headless 曰く、

Windows Update が AMD のソフトウェアと互換性のないドライバーをインストールしてしまう問題が発生したそうだ (AMD のサポート記事、 BetaNews の記事、 The Register の記事)。

この問題はシステムにインストールされている AMD ソフトウェアと互換性のない AMD Radeon グラフィックス用の UWP ドライバーを Windows Update がインストールしてしまうというものだ。影響を受けるAMDソフトウェアはモバイルやオールインワンの Windows 10 / 11 システムの一部にインストールされているという。その結果、AMD ソフトウェアを起動しようとすると、Windows Update が互換性のない AMD グラフィックスドライバーに自動で置き換えてしまったことを説明するダイアログボックスが表示され、起動は失敗する。

AMD が推奨する回避策は、「デバイスのインストール設定」コントロールパネル (システムのプロパティ > ハードウェア) で「いいえ (デバイスが適切に機能しない可能性があります)」を選んでデバイスソフトウェアの自動インストールを無効化し、AMD ソフトウェアの最新版を AMD.com から入手して再インストールするというものだ。逆に UWP ドライバーの使用が望ましい場合は「AMD Software: Adrenalin Edition」をアンインストールすればいい。

headless 曰く、

Surface Pro X のカメラが使用できなくなる問題について、Microsoft が回避策を提供している (Microsoft Learn の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 On MSFT の記事)。

この問題は Surface Pro X に限らず、特定の ARM ベースプロセッサーを搭載する Windows デバイスの内蔵カメラ全般に影響する問題だという。影響を受けるプロセッサーは Qualcomm 8cx Gen 1 / Gen 2 および Microsoft SQ1 / SQ2。USB 接続のカメラには影響しない。

Microsoft はこの問題に対応するトラブルシューティングツールをデプロイしており、自動で修正が実行される。トラブルシューティングツールを手動実行することはできず、実行されたかどうかはトラブルシューティング履歴で確認できる。適用される修正は一部の機能を無効化したり、画像品質を低下させたりしてカメラが機能できるようにするもので、本格的な問題解決にはドライバーの更新が必要になるという。

組織によりトラブルシューティングツールの実行が無効化されたマネージドデバイスや、自動実行を待たずに修正を行いたい人向けにはレジストリに直接修正を行う手順も紹介されている。具体的には HKLM\SYSTEM\CurrentControlSet\Control\Qualcomm\Camera で DWORD値「EnableQCOMFD」の値のデータを「0」にするというものだ。この修正は問題が発生している場合にのみ実施すべきとのこと。

Microsoft はデバイスメーカー (OEM) やドライバーパートナーと協力してドライバーの開発を進めているとのことだ。

headless 曰く、

Mozilla が Firefox で VPN サービス Mozilla VPN の広告をポップアップ表示し、多数の苦情が寄せられたようだ (BleepingComputer の記事、 The Register の記事、 Neowin の記事、 Bug 1835158)。

広告はウェブページの中央にオーバーレイ表示されるモーダルダイアログ風のもので、Mozilla と無関係なページの閲覧時にも表示されたという。Mozilla は苦情を受けて広告表示を中止し、Firefox ユーザーとコミュニケーションをとる最もいい方法を理解しようとし続けているが、今回はその反対のことをしてしまったなどと謝罪した。

日本では Mozilla VPN のサービスが未提供のため広告は表示されなかったと思われるが、スラドの皆さんのところではいかがだっただろう。なお、VPN の広告表示は about:config の「browser.vpn_promo.enabled」を「false」にすれば完全に無効化できるとのこと。広告ブロック拡張機能が効果を発揮したとの報告も出ている。

headless 曰く、

Surface Pro X で 23 日以降、カメラが使用できなくなる問題が発生しているそうだ (The Verge の記事、 Windows Central の記事、 Reddit のスレッド、 Microsoft Community での質問)。

この問題はすべての Surface Pro X で発生しているとみられ、カメラアプリを起動しようとするとエラー「0xA00F4271 (0x80004005)」が表示されるという。アクセス拒否によりメディアキャプチャが失敗しているとみられる。写真や動画が撮影できないだけでなく IR カメラを使用する Windows Hello のサインインにも影響しているようだ。

Microsoft サポートでは当初、デバイスをフルリセットするしか方法がないと問い合わせた Reddit ユーザーに伝え、問題を認識して修正を進めているので数日待つことを推奨したという。その後、回避策として日付を 5 月 22 日またはそれ以前に設定する方法を伝えたとのことだ。

headless 曰く、

Windows 10 / 11 で一部の 32 ビットアプリによるファイルのコピーや保存、添付が断続的に失敗する問題が発生しているそうだ (既知の問題と通知、 Neowin の記事、 BetaNews の記事、 Ghacks の記事)。

影響を受けるのは 4GB のメモリ空間が使用できるよう IMAGE_FILE_LARGE_ADDRESS_AWARE がセットされ、CopyFile API を使用する 32 ビットアプリだ。拡張ファイル属性を使用する商用/エンタープライズ向けセキュリティソフトを使用している Windows デバイスでは発生する可能性が高くなるという。

エクスプローラーを使用したファイルコピー時に問題が発生したとの報告は受けていないが、アプリ内で使用する CopyFile API は影響を受ける可能性があるそうだ。Microsoft Office アプリでは 32 ビット版使用時のみ「ファイルが保存されなかった」というエラーが発生する可能性がある。ただし、コンシューマーが家庭で使用する Windowsデバイスや、非マネージドの商用デバイスが影響を受ける可能性は低いとのこと。

問題は断続的に発生するため、保存やコピーを再試行すれば成功する可能性が高い。そのため、回避策としては処理の再試行が挙げられている。

headless 曰く、

Western Digital のポータブル SSD、SanDisk Extreme / Extreme Pro では何か月も前からデータが消えたり、ディスクが読み取り不能になったりという問題が報告されていたが、同社がようやく対応を明らかにしたそうだ (Ars Technica の記事、 The Verge の記事)。

これまで Western Digtal では本件に関する公式見解を発表していなかったが、Ars Technica が問い合わせたところ問題を認め、ファームウェア更新で対応する計画を明らかにしたという。問題は主に 4TB モデルで報告されているが、2TB でも発生している。しかし、同社が言及したのは 4TB モデルへの対応のみとのこと。返金に関する質問には答えなかったそうだ。

問題の製品は米国で大幅に値下げして販売されており、The Verge の Vjeran Pavic 氏は不良品の在庫処分だと注意喚起していた。国内では非常な高価格のまま販売されている。

headless 曰く、

ドイツ・ビュルツブルク大学とハノーバー大学の研究チームが熱帯植物 Triphyophyllum peltatum の食虫化条件を特定した (論文、 Phys.org の記事、 FOODBEAST の記事)。

西アフリカの熱帯地域原産の Triphyophyllum peltatum は一生のうちに 3 種類の葉を生やす。粘性の高いしずくで小さな虫をとらえて消化吸収する 2 番目の葉は特定の条件で生えると考えられていたが、栽培が難しいことからこれまでその条件を特定することはできなかった。しかし今回、ビュルツブルク大学の研究者が同大植物園での栽培に成功。ハノーバー大学では培地で多数増殖させる方法を開発し、さまざまな条件で食虫化の有無を確認することが可能となった。

その結果、養分としてリンが不足した場合にのみ食虫化することが判明した。原産地の熱帯雨林のやせた土壌で栄養不足を防ぐため、食虫性のある葉を生やすとみられる。この発見は食虫性の起源を調べるため、分子解析が有効であることを示す大きな進歩とのことだ。

headless 曰く、

Windows では SATA 接続の内蔵ドライブ (HDD または SSD) がリムーバブルドライブとして表示されることがある。これまで Microsoft のサポート記事では Windows 7 ～ 10 が影響を受けると記載されていたが、このたび Windows 11 も追加された (Microsoft サポートの記事、 Neowin の記事、 Ghacks の記事)。

デバイスがリムーバブルとみなされるかどうかは、BIOS による SATA ポートへのマーキングによって決まる。インボックスドライバーは SATA ポートを調べ、「外部」とマークされたポートに接続されたデバイスをリムーバブルとみなす。リムーバブルとみなされた内蔵ドライブは取り外し可能なデバイスとして通知領域にアイコンが追加され、取り外し操作を実行すると問題が発生する可能性もある。そのため、内蔵ドライブが誤ってリムーバブルと表示される場合、最初に BIOS アップデートの有無を確認することが推奨される。

BIOS アップデートが提供されていない場合、レジストリで特定のポートをリムーバブルとみなさないよう設定することで問題を回避可能だ。大まかな手順としては、デバイスマネージャーでディスクドライブのプロパティを開き、「全般」タブの「場所」で「Bus Number」として記載されている数字を控えておく。設定するレジストリ値は Windows 8 以降の場合、「HKLM\SYSTEM\CurrentControlSet\Services\storahci\Parameters\Device」の複数行文字列値「TreatAsInternalPort」だ。

この値がない場合は作成し、控えておいた数字を値のデータにセットする。既にこの値が存在してデータがセットされている場合、控えておいた数字を値のデータの新しい行に追加すればいい。

Windows 11 の「Windows セキュリティ」でローカルセキュリティ機関の保護機能が設定にかかわらず無効であるかのように表示される問題について、Microsoft はいったん解決済みとマークしていたが、現在は再び未解決となっている (Windows 11 バージョン 22H2、既知の問題と通知: 米国版、 日本版、 Neowin の記事)。

この問題は Windows セキュリティで「デバイス セキュリティ > コア分離」の「ローカル セキュリティ機関の保護」に「ローカル セキュリティ機関の保護がオフになっています。デバイスが脆弱である可能性があります。」という警告が表示されるものだ。警告はこのオプションがオンになっていても表示され、オンにすると再起動が要求されるが、再起動後も警告と再起動の要求が表示されたままになる。警告は「無視」をクリックすれば非表示化できるが、再起動は要求され続ける。問題が導入されたのは Microsoft Defender ウイルス対策マルウェア対策プラットフォーム バージョン 1.0.2302.21002 で、4 月リリースのバージョン 1.0.2303.27001 で修正された。

しかし、バージョン 1.0.2303.27001 ではインストール後にブルースクリーンエラーの発生や、一部のゲームやアプリの実行時にシステムが再起動するといった問題が確認されたため、提供を取りやめたという。バージョン 1.0.2303.27001 インストール済みの環境で上述の問題が発生した場合、「コア分離」の「Kernel-mode Hardware-enforced Stack Protection (カーネルモードのハードウェア強制スタック保護)」をオフにする必要があるとのことだ。現在のところ、バージョン 1.0.2303.27001の問題は米国版など英語の記事にのみ記載されており、日本版など英語以外の言語の記事にはまだ反映されていない。

headless 曰く、

一部のWindows 11 環境で VPN 接続時の速度が大幅に低下する問題が発生し、Microsoft が調査を進めているそうだ (BleepingComputer の記事、 Neowin の記事、 BetaNews の記事)。

Reddit での報告によれば、この問題はセキュリティ更新を含まない 4 月 25 日のオプションの更新プログラム KB5025305 (リリースC) で最初に確認されており、5 月の月例更新 KB5026372 にも含まれ、影響を受けるユーザーが拡大したようだ。

Reddit の報告者によれば L2TP/IPsec VPN の速度が 140Mbps/140Mbps (ダウンロード/アップロード、以下同) から 0.20Mbps/2Mbps まで低下したという。あるシステム管理者はBleepingComputerに対し、100Mbps/80Mbps から上下ともに 1Mbps 未満になったと証言している。速度低下は Wi-Fi 接続時のみ発生するらしいとの報告もあるそうだ。

Microsoft は BleepingComputer に対し、問題を認識して確認を進めていると述べたとのことだが、修正時期に関しては触れられておらず、既知の問題にも現在のところ記載されていない。更新プログラムをアンインストールすることで問題を回避することが可能ではあるものの、重要なセキュリティ修正も同時に削除されてしまうので注意が必要だ。

米運輸省 (DOT) は 8 日、航空会社の責任によるフライト遅延や欠航が発生した場合、乗客の損害に対する補償や食費・宿泊費の負担、予約変更の無料化を航空会社に義務付ける新ルール策定計画を発表した (ニュースリリース、 The Verge の記事)。

DOT では 2 年にわたり、乗客のエクスペリエンス改善を航空会社に働きかけており、米航空会社大手 10 社すべてが航空会社の責任によるフライト遅延・欠航時の食費の負担や予約変更無料化を保証し、9 社が宿泊費の負担も保証しているという。

DOT では新ルール策定計画発表に合わせ、航空会社の顧客サービス提供状況をまとめたダッシュボード Airline Customer Service Dashboard を拡張し、フライトが 3 時間以上遅延した場合の金銭的補償や旅行クレジット・バウチャー、フライトマイル提供に関する項目を追加している。

それによると、現在のところ金銭的な補償をする航空会社はなく、クレジット・バウチャー提供はアラスカ航空とジェットブルー航空、フライトマイル提供はアラスカ航空のみとなっている。

DOT では航空会社の責任で遅延・欠航が発生した場合に乗客が費用を負担すべきではないとして、航空会社の責任による欠航や大幅な遅延が発生した場合の乗客への補償、食事や宿泊、ホテルへの往復にかかる地上移動、予約変更の費用負担、適時のサービス提供、航空会社の責任による欠航・遅延の定義を含む、米国で史上初のルール策定を目指すとのことだ。

HP の複合機 OfficeJet Pro 9020e がエラーコード 83C0000B を表示して動作しなくなる問題が発生しているそうだ (Neowin の記事)。

エラーコードはプリンター搭載の小さなディスプレイに電源マークとともに表示されるもので、背景が青いため「BSOD」とも呼ばれているが、接続した Windows マシンにエラーが発生するわけではない。HPのサポートフォーラムで最初に報告されたのは8日で、以降67人が同じ質問があると報告している。

エラーの原因はファームウェア更新とみられ、現在のところ HP に本体を送るしか問題解決の方法がなく、保証期間外の場合はできることが少ないようだ。あるユーザーが話をした HP のサポート担当者によると全世界で発生しているという。このサポート担当者は 16 日まで新しい情報が出ないと述べたそうだが、新しい情報が 16 日に出るだろうか。

headless 曰く、

Twitter サークルで共有したツイートがサークル外のユーザーにも見えてしまう問題について、Twitter がセキュリティインシデント発生を認めたそうだ (The Guardian の記事、 Neowin の記事、 BetaNews の記事、 Ghacks の記事)。

Twitter サークルはユーザーが指定したメンバーに限ってツイートを送信し、返信や反応を示すことを可能にする機能だが、4 月にサークル外のユーザーのタイムラインに表示されるといった問題が報告されていた。

Twitter は影響を受けたユーザーに電子メールで連絡を開始しており、サークルを指定して送信したツイートがサークル外ユーザーにも見えてしまう問題をセキュリティチームが確認し、すぐに修正を行ったと説明しているそうだ。これにより、サークルを指定したツイートがサークル外から見えてしまう問題は解消したという。

Twitter ではサービス利用者のプライバシー保護に努めていると述べ、このような問題が発生することによるリスクを理解しているとして遺憾の意を示したとのことだ。

route127 曰く、

再帰呼出しによるプログラミング例としても古くから例題にも用いられてきたリュカによる「ハノイの塔」についてGPT-4が誤った回答を返すようだ。
3段重なった石板の真ん中の段をだるま落としの様に抜こうともするようで杭と石板の物理的制約が「理解」されていないのではないかという考察が寄せられている一方で、

ハノイの塔を解いて出力するpythonプログラムを書いてくださいとGPT4に質問すれば、普通に正確なコードが出力されます。問いの立て方がおかしいだけ。

はたまた「プロンプトが下手なだけ」などという意見まで飛び交っている。
成功例も寄せられており、どうやら初期条件の与え方により一般的なハノイの塔で生成される確率バイアスに引っ張られることによる誤答なのではないかという仮定の元にそれを補正する方法が考察されている。

NTT東西の提供する「フレッツ光」は、4月3日に約3時間にわたり障害が発生した。この障害に関してNTT東日本とNTT西日本は28日、報道陣向けの説明会を開催した。障害の原因に関しては、NTT東西と通信機器メーカーによる解析の結果、加入者収容装置のうち特定機種の一部でソフトウェアの不具合があったためだった（ケータイ Watch、Impress Watch）。

具体的には、大容量データを複数の拠点へ配信する際に用いられる「マルチキャスト受信」において、複数の条件が重なり、加入者収容装置のパケット転送部が再起動を繰り返したためだとしている。この加入者収容装置は2018年からNTT東西に導入されていたが、今回のソフトウェアの不具合はNTTとソフトウェア会社の両社にとって初めて、メーカー側も把握していないものだったとしている。なお、今回の事象においてサイバー攻撃の痕跡は見られなかったとしている。