Anonymous Coward曰く、

糖分をエネルギーとする大腸菌に対し遺伝子操作を行うことで、二酸化炭素を生命活動のためのエネルギー源とする大腸菌を作り出すことに成功したことが報告されている（Cell誌掲載論文、Natureのニュース記事、GIGAZINE、Science、Slashdot）。

二酸化炭素を別の物質に変換できる手段としては、植物が持つ光合成がある。しかし、光合成は複雑なプロセスであるため、バクテリアに同等の仕組みを持たせるのは困難だそうだ。そこでその代わりに大腸菌がギ酸をエネルギー源として利用できるように酵素の遺伝子を埋め込んだという。その結果、ギ酸をエネルギー源となるATPという物質に変換して利用させることに成功。続いて研究者らは二酸化炭素を糖類や他の有機物に変換できるような酵素の遺伝子を同様に大腸菌に埋め込み、また通常の大腸菌がエネルギー源としているものを利用できなくするような遺伝子操作を行い、かつ二酸化炭素のみがエネルギー源として利用できるような環境に置くことで、二酸化炭素のみをエネルギー源として利用する大腸菌を作り出すことに成功したという。

こういった、植物やバクテリアを使って二酸化炭素を他の物質や燃料に変換する手法は長らく研究されており、低コストでエネルギーを生産する手段として期待されている。ただ、今回作り出された大腸菌は、地球大気程度の二酸化炭素濃度（およそ0.04%）では、グルコース（糖類）なしで生存することはできず、生存・増加するためには二酸化炭素濃度が10％の大気中が必要だという。今後はより成長速度を早め、より低い二酸化炭素濃度でも成長できるようにすることなどが課題だそうだ。

Anonymous Coward曰く、

政府が、iPS細胞備蓄事業などを行なっている京都大学への支援について、来年度（2020年度）より打ち切る可能性を示しているという（時事通信、朝日新聞）。

政府は再生医療関連の研究開発について、2012年度から2022年度までの10年間で1100億円以上を支出することを決めており、京都大学のiPS細胞研究所には年間27億円が支出されていた。

iPS細胞備蓄事業は、迅速にiPS細胞を提供できるように複数の型のiPS細胞をあらかじめ備蓄しておき、そこから患者に合ったiPS細胞を供給することを目標としている。しかし、iPS細胞を利用する企業からは複数の型のiPS細胞を扱うことに慎重な姿勢を見せており、事業の有用性に疑問があるという。

また、来年度よりこの事業は新設の公益財団法人に移行されるとのことで、これを機に支援を打ち切る案が出ているという。

Anonymous Coward曰く、

婚姻中に別居していた40歳代の元妻（その後離婚）が凍結保存していた受精卵を無断で移植して出産した子供に対し、元夫側が父子関係が無いことの確認を求めて訴えていた裁判で、大阪家裁が元夫側の訴えを棄却、子供との父子関係があると認めた。

元夫と元妻は不妊治療を行っており、その一環で受精卵を保存していたようだ。元妻は元夫の意思を聞かずに受精卵移植の同意書に男性の署名を書いて提出していたという。

男性側は移植に同意していないとして父子関係を認められないとしていた。これに対し裁判長は生殖補助医療で生まれた子の法律上の親子関係に関する立法がない現状に触れ、婚姻中に妻が妊娠した場合、子供の父親は夫であるという民法の「嫡出推定」が及ぶとして「自然生殖と同様に解することが相当」と判断した（読売新聞、産経新聞）。

同様の裁判は過去にも起きているが、それらについても「父子関係が無い」との主張を認めない判決が出ている。

Anonymous Coward曰く、

中国・南京農業大学が動物の幹細胞を使って筋肉幹細胞の「培養肉」を作り出すことに成功した（AFP、人民網）。

研究チームは第6世代の豚の筋肉幹細胞を約20日間培養することで、5グラムの培養肉を作り出すことに成功したという。また、牛でも同様の実験を行っているようだ。

この肉は加工によって天然物の豚の挽肉と似た質感・色にできるとのこと。とはいえ、まだ食品として一般に流通させるには大規模生産技術の確率や安全性などの評価といった課題があるという。

taraiok曰く、

遺伝子組み換えを行った豚の皮膚を人間に移植することについて、米FDA（食品医薬品局）が認可を行った（Medium、Slashdot）。人間に対して動物組織を移植する異種移植実験が米国で認められたのは初めてだという。

この移植用皮膚はボストンに本拠を置くバイオテクノロジー企業XenoTherapeuticsによって開発され、「Xeno-Skin」と呼ばれている。皮膚の移植は一時的なものであり、患者自身の皮膚が成長したら取り外されるという。すでにマサチューセッツ総合病院において1人のやけど患者に移植が行われ、現時点では免疫応答の誘発や動物ウイルスの感染といった問題は発生していないという。

米国政府のデータによれば、現在113,000人以上が臓器移植を求めて待機している。しかし、1日20人ほどが必要な臓器の提供が間に合わずに亡くなっており、この分野には高い将来性があるという。

Anonymous Coward曰く、

米製薬会社Abbottなどが、新しいエイズウイルス（HIV）の亜型（サブタイプ）を特定したと発表した（AFP、Abbottの発表、Journal of Acquired Immune Deficieny Syndrome誌掲載論文、Slashdot）。

今回特定されたサブタイプは、1980年代と1990年代にかけてコンゴ共和国で発見されたサンプルと、2001年に採取されたサンプルの3つから発見された。これらのサンプル中には多数のウイルスが含まれており、当時の技術ではそこから分析を行うのは困難だったが、昨今の分析技術の進化によってより高速かつ低コストでゲノム分析が可能となり、それが今回の特定につながったという。

新種のサブタイプが特定されたのは、2000年に分類指針が出されて以降初めて。

headless曰く、

シンバイオティクスサプリメントを販売する米Seed Healthが腸の健康診断AI「auggi」に学習させるためとして、便（大便）の写真を募集している（The Verge、特設サイト、利用規約、プライバシーポリシー）。

便の状態は健康状態を知るのに重要な役割を果たすが、医師や研究者が自力で調べるには退屈で時間がかかるだけでなく、不愉快でもある。Seedの目的は、多数の便の写真を用いて便の健康状態を学習させ、症状の追跡や分析を自動化することだという。auggiは既に粘土で作成した便のモデル30,000個を学習しており、ブリストル便性状スケールによる便のタイプ1～7に区分することが可能となっているそうだ。提供された写真を使用することで、識別能力をさらに向上させていくとのこと。

応募は特設サイトにモバイルブラウザーでアクセスした場合のみ可能となっており、「I accept the DARE」または「WILL YOU #GIVEASHIT FOR SCIENCE?」をタップすると応募フォームが表示される。写真はその場で撮影するほか、撮影済みのものを使用することも可能だ。実際に応募するには電子メールアドレスの入力と、普段の排便時刻の選択も必要となる。写真は匿名化して保存され、電子メールアドレスと結び付けられる心配はないとのことだ。

Anonymous Coward曰く、

男性ホルモンの一種であるテストステロンのレベルを上げると、女性の運動能力が大幅に改善されることが判明したそうだ（The Guardian、Slashdot）。

この調査結果は、国際陸上競技連盟（IAAF）が14日、トランスジェンダーの女子選手はそのテストステロン値を半分にしなければならないという新規則を導入したことで公になった（AFP）。

テストステロンは人間のパフォーマンスを向上させ、男性と女性の強さと持久力の違いを説明する要因であると指摘されてきた。最新の研究では、女性への短期間のテストステロンの投与でも、持久力と脂肪を減らして筋肉量を大幅に増加させる効果が確認されたという。

研究の著者でスウェーデンオリンピック委員会の婦人科医でもあるカロリンスカ大学病院のAngelica Hirschberg氏は、これまでの研究は男性主体で行われており、今回の研究結果はテストステロンと女性の身体パフォーマンスとの因果関係を示す最初の結果であると語った。なお、テストステロンレベルの増加による持久力パフォーマンスの改善は8％以上だという。

米疾病予防センター(CDC)は9日、ペットの亀がサルモネラ感染症の原因になっているとして注意喚起した(CDCの発表、 SlashGearの記事)。

亀は外見上健康で清潔でもサルモネラを保菌していることがあり、排泄物を通じて全身や水槽の水、飼育器具などに容易に広がる。そのため、ペットの亀や飼育器具に触れるとサルモネラ感染の可能性がある。

米国ではアウトブレイクとして扱われる一連のサルモネラ感染症がたびたび発生しているが、ペットの亀に関連付けられた今回のサルモネラ(Salmonella Oranienburg)感染アウトブレイクは5月から発生しており、10月8日時点で感染者は21名。感染者の年齢は新生児から80歳まで(中央値24歳)、女性が76%を占める。聞き取り調査を行った17名のうち12名が1週間以内にペットの亀に接触したと回答しているそうだ。サルモネラ保菌の有無は亀の大きさと無関係だが、過去のアウトブレイクでは小さな亀と関連付けられた症例が多かったため、米食品医薬品局(FDA)では甲長4インチ未満の亀の販売等を禁じている。一方、今回の感染者は甲長4インチを超えるアカミミガメなどとの接触を報告しているという。今回のアウトブレイクで死者は報告されておらず、患者12名から分離した細菌株に薬剤耐性は確認されてないとのこと。

CDCではサルモネラ感染を防ぐため、亀や飼育器具などに触れた後は石鹸でよく手洗いをすること、子供の手洗いを大人が指導すること、亀にキスしたり頬ずりしたりしないこと、キッチンなど食品に関連する場所で亀を歩き回らせたり飼育器具を洗ったりしないことを推奨している。また、5歳未満の子供や65歳以上のお年寄り、免疫力が低下した人のいる家庭では亀以外のペットを検討すべきとのことだ。

headless曰く、

2019年のノーベル生理学・医学賞は米国のウィリアム・ケイリン氏とグレッグ・セメンザ氏、英国のピーター・ラトクリフ氏が共同受賞した。授賞理由は体細胞が利用可能な酸素レベルを検知し、適応する仕組みの発見（プレスリリース、詳細情報）。

生体が低酸素状態に反応すると造血因子（ホルモン）エリスロポエチン（EPO）が増加し、赤血球の産生が促進される。ホルモンによる赤血球量調整の重要性は20世紀初頭から知られていたが、酸素（O2）によりコントロールされる仕組みは謎のままだった。セメンザ氏とラトクリフ氏はそれぞれ別の研究グループでEPO遺伝子を研究し、EPOが生成される腎臓だけでなく、実質的にすべての組織に酸素を検知する仕組みが備わっていることを発見。セメンザ氏はEPO遺伝子と並ぶ特定のDNAセグメントが低酸素状態への反応を仲介することを示し、このDNAセグメントに結合するタンパク質複合体をHIF（hypoxia-inducible factor）と名付ける。HIFを構成する2つのDNA結合タンパク質は、HIF-1αおよびARNTと名付けられている。

正常な酸素レベルではプロテアソームにより急速に分解されるHIF-1αだが、酸素レベルが低下するとユビキチンが結合して分解すべきではないことを示すタグとなる。酸素レベルに応じてユビキチンが結合する仕組みを解明するきっかけとなったのがケイリン氏の研究だ。フォン・ヒッペル・リンドウ病（VHL）を研究していたケイリン氏は、がん細胞に機能するVHL遺伝子がない状態では低酸素状態に制御される遺伝子が異常に高いレベルで発現し、VHL遺伝子を再導入すると通常のレベルに戻ることを示した。これにより、ラトクリフ氏の研究グループはVHLとHIF-1αが物理的に相互作用し、正常な酸素レベルでHIF-1αが分解されるために必要なことを示す。

ケイリン氏とラトクリフ氏は2001年、正常な酸素レベルではHIF-1αの特定の2か所にヒドロキシ基が追加され、VHLによる認識と結合が可能になることを示す論文をそれぞれ発表した。さらなる研究によりラトクリフ氏や他の研究者は、通常の酸素レベルで急速なHIF-1α分解を助ける酵素（いわゆるプロリルヒドロキシラーゼ）を特定している。

3氏の研究成果は生命にとって最も重要な適応プロセスの一つを解明し、酸素レベルが細胞の代謝と生理学的機能に与える影響を理解するための基礎を築いた。また、貧血やがんを含む数多くの疾病との戦いに有望な新しい戦略への道を開いたとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

今年の夏、ロシア人の生物学者デニス・レブリコフ教授が、遺伝子を編集し、HIV耐性を持つ赤ちゃんを誕生させたいと考えていると発表した。レブリコフ教授とモスクワの政府保健当局は、遺伝子組み換えされた赤ちゃんを作るための承認手続きを議論する「秘密会議」を開催したとされる。これを報じたブルームバーグによれば、最終的な決断はプーチン大統領の選択に掛かっているという（Bloomberg、MIT Technology Review、Slashdot）。

HIV耐性をもつ赤ちゃんの作成計画は中国で実施された。その結果、CCR5と呼ばれる遺伝子を無効化したルルとナナと呼ばれる双子の姉妹が誕生した。しかし、平均寿命が縮むなどの失敗点も指摘された。実験そのものも倫理的理由から世界的に批判され、中国政府も実験を行ったHe Jiankui（賀建奎）氏の「個人的名声と利益」を求めた違法行為であるとして否定的な宣言する状況に追い込まれた。

問題は、中国が落としたCRISPRバトンをロシアが再び掴むかどうかにある。ロシアの大統領報道官であるドミトリー・ペスコフ氏は、遺伝子編集は「大統領が判断する問題」ではないとして、ブルームバーグの報道を否定した。しかし、ブルームバーグは、先の秘密会議には、プーチン大統領の長女である小児内分泌学者マリア・ヴォロンツォワが出席したと報じプーチン大統領の関与を匂わせている。

そのヴォロンツォワ氏は「科学の進歩を遅らせることはできない。ただし、遺伝子操作ベビーの生産を「国家」機関が統制することで制御することは必要だろう」と語っている。ロシアのヴェロニカ・スクボルツォワ保健大臣はブルームバーグに対し、「倫理委員会がこの非常に複雑な問題に対処する」と説明したという。また、プーチン大統領は昨年、遺伝子研究に20億ドルを投じ「全世界の未来を決定する」と述べたとも伝えている。

Anonymous Coward曰く、

地球上に存在するすべての生命は、DNAがmRNAに転写され、このmRNAが細胞を構成するタンパク質を作るという構造を持っている。これをセントラルドグマと呼ぶ。このような仕組みになっているのには必然性があるということを発見したと東京大学の研究者らが発表した（Proceedings of the Royal Society B掲載論文）。

DNAからRNAへの転写や、RNAからのタンパク質の合成には、それぞれ酵素となるタンパク質が関与している。これらタンパク質も細胞によって合成されるわけだが、一方でRNAが最終的に生成するものもタンパク質だ。このように細胞を構成するタンパク質は、次世代に情報を伝えるものと、それ以外の触媒となるものに分化している。今回発表された論文では、この「情報と機能の分業」がなぜ発生するのかを説明している。

具体的には、タンパク質の複製には触媒が必要で、触媒は他のタンパク質を複製させている間は自身を複製できない。そのため、触媒となるタンパク質と、複製される側になるタンパク質に機能が分かれることになるという。

taraiok曰く、

バナナの木に感染し、立ち枯れを起こさせる「パナマ病」については以前から問題となっていたが、このたび世界で消費されるバナナのほとんどを生産している中南米コロンビアでこのパナマ病が確認された。これにより、コロンビア政府は2019年8月8日、非常事態宣言を出した。

かつてはパナマ病による大規模な被害が発生したが、現在ではそれに耐性のあるキャベンディッシュという種が栽培されている。しかし、1990年ごろに「新パナマ病」などと呼ばれる「TR4」という変異体が登場、この新パナマ病に対する有効な対処法は現在でも見つかっていないという

科学者はこの真菌に対応するための対策を研究している。オーストラリアのチームは、キャベンディッシュ種にTR4に体制のある野生のバナナの遺伝子を組みこむアプローチを取っている。また、別の研究者は遺伝子編集技術CRISPRを利用して、TR4に対するキャベンディッシュの抵抗力を高めることを模索しているという。

一方で、従来の方法でキャベンディッシュ種にTR4耐性を与えることは不可能とも言われている。フロリダ大学の植物病理学者は、キャベンディッシュを救う唯一の方法は、その遺伝子を「微調整」することだけかもしれないとしている。

TR4のような真菌は対策が難しい相手だ。殺菌剤で殺すことはできず、土壌中に最大30年間残ることもある。汚染された機器や乗り物などで移動することで、土壌に真菌がゆっくりと拡散しているものと見られている。今、対策を取らなければ、今後数十年でキャベンディッシュは、実質的な絶滅を迎える可能性があるとしている（nature、natureダイジェスト、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

ミシガン大学の研究者らが、幹細胞から「現実的な人間の胚モデル」を効率的に作り出すための手法を開発したと発表した（Nature誌掲載論文、MIT Technology Review、日本版記事）。

この「胚モデル」は医薬品のテストや、妊娠の初期段階の研究に役立つという。一方で、法的や倫理的な問題点はまだ残っているという。

米ファーストフードチェーンChipotle Mexican Grillは2015年のキャンペーンで消費者をだますような表示をしたとして訴えられていたのだが、650万ドルを支払うことで和解したそうだ(FOODBEASTの記事、 The National Law Reviewの記事、 、 Top Class Actionsの記事)。

Chipotleが2015年に実施したNon-GMOキャンペーンでは、米ファーストフードチェーンで初めて遺伝子組み換え生物 (GMO) を原料から排除したなどとして成功をおさめた。しかし、GMO飼料で育てた家畜・家禽の肉、GMO飼料で育てた乳牛の乳を使用した乳製品、GMOトウモロコシから作ったコーンシロップを含むコカ・コーラやスプライト、といったGMOフリーではない食品をChipotleは提供しており、これらの情報を客に知らせずにNon-GMOと宣伝していたことが消費者をだます行為だとして訴えられることになる(訴状: PDF)。

北米では遺伝子組み換え原料を使用しない食品の多くに「Non-GMO」ラベルが添付されているが、これは米非営利組織Non-GMO Projectが認証し、食品メーカーが自主的に添付しているもので、表示基準が法制化されているわけではない。しかし原告側は、「食肉用の家畜は生まれた時からNon-GMO飼料のみを食べている」といったNon-GMO Projectの基準が消費者に広く受け入れられていると主張していた。なお、米国で家畜や家禽の飼料はほとんどが遺伝子組み換え作物であり、特別に育てない限り食肉で基準を満たすのは難しい。