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ビール

カンタス航空777便の手荷物として預け入れられた1本の缶ビール、無事パースに到着 41

ストーリー by headless
無事 部門より
danceman 曰く、

オーストラリア・パースの男性が、包装していない缶ビール1本をメルボルン空港のカウンターでカンタス航空777便の手荷物として預けてみたところ、スーツケースと同様の扱いで預かってもらえたとのこと(The Independentの記事)。

空港に勤務する友人とビールを飲んでいるときに、空港のカウンターで荷物として預け入れられる変わったものが話題となり、缶ビールの預け入れを思いついたのだそうだ。デオドラントスプレーも候補に挙がっていたという。

目的地のパースに到着し、手荷物引渡場へ行くとバッグ類はまだ出ていなかったが、男性の缶ビール1本だけがターンテーブルを回っており、他の乗客が写真を撮影するなどしていたとのことだ。

男性が選んだのは、かつて地元パースで製造されていたビールEmu Export。メルボルンではEmu Exportの入手が難しいため、男性はメルボルン行きの便で計画を実行すれば面白いと考えていたようだが、パースでは預け入れる時間がなかったため帰路までずっと持ち運んでいたそうだ。なお、預け入れを行ったのは通常のチェックインカウンターではなく、セルフサービスの手荷物預入キオスクだったようだ。しかし、缶ビール1本では手荷物として認識されず、軽いハックが必要だったらしい(Mashableの記事Perth Nowの記事Stuff.co.nzの記事Uniladの記事)。

13305066 story
iOS

豪競争・消費者委員会、iOSのエラー53に関する調査の過程でAppleの店舗に対し覆面調査をしていた 41

ストーリー by hylom
対決 部門より
headless曰く、

オーストラリアの競争・消費者委員会(ACCC)は製品修理に関してオーストラリアの消費者法における消費者の権利について虚偽または誤解を招くような説明をしていたとしてAppleを提訴しているが、調査の段階で覆面調査を実施していたそうだ(Guardian)。

オーストラリアの消費者法ではメーカー保証とは別に消費者保証が定められており、サードパーティーの修理業者を利用しても無効になることはない。調査はiOSアップデート後にエラー53が発生する問題に関して行われたもので、Appleがサードパーティーの修理業者で修理すると保証が無効になると説明していることが判明したとされていた。

今回Guardian Australiaが入手した裁判所文書によれば、ACCCは昨年6月、Appleの小売店13店にユーザーを装って電話をかけ、iPhoneの画面をサードパーティーの修理業者で交換した後でスピーカーが動作しなくなったとスタッフに説明したという。これに対し、Apple側の回答は13店舗すべて同じで、Apple Australiaまたは正規サービス業者以外で画面の交換が行われた場合、オーストラリアの消費者法に基づく無料でのスピーカーの修理は行わないといった内容だったとのこと。

これに対しApple側は、仮定の状況に消費者法は存在せず、違法行為であるとは考えられないと反論。現実の顧客がAppleに電話した場合は、消費者法による顧客の権利を説明しているとも述べているとのこと。また、Appleはエラー53問題の対策プログラムを設け、ACCCが指摘するような状況のiPhoneについて多くを交換または修理しているとし、昨年2月には復旧用のアップデートも提供開始したとも述べているそうだ。

13287130 story
オーストラリア

旅客機の機内で発火したヘッドフォンはBeats製、Appleはサードパーティーの単4電池が原因と断定? 73

ストーリー by headless
単4 部門より
北京からメルボルンに向かう旅客機の機内で2月に発生したヘッドフォンの発火事故について、オーストラリア運輸安全局(ATSB)ではヘッドフォンのメーカーや機種を公表していないが、news.com.auの記事によればBeats製だったようだ(news.com.auの記事The Vergeの記事The Next Webの記事)。

被害者の女性によれば、ヘッドフォンは2014年に免税店で購入したもので、事故当時にヘッドフォンで使用していた単4電池はオーストラリアで購入したそうだ。Beatsは2014年にAppleが買収しており、女性はヘッドフォンの交換や衣服の弁償をAppleに求めている。

しかし、女性の弁護士によれば、Appleはサードパーティーの電池が事故の原因と断定したという。女性はAppleの決定にがっかりしたと述べ、ヘッドフォンはバッテリーなしでは動作せず、どのブランドの電池を使用するかといった指示も書かれていなかったなどとする声明を出しているとのことだ。

なお、3月のスラド記事では「充電式のヘッドホンが発火」となっていたが、ATSBの発表では「a pair of her own battery-operated headphones」(電池で動作するヘッドフォン)としか書かれていない。元記事のCNN.co.jpの記事には「充電式のヘッドフォン」と書かれているものの、その元記事とみられるCNN.comの記事では「a pair of battery-powered headphones」で、ATSBの発表に沿った表現になっている。
13285678 story
オーストラリア

オーストラリアも旅客機客室内への電子機器持ち込み制限を検討 2

ストーリー by hylom
広まる影響 部門より
headless曰く、

オーストラリアが旅客機客室内への電子機器持ち込み制限を検討しているそうだ(The Sydney Morning Heraldnews.com.auABC NewsRegister)。

オーストラリアのマルコム・ターンブル首相が16日に明らかにしたもので、政府は国際的に得たすべての情報とアドバイスを勘案しており、同盟国と緊密に連携して検討を進めているという。ただし、具体的な内容については運輸大臣から発表されると述べるにとどまった。一方、インフラ・運輸大臣のダレン・チェスター氏は同日、政府が脅威を取り巻く環境の変化を国内外ともに監視しており、問題に見合ったセキュリティ対策を行うと述べている。

米国と英国では3月、中東・北アフリカ数か国からの直行便について電子機器の客室内持ち込み制限を開始した。オーストラリアも同様の地域からの直行便に対する制限を検討しているとみられるが、米国が欧州からの直行便にも制限の拡大を検討していると報じられるなど、中東・北アフリカ以外の出発地が対象になる可能性もある。

米国と英国の電子機器持ち込み制限は、テロ組織によるバッテリーに爆発物を隠す技術の確立が理由とされているが、貨物室での電子機器保管は大事故につながる可能性も指摘される。欧州航空安全局ではリチウム電池を搭載する電子機器の客室内持ち込みを推奨しており、客室内に持ち込めない場合の安全対策を勧告している。搭乗手続きや保安検査などの見直しも必要となり、乗客や航空会社への影響が大きいとの意見も出ている。また、バッテリーに隠した爆発物を発見できないとすれば、保安検査そのものの有効性が問われるとも指摘されている。

13280286 story
オーストラリア

オーストラリア税関、検疫で貴重な植物標本を焼却処分 72

ストーリー by headless
貴重 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

フランス・パリの国立自然史博物館から貴重な植物標本がオーストラリア・ブリスベンのクイーンズランド植物標本館に送られたのだが、書類の不備により検疫で焼却処分されていたことが判明した(ABC Newsの記事Scienceの記事)。

焼却処分が問題になっているのは、18世紀にフランスの探検隊がオーストラリアで採取したものを含むデイジーのタイプ標本6種類。検疫官は1月初めに到着した標本について、不足している情報を提出するよう標本館に要求した。しかし、標本館側がメールアドレスを間違えたことで返信は3月初めまで遅れ、さらに不足していた情報の提出を求めている最中に処分が行われたという。この問題を受けてニュージーランドの植物標本館が調査したところ、2016年に同館が送付したタイプ標本1種を含む地衣類のサンプルも同じように処分されていたことが明らかになった。

本件についてオーストラリア農業・水資源省は、規定よりも46日遅れていたとはいえ、問題の解決を進めている最中に標本を処分すべきではなかったとコメントしたとのこと。一方各国の植物学者からは「ルーヴル美術館から絵を借りて燃やすようなものだ」といった批判が上がっており、オーストラリアへの標本貸出を停止するなどの動きが広がっている。

税関では低価格な物品について30日以上経過したものを定期的に処分しており、申告書類では標本に2ドルという価格が記載されていたことから処分の対象になったようだ。一方、自然史博物館では最小の価格を記載する規定になっていたという。

なお、農業・水資源省は処分が尚早だったことを認めたうえで、輸入の際はオーストラリアの検疫システムに従う必要があるとも述べているとのことだ。オーストラリアでは固有種の保護などのため、厳しい検疫措置を行っている。

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idle

長距離フライトで太った乗客と並びの席を割り当てられた男性、航空会社を訴える 93

ストーリー by hylom
不可抗力ではあるのだが 部門より
headless曰く、

シドニーからロサンゼルスへ向かう旅客機で太った乗客2名と並びの席を割り当てられ、背中などを負傷したオーストラリアの男性がアメリカン航空を訴えたそうだ(The TelegraphConsumerist)。

この男性は窓際の席に座っていたが、並びの席の乗客2名が太っていたため男性の側にはみ出し、14時間のフライト中無理な姿勢を強いられたという。その結果、男性の脊椎側弯症は悪化し、背中や首を負傷したとのこと。

男性は太った乗客を責めるつもりはないと述べる一方で、航空会社が何の対処もしなかったことを批判する。ただし、同便は満席であり、米当局は乗務員用のジャンプシートに乗客を座らせることを許可していないため、困難な状況でもあったようだ。

エコノミークラスではシートピッチやシート幅を縮小してより多くの座席を詰め込む航空会社が増加しており、乗客からの不満も増加している。男性の訴えが認められれば、航空会社に座席の設計や割り当て方法を見直させるきっかけになると、男性の弁護士は述べている。

太った乗客と並びの席を割り当てられたことが原因の訴訟は今回が初めてではない。2012年にはエティハド航空、昨年はエミレーツ航空を相手取った同様の訴訟が提起されているとのことだ。

13221440 story
オーストラリア

豪競争・消費者委員会、Appleが消費者の権利について誤解を招くような説明をしているとして提訴 34

ストーリー by headless
保証 部門より
オーストラリア競争・消費者委員会(ACCC)は6日、Appleがオーストラリアの消費者法における消費者の権利について虚偽または誤解を招くような説明をしていたとして、連邦裁判所に提訴したことを明らかにした(メディアリリース)。

これは昨年問題となったiOSアップデート後のエラー53に関する調査の結果だという。エラー53の影響を受けた消費者の多くは、ひびの入った画面をサードパーティーの修理業者で交換している。ACCCが調査したところ、Appleがサードパーティーの修理業者で修理した製品に対するサービスを拒否していることが判明したとのこと。

オーストラリアの消費者法では製品やサービスの品質などに関するさまざまな消費者保証が規定されており、許容可能な品質などが得られない場合は返金や無料での交換・修理といった救済を受ける権利が消費者に認められる。消費者保証はメーカーによる保証期間に限定されず、多くの場合はメーカー保証よりも長期にわたって適用されるそうだ。

ACCCによれば、消費者保証はメーカーの保証規定とは別途適用されるもので、サードパーティーの修理業者を利用したから無効になるというものではないとのこと。また、正規の修理業者を利用しなければ保証が無効になるとの説明は、サードパーティーの修理業者を利用した消費者に影響するだけでなく、より低価格で修理可能な業者の選択を思いとどまらせるものだという。

消費者の権利は製品に搭載されたソフトウェアやソフトウェアアップデートにも適用されるため、オーストラリアの消費者法においてはソフトウェアやソフトウェアアップデートによる問題も無償救済の対象になることを企業は忘れてはならないとも述べている。この裁判でACCCは、罰金や差し止め、コンプライアンスプログラムの実施命令などを求めているとのことだ。

なお、サードパーティーの修理業者で修理したiPhoneについては、非正規のパーツが故障の原因となっている場合などを除き、Appleが製品保証の対象にする方針だと2月に報じられている。
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サイエンス

オーストラリアで世界最大クラスの恐竜の足跡が発見される 42

ストーリー by hylom
デカい 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

オーストラリアで、全長約1.7メートルというサイズの恐竜の足跡が発見されたそうだ。さらにその周辺では多数の異なる種類の恐竜の足跡も発見されているという(ギズモード・ジャパンロイターabcNewsAFPAOLNewsSlashdot)。

これらはオーストラリア北西部のダンピア半島で、白亜紀前期の地層から見つかったとのこと。報道では「オーストラリアのジュラシック・パーク」などとも呼ばれている。

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ゲーム

ゲーム配信プラットフォームSteam、消費税の徴収を開始へ 21

ストーリー by hylom
ついに 部門より
caret曰く、

Kotaku Australiaが2月22日付けで報じたところによると、ゲーム配信プラットフォームSteamの運営元であるValve Corporationは2月22日、デベロッパ向けに宛てたメールにて、3月よりスイス・韓国・日本・ニュージーランド・アイスランド・南アフリカ・インド、7月よりオーストラリアのSteamストアに付加価値税 (VAT) および物品税 (GST) の導入を行なうと明らかにしたという(AUTOMATONPC Watch)。

日本国内では8%の消費税が課税されるものとみられる。メールの中でValveは、決済段階で追加されるものではなく、ストアページの価格が課税額を含んだ表記になると説明している。

Steamストアでの販売価格はパブリッシャが決定するが、日本の消費税は8%、そのほかの対象国であるアイスランドのVATは25%と違いがある。そのため、PC Watchは「多くのパブリッシャーは現状の販売価格に課税分を上乗せした価格を設定する」との見方を示している。また、AUTOMATONは「パブリッシャーやデベロッパーによっては定価が変動する可能性も考えられる」との見通しを示した。

13001030 story
お金

英国の新5ポンド紙幣に微量の獣脂が含まれることが判明し、反対運動が起こる 124

ストーリー by headless
微量 部門より
9月に発行が始まった英国の新5ポンド紙幣に微量の獣脂が含まれていることが明らかになり、絶対菜食主義者などの間で反対運動が広がっている(The Registerの記事[1][2]VICEの記事The Guardianの記事CNN Moneyの記事)。

新5ポンド紙幣は樹脂製のポリマー紙幣で、現在の古くなった紙製の5ポンド紙幣を2017年5月までに置き換える計画だ。ポリマー紙幣は環境負荷が低く、高度な偽造防止が可能で丈夫といった利点が強調されているが、原料のポリマーペレットに微量の獣脂(tallow: 牛脂または羊脂)が含まれていることを英中央銀行が公表したことで、強い反発を受けることになる。

Change.orgでは、紙幣での獣脂使用中止を英中央銀行に求めるキャンペーンが実施されており、開始から5日で12万人を超える賛同者を集めている。この数は英国内での象牙市場廃止アナグマの殺処分中止動物虐待に対する量刑を重くするといった英政府および国会の請願サイトでの署名活動で集まった署名よりも多い。先日成立したInvestigatory Powers Act撤回を求める署名もようやく15万人を超えたところだ。英国人だけが署名できるこれらの署名活動と、Change.orgのキャンペーンは単純に比較できないが、注目度は高いようだ。
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お金

世界の主要銀行に仮想通貨採用の動き 53

ストーリー by hylom
新たなトランザクション 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

世界の主要銀行が仮想通貨技術を利用した国際送金ネットワークを構築しようという動きがあるようだ。先月、みずほフィナンシャルグループ、りそな銀行、三井住友信託銀行などの大手金融機関を含む国内42の銀行が、米リップル社が開発する仮想通貨技術Ripple(リップル)を利用するためのコンソーシアムを設立したのはまだ記憶に新しいが(スラド記事)、これと同様の動きが海外の主要銀行にも見られるというのだ。(Ripple総合まとめRippleの発表ZDNet Japan)。

具体的には今年9月にバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ(米国)、カナダロイヤル銀行(カナダ)、サンタンデール銀行(スペイン)、スタンダードチャータード銀行(英国)、ウニクレーディト・イタリアーノ(イタリア)、ウエストパック銀行(豪州)が同じくRippleを利用するためのインターバンクグループを結成している。参加銀行はいずれも各国を代表するメガバンクで、グループの名称は『Global Payments Steering Group(GPSG)』と名付けられた。

また、米R3CEVが主導するブロックチェーンを利用した共同プラットフォームの構築を目的としたコンソーシアムにおいても、今年10月にコンソーシアムメンバーの12の金融機関(バークレイズ、モントリオール銀行、カナダ帝国商業銀行、インテーザ・サンパオロ、マッコリー・グループ、ナショナルオーストラリア銀行、Natixis、ノルデア銀行、カナダロイヤル銀行、サンタンデール銀行、ノヴァ・スコシア銀行、ウエストパック銀行)がRipple内のブリッジ通貨XRP(エックスアールピー/リップル)を利用した銀行間国際決済の検証を行っていると発表した(SBIホールディングスの発表)。

こうした世界の金融機関の動きはこれだけにとどまらず、今年9月にナショナルオーストラリア銀行、レウミ銀行、カナダ帝国商業銀行がRippleの利用で戦略的同盟を結成し(ブルームバーグ)、11月にはスウェーデンの主要銀行の一つスカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンもRippleの採用を発表している。(CoinPortal) 国内銀行42行が構築するRippleを用いた新システムが2017年3月の稼働を予定していることから(日本経済新聞)、これら海外の主要銀行のシステムも同じく来年中に稼働することが予想される。

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スラッシュバック

Samsung、世界各地の空港でGalaxy Note 7の交換サービスを開始 30

ストーリー by hylom
爆発物収集所か 部門より
headless 曰く、

Samsungがソウル・仁川国際空港およびオーストラリアの7空港で、Galaxy Note 7の交換サービスを開始したそうだ。米国でもサンフランシスコ国際空港でSamsungの担当者が保安検査場手前で待機しており、交換または返金を行っているという(News18EFESamsung Australiaabc7.com)。

ただし、韓国では仁川のほか、金浦空港および金海空港の各空港で、Galaxy Note 7ユーザーを対象にSamsungのレンタルカウンター代替機の無償貸出サービスを実施しており、これとの違いは不明だ。オーストラリアでは基本的に代替機の貸し出しで、帰国予定がない場合および長期にわたって海外に滞在する場合はSamsung製の別モデルへの交換または返金を行うとのこと。

オーストラリアでSamsungが交換サービスを実施している空港はシドニーおよびメルボルン、ブリスベン、キャンベラ、アデレード、パース、ゴールドコーストで、それぞれ乗客数の多いターミナルにサービスポイントを設置しているが、他のターミナルにも設置すべく当局と交渉しているという。また、世界各地の空港でも同様のサービスを実施する計画とのこと。

8月に発売されたGalaxy Note 7は爆発事故の発生により9月にリコールが開始されたが、交換後の端末でも事故が発生したことから製造中止となり、全品回収が進められている。既に多くの航空会社が機内持ち込み手荷物・預入手荷物ともにGalaxy Note 7の持ち込みを禁止しているが、米国では連邦航空局(FAA)が航空機への持ち込みを全面的に禁止することを発表しており、これを受けて日本でも国土交通省が同様の措置を実施している。

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プログラミング

コンピューターミュージック世界最古の録音が復元される 30

ストーリー by hylom
チューリング氏はこんなこともやっていたのか 部門より
headless 曰く、

世界最古となるコンピューターミュージックの録音がニュージーランド・カンタベリー大学の研究者によって復元された(British Library — Sound and vision blogカンタベリー大学のニュース記事GuardianSoundCloud — First ever recording of computer music)。

復元されたコンピューターミュージックは英国・マンチェスター大学のComputing Science Laboratoryで、アラン・チューリングのアイディアにより開発された巨大コンピューターが1951年に演奏したもの。BBCのロケチームがダイレクトカッティングによりアセテートディスクに録音されているが、ピッチが間違っており、2008年に発見された際にはコンピューターがこんな音を出していたということがわかる程度のものだったという。

マンチェスター大学のコンピューターはラウドスピーカーにパルスを送るインストラクションを備えていた。パルスはクリック音として再生されるが、チューリングはインストラクションをコンピューターの内部クロックの数クロックごとに繰り返し実行すると楽音として聞こえることに気付く。たとえば、4クロックに1回でC6(ミドルCの2オクターブ上)、8クロックに1回でC5といった感じだ。しかし、チューリングは音楽を演奏することにはあまり興味を示さず、音程を変えてコンピューター内部の状況通知用に使用していたとのこと。

その後、チューリングが書いた世界初のプログラミングマニュアル「Programmer's Handbook for Manchester Electronic Computer Mark II」を当時学校教師だったクリストファー・ストレイチーが入手。ピアニストとしても才能があったストレイチーは、音楽を演奏させるためにコンピューターを使わせてほしいとチューリングを訪ねる。チューリングからコンピューターの使い方について説明を受けた後、ストレイチーは一晩かけて「God Save the King」をプログラムしたそうだ。翌朝演奏を聴いたチューリングは「素晴らしいショーだ」との感想を述べたという。

研究者は録音時の回転数を計算して再生ピッチを補正し、ノイズを除去したほか、ピッチの揺れを補正するソフトウェアを使用して当時の音声を再現したとのこと。復元された録音では「God Save the King」のほか、「Baa Baa Black Sheep」とグレン・ミラーの「In The Mood」の一節を聴くことができる。

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電力

米連邦航空局、旅客機に持ち込んだGalaxy Note 7の電源を入れたり、充電したりしないよう勧告 66

ストーリー by headless
荷物 部門より
米連邦航空局(FAA)は8日、Samsung Galaxy Note 7の旅客機内持ち込みに関する声明を発表した(FAAの声明The Vergeの記事VentureBeatの記事)。

Galaxy Note 7は充電中の爆発事故発生などにより、200万台以上ともいわれる大規模なリコールが行われている。問題が発生しているのは全体の70%で使われているSamsung SDI製のバッテリーとの見方もあり、SamsungがSamsung SDI製のバッテリーの使用を中止したとも報じられている。残りの30%は中国・ATL製のバッテリーを使用しており、これが中国で販売を続行している主な理由だという。

FAAの声明はあくまで勧告であり、機内持ち込みに関しては現在のところ禁じていない。勧告の内容としては、機内で電源を入れない・充電しない、預入手荷物には入れず、機内持ち込みにすることといったものだ。

また、インドの民間航空局(DGCA)もGalaxy Note 7を預入手荷物に入れることを禁止。機内持ち込み手荷物として常に電源を切った状態にしておくよう命じたという(The Times of Indiaの記事)。

一方オーストラリアでは政府機関からの要請はないものの、Qantasと傘下のJetstar、Virgin Australiaと傘下のTigerair Australiaが機内に持ち込んだGalaxy Note 7の電源を入れたり、充電したりしないよう乗客に求めているとのことだ(The Sydney Morning Heraldの記事)。
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オーストラリア

Bing Maps、オーストラリア・メルボルンを東北沖に表示していた 22

ストーリー by hylom
Wikipediaがソースなの 部門より
headless曰く、

Bing Mapsでオーストラリアのメルボルンを検索すると、日本の東北沖海上にあると表示されていたそうだ(Registerの記事1Registerの記事2)。

現在は既に修正されているが、Registerによると「Melbourne、Victoria、Australia」をBing Mapsで検索した場合の座標が「37.813610、144.963100」になっていたという。正しい座標は「-37.813610、144.963100」であり、緯度が南緯ではなく北緯になっていたということになる。

これについて、Bing Mapsのシニアプログラムマネージャーを務めるRicky Brundritt氏は、Wikipediaのデータにマイナス記号がついていなかったとTwitterで説明している。ただし、Wikipedia記事では座標が小数ではなく度分秒形式であり、英語版では北緯に「N」、南緯に「S」が付けられている。「Melbourne」の記事では最初に座標情報が追加された2008年9月27日の版から正しい座標が表示されており、GeoHackのデータも特に間違ってはいないようだ。

Bingがどの程度Wikipediaに依存しているのかという質問に対しては、主にWeb版で場所の詳しい説明を表示するのに使用しているだけで、それほど多くはないとし、開発者APIでは使用しないので同様の問題はもともとなかったと回答している。

typodupeerror

あと、僕は馬鹿なことをするのは嫌いですよ (わざとやるとき以外は)。-- Larry Wall

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