headless 曰く、

米顧客満足指数 (ACSI) のパーソナルコンピューター部門で、Samsung が Apple に追いついて 1 位タイとなったそうだ (プレスリリース、 9to5Mac の記事)。

Apple は 2003 年以来 20 年連続でパーソナルコンピューター部門単独 1 位のタイトルを維持していた。しかし、2023 年は Samsung が ACSI スコアを 2% 伸ばしたのに対して Apple は1% の伸びにとどまり、ともに 83 点で 1 位に並んだ。Samsung の伸びはタブレット (Galaxy Tab) の顧客満足度に支えられたもので、タブレット全体のスコアが 76 点まで低下 (3% 減) する中、Samsung は 6% 増の 85 点になったという。

3 位以下は Dell と HP が 81 点で並び、Acer と Amazon、Asus、Lenovo および、その他すべてが 78 点で並んでいる。デバイスタイプ別ではデスクトップ (84 点) が最も高く、ラップトップ (80 点) が続く。デスクトップとラップトップはスコアを前年から伸ばしており、タブレットのみ減少となった。

iPhone 15 Proシリーズでは筐体の素材がiPhone 14 Proシリーズのステンレスからチタニウムに変更されて1割近く軽量化しているが、AppleTrack による落下テストでは iPhone 15 Pro のバックパネルやスクリーンが破損しやすいという結果が出ている (動画、 9to5Mac の記事)。

iPhone 14 Pro のステンレス製フレームがフラットなデザインなのに対し、iPhone 15 Proでは角が丸められたデザインになっている。そのため、落下時にはガラスが衝撃を受けやすくなったようで、バックパネルのガラスは胸の高さからの落下でヒビが入り始め、2m ほどの高さからの落下で全体にヒビが入った。さらに 4.5m ほどの高さからの落下でディスプレイが正常動作しなくなり、6m ほどの高さからの落下ではリアカメラのカバー部分が外れている。テスト方法は適当な高さに持ち上げて手を離すというものなので正確さは期待できないが、iPhone 14 Pro は 6m の高さから硬い地面に落としたところでようやくガラスにヒビが入ったが、タッチスクリーンは正常に反応するという頑丈さを見せた。

なお、iPhone 15 Pro/Pro Maxのフレームに触れると手の皮脂が付着して一時的に色が変わることがあるそうだ。iPhone の手入れ方法に関する米国英語版のサポートドキュメントに追記されたもので、糸くずの出ない柔らかい布を少し湿らせて拭き取れば元に戻るとのことだ(HT207123)。

headless 曰く、

iFixit が iPhone の修理しやすさを見直し、iPhone 14 の修理しやすさスコアを引き下げたそうだ (iFixit News の記事、 The Verge の記事)。

iFixit は通常、機構的な分解・組立の容易さに注目して修理しやすさスコアを算出している。iPhone 14 ではフロントパネルとバックパネルの両方がミッドフレームから取り外し可能になっており、当初の分解リポートでは 10 点満点中 7 点を獲得していた。しかし、iPhone 13 までと比較してペアリングの必要なパーツが増加しており、部品取りしたパーツやサードパーティ製パーツの利用が困難になっている。こういった条件を加味した新しいスコアは 10 点満点中 4 点となった。

iPhone 14 よりも前のモデルに関しては、現在のところスコアの見直し (引き下げ) は行わないとのこと。iPhone 14 Pro Max は従来モデルと同じ 10 点満点中 6 点との評価だったが、こちらについても言及されていない。

headless 曰く、

iPhone の USB Type-C 端子では MFi 認証外アクセサリの機能が制限されるなどと噂されていたが、先日 Apple が発表した iPhone 15 / 15 Pro の USB-C 端子は完全に標準仕様の USB Type-C 端子のようだ (Ars Technica の記事、9to5Mac の記事、過去記事、Mac Rumors の記事)。

噂されていたのは MFi 認証済みデバイスに限って高速充電や高速通信を可能にするチップを搭載するといったもので、EU では製品が発表もされていないうちから Apple に警告を行っていた。

しかし、実際に発表されたモデルの通信速度は iPhone 15 が USB 2 対応で最大 480Mb/s、iPhone 15 Pro が USB 3 対応で最大 10Gb/s。付属 USB-C 充電ケーブルは 10Gb/s の通信速度に対応せず、iPhone 15 Pro と最大速度で通信するには 10Gb/s の速度の USB 3 ケーブルが必要となるが、MFi 認証済みの専用ケーブルとは言及されていない。充電速度は電源アダプタの出力とケーブルの対応電力次第とみられる。

Apple が USB-C 端子への MFi 認証チップ非搭載を明言したわけではないが、従来の USB-C 端子搭載 Mac/iPad 用の認証チップ非搭載ケーブルと電源アダプタが iPhone 15 / 15 Pro の互換性リストに追加されている。そのため、Ars Technica では何らかの形で USB-C アクセサリに MFi プログラムが提供されるにしても、ケーブルや電源アダプタに MFi 認定が必要との噂は根拠がないと結論付けている。

iPhone 12 の比吸収率 (SAR) が基準値を超えるとしてフランス周波数局 (ANFR) に販売中止を命じられたことについて、Apple はソフトウェアアップデートで対応することにしたようだ (Reuters の記事)。

ANFR ではソフトウェアアップデートなどの対応を行わなければリコールを命ずる姿勢を示しており、ジャン-ノエル・バロー仏デジタル担当大臣は簡単なソフトウェアアップデートで基準値に収めることが可能だと示唆していた。

Apple は iPhone 12 の SAR が基準値内だと国際的な複数の組織に認定されているなどと反論していたが、15 日になってフランス当局のテスト手順に適応させるためのアップデートをフランスのユーザーに提供する計画を明らかにしたという。ただし、アップデートはあくまでテスト手順に関連するものであり、安全性に関連するものではないことを強調している。

本件に関しては EU 加盟各国も注目しているが、緊急に対応が必要な問題とは認識されていないようだ (Reuters の記事 [2])。

headless 曰く、

フランス周波数局 (ANFR) は 12 日、iPhone 12 の比吸収率 (SAR) が基準値を超えているとして、同日をもってフランス市場から引き揚げるよう命じた (プレスリリース、 The Guardian の記事、 Neowin の記事、 Reuters の記事)。

ANFR ではフランスで販売される携帯電話の SAR が基準値 (2W/kg、四肢は 4W/kg) を超えないよう検査を行っており、最近実施した 141 台を対象にした検査で iPhone 12 の四肢 SAR が基準値を上回る 5.74W/kg だったという。四肢以外の SAR は基準値内に収まっていたとのこと。

ANFR は iPhone 12 のフランス市場からの引き揚げのほか、販売済みの端末で是正措置を講じるよう命じた。適切な措置が講じられない場合はリコールが命じられる可能性もある。

Apple はこれに対し、iPhone 12 の SAR は複数の国際的組織から認定されているなどと反論しているそうだ。なお、ANFR との関連は不明だが、iPhone 12 は iPhone 15 の発表に合わせて Apple のオンラインストアから消えている。

headless 曰く、

Apple は日本時間 13 日、iPhone 15 シリーズ 2 機種と iPhone 15 Pro シリーズ 2 機種を発表した (プレスリリース: iPhone 15 / iPhone 15 Pro、 製品情報: iPhone 15 / iPhone 15 Pro)。

iPhone 15 シリーズは 6.1 インチ OLED ディスプレイ (2,556×1,179ピクセル) の iPhone 15 と 6.7 インチ OLED ディスプレイ (2,796×1,290ピクセル) の iPhone 15 Plus の 2 機種。いずれも A16 Bionic チップを搭載し、「Pro」の付かない iPhone としては初めて光学 2 倍ズームに対応。ノッチは Pro モデルと同じ長円形に変更され、Dynamic Island に対応している。背面ガラスは耐久性の高いカラーインフューズドガラスで、カラーバリエーションはブラック・ブルー・グリーン・イエロー・ピンクの 5 色、ストレージ容量は 128GB / 256GB / 512GB の 3 種類。iPhone 15 の本体サイズは 71.6mm×147.6mm×7.80mm で重量 171g、iPhone 15 Plus は 77.8mm×160.9mm×7.80mm で重量 201g。従来モデルの iPhone 14 シリーズとは微妙に大きさが異なり、わずかに軽量化している。

iPhone 15 Pro シリーズは 6.1 インチディスプレイの iPhone 15 Pro と 6.7 インチディスプレイの iPhone 15 Pro Max の 2 機種。新チップ A17 Pro を搭載し、Apple Vision Pro 向けの空間ビデオ撮影が可能になっている。iPhone 15 Pro は従来モデルと同じ 3 倍光学ズーム対応だが、iPhone 15 Pro Max は 5 倍光学ズームに対応する。着信 / 消音ボタンはカスタマイズ可能な「アクションボタン」に変更された。筐体は従来モデル iPhone 14 Pro シリーズのステンレスからチタニウムに変更されており、カラーバリエーションはブラックチタニウム・ホワイトチタニウム・ブルーチタニウム・ナチュラルチタニウムの 4 色、ストレージ容量は 128GB / 256GB / 512GB / 1TB の 4 種類となる。iPhone 15 Pro の本体サイズは 70.6mm×146.6mm×8.25mm で重量 187g、iPhone 15 Pro Max は 76.7mm×159.9mm×8.25mm で 221g。それぞれ 従来モデルよりもわずかに厚みが増したが、重量は 20g ほど軽量化した。

iPhone 15 / 15 Pro ともに充電端子が Lightning から USB Type-C に変更されている。Apple は USB Type-C への変更について「広く受け入れられている充電とデータ転送の規格であるUSB-Cコネクタを搭載しているので、同じケーブルで、iPhone、Mac、iPad、およびアップデートされたAirPods Pro（第2世代）を充電でき」ると説明している。iPhone 15 Pro シリーズの USB ポートは USB 3 に対応しており、別売のケーブルを使用することで最大 10Gb/s でのデータ転送が可能となる。

SIM フリー版の税込価格は iPhone 15 が 124,800 円から、iPhone 15 Plus が 139,800 円から、iPhone 15 Pro が 159,800 円から、iPhone 15 Pro Max が 189,800 円からとなっている。いずれも 9 月 15 日から予約注文を受け付け、9 月 22 日発売となる。新機種発表に伴い、Apple のオンラインストアでは iPhone 14 Pro シリーズと iPhone 13 mini、iPhone 12 がラインアップから消え、iPhone 14 シリーズと iPhone 13 は値下げされている。

headless 曰く、

スマートフォンにアプリが何本入っているか、The Verge の Slack チャンネルでスタッフに質問したところ、ほとんどが 100 本を超えていたそうだ (The Verge の記事)。

記事に掲載されているのはスタッフ 15 人の使用するスマートフォン計 16 台で、100 本未満は 2 台のみ。7 台で 200 本を超えており、うち 5 台は 300 本を超えている。システムアプリをカウントしているかどうか明記しているスタッフは少ないが、この本数では大して影響ないと思われる。最も多いのは 444 本で、全体をスクロールするのに 5 回のスワイプが必要だという。

The Verge 読者のコメントでも 100 本超えが目立ち、821 本という人もいる。今メインで使用しているスマートフォンを確認してみたところ、プリインストールされているものも含めて 55 本だった。普段使用するのは 10 本程度で、一度も起動したことのないアプリもある。スラドの皆さんが使用するスマートフォンには何本のアプリがインストールされていて、うち何本を日常的に使用しているだろうか。

Apple は EU 指令に従うしかなくなって次期 iPhoneで充電端子を USB Type-C に置き換えるとみられるが、発表会で EU の影響に触れることは決してないとの見方もあるようだ (Android Police の記事)。

Apple は他社製品が既に搭載している機能でも同社製品に搭載する際は世界初の新機能であるかのように発表し、ユーザーが戸惑うような変更を導入する際は素晴らしいイノベーションを皆にもたらすかのように発表してきた。iPhone 4 で受信状態が悪くなる問題が発生した際、故スティーブ・ジョブズ氏は金属部分に触れる持ち方をやめるべきだと断言している。

共通の充電端子は複数のデバイスを利用するユーザーにとってメリットとなる一方、既存のアクセサリーが使用できなくなるデメリットもある。USB Type-C 端子を搭載する iPhone は 13 日のイベントでの発表が予想されるが、新充電端子をどのように紹介するのだろうか。スラドの皆さんのご意見はいかがだろう。

2022年5月に開催されたエリザベート王妃国際音楽コンクールで、チェリストの薗田奈緒子さんがiPadを使用して演奏中に、楽譜を表示していたiPadがフリーズするというハプニングが発生した。その様子がSNS上で動画でアップされたことからバズったりしたようだ。薗田さんによると、iPadで演奏するようになったのは、コロナ中にあるコンサートで「できればiPadで演奏してほしい」と主催者から言われたのがきっかけだという。楽譜を何冊も持たなくてよいといった利便性から日常的に使うようになったという（動画のポスト、office yamane）。

それでも通常は念のために楽譜を持って行っているが、先のコンクールでは一次予選の紙の楽譜を忘れて「iPadがあるから大丈夫だろう」と本番に挑んだものの、本番の前にアプリのアップデートを忘れ、フリーズの原因となったという。薗田さんは演奏中にiPadを再起動、再起動までの30秒ほど耐えて状況を乗り越えることに成功したという。これ以後、アップデートは忘れないようにしており、いまのところ同じハプニングは起こってないと述べている。

Apple は米各州の修理する権利法案に一貫して反対してきたが、カリフォルニア州の修理する権利法案 (SB-244) では一転して支持に回ったそうだ (iFixit の記事、 Ars Technica の記事、 Mac Rumors の記事、 9to5Mac の記事)。

SB-244 ではサードパーティ修理に対する意図的な障壁や制約を禁ずることで電子機器や家電製品の修理に関する公正なマーケットプレイス提供を目指す。50 ドル以上の製品を販売するメーカーには修理に必要な資料や部品、工具などを公正かつ合理的な条件で製品所有者や修理業者へ提供することが義務付けられる。提供が義務付けられる期間は 50 ドル ～ 99.99 ドルの製品で 3 年間、100 ドル以上の製品で 7 年間となっている。

ただし、メーカーが企業秘密の開示や知的財産のライセンス供与、ソースコードの公開などを行う必要はない。また、製品所有者が設定した盗難防止機能を無効化するための資料や工具、部品の提供や、メーカー認定の修理業者にも供給が終了している部品の提供も義務付けられない。

一方、メーカー認定ではない修理業者は事前にその旨を書面で顧客へ通知する必要がある。純正以外の部品を使用して修理する場合にも顧客への開示が必要だ。また、製品所有者やサードパーティ修理業者による修理が原因の損害について、メーカーや認定修理業者が責任を負う必要はない。

Susan Talamantes Eggman 州上院議員が修理する権利法案の提出計画を示したのは 2018 年。カリフォルニア州には Apple の本社もあり、強い反対が予想されていた。iFixit はカリフォルニアの修理する権利法案がミネソタやニューヨークの先を行く内容であるとして、Apple の支持はベルリンの壁が崩壊を始めた時のような消費者の権利に関する重大な転機だと評している。

headless 曰く、

iPhone 14 Pro のバッテリー最大容量が購入から 1 年もたたないうちに 10% 前後減少したとして、ユーザーから不満の声が出ているようだ (The Verge の記事、 9to5Mac の記事)。

最大容量は新品時の容量と比較した現在のバッテリー容量の割合で、バッテリーの劣化した iPhone のパフォーマンスを意図的に絞っていた問題を受けて iOS 11.3 で追加された「バッテリーの状態」に含まれる。最大容量を確認するには、「設定」>「バッテリー」>「バッテリーの状態と充電」に移動すればいい。

Apple によれば、通常のバッテリーを通常の条件下で使用した場合、フル充電サイクルを 500 回繰り返した後も本来のバッテリー容量の最大 80% を維持するという。WSJ の Joanna Stern 氏の iPhone 14 Pro は最大容量が 88% となっており、Apple Store で 450 回の充電サイクルを繰り返したのに相当すると説明されたそうだ。

headless 曰く、

現在ベータ版の iOS 17 では通話終了ボタンの配置が変更されているのだが、先週から多くのメディアが取り上げて注目を集めている (9to5Mac の記事、 AP News の記事、 The Verge の記事、 Beta News の記事)。

iOS 16 の通話終了ボタンは「消音」「キーパッド」「スピーカー」「FaceTime」などグリッド表示されるボタンから独立して画面下部中央に配置されているが、iOS 17 ベータではグリッドに吸収されている。この変更は 6 月の WWDC でリリースされた最初のベータ版から含まれており、一部のユーザーからは不満も出ていたが、先週になって CNBC が取り上げて以降、大きな注目を集めているようだ。スラドの皆さんのご感想はいかがだろうか。

米連邦最高裁の Elena Kagan 判事は 9 日、Apple に対する恒久的差止命令の一時停止を無効にするよう求めた Epic Games の緊急申立を却下した (申立記録、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 Bloomberg の記事、 Reuters の記事)。

Epic は不当な独占行為 10 カウントで Apple を訴えたが、連邦地裁が認めたのは App Store Review ガイドライン 3.1.1 と 3.1.3 の誘導禁止条項がカリフォルニア州の不正競争防止法 (UCL) に違反するという 1 カウントのみ。問題の恒久的差止命令はこの 1 カウントに関するものだ。

Apple は勝利宣言しつつこの 1 カウントについて控訴し、これに伴う恒久的差止命令の一時停止を申立てた。連邦地裁は一時停止を認めなかったが、連邦巡回区第 9 控訴裁判所が認めている。

控訴裁判所は 7 月にAppleの違法行為を認めつつ、連邦最高裁への上告手続きのため恒久的差止命令を 90 日間停止したため、Epic 側が停止の無効化を求めて緊急申立を行っていた。

Appleは2日、米金融大手ゴールドマン・サックスと提携して提供しているApple Cardの高利回り普通預金口座が、4月からの約4カ月間で預金額が100億ドルを超えたと発表した。この口座は年4.15％の利回りを提供、米国内の預金金利の平均の約10倍。なお、日本では提供されていない（Apple、読売新聞、ロイター、ケータイ Watch）。

Appleが発行する米国内のクレジットカードを持っていれば、スマートフォンで簡単に口座を開設できる利便性やシリコンバレー銀行などの一部の米中堅3行の経営破綻が不安を引き起こした結果、消費者が預金を移し替える動きが広がったことも、Apple預金の利用拡大を後押ししたと見られている。

あるAnonymous Coward 曰く、

これ、持続性あると思う？