれるとし、最終組み立ては製造工程の一部に過ぎないなどと回答したとのことだ。
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Facebook

GAFAは独占禁止法訴訟対策をMicrosoftから学ぶべき 22

ストーリー by hylom
確かに 部門より

Anonymous Coward曰く、

米連邦取引委員会などは、Google、Amazon.com、Facebook、Apple(GAFA)は独占禁止法に違反している可能性があると考えている。司法省による介入も検討されていると報じられている。いっぽう、Microsoftは現在もPC向けOS市場の約90%を独占しているにも関わらず、大手IT企業の中で当局に唯一マークされていない。Bloombergは、Microsoftの失敗と対策がGAFAへの「教訓」になるとしている。

MicrosoftはOS市場には競争力があると主張した。これにあわせ、ライバルとなるLinuxの利益のためにMicrosoft従業員に対するマーケティングの機会を提供したと話す動画なども提供した。一方失敗例としては、20時間に及ぶ公聴会でのビル・ゲイツ氏の姿がある。録画テープの一部は公開され攻撃材料になった。攻撃的な弁護士を選んだことも失敗だった。結果としてMicrosoft分割が命じられた。これは控訴栽培所での和解で回避されたが、ほぼ一様にMicrosoftは失敗したと報じられた。

米国政府の最新の独占禁止法に対処するには、より和解的なスタイルの最高弁護士を雇うべきだろう。すでにGoogleは議会への出頭を拒否したことがあり、議員たちの怒りを募らせている。一方、ジェフ・ベゾスは戦いを恐れず対処している。また、マーク・ザッカーバーグはMicrosoftを反面教師にしつつ対策を取っているとされる(SFGATESlashdot)。

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Android

iPhone対応を謳っているデータ復旧業者は間違いなく詐欺 39

ストーリー by hylom
バックアップして対策するしかない 部門より

誤ってストレージ内のデータを削除してしまったり、ストレージが故障した場合などに向けてデータの復旧作業を請け負う業者は多数存在するが、昨今普及しつつあるSSDなどのフラッシュメモリを使ったデバイスにおいてはこういったデータ復旧が困難なのだという(PC Watch)。

フラッシュメモリではデータをメモリ内に飛び飛びに記録するため、メモリセル内を物理的にスキャンしてもそこから適切にデータを取り出すことは困難になっている。また、SMR(シングル磁気記録、瓦磁気記録方式)を採用したHDDでも同様にデータを飛び飛びに記録することがあるため、故障時のデータ復旧は困難なのだそうだ。

さらに最近ではデータの復旧が困難なハードウェアも増えている。たとえばハードウェアに直接メモリチップが半田付けで実装されていてストレージ部分を取り外せないようなものや、最近のMacやSurfaceなどのようにハードウェア自体にセキュリティ機能が実装されているものも増えており、こういった機器では故障時にデータを取り出すことは難しいという。

また、iPhoneやAndroidではストレージ内にデータが暗号化されて記録されるため、これらについてもデータ復旧は困難だという。特にiPhoneや最近のAndroid内のデータは復旧が不可能なレベルで、そのためiPhoneのデータ復旧を謳う評者は間違いなく詐欺なのだそうだ。実際、不可能なことが分かっているにもかかわらず「調査費」や「手数料」名目で金銭を支払わせようとする悪質業者が存在するという。

13941916 story
Facebook

IT大手企業が神経科学系の研究者をこぞって雇用、次の狙いは脳と機械を繋ぐシステムか 65

ストーリー by hylom
脳内をググれる日は来るのか 部門より

Anonymous Coward曰く、

AppleやFacebook、Google、TwitterといったIT大手が、神経科学系の研究者をこぞって雇用しているそうだ(Bloomberg BusinessweekSlashdot)。その結果、博士号を取得する前に仕事を得ることになった学生も多いという。

企業がこういった研究者を雇用する理由の1つは、大量のデータを扱うのが得意である点だという。さらに、聴覚や視覚機能、さらには脳と機械のインターフェースのようなものを開発するのに必要な知識を有している点も注目されているようで、IT大手は次の狙いとして、脳をベースにした新製品を開発することを狙っているようだ。

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ノートPC

Apple、旧世代15インチMacBook Proのバッテリー自主回収プログラムを開始 23

ストーリー by headless
防火安全上の問題 部門より
Appleは20日、15インチMacBook Proバッテリー自主回収プログラムを開始した(プレスリリース)。

対象は主に2015年9月から2017年2月の間に販売された15インチMacBook Pro(Retina, 15-inch, Mid 2015)で、バッテリーが過熱して防火安全上の問題が発生する(つまり発火する)可能性があるとのこと。該当モデルの場合はシリアル番号を自主回収プログラムのページで入力すれば対象かどうかを確認できる。自主回収プログラムの対象になる場合、Apple正規サービスプロバイダまたはApple直営店、Appleサポートで修理を依頼すれば無償でバッテリー交換が行われる。
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iOS

iOS 13 Beta 2、アプリ削除時にサブスクリプションを維持するかどうかの確認を表示 6

ストーリー by headless
確認 部門より
Appleが先日開発者向けに提供開始したiOS 13 Beta 2では、サブスクリプションを有効にしたアプリを削除する際、サブスクリプションを維持するかどうかの確認ダイアログボックスが表示されるそうだ(Mac Rumorsの記事Mashableの記事The Vergeの記事Ars Technicaの記事)。

MacStoriesFederico Viticci氏がTwitterに投稿した画像によると、ダイアログボックスの内容は削除したアプリのサブスクリプションが他のデバイスでも引き続き利用できることと、更新日の前日までに解除しなければサブスクリプションは自動更新されることを知らせるものだ。ダイアログボックスには2つのボタンが表示され、サブスクリプションの管理画面を開くか、そのままサブスクリプションを維持するかを選択可能となっている。他のユーザーの返信によれば「Music」アプリでも同じダイアログボックスが表示されるとのことだ。
13936225 story
変なモノ

ブルガリアのIKEA、「Designed for apples」というおろし金の広告を打つ 17

ストーリー by hylom
中にPCを入れよう 部門より

Anonymous Coward曰く、

家具量販店IKEAがブルガリアで「Designed for apples」(リンゴ向けデザイン)と題したおろし金の広告画像を制作したそうだ。このデザインはまるでAppleが先日発表した新型「Mac Pro」を思わせるとして話題になっている。(Cult of Mac気になる、記になる…

リンゴ用(designed for apples)とキャッチコピーが打たれ、白系グレーの背景に余白を大きくとったデザインは、どことなくAppleの広告を思わせる。その製品名は「iDEARISK grater」と、敢えて小文字で始められている。そしてお値段は3レヴァ99ストティンキ(250円ほど)と大変にお安い。

なお商品紹介によれば、特にリンゴ用というわけではなく、チーズやキュウリをおろすのに使えるようだ。日本での販売価格は499円。

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Safari

インド最大のストリーミングサービス、Safariのサポートを停止。システムの不具合をSafariに押しつけた? 19

ストーリー by hylom
実際Safariは独特の挙動をするところがあったりするが 部門より

Anonymous Coward曰く、

20世紀フォックスの子会社でインド最大のビデオストリーミングサービスを手がける「Hotstar」で、Safariブラウザでからの閲覧ができなくなったという。同社はSafariの「技術的制約」が原因と発表した。しかし「情報筋」によると、実際のところはHotstarのシステムに認証していないユーザーがコンテンツにアクセスできるという不具合があり、この不具合はSafariからのみ悪用できるためにSafariからのアクセスがブロックされたという(TechCrunchSlashdot)。

この問題は南アジアで人気の高いクリケットのワールドカップが開催されている最中に発生したということで、同社には苦情が殺到しているようだ。

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アップル

App Storeのルールは独禁法違反だとして開発者がAppleを提訴 80

ストーリー by hylom
どう判断されるか 部門より

Anonymous Coward曰く、

App Storeが独占禁止法に反しているとして、2人の開発者が5日、Appleに対して訴訟を起こした。App Storeに対する同様の訴訟は過去にも起こされているが、今回提訴した開発者が問題にしているのは、AppleがApp Store以外でiOS向けアプリのダウンロードを禁じている点だという。

その上で、Appleが年間99ドル(日本国内では11,800円)のDeveloper Programへの加入を義務付けたり、アプリの有料価格を最低99セント(日本国内では120円)に規定し、さらには最大30%のマージンを徴収することが独占禁止法に違反しているのではないか、と彼らは主張している。

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ナニゲにアレゲなのは、ナニゲなアレゲ -- アレゲ研究家

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