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GNU is Not Unix

RMS、Microsoft本社で講演する 24

ストーリー by headless
自由 部門より

Richard M. Stallman氏が4日、Microsoft本社キャンパスで講演を行ったそうだ(Alessandro Segala氏のツイートGreg Yang氏のツイートMark Russinovich氏のツイートThe Registerの記事)。

講演の内容は自由なソフトウェアに関するもののようだが、Microsoftを強く批判し続けているStallman氏がMicrosoft本社で講演したことについてTwitterでは驚きのコメントが数多くみられ、Azureのオープンソース担当プロダクトマーケティングマネージャー Alessandro Segala氏は「世界が今日終わるとすれば、その理由はわかるはずだ」などとツイートしている。スライドに「CC-BY 3.0」とのライセンス表記があることに驚いた人もいるが、FSFではCC-BYなどクリエイティブ・コモンズの一部のライセンスを自由なライセンスと認めている。

なお、Microsoft Researchの研究者Greg Yang氏のツイートによれば、Stallman氏は「Satyaの著書でMicrosoftが偉大な会社であることを悟らされた...彼らがユーザーの自由に対して何をしているかを無視するならの話だが...残念ながらこれは非常に重要なことだ」と語ったとのことだ。

13962016 story
ビジネス

Microsoftの4~6月期決算、純利益は前年同期比49%増 52

ストーリー by hylom
好調 部門より

Anonymous Coward曰く、

Microsoftが7月18日、2019年4~6月期決算を発表した。売上高は12%増、純利益は前年同期比で49%増の増の131億8700万ドル(約1兆4100億円)と過去最高を更新した(ITmediaロイター日経新聞)。

特にクラウドサービスであるAzureの伸びが大きく、売上は64%増だった。Office 365も好調だったそうだ。Xboxなどのゲーム事業が唯一不振だった部門で、それ以外の主要部門はすべて増収だった。

13932386 story
マイクロソフト

「Microsoft Flight Simulator」の13年ぶりとなる新作が発表 37

ストーリー by hylom
Microsoft-Flightは別枠なのかな 部門より

Anonymous Coward曰く、

「Microsoft Flight Simulator」シリーズの新作が発表された。対応プラットフォームはPCおよびXbox One。

前作の「Microsoft Flight Simulator X」から13年ぶりの新作となる。4K解像度での表示に対応するほか、衛星データやMicrosoft Azureプラットフォームを活用している以外の詳細はまだ明らかにされていない。発売は2020年予定とのこと(4Gamerギズモード・ジャパン)。

「Microsoft Flight Simulator」といえば、PCゲームの往年の名作でプレイされたスラド諸氏も多いことだろう。衛星データを使った4Kグラフィックとなり、非常にリアルな映像となっているようだ。

13907834 story
クラウド

Microsoft Azure、DNSの設定変更に失敗して全世界的に一時サービス障害 24

ストーリー by hylom
意外に複雑な発生経路だった 部門より

Microsoft AzureでDNSの設定ミスによるネットワーク障害が発生していたとのこと(PublickeyAzureの「状態の履歴」ページ)。

障害が発生していたのは5月2日19時29分(UTC)から22時35分まで。Azureを利用しているサービスに加えて、Office 365などMicrosoftのクラウドサービスも利用できない状況になっていたという。

この障害はDNSの設定関連の設定ミスが発端。Azureでは各ゾーンに4つのDNSサーバーを設置しているが、その1つのみに対しアップデートを行ったという。その際に設定ミスがあり、結果的に空のゾーンが生まれしまったためにDNSが不適切な応答を行うことになってしまったようだ。

13886153 story
クラウド

米国防総省のJEDIクラウドシステム、AmazonとMicrosoftが最終選考に残る 20

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選考 部門より
米国防総省が計画している民間企業による軍用クラウドシステムJEDI (Joint Enterprise Defense Infrastructure) Cloudに入札していた企業のうち、AmazonとMicrosoftが最終選考に残ったそうだ(Netgovの記事Bloombergの記事The Registerの記事GeekWireの記事)。

JEDIは軍の機密データを処理するクラウドシステムを民間企業が構築するというもので、最長10年間、総額100億ドルの契約となる。AmazonとMicrosoftのほかにOracleやIBMも入札していたが、国防総省によるとAmazonとMicrosoftのみが受注の最低要件を満たすとのこと。Googleも入札したものの、昨年10月に取り下げている。

OracleはJEDIの単一企業への受注という要件に反対意見を提出(PDF)していた。反対意見は却下されたが、現在AWSでJEDIにかかわる仕事をしている元国防総省職員が国防総省時代、Amazonに有利な要件を設定したとして訴訟も提起している。 この訴訟は保留になる一方で、国防総省は元職員の利益相反行為はないとの判断を示しており、7月半ばにも受注先が決定するとみられている。
13866344 story
Chrome

Windows Defender Application Guard、他社ブラウザー用拡張を提供開始 22

ストーリー by headless
拡張 部門より
Microsoftは15日、Windows Defender Application Guard(Application Guard)がGoogle ChromeとMozilla Firefoxでも利用可能になったことを発表した(Windows Experience Blogの記事BetaNewsの記事)。

Application Guardは隔離したコンテナ内でMicrosoft Edgeを実行することによりブラウザーベースの攻撃を防ぐ機能だ。そのためSLATおよび、VT-xまたはAMD-V対応に対応した4コア以上の64ビットプロセッサーや8GBのRAMなどがハードウェア要件となっている。Windows 10 Insider Preview ビルド18358(19H1)のアナウンス記事内で発表されているが、Windows 10 Enterprise バージョン1709以降/Windows 10 Pro バージョン1803以降で利用可能となっており、Insiderビルドは必要ない。

現在、Chrome用拡張機能Firefox用拡張機能コンパニオンアプリが提供されており、これらをインストールしてコントロールパネルの「Windowsの機能の有効化または無効化」で「Windows Defender Application Guard」を有効にすればApplication Guardを使用できるようになる。なお、Application Guardウィンドウを開くと、コンパニオンアプリが起動して隔離環境でMicrosoft Edgeセッションを実行する。隔離環境でChromeやFirefoxが実行されるわけではない。

Application GuardにはWindows 10 Enterpriseのみで利用可能な企業管理モードと、Windows 10 Enterprise/Proともに利用可能なスタンドアロンモードという2つのモードがある。企業管理モードでは信頼されるサイトのポリシー設定に従い、コンパニオンアプリと元のブラウザーの間で自動的にリダイレクトされる。一方、スタンドアロンモードでは拡張機能のボタンから手動でコンパニオンアプリを開いて利用することになる。コンパニオンアプリは他のアプリとの間でテキストをコピー/貼り付けできないため、スタンドアロンモードでの利用は制約が大きい。
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マイクロソフト

Microsoft、クラウド向けデータ圧縮アルゴリズムをオープンソース化 19

ストーリー by hylom
ハードの情報もあるのか 部門より

Microsoftが「Project Zipline」というデータ圧縮技術をOpen Computer Projectに寄贈しオープンソース化した(TechCrunch)。この圧縮技術ではzlib(圧縮レベル4、ウィンドウサイズ64kB)と比べて2倍以上の圧縮率を達成できるという(Microsoft Azureブログ)。

オープンソース化されたものにはアルゴリズムのほか、圧縮のためのハードウェア仕様やVerilogコードも含まれており、GitHubで公開されている

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Windows

Windows 7延長サポート終了後の有料セキュリティアップデートオプション、4月1日から販売開始 48

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有料 部門より
Microsoftは4月1日からWindows 7 Extended Security Updates(ESU)を販売開始する(Microsoft 365 Blogの記事Computerworldの記事)。

Windows 7 ESUはボリュームライセンスでWindows 7 Professional/Enterpriseを利用しているユーザーを対象に、Windows 7の延長サポートが終了する来年1月14日以降も最大3年間、有料でセキュリティアップデートを提供するというものだ。

ESUはデバイス単位で販売され、1年ごとに価格が上昇する。WindowsソフトウェアアシュアランスまたはWindows 10 Enterprise/Educationサブスクリプションのユーザーに対しては値引きがある。Microsoftは価格を公表していないが、Computerworldによれば1年目は50ドル(値引きが適用される場合は25ドル)で毎年倍増していくとのこと。

昨年9月に発表されていた通り、ESUが有効なデバイスでは2023年1月までOffice 365 ProPlusを使い続けることが可能だ。また、Microsoft 365ユーザー向けのWindows Virtual DesktopではESUが2023年1月まで無料提供される。

Windows 7は延長サポート終了まで1年を切っているが、StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータでは2月も33.89%となっている。延長サポート終了後も高いシェアを維持して話題になったWindows XPでも、同時期(2013年5月)のシェアは24.85%だった。スラドの皆さんの職場では、ESUの購入を検討しているだろうか。
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プログラミング

GitHubのリポジトリ数が1億件に到達 10

ストーリー by hylom
まだまだスケーリングできるのだろうか 部門より
headless曰く、

GitHubは8日、リポジトリ数が1億件に到達したことを発表した(The GitHub Blog)。

GitHubのリポジトリ数は近年大幅に増加しており、リポジトリ総数の3分の1は昨年作られたものだという。現在は平均すると1秒間に1.6件のリポジトリが作られているそうだ。特に米国外からのリポジトリ作成の増加幅が大きく、アルジェリアは1年前と比べてリポジトリ作成数が2.4倍(9月30日時点)に増加している。また、エルサルバドルやエジプト、ウズベキスタンでも2倍に増加しているとのこと。オープンソースリポジトリに限定するとエジプト(1.9倍)が最も成長しており、サウジアラビアとベラルーシが1.8倍で続く。

コントリビューター数(2017年10月1日~2018年9月30日のユニークコントリビューター数)でみると、最も多いオープンソースプロジェクトはMicrosoft/vscode(19,000人)で、facebook/react-native(10,000人)が続く。コントリビューター数が最も増加しているのはMicrosoftDocs/azure-docs(4.7倍)、pytorch/pytorch(2.8倍)など。トピックとしてはReactやAndroid、Node.jsなどの人気が高いとのことだ。

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人工知能

Microsoft、ガソリンスタンドでの喫煙をAIで検出するシステムを開発 52

ストーリー by headless
火気厳禁 部門より
AIを使用してガソリンスタンドでの喫煙を検出するシステムをMicrosoftが開発したそうだ(The AI Blogの記事The Next Webの記事Neowinの記事)。

このシステムはガソリンスタンドに設置したカメラとMicrosoft Azure IoT Edgeを実行するデバイス、Microsoft Azureクラウドを組み合わせて使用する。まず、IoT Edgeデバイスがシンプルな機械学習アルゴリズムでカメラに映し出された行為を危険かどうか識別。危険行為の可能性が高いフレームのみクラウド上の深層学習AIモデルで判断を行う。喫煙している人が見つかった場合にはガソリンスタンドに警告が送られ、マネージャーがポンプを停止するなどの処置を行うという仕組みだ。喫煙以外の危険行為を識別するよう学習させることも可能だという。

MicrosoftはShellと提携し、現在シンガポールとタイのガソリンスタンド2軒でこのシステムのテストを行っているそうだ。Shellは店舗のカメラ映像から危険を識別するソリューションを探していたが、他社のシステムではすべての映像をクラウドに送信する必要があったという。Microsoftのシステムでは店舗側で必要なフレームのみを取り出してクラウドに送るため、効率の良い処理が可能だ。ShellではMicrosoftと協力し、AIと機械学習を用いて水平井掘削を改善するプロジェクトも進めているとのことだ。
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クラウド

Microsoft Azure米国中南部リージョン、電源トラブルで冷却できずシャットダウン 28

ストーリー by hylom
電源トラブルは冷却から止まるのか 部門より

Microsoft Azureの米国中南部(South Central US)リージョンでシステム障害が発生し、一部のサービスが長時間停止する事態になっていたという、原因は落雷によるデータセンターの電源トラブルだそうで、これによってデータセンター内の冷却システムにトラブルが発生、ハードウェアのシャットダウンが発生した模様(PublicKeyZDNet)。

このトラブルによって同リージョンで提供されているすべてのサービスに影響が出たほか、Azure Active DirectoryやAzure Bot Service、Azure Resource Managerにも影響が出た模様。Office 365にも影響が出たという話もある。

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オープンソース

OSSのNoSQLデータベース「Redis」、一部拡張モジュールが非OSSに 14

ストーリー by hylom
気持ちは分かる 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

AWSやAzureでマネージドサービスも提供されるなどNoSQLサーバーとして広く使われている「Redis」だが、開発元のRedis Labsは22日、これまでAGPLで提供していた同社開発の拡張モジュールを、今後はクラウド事業者による商用利用に制限のかかるCommons Clause条項付きのApache 2.0ライセンスに移行することを発表した(プレスリリースOSDN MagazineZDNetRegister)。

移行の対象となるのは「RediSearch」「Redis Graph」「ReJSON」「Redis-ML」「Rebloom」などの拡張モジュールで、コア部分には引き続きBSDライセンスが採用される。Redis Labsでは変更の理由として「クラウド事業者はほとんどこれらのオープンソースプロジェクトに貢献していない」と述べており、クラウド事業者によるフリーライドに耐えかねた事を吐露している。Redis Labsは自身でもRedisのマネージドサービスを提供しており、こうした競合他社に圧迫されていることが伺える。

なお、商用利用に制限がかかる事から新ライセンスはOSSライセンスとは適合しなくなっている。これに対して、OSS界隈では反発の声もあるようだ。

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マイクロソフト

Microsoft、ユーザー認証サービスの脆弱性に関する報奨金プログラムを開始 16

ストーリー by headless
開始 部門より
Microsoftは17日、ユーザー認証サービスの脆弱性に関する報奨金プログラムMicrosoft Identity Bounty Programを発表した(MSRCの記事Neowinの記事On MSFTの記事Softpediaの記事)。

報奨金の対象となるのはMicrosoftアカウントまたはAzure Active Directoryアカウントの乗っ取りが可能になる未発見・未報告の脆弱性や、OpenID標準関連の未発見・未報告の脆弱性など。報奨金額は500ドル~100,000ドルとなっている。

一方、セキュリティへの影響が明確でないものや、ユーザーによるサービスの構成ミスが原因となっているもの、パスワードポリシー・アカウントポリシーに関するものなどは対象外となる。調査にあたっては、Microsoft従業員へのソーシャルエンジニアリング攻撃、DoSテスト、大量のトラフィックを生む自動化テスト、自分のアカウント以外への不正アクセスが禁じられる。
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プライバシ

Microsoft、政府による顔認識技術の規制を求める 44

ストーリー by headless
規制 部門より
Microsoftのブラッド・スミス氏が、顔認識技術の政府による規制を呼び掛けている(Microsoft On the Issuesの記事)。

最近は各国政府による顔認識技術の活用が注目を集めており、多くの人が集まる場所での犯人逮捕につながるなどの成果を上げる一方、どこへ行っても監視され続けることが懸念されている。なお、Microsoftは米移民関税執行局(ICE)によるAzure Government採用を発表するブログ記事で顔認識技術に言及していたが、実際に顔認識技術をICEに提供してはいないと説明している。

スミス氏は、技術を提供する側がその技術に対する規制を求めることを奇妙に感じるかもしれないとしたうえで、すべての自動車にシートベルトが装備されるようになったことなどを挙げ、規制が産業の発展に重要な役割を果たしてきたことを指摘する。政府によるテクノロジー使用を監視するには政府自身による予防的な対策が必要だとし、顔認識技術を規制するために超党派の国会議員と専門家による委員会の必要性を主張する。

一方、テクノロジー企業などに対しては、政府の規制に従うだけでなく、顔認識結果に対するバイアスの低減やアプリケーション開発に関する透明性の向上、顔認識技術の性急な展開を避けること、顔認識技術に対する公共政策の策定に責任をもって参加することなどが必要だと述べている。
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アメリカ合衆国

米政府が不法移民の子供を親から引き離している問題でMicrosoftが批判される 73

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飛火 部門より
米移民関税執行局(ICE)がメキシコとの国境で2,000人近い不法移民の子供を親から引き離していると報じられたことで、Microsoftが批判にさらされている(Microsoftの声明ブラッド・スミス氏のLinkedIn記事The Vergeの記事Windows Centralの記事)。

Microsoftは1月、ICEによるAzure Governmentの採用を発表し、同社のクラウドが国土と公衆の安全をサポートすることを誇りに思うなどと述べていた。該当部分は18日に一時削除されていたそうだが、Microsoftは削除が手違いだったとしてすぐに復元し、本件に関する声明を別途公開した。

Microsoftは国境で子供を家族から引き離すことに関連する一切のプロジェクトにかかわっておらず、Azureがその用途で使われていることも認識していないと説明する。20年前から同社はテクノロジーを用い、家族と別れ別れになった難民や移民の子供が家族に再会できるよう取り組んでいると述べ、政権には政策変更、議会には子供たちが家族から引き離されないための法律制定を求めている。

これまで米国では不法移民の家族を子供と一緒に拘置することが難しいため、例外として子供がいる場合は拘置せず、出頭命令などに従わなかった場合に成人のみを拘置していた。しかし、4月にセッションズ司法長官が例外を認めないとする政策変更を発表し、5月には不法入国で訴追されれば子供から引き離すことになると述べていた。

なお、ドナルド・トランプ大統領は20日、拘束した不法移民を家族一緒に拘置することなどを盛り込んだ大統領令に署名した。
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アレゲは一日にしてならず -- アレゲ研究家

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