auの駅広告がSNSのX上で話題になっている。この広告は、元素周期表のようにデザインされており、Au（金）の部分が目立つ色をしている。さらに、太字になっている元素記号があり、一部の人々はこれが同業他社を表しているのではないかとSNS上では指摘されていた。太字になっている元素記号は「Y（イットリウム）」「Sb（アンチモン）」「Nd（ネオジム）」「Ra（ラジウム）」で、Y→Y!mobile、Nd→NTTdocomo、Sb→Softbank、RaはRakutenMobileではないかと見られていた（賽骰だいす@甘味を要求するさんのポスト、Togetter、J-CASTニュース）。

J-CASTニュースが確認したところ、KDDIの広報担当は、この広告のコンセプトについて、「auマネ活プラン」という通信と金融サービスの特典のセットプランを認知させるために、Au（金）の元素記号を使用したという。加えて、マネ活プランが業界で初めての取り組みであること、他社にはない取り組み取り組みであることを訴求するため、これは競合他社なのかなというのを連想できるような形にしたと述べている。

なお、この広告は完全な元素周期表ではなく第4周期が省略されているが、これはデザイン上の都合から行われたものだとのこと。

Counterpoint の調べによると、2017 年から 2023 年の間に 500 近いブランドがスマートフォン市場から消えたそうだ (Counterpoint の記事、 Neowin の記事)。

2017 年にピークを迎えたスマートフォンのブランド数は 700 を超えていたが、現在は 250 程度にとどまるという。この間に消えたブランドの中には BlackBerry や LG、Microsoft Lumia のように世界的に知られていたブランドもあるが、多くはローカルブランドだという。その中にはインドの Micromax のように、一時は地元で大きなシェアを占めていたブランドも含まれる。

ローカルブランドの衰退は COVID-19 パンデミックやマクロ経済の逆風の中で世界的な大ブランドに対抗できなかったことが大きい。Xiaomi や OPPO、vivo といった中国のブランドが台頭したことも小さなブランドの減退を加速させた。Neowin の記事では Micromax の他に一時はよく知られていたが消えたしまったブランドとしてインドの Intex と Karbonn、中国の Meizu と Coolpad、Gionee を挙げている。ただし、Meizu は現在もスマートフォンブランドとして健在であり、一時期ハードウェア製品も販売していたスマートフォンアプリメーカー Meitu の間違いとみられる。

日本のブランドは 2017 年を待たずに消えてしまったものもあるが、スラドの皆さんが消えたことを残念に思う携帯電話のブランドはあるだろうか。

ITmediaの記事によると、NTTドコモでは楽天カードを使用しての携帯料金支払いを半年前から停止しているという。ドコモ側によると楽天カードとの協議の結果、2023年3月21日から楽天カードを使用した支払いの申し込みを停止していると話しているという。ただし、楽天カードはドコモショップのような店舗での支払いなどに関しては引き続き利用できるとしている（ITmedia）。

一方、楽天カードはオンライン手続きに関してメンテナンス中であると説明しており、再開に向けてドコモと協議中であると述べてる。楽天カードは具体的な理由や詳細については明らかにしていない。その他メンテナンスの理由についても「詳細については回答を控える」との返答だったとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

原因が不明なことでネット上に憶測が流れているが中にはドコモが楽天を締め出したなどの陰謀論も流れている

Android Update Tracker が Android 11 から Android 17 までのアップデート提供状況・提供予想をスマートフォンモデルごとにまとめた Android Update Matrix を公開している (Android Police の記事)。

コミュニティーベースの Android Update Tracker では、スマートフォンのモデル別に Android バージョンアップデート提供状況に関する情報を公開している。新しい Android Update Matrix では 19 ブランド合計 772 モデルについて、発売時のバージョン・アップデートリリース済みバージョン・アップデートが提供される可能性のあるバージョン・アップデートが提供されない可能性の高いバージョン、アップデートが提供されないバージョンなどに色分けされ、一見してアップデート提供状況がわかるようになっている。

日本のブランドで掲載されているのは Sony のみだが、海外での入手性を考えると仕方のないところだろう。スラドの皆さんがご利用のスマートフォンは掲載されているだろうか。

headless 曰く、

Android Police が SIM トレイを搭載しない eSIM 専用スマートフォンを購入するかどうかを尋ねる読者投票を実施しているが、SIM トレイ不要派が優勢のようだ (Android Police の記事)。

iPhone 14 / 14 Pro シリーズは北米モデルが SIM トレイを持たないデュアル eSIM となっているが、今回の投票は近く発売される Pixel 8 シリーズで SIM トレイがなくなる可能性が指摘されたことを受けたものだ。

8 月 31 日夜の段階では 2,454 票が投じられており、SIM トレイが存在する限り SIM トレイ搭載モデルを選ぶという人は 38% (922 票)、迷うことなく SIM トレイなしモデルを選ぶという人が 29% (715 票)。SIM トレイがなくても問題ないという人も 17% (409 票) おり、合計では不要派が必要派を大きく上回る。Android が eSIM をサポートし続けるかどうかなどの条件次第という人も 14% (351 票) にのぼり、SIM トレイにこだわらない人は 60% となる。

個人的にはまだ eSIM を使用していないが、スラドの皆さんはいかがだろう。SIM トレイの有無が購入条件の一つになるだろうか。

Skyblueの記事によると、分割購入したスマートフォンの本体代金が支払われず、端末ロックがかけられる「赤ロム」が実効性を失いつつあるようだ。最近の端末では、赤ロム状態になっているにもかかわらず、他社のSIMカードを使用することで通信が可能なケースが相次いでいるという。例としては、赤ロム状態にあるソフトバンク扱いのiPhoneユーザーは、通常は同時にワイモバイル、LINEMO、同社MVNOのSIMカードも利用できなくなる。しかし、今の端末はSIMフリーとなっていることから、ドコモ、au、楽天モバイル、および海外のSIMカードなら普通に動作してしまうという（Skyblue）。

このほかにも、キャリアが端末の制限を一つのSIMスロットにのみ適用しているという報告がSNS上に多数上がっているようだ。2枚目のSIMスロット（主にeSIM）には制限がかけられておらず、赤ロムになってしまっても、物理SIMをeSIMに変更することで制限を回避できてしまうという。記事では、携帯4キャリアでスマホの製造番号を共同管理するといった措置を検討しなければ、反社会勢力などに不法に端末が渡りやすくなるのではないかといった指摘をしている。

ITmediaの記事によると、米ノースイースタン大学などの研究者らは、SMS（Short Message Service）を送ることで相手のスマートフォンの位置を特定するサイドチャネル攻撃に関する研究報告を発表した（ITmedia）。

この攻撃では、攻撃者はユーザーのスマートフォンに複数のテキストメッセージを送信。ユーザーの自動配信の返信のタイミングによって、ユーザーの位置を三角測量で特定できるというものだという。

実験の結果、近隣の国の場合では最大75％、遠くの国では最大96％の正確さで位置を特定できるという。また、ドイツやオランダ、ベルギーなどの国内あるいは特定の地域内では、多くの場合において70％以上の正確さを達成したとしている。この攻撃は、スマートフォン端末を所有し、ネットワーク事業者に加入している全てのユーザーに到達可能とされ、必要なのは被害者の電話番号のみであることから実用性が高い攻撃だとしている。

TOTOは1日、商業施設、交通施設、オフィス、学校など向けのパブリックトイレ用として温水洗浄便座「ウォシュレット アプリコットP」などの販売を開始した（TOTOリリース、CNET Japan、リフォーム産業新聞）。

ウォシュレット アプリコットPはウォシュレットシートタイプの最上位機種で、コロナ禍を経て、便ふたやトイレ内のスイッチに触らずに済むタッチレス機能の需要が高まっていることから、スマートフォンでの操作が可能なタイプも提供されている。専用アプリをダウンロードすることで、便ふたのオート開閉、おしり洗浄や擬音、便器洗浄などを自分のスマートフォンから制御可能。さらに、「きれい除菌水」のミストを使用して便器を自動的に清潔に保つ「便器きれい」、「ノズルきれい」機能も搭載されているという。これらの新機能は、特にクリニックなど顧客が頻繁に訪れる施設に向いているとされている。

Google はトルコで 2021 年からAndroidの地震警報システム「Android Earthquake Alerts System」を提供しているが、今年 2 月に発生したトルコの大地震では警報がユーザーに届かなかった可能性を BBC が指摘している (BBC News の記事、 9to5Google の記事、 Android Police の記事)。

Google では最初に発生した強い方の地震の前に数百万人に警報を送ったと説明しているという。しかし、地震の影響を受けた地域 3 都市で Android ユーザー数百人に BBC が取材したところ、2 つ目の地震の前に警報を受け取った人は少数いたものの、最初の地震の前に警報を受け取った人は 1 人も見つからなかったそうだ。

Google は警報が確実に送られたと自信を示すが、数少ないフィードバックソースとみなしているソーシャルメディアでの反応は薄く、異常に静かだったという。Google が BBC に提供した警報関連のソーシャルメディア投稿は 13 件。BBC が全員に連絡をとって確認したところ、最初の地震の前に警報を受け取ったと答えた人は 1 人のみ、しかも大地震の前後で記憶が完全に確かとは言えないと答えているそうだ。

Google はユーザー調査によりシステムが動作したとのフィードバックを得ているとも説明したが、そのデータは BBC へ提供しなかったとのことだ。

OPPO や OnePlus、Realme を傘下に持つ欧加がスマートフォンの RAM 増量を進めているそうだ (Neowin の記事、 数码闲聊站の Weibo 投稿)。

中国のリーカー数码闲聊站が Weibo で公表したもので、フラッグシップモデルの標準 RAM サイズが 16 GBとなり、最大 24 GBに達するという。これにより、ColorOS で保持可能なバックグラウンドアプリの数が大幅に増加するとのこと。

2017 年にはスマートフォンの RAM 容量は 4 GB で十分と考えられており、2018 年には 10GB の RAM を搭載する Xiaomi のスマートフォンが注目を集めた。しかし、最近の Android スマートフォンのフラッグシップモデルでは 10 GB 前後が標準的だ。ゲーミングスマートフォンでは 18 GB のモデルも発売されており、6 GB はミッドレンジャー扱いされてしまう。スラドの皆さんは 24 GB の RAM を何に使うだろうか。

headless 曰く、

アイルランド東部の町グレイストーンズとその郊外に位置する村デルガニーでは、学区内の小学校 8 校すべての保護者会と校長が児童のスマートデバイス使用を禁ずる自主規制ルール制定に合意したそうだ (The Guardian の記事、 BBC Newsround の記事、 The Limited Times の記事、 The Greystones Guide の記事)。

自主規制ルールは It Takes A Village イニシアチブの主導により策定されたもので、スマートデバイスによる子供たちの不安増加や、成人向けコンテンツへのアクセスを防ぐことが目的だという。禁止されるデバイスはスマートフォンやタブレットを含み、Snapchat や Instagram、WhatsApp、TikTok、Discord といった年齢的に不適切なサイトへのアクセスも禁止となる。

学区内の小学校では既に校内でのスマートデバイス使用を禁じていることもあるが、今回のルールでは学校以外での使用も禁じられる。ただし、自主規制であることから子供にスマートデバイスを与えるかどうかは保護者の判断に委ねられる。それでもルール制定により保護者が子供の要求に反対しやすくなることが期待されているようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

登山ブームに伴い山岳遭難が増えているが、ソフトバンクは携帯電話基地局の機能を搭載したドローンを飛ばして遭難者を迅速に発見するシステムを開発した（47NEWS）。

登山者が遭難するような場所は携帯電話が圏外なところがほとんどだが、携帯電話の電波の届く位置にいる指揮車からドローンに向けて携帯電波を中継。一時的に山の一部を「圏内」にすることにより遭難者の携帯電話を発見するという仕組みだ。
このシステムにより時間的には20秒程度、3～5mの精度での絞り込みが可能になるという。

タレコミ子は登山をせず、ヤマケイ文庫の遭難シリーズを温かい安全な自宅で好んで読むのが好きなインドア派だが、登山をするsrad民には朗報ではないだろうか。

この24日から「MNPワンストップ方式」がスタートした。MNPワンストップ方式は、乗り換え先の携帯電話会社のWebサイトから申し込むだけで、乗り換えの手続きが完了する仕組み。現在のナンバーポータビリティ制度で必要だった予約番号の発行が不要となる（ITmedia）。

あるAnonymous Coward 曰く、

NTTドコモ、ソフトバンク、KDDI、楽天モバイルのMNO4社に加え、MVNOとして日本通信、ジャパネットたかた、mineo（7月対応予定）が参加する。

headless 曰く、

Android Police が実施中のスマートフォンのリアカメラに関する人気投票で、マクロカメラが圧倒的な人気を集めている (Android Police の記事)。

Android Police の Mobile Photography Week に合わせた企画で、フラッグシップモデルのリアカメラは 3 つ以上、低価格モデルでも 2 つ以上のセンサーを搭載 (その 1 つは深度センサーの場合もあるが) することが多い現在、次に購入するスマートフォンにぜひ搭載されていてほしいカメラが何かを知りたいのだという。同様の投票は 3 年ほど前にも実施されているが、マクロカメラの得票は 6% (338票) にとどまり、8 つ (その他を含めて 9 つ) の選択肢中 7 番目という不人気だった。

ところが今回は開始から 2 日程度、投票総数がまだ前回の半分にも届かない段階で 5 倍近い 1,572 票を獲得し、得票率 67% という圧倒的な人気を集めていた。18日朝の段階では 1,879 票 (68%) まで票を伸ばしている。同じく 18 日朝時点での 2 位は「本当に良いメインセンサーがあれば十分」というもので、得票率は 16% (439 票)。以下 4 倍以上のペリスコープ望遠ズームカメラ (9%、246 票)、2 ～ 4 倍の望遠ズームカメラ (4%、109 票) が続き、前回は 25% の得票率で 1 位だった超広角カメラは 3% (93 票) にとどまる。

個人的にはマクロや超広角があればよかったのにと思うこともまれにあるが、いつでも役立ちそうなのはやはり望遠だろうか。スラドの皆さんはスマートフォンのリアカメラで何を重視するだろう。

11日からAndroid端末に「スマホ用電子証明書搭載サービス」が利用可能となった。このサービスはマイナンバーカードの保有者に対し、マイナンバーカードと同等の機能を搭載可能とするもの。これを受けてヤフオク!が中古スマートフォン出品の際、事前にスマホ用電子証明書の失効手続きを行うよう警告している（Yahoo!、ITmedia）。

曰く、このスマホ用電子証明書は、端末の初期化だけでは削除できず、マイナポータルアプリから失効申請を行う必要がある。マイナカードの電子証明書機能を使っていたスマホをオークションに出品する際には、必ずこの手続きを行うよう呼び掛けている。

なおマイナポータルの説明によると、失効申請をおこなうと48時間以内に削除されるとのこと。スマホ用電子証明書を登録していたスマートフォンが失効時にインターネットに接続されている必要がある点も注意が必要。スマートフォンなどの下取りサービスでは時間制限が設けられているが、基本的に失効手続き後、48時間は手放さない方がいいと思われる。