あるAnonymous Coward曰く、

中国でHIV耐性を持つデザイナーベイビーが誕生したという発表があったのは既報の通りだが、その発表者本人である賀建奎氏（南方科技大学准教授）は今、所在が分からなくなっているようだ（xinhuanews）。

氏は11月25日（日曜日）にYouTubeで発表を行なっており、「私は誇らしい」と述べた。その動画は今でも残ってる。11月28日（水曜日）に香港で行われたゲノム編集国際サミットでもスピーチを行い、その場で質疑応答にも応じている。その後世界中から非難が出たことに加え、中国科学技術協会も「極めて忌まわしい」とこき下ろして「中国の科学に対する印象と国益をいちじるしく損なった」という談話を出しており、中国国営の新華社は中国当局が違法行為と認定し研究中止を命じたと11月29日付けで報じている。結局、28日以降の彼の消息は不明である。

「週末から当局に拘束されているのではないか」という報道も出たが、南方科技大学の広報は拘束については否定した。ただ、彼についてはこれ以上何も言えないとしている。

中国では女優やインターポール総裁などさまざまな人の失踪が伝えられているのでその延長線上にあるとも考えられるが、SF的観点だと「中国のフランケンシュタイン博士」と呼ばれたマッドサイエンティストの失踪は更なる出来事の前振りにしか聞こえない。定番どころだと、次は老齢の独裁者のクローンあたりだろうか。

中国の研究者らが人間の胚に対し遺伝子編集を行い、その後その胚から子供を誕生させる実験を行なったという（AP、朝日新聞、CNET Japan）。

この実験を行なった研究者がAPの取材に対し実験について語ったところによると、7組のカップルに対して胚の遺伝子操作を行い、そのうち1組が出産を行なったという。この実験の目的は、遺伝子編集によって生まれつきHIVに対する抵抗力を持った人間を作り出すこととされている。

被験者や実験の進行状況などについて詳しくは明かされておらず、論文についても未発表とのことだが、香港で開催される国際学会で詳細が発表されるようだ。

人間に対する遺伝子編集は倫理的な問題もあることから賛否が分かれているが、中国では人間に対する遺伝子操作関連の研究についてはむしろ推進されている方向であるという（過去記事）。そういった背景もあり、過去には人の受精卵の遺伝子を改変する研究も行われている。ただ、今回の実験については中国内からも批判的な声が出ているようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

スティーブンス工科大学のManu Mannoor教授が率いる研究チームが、光合成によって発電する細菌（シアノバクテリア）とキノコを組み合わせて発電するデバイスを作成した（GIGAZINE、論文、Independent）。

このデバイスはキノコの傘の部分にグラフェンナノリボンを含むインクで葉脈のような模様をプリントし、その上にシアノバクテリアを含むバイオインクでらせん状のパターンをプリントした構造になっており、光を当てるとシアノバクテリアが発電しグラフェンナノリボンを通じて電流が流れるという。発電された電流は6nAとごく僅かだが、複数の「発電キノコ」を並べて大規模にすることでより大きな電力を生む可能性があるという。

あるAnonymous Coward曰く、

昨今、米国内の医療関連ベンチャー企業への最大の出資者は中国になっているという（TechCrunch）。

たとえば中国の大手投資企業であるSequoia Capital Chinaは、2017年以降多くのライフサイエンス関連取引に参加するようになり、最近では投資活動の30％がこういった分野に向けられているという。

こうした投資によって得られたノウハウは中国内の医療スタートアップ育成にも役立つとされているほか、中国内の医療環境の改善にも繋がると期待されているようで、中国政府も医療関連投資を推奨しているようだ。

あるAnonymous Coward曰く、

「人の寿命を予測する」技術の開発が進んでいるという（MIT Technology Review）。

MIT Technology ReviewによるとDNAの変化を見ることで、その人の老化が標準よりも速いのかそれとも遅いのかを判別する技術が研究されているという。さらにこの技術で死亡リスクを見積もることができ、たとえば老化が「実年齢よりも8歳以上」の場合死亡リスクは標準の2倍、「7歳以上若い」場合は半分になるそうだ。

米国のJust, Inc.(JUST)が年内に細胞培養による鶏肉「Just Meat」を市場投入する計画を示している(製品情報、 FOODBEASTの記事)。

Just Meatはニワトリの羽毛からとった細胞に植物性の栄養素を加えて培養したもので、遺伝子組み換えや抗生物質の使用は行われていないという。細胞培養による家禽肉に関しては、昨年米国のMemphis Meatsが世界で初めて成功したことを発表し、試食会も開催しているが、一般向けの販売は2021年までの開始が目標だ。そのため、JUSTの計画が実現すれば細胞培養家禽肉の市場投入が大幅に早まることになる。

ただし、米国では農務省(USDA)や食品医薬品局(FDA)による規制案作成が進んでおらず、年内に米国で発売できる可能性は低いようだ。FOODBEASTの記事では、米国以外の小規模なレストランで近いうちにJust Meatが提供されるようになるとの見方を示している。

JUSTはHampton Creekから社名変更した企業で、植物原料の卵液代用食品「Just Egg」や卵を使用しないマヨネーズ風スプレッド「Just Mayo」などを販売している。スラドでは同社がJust Mayoで「mayo」という単語の使用をFDAに認めさせたことが話題となった。

あるAnonymous Coward曰く、

遺伝子検査から導き出される診断結果は確定的な情報として捉えられやすい傾向にある。良性の腫瘍などと判断された場合は、その結果に安心してしまうだろう。確かに人間のDNAは変化しない。しかし、疾患などの原因を判断する技術は流動的な存在だ。その結果、今日は良性と判断されても、明日の研究では悪性で危険なものだったと見なされる可能性がある。とくに乳がんや大腸がんの原因となる突然変異は、研究が進歩したことから判断基準が変わりやすいという。

そこで遺伝学関連の専門家は、2006年から2016年に遺伝子検査を行った145万人の患者のデータを見直し、当時報告された結果が今でも有効かどうかを確認した。その結果、再分類が行われ、59 955件の修正報告が提出されたとしている。これは古い結果が新しいデータに取って代わられたことを意味している。しかし、再分類された情報を再び医師や患者に伝えるためのシステムは今のところ存在していないという（The NewYork Times、米国国立図書館、Slashdot）。

中国の研究者らが遺伝子操作（ゲノム編集）技術を使ってオス同士/メス同士のマウスの子供を作ることに成功したと発表した（NHK、読売新聞、朝日新聞、GIGAZINE）。

オス同士のマウスの子供は、片方のマウスの精子から作ったES細胞（胚性幹細胞） から卵子に似せた細胞を作り、それと別のマウスの精子を合わせて代理母に移植することで作り出した。ただし、生まれた子供は48時間で死んでしまったという。メス同士のマウスの子供も同じ手法で作り出し、こちらは正常に発達して新たな子供を産む個体もあったという。

headless曰く、

2018年のノーベル化学賞は、その半分を米国のフランシス・H・アーノルド氏が受賞し、あとの半分を米国のジョージ・P・スミス氏と英国のグレゴリー・P・ウインター氏が共同受賞した（概要、プレスリリースPDF、科学的背景PDF、一般向け情報PDF）。

総合的な授賞理由は進化の力の利用。アーノルド氏の授賞理由は酵素の指向性進化、スミス氏とウインター氏の授賞理由はペプチドと抗体のファージディスプレイとなっている。いずれの研究でも、変異させた遺伝子が作り出すタンパク質の有用性を見極めて選別し、進化を加速させる指向性進化法（directed evolution）と呼ばれる手法がかかわっている。

アーノルド氏は1993年に初めて酵素を指向性進化させて以降、手法を改良していった。酵素は化学反応を促進するタンパク質であり、アーノルド氏が改良した手法は新たな促進物質を開発するのに使われている。アーノルド氏が開発した酵素の中には、薬品や再生可能燃料など、化学物質の製造過程で環境負荷をより低下させるために使われるものも含まれる。

スミス氏は1985年、バクテリアに感染するウイルスであるバクテリオファージに組み込んだ遺伝子を表面に発現させる「ファージディスプレイ」と呼ばれる洗練された手法を開発する。新薬開発を目指していたウインター氏は、指向性進化法で特定の抗原を認識する抗体を選別するため、ファージディスプレイを用いた。この手法による最初の成果は2002年に承認されたリウマチ治療薬「アダリムマブ」であり、以降も毒素の中和や自己免疫疾患の緩和、転移がんの治療などを可能にするさまざまな抗体がファージディスプレイを用いて製造されているとのことだ。

headless曰く、

2018年のノーベル物理学賞は、その半分を米国のアーサー・アシュキン氏が受賞し、あとの半分をフランスのジェラール・ムーロウ氏とカナダのダナ・ストリックランド氏が共同受賞した（概要、プレスリリースPDF、詳細情報PDF）。

総合的な授賞理由はレーザー物理学の分野での革新的な発明。アシュキン氏への授賞理由は光ピンセットの発明、ムーロウ氏とストリックランド氏への授賞理由は2氏が開発したごく波長の短い高強度レーザーを発生させる方法となっている。ストリックランド氏は史上3人目の女性のノーベル物理学賞受賞者となる。

アシュキン氏は1970年、レーザー光による光学力で分子を動かすことが可能なことや、周囲よりも屈折率の高い分子が傾斜力でガウシアンビームの中央に引き寄せられることを示し、対向する2つのレーザービームによる分子の三次元トラップの可能性を示した。1986年に作成した単一のレーザービームによる光学力のみを使用する光学トラップは、すぐに「光ピンセット （optical tweezer）」として知られるようになる。1987年にアシュキン氏は光ピンセットで生体細胞を傷つけずに捉えられることを示し、生物学の分野で他の研究者による応用も進められている。

ムーロウ氏とストリックランド氏は、光学媒質を破壊することなく高強度レーザーを実現するチャープパルス増幅（CPA）と呼ばれる技法を開発した。この技法ではレーザーパルスを延伸してピークパワーを減少させてから増幅する。増幅後にパルスを圧縮することで、短波長かつ高強度なレーザー光を得ることが可能となった。2氏の研究成果はレーザーによる視力矯正手術などさまざまな分野で応用され、今後も新たな分野での応用が期待されている。

headless曰く、

米国のシンクタンクInformation Technology and Innovation Foundation（ITIF）は9月24日、遺伝子組み換え原料を含まない食品への「Non-GMO」ラベル添付を禁ずるよう、米食品医薬品局（FDA）に市民請願手続きを行った（ITIFの発表、請願書PDF、FOODBEAST、Food Dive）。

Non-GMOラベルは米非営利組織Non-GMO Projectによる認証を示すもので、北米では幅広い食品メーカーが自主的に添付しているという。Non-GMO Projectでは農産物や畜産物の品種別に遺伝子組み換えが行われている可能性の高さを「リスク」と位置付けているが、遺伝子組み換え食品の安全性については信頼できる長期にわたった研究が行われていないとしており、ラベルは消費者が選択するための情報を提供するものだと説明している。

これに対しITIFは、人工的な遺伝子組み換えでは自然界や従来の交配技術で起こらない遺伝子の組み合わせを生み出すこともあるが、新たな遺伝子の組み合わせは自然界でも常に発生していることであり、遺伝子組み換え食品の方が安全なこともあると主張。Non-GMOラベルの添付された食品の方が安全という印象を与えるのは消費者を誤解させるもので、連邦食品医薬品化粧品法に違反すると述べている。

しかし、米国ではバイオエンジニアリングによる原料を含む食品への表示に関する改正法が2016年に成立し、米農務省（USDA）が2020年の施行を目指してルール策定を進めている。ただし、表示は「GMO」ではなく「BE（bioengineered）」になるようだ。また、Non-GMOラベルは食品業界からの支持を受けており、表現の自由を保証する合衆国憲法修正第1条にも支持されるため、FDAがITIFの主張を認める可能性は低いという。たとえFDAが承認しても、実際に禁止するには規制の改定または法改正が必要になることもあり、すぐに実現するようなことではないとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

ついこないだ代用肉は「meat」ではないという話が話題になったばかりだが、やっぱり培養肉についても「肉」なのかどうかで揉めているようである（WIRED）。

製法なのか成分なのかといった議論の他、肉なら農務省管轄で細胞なら米食品医薬品局（FDA）が管轄となるといったお役所的な悩みもあるとか。

WIREDによると、FDAで「培養肉」に関する議論を行なっている際に「肉とは何か」という議論も出たという。牧畜業者からは「培養肉は肉ではない」という意見が出る一方、ある培養肉メーカーは「本物の味や見た目、食感を完全に再現できるのであれば肉だ」と主張しているという。また、宗教的に肉を食べることが制限されている人たちにとっても、「肉」の定義は重要な問題のようだ。

近畿大学水産研究所が、ゲノム編集技術を使って筋肉量の多いマダイを生産する研究を進めているという（紀伊民報、日経新聞、朝日新聞）。

ゲノム編集についてはたびたび話題となっているが、遺伝子をピンポイントで書き換えることで生物の形質を変化させる技術。今回話題となっている手法は、「筋肉の成長を抑える遺伝子」を改変することで筋肉量を増やすというものだそうだ。現在は研究段階だが、筋肉量が従来比で2割ほど多い個体を作り出せているという。ただ、ゲノム編集の安全性などはまだ議論が十分に進んでおらず、製品化はまだ先のようだ。

なお、同研究所は以前より様々な水産物の養殖の研究に力を入れており（過去記事）、クラウドを使った稚魚出荷作業の自動化なども話題となった。

米国・ミズーリ州で肉製品の表示に関する州法改正が8月28日に施行され、肉代用食品を「meat」として販売することが禁じられた。このような州法が施行されるのは米国初だという(FOODBEASTの記事、 SlashGearの記事、 USA TODAYの記事)。

ミズーリ州の畜産業協会(MCA)の働きかけで議会に提出された超党派の改正法案は5月に可決し、6月1日に成立した。改正法では家畜または家禽から生産された以外の製品を「meat」と偽ることを禁じている。そのため、植物性の原料から作られた肉代用食品のほか、「clean meat」と呼ばれる培養肉も「meat」として販売することはできなくなる。違反するとA級微罪となり、有罪判決を受けた場合は最高2,000ドルの罰金、および最高1年の実刑となる。なお、用語を定義する条文では捕獲した鹿の肉も「meat」に含めているが、改正部分の条文では家畜と家禽のみになっている。

一方、肉代用食品全般を推進するThe Good Food Instituteは植物性の肉代用食品を製造・販売するTofurkyなどとともに、肉代用食品がどのようなものか正確に説明することができなくなると主張。改正州法は表現の自由を定めた合衆国憲法修正第1条に違反するなどとして、ミズーリ州を連邦地裁に提訴している。

ゲノム編集したカイコガを用いることで、高い割合でクモ糸タンパク質を含むシルク繊維を得ることに中国の研究グループが成功したそうだ(論文、 Ars Technicaの記事)。

クモ糸は高い強度や伸展性など優れた特性を持ち、バイオ素材として注目を集めている。しかし、クモの生態上、飼育による大規模なクモ糸繊維の生産は困難だ。他の生物にクモの遺伝子を挿入してクモ糸タンパク質を生成させる場合、多くは繊維を作る工程が必要になる。カイコガを使用すれば直接繊維を採取可能となるが、トランスポゾンを用いてクモの遺伝子を挿入する従来の方法ではクモ糸タンパク質を効率よく得られなかったという。

研究グループではヌクレアーゼを用いた相同性依存的な修復(HDR)により、カイコガのフィブロインH鎖遺伝子をアメリカジョロウグモ(Nephila clavipes)の牽引糸タンパク質(MaSp1)遺伝子で置き換えた。その結果、遺伝子組み換えカイコガの繭では最大35.2%をMaSp1が占めたという。繭から得られるシルク繊維を通常のカイコガのものと比較したところ、直径が15.8%小さく、強度が17.4%低下する一方、破断ひずみは22.5%から32.2%に増加し、破壊エネルギーも22.5%増加したとのこと。

異種発現系による大規模なクモ糸生産の可能性を示す今回の研究成果は、将来のクモ糸を含む新たなバイオ素材の開発に役立つとのことだ。