動画は 2005 年に収録された古いもののようだが、ウォーレン・バフェット氏がコカ・コーラの成功の秘訣はコーラの味にあると評価している (動画、 FOODBEAST の記事、 Eugene Ng 氏のツイート)。

バフェット氏によるとコーラには「味の記憶」がないため、1 日に何本飲んでも飲み飽きないそうだ。つまり、コーラの味は舌に蓄積せず、朝 9 時から 2 時間おきに飲んで夕方になっても新鮮味が続くという。他の飲み物、クリームソーダやルートビア、オレンジソーダ、グレープソーダなどでは味が蓄積していくため、1 日に何本もは飲めないとのこと。

コーラはさまざまなスパイスを混ぜた複雑な味を持つ。個人的には飲むならコーラを選ぶが、他の飲み物でも特に飲み飽きる気はしない。スラドの皆さんが好きな清涼飲料水は何だろうか。

ドイツのノイゼル修道院醸造所が世界初という粉末ビール (Bierpulver) を開発したそうだ (FOODBEAST の記事、 Interesting Engineering の記事、 動画)。

ドイツ連邦経済エネルギー省 (BMWi、現 BMWK) の助成を受け、技術パートナーとともに 2 年間近い研究を経て開発したという粉末ビールは、水に溶かすだけでビールのような味の泡立った飲み物ができる。リンク先では炭酸入りを示唆する記述もみられるが、実際にはデキストリンを含む粉末ビールを水に加えて攪拌することでビールの泡を作る仕組みのようだ。実際には動画でみられるようにミルク泡立て器のような器具が必要となる可能性もある。現在のところアルコールは含まれないが、将来的にはアルコール入りの粉末ビール開発も計画しているとのこと。

ビールの重量は大半を水が占めるため、粉末ビールは輸送コストを大幅に削減できるのがメリットだ。そのため、当初は輸送距離の長いアジアやアフリカをターゲットにするという。ただし、ビールの消費地では現地でもビールが製造されている可能性に配慮しているかどうかは不明だ。

カナダで「少量であってもアルコールは健康を害する」とのガイドラインが発表されたそうだ。ガイドライン改訂の理由として、近年の研究で「年齢、性別、民族、アルコール耐性、生活習慣に関係なく、飲酒は全ての人にダメージを与える」ということが判明したためだとしている（時事ドットコム、）。

カナダ薬物使用・依存症センター（CCSA）が改訂した新たなガイドラインでは、1杯を、ビール（アルコール度数5％）で341ミリリットル、ワイン（同12％）で142ミリリットル、蒸留酒（同40％）で43ミリリットルと定義した。また飲酒によるリスクを、1週間当たりの消費量別に「0杯」「1~2杯」「3~6杯」「7杯以上」の4段階に分類。0杯は「リスクなし」、1~2杯は「低リスク」、3~6杯は「乳がんや結腸がんなどを発症する危険性が高まる」、7杯以上は「高リスク」となっている。

headless 曰く、

やや旧聞となってしまったが、UNESCO は 11 月 30 日、フランスのバゲット (フランスパン) を人類の無形文化遺産代表リストに記載した。登録内容はバゲットの職人技的ノウハウと食文化 (詳細情報、 FOODBEAST の記事、 CNN Travel の記事、 動画)。

人類の無形文化遺産代表リストには日本の和食やイタリア・ナポリのピザ、韓国のキムチと北朝鮮のキムチ、ベルギーのビールなど、各国を代表する食文化が記載されている。美食の国フランスからは既に「フランスの美食」が記載されているが、特定の食品としては初の記載となる。

なお、2022 年版リストには日本が提案した「風流踊」が記載されている。あまり耳にしたことがないような気もするが、日本全国の民俗芸能を総合的に示すもののようだ。三浦市によれば、2009 年に記載された三浦市の民俗芸能チャッキラコに山北町の「山北のお峰入り」ほか 39 件を追加して拡張提案したものだという。

maia 曰く、

市バスのドライバーが出勤途中に蒸しパンを食べてアルコールが検知されて勤務できなかったという話がある (日テレNEWS の記事)。

酒気帯びの基準は呼気中アルコール濃度 0.15mg/L だが、市バスの内規は0.07で、検知されたのは0.11だった。日テレが実際に蒸しパンを食べて測定してみたところ、0.05と出たという。食品製造には酒精 (=エタノール) が使われる事がある。体重や体質、パンの製法、保存性、個数にもよるだろうが、すぐ運転する予定があるなら、どんなパンをどれだけ食するのか注意した方が良さそうだ。パンのほか、漬物も要注意。

米国で食品グレードの二酸化炭素不足が発生し、クラフトビールメーカーなどが影響を受けているそうだ (FOODBEAST の記事、 NPR の記事、 Axios の記事、 Supply Management の記事)。

不足の一因はミシシッピ州ジャクソンのジャクソンドームと呼ばれる二酸化炭素産出地でのガス汚染発生とされる。ジャクソンドームは 98 % という高純度の二酸化炭素を天然で産出し、米国屈指の二酸化炭素生産地となっている。7 月の gasworld 記事によれば、汚染は 6 月下旬に発生し、もう一つの主要な二酸化炭素供給源であるアンモニア製造が休止するタイミングで影響が大きくなったという。

ただし、8 月の NBC News 記事ではジャクソンドームを所有する Denbury が汚染を否定している。一方、gasworld の新しい記事では、Denbury が増産すべく新しい井戸を掘ったところベンゼンを含む炭化水素が混入し、現在の処理施設では分離できないとの見方を示した。

米国家運輸安全委員会 (NTSB) は 20 日、新車へのアルコール検知システム搭載義務付けを運輸省道路交通安全局 (NHTSA) に勧告した (プレスリリース、 Ars Technica の記事、 The Register の記事)。

勧告は昨年 1 月 1 日にカリフォルニア州で発生した事故の調査結果を受けたもの。この事故では飲酒運転のドライバーが速度超過でセンターラインを越え、7 人の子供を乗せた対向車線のピックアップトラックと衝突して全員が死亡している。

NTSB によれば、車両に組み込んだアルコールの影響を検知するシステムや高度なドライバー監視システムにより、アルコールの影響を検知したら運転を禁止または制限できるようにする仕組みの新車への搭載義務付けを NHTSA に勧告したという。また、以前から勧告していた自動速度調整システムの導入についても再び勧告したとのこと。

アルコール・薬物影響下の運転防止や速度超過による事故の防止は NTSB の 2021年～2022 年版最重要課題リストにも含まれている。薬物の影響はアルコールと違って確立された基準値がなく、少なくとも薬物テストの方法を開発する必要があるとのことだ。

国税庁は、成人1人当たり酒類消費の数量が大幅に減少していることから、日本産の酒類の需要喚起に向けた提案を募るコンテスト「サケビバ!」を実施するという。成人1人当たり酒類消費量に関しては1995年度に100リットルあったものが、2020年度は75リットルまで減少。なかでも若者の半数程度は日常的な飲酒習慣がないとされる。このため「サケビバ!」では若者を対象に需要喚起をおこなうため若者による意見を募集するとしている（時事ドットコム、SAKETIMES）。

募集テーマは「酒類業界の活性化や課題解決に資するプラン」で、コロナ禍で増えた「家飲み」に合わせた製品やデザイン、「メタバース」を活用した新しい販売手法などに関する提案を期待しているとのこと。募集可能なのは20~39歳の個人、または3人以内のグループで9月9日まで受け付けるという。なお、最優秀賞を受賞したアイデアについては同庁が事業化を支援するとしている。

headless 曰く、

シンガポールのビール「NEWBrew」が世界的な話題になっている (製品情報、 FOODBEAST の記事、 The Guardian の記事、 Bloombergの記事)。

NEWBrew と普通のビールの違いは、下水を処理した飲用水「NEWater」を原料に使用する点だ。シンガポールでは飲用水の大部分をマレーシアから輸入する一方で、下水を処理して上水・中水として再利用している。NEWater はシンガポール水道庁 (PUB) が 2003 年に一般向けの供給を開始したもので、精密ろ過膜と限外ろ過膜、逆浸透膜でろ過したのち、紫外線により殺菌を行っており、雑味のない味が特徴だ。

2018 年にシンガポール国際水週間 (SIWW) でデビューした NEWBrew は PUB とのコラボレーションで開発されたもので、初の一般販売となる 2022 年版はドイツのプレミアムモルトやシトラホップとカリプソホップ、ノルウェーの kveik 酵母を用いたトロピカルブロンドエール。4 月の SIWW 2022 で提供されたほか、現在はスーパーマーケットなどで購入可能だが、6 月末になって各国のニュースメディアで取り上げられて世界的な話題になったようだ。

沖縄タイムスの記事によれば、オリオンビールは2020年10月1日に営業所から格上げされていた東京支店を閉所するという。7月14日に閉所とのことで、支店に勤務する7人の従業員のうち5人が東京に残り、リモートワークで営業活動を続けるとしている。

pongchang 曰く、

オリオンビール東京支店を閉所へ　「働き方改革の一環」 ５人はリモートで営業継続

シェアオフィスなどを使い5人は東京での仕事をつづけるとのこと、昔あったノマドか？直行直帰の営業なら構わないが。住所不定なのか？労働衛生などの面では本社直属首都圏駐在の扱いなのか？

headless 曰く、

空港で販売する物品に法外な価格が設定されないようにするため、米ニューヨーク・ニュージャージー港湾公社 (PANYNJ) が店舗向け適正価格設定マニュアルの改訂版を公開している (プレスリリース、 FOODBEAST の記事、 マニュアル: PDF)。

PANYNJ は管理・運営する空港で販売される物品の価格を空港外での価格 + サーチャージ 10 % とするポリシーを以前から定めている。しかし、昨年 7 月にニューヨーク・ラガーディア空港で季節商品のビールが 1 杯 27 ドル以上で販売されていると話題になり、監査総監室 (OIG) が調査を行ったところ、店舗を経営する OTG が価格を誤って設定していたことが判明。OTG では 1 杯のビールに 23 ドル ～ 27 ドル (サイズによる) を支払った顧客 25 人全員に返金したという。

OTG の価格設定ミスは特別に価格を設定された高額商品に 10 % を上乗せしてしまったというもので、OIG では現行ポリシーがあまりにあいまいで、店舗側でポリシーを遵守できているかどうか判断することも難しいと判断。より明確で詳細な基準が必要との結論に達し、マニュアルが改訂された。改訂版マニュアルでは空港外 (ニューヨーク都市圏) で販売される物品が空港で販売する物品と同等であることを判断する基準が明確化されており、より低価格な飲食物の提供を飲食店に義務付けている。

空港の店舗の多くは市内の店舗と異なる価格設定をしており、中には 10 % ～ 20 % どころではない上乗せをしていることもある。市内で大幅に値引きされている電子機器などは免税店の方が高額なことも多い。スラドの皆さんは何か空港で納得のいかない価格を目にした・支払ったことがあるだろうか。

4月1日より道路交通法施行規則が改正され、これにともないアルコールチェック義務化が実施されている。この中には酒気帯び確認した結果をデータや日誌等で記録、1年間保存する義務が生じる。こうしたアルコールチェック義務化向けのサービスとして、東海理化は、社用車管理システム「FREEKEY社用車予約」のサービス提供を開始した。このサービスでは、社用車の予約や確認、アルコールチェック記録、車両点検記録、運転日報の記入、車のドアの施錠・解錠までをスマートフォン上のアプリで一元的に管理することができるという（レスポンス）。

アルコールチェック義務化では、白ナンバーの社用車や営業車を5台以上もしくは定員11人以上の車両1台以上保有している場合、事業者側が運転者に対して「運転者の酒気帯び」の有無を確認する義務が生じる。なおオートバイに関しては自動車0.5台相当として換算される。アルコールチェックの義務化は今年の4月と10月の2段階にわけて実施される。4月の段階では運転者が酒気を帯びていないか、目視等で確認することが求められる。2022年10月からは先の項目に加えて、アルコール検知器を使ったチェック義務が発生する（NHK、パイオニア）。

タイガー魔法瓶が炭酸飲料に対応した「真空断熱炭酸ボトル」を21日に発売するそうだ。炭酸水やビールに対応した製品は国内メーカーでは現行品では唯一になるという。通常のボトルに炭酸飲料を入れると、圧力が上がってキャップ等が破損する恐れがあったが、本製品では栓の部分に開栓時の吹きこぼれを抑える炭酸ガス抜き機構を備え、内部の炭酸ガスが高まったときも自動で抜ける安全弁を採用することで対処しているという（タイガー魔法瓶、家電 Watch、共同通信）。

またボトル内面に凹凸が少なくする加工をすることにより、炭酸の気化を抑える効果などもなされているそうだ。製品は容量別に0.5、0.8、1.2、1.5リッターの4種類が用意されている。家電 Watchによると市場の予想価格は0.5リッターの「MTA-T050」が6000円、0.8リッターの「MTA-T080」が6500円、1.2リッターの「MTA-T120」が7000円、1.5リッター「MTA-T150」が7500円とのこと。

先日、ノートン 360に仮想通貨のマイニング機能がインストールされる問題が話題となったが、これとは別に無料アンチウイルスソフトの「Avira Free Antivirus」（以下Avira Antivirus）にも同様の仮想通貨のマイニング機能が追加されていたことが判明した。Avira Antivirusには現在5億人のユーザーがいるが、KrebsonSecurityによると同ソフトにも「Avira Crypto」という名称のマイニング機能が追加されていたとのこと（Krebs on Security、Tom's Hardware、GIGAZINE）。

Avira Antivirusを開発していたAvira Operations GmbH＆Co. KGは、2021年2月にノートン 360を提供しているNortonLifeLock社の傘下に入っていた。同社は「Avira Crypto」と「Norton Crypto」のモジュールで生成されたイーサリアム報酬に対して15％の手数料を設定しているという。

アサヒビールは24日、メルカリと転売を抑制する協定を締結したと発表した。各報道によると短期で需要が急増したことから販売を一時休止している「アサヒ生ビール（通称けマルエフ）」や「スーパードライ 生ジョッキ缶」などで、店頭価格を大幅に上回る値段での出品が相次いでいるためだという。この協定では発売情報や商品情報などを事前にアサヒビールとメルカリの両社で共有し、特定商品の出品についてメルカリアプリ上で周知を行うとしている（メルカリ、アサヒビール、朝日新聞）。

なお、酒類の販売には酒税法により酒類販売業の免許が必要であることから、オークションサイトなどでの継続的な転売は違法となる可能性があるという。読売新聞によれば、国税庁は2019年度に無免許販売で16件を摘発しているとしている。無免許の場合、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科せられ、売り上げも申告がなければ追徴課税されるとしている（読売新聞）。