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地球

GPS通信障害を起こす「プラズマバブル」の原因は重力波? 29

ストーリー by hylom
そんな現象があるのか 部門より

GPS通信障害を引き起こす「プラズマバブル」の発生源が中規模の重力波である可能性を、九州大学などの研究者による研究グループが示したそうだ(九州大学の発表日刊工業新聞財形新聞)。

プラズマバブルは、穴のように電子(プラズマ)の密度が低いエリアが局所的に発生する現象。このエリア内では電波がより早く進んでしまうため、GPSの測定誤差の原因となるという。プラズマバブルが発生する原因はいままで分かっていなかったが、研究グループが人工衛星を使って中規模重力波を観測したところ、重力波が活発な地域ではより多くのプラズマバブルが発生していたことが確認できたという。発生した重力波が上空250kmに移動し、そこでプラズマバブルを発生させているという可能性が考えられるとのこと。

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地球

南極の棚氷から巨大氷山がついに分離、面積は三重県とほぼ同じ 51

ストーリー by hylom
巨大な浮島に 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

以前、南極半島の「ラーセンC棚氷」の亀裂が広がっているという話があったが、亀裂の広がりにとってこの棚氷がついに分離し、巨大な浮遊氷山となったことが観測されたという(AFPNHK)。 今回の氷山の面積は5800km2で、三重県の面積とほぼ同じ。重さは1兆トン以上だそうだ。この氷山は分離前からすでに海上に浮いていたため海面上昇は発生しないが、これによってほかの部分の氷が不安定になって海に流出し海面上昇につながる可能性があるという。

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地球

自転車通勤時に吸い込む大気汚染物質は人間に悪影響を及ぼす 113

ストーリー by hylom
自転車通勤者はその辺も考えないといけないのかも 部門より
danceman曰く、

コロンビア大学環境衛生学のDarby Jack助教授は、大気汚染がどのレベルに達した時に、大気汚染による健康被害がサイクリングのもたらす健康上の利益を上回るのか5年間に渡って調査している。Jack助教授は自宅から15マイル離れたコロンビア大学まで自転車で通勤しているが、通勤ルートの大気汚染レベル及び、通勤中にどれだけの空気を吸い込んだかを測定するべく、通勤中はPM2.5のレベルを測定することのできるセンサーを身につけているそうだ(New York Times)。

調査データによれば、自転車ライダーは一日に吸い込む大気汚染物質の半分以上を一日の6~8%という通勤時間中に吸い込んでしまっているという。また、自動車の交通量の多い道路に隣接したレーンを走る場合と離れたレーンを走る場合では、当然吸い込む汚染物質の量も異なってくる。また大気汚染レベルが高い上り坂を激しく呼吸しながら自転車で駆け上がれば健康に与える被害も大きくなる。

2014年のニューヨーク市保健省の報告書によれば、また喘息や呼吸器系及び心血管系疾患で救急外来を訪れる人が6000人以上いたが、これはPM2.5に晒されたことが大きく関係しているとのこと。またニューヨーク市はここ10年間で自転車専用レーンを積極的に増やしてきたが、交通の安全性のみを考慮したものであり、大気汚染が健康に与える影響は考慮されていないという。

Jack助教授の研究は、行政がサイクリングコースを建設する際に大気汚染による健康被害を最小限にとどめるルートを設けるのに役立つだろうとのこと。

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地球

エベレストの標高が変わった? 41

ストーリー by hylom
変わる大地 部門より
jerry 曰く、

多くのニュースサイトで話題になっているが、エベレストの標高が2015年4月に起きたネパールで発生した大地震(推定マグニチュード7.8)によって変化した可能性があるという(ナショナルジオグラフィック)。

そのため、米国の地質学者チームが標高の測定を行っているほか、ネパール政府も正確な高さの計測に乗り出しているという(CNN)。

政府による計測では山頂まで2kmごとに測定ポイントを設定し、正確なデータを記録していくという。測定には水準器や重力計、GPSが使われるとのこと。

13323031 story
Google

インド政府では業務でGoogleマップを使用できない。政府曰く、精度が不十分 59

ストーリー by hylom
地図制作業者が悪いということか 部門より
headless曰く、

インド測量局局長のSwarna Subba Rao氏がGoogleマップについて、正確さが不十分であり、政府の業務では使用が認められないとの見解を示した(Business StandardNeowinSoftpedia)。

1767年に設立されたインド測量局は、インド政府で最古の科学系部局だ。Rao氏の発言は250周年記念プログラムの中で飛び出したもの。Googleマップは高い精度を必要としないローエンドの用途向きであり、ハイエンドの用途では測量局の地図が必要になるとの考えを示している。レストランや公園へ行く場合はGoogleマップでも十分だが、鉄道や水路を建設する場合は測量局の地図の出番だという。

また、政府が作った地図とは異なり、Googleマップは正規の地図ではないともRao氏は述べている。これに関連してインド測量局の高官は、GoogleマップやGoogle Earthについて、政府が一定の規制を行う必要があるとの考えを示しているとのことだ。インド測量局では、国民が無料で同局の地図を利用できるようにする計画を進めているそうだ。

13319282 story
地震

米カリフォルニア州で「2025年6月29日にM6.8の地震が起きた」と誤報が広がる 29

ストーリー by headless
誤報 部門より
minet 曰く、

未来に地震が起きたと言われたら驚くだろう。米地質調査所(USGS)が誤った速報を出し、地元の新聞社が自動的に記事を配信して誤報が広がったとのこと(AFPBB Newsの記事NHKニュースの記事)。

誤った速報の原因は、USGSと提携する大学の研究者が1925年の地震のデータを手違いでUSGSに送信してしまったことと、USGS側のシステムが1925年のデータを2025年として解釈してしまったことにあるらしい。2000年問題の一種と言えるかもしれない。

誤った速報が配信されて拡大するトラブルは、日本でも昨年8月に発生している。

地元の新聞社というのはLos Angeles Timesのようだ。同紙はUSGSの速報から記事を自動で生成するQuakebotというプログラムを使用しており、Web版のLos Angeles Timesでは30分ほど記事が掲載されていたとのことだ(The Registerの記事L.A. Times: L.A. Nowのツイート)。

13308735 story
アメリカ合衆国

米国の「ダストボウル」対策は無意味だった? 24

ストーリー by hylom
見通しが甘かった 部門より
taraiok曰く、

米国で1930年代に発生した砂嵐ダストボウルは、草原地帯を農家が耕作して貧弱な土壌が露出された結果、発生したものだといわれている。このダストボウルによって耕作地の表土の大部分が失われる結果となったそうだ。また、近年も干ばつが主因とされる砂嵐が増えつつある。だが、この嵐も農家によって引き起こされているものだと指摘する人がいるそうだ(nprSlashdot)。

ダストボウルの反省から米国政府は米国土壌保全計画(CRP)を実施した。これは政府が土地の所有農家から土地を借りて土壌を保護するというもの。最近では環境保護などの目的にも拡大利用されている。10年前、CRPの対象地域はニューヨーク州全体より広かった。ノースダコタ州では、CRPの対象地域は5,000平方マイルに及んだという。

しかし成功した農家は、CRPの契約失効時に農地を再登録せず、トウモロコシや大豆などの作物栽培に転用した。CRPにより政府が土地を借りて環境改善に費やした資金は無駄になったということになる。環境保護法人Craig Coxは、農地を借りる形のCRPでは対策は不十分で、永久に保護するために土地を買い取るべきだと主張している。

13302962 story
NASA

NASAの「カラフルな人工雲」でオーロラと電離層の調査を行う計画 6

ストーリー by hylom
空もアメリカンなカラーに 部門より
taraiok曰く、

NASAが米ニューヨークからノースカロライナまでの地域で見ることができるという「カラフルな人工雲」を作り出す計画を進めているそうだ。とはいえ、NASAが芸術プロジェクトを始めたというわけではない。これは研究者がオーロラと電離層の関係を研究するための新システムのテストで、風や海流などに色をつけて流れを研究するのと同じようなものだという(CNETNASASlashdot)。

大気中の元素と反応するリチウムなどから構成された蒸気トレーサをロケットで打ち上げて、化学反応による中性粒子の自然発生的な流れを視覚的に追尾できるようにするらしい。人工雲は、地球上96~124マイル(154~200キロメートル)の間で発生する。また、人間には無害であるとNASAは説明している。打ち上げは当初5月31日に予定されていたが、気象条件などの問題などから複数回延期されている。現在は6月11日以降という曖昧な告知のみがされている模様。

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地球

米国、パリ協定から離脱へ 78

ストーリー by hylom
中国と欧州がリーダーに 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

トランプ米大統領が気候変動に関する「パリ協定」から離脱する方針を表明した(ハフィントンポストNHK)。

米環境保護庁(EPA)のスコット・プルイット長官など反環境保護派は環境保護派について、「地球にやさしい」ふりをした隠然たる社会主義運動にほかならないなどと考えていること、トランプ大統領の支持者は「どこか遠いところ」の環境保護よりも自らの仕事や生活のほうが重要であると考えていることなどが背景にあると報じられている(ロイター)。

トランプ大統領はパリ協定離脱を表明するに際して中国を名指しで批判したが(産経新聞)、これに対し中国はパリ協定を遵守するとの立場を示している(日経新聞)。

米国のパリ協定離脱により、今後中国が米国に代わり気候変動に対する世界的取り組みを主導する立場になる可能性があるほか、米国の再生可能エネルギー関連企業が打撃を受ける可能性もあるという。そうした背景から、「トランプ氏のオウンゴールだ」などとの厳しい批判も出ている(ロイター)。

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地球

JAMSTEC、深海での発電現象を確認 10

ストーリー by hylom
電気ビリビリ 部門より

海洋研究開発機構(JAMSTEC)が、深さ約1,000mの海底で微弱な発電現象を確認したと発表した(JAMSTECの発表朝日新聞)。

この現象が確認されたのは、沖縄トラフの深海熱水噴出域。海底下の熱水に含まれる硫化水素から電子が放出されており、それが海底を伝わって海水中の酸素に渡される反応が起きていたという。電子の移動が発生しているということは電流が流れているということであり、また実際に電位を測定したところ、深海熱水噴出域の海水の電位は約+466mV、噴出孔付近の熱水の電位は約-96mVだったという。また、噴出孔付近で熱水と海水の間でできる円柱状の構造体「チムニー」の電位を測定したところ、場所によって電位が異なることも確認したそうだ。

この発電現象による電位差は最大600mVほどと小さいが、この電気を利用する生物の存在や、生命の誕生にこのような現象が関係した可能性が考えられるほか、この電力を海底探査に活用することも考えているようだ。

13295610 story
中国

PM2.5を吸い込む自転車「Smog Free Bicycle」が計画中。走るだけで街の空気を浄化 58

ストーリー by hylom
力技 部門より

中国で、「空気清浄機付き自転車」の開発が進められているそうだ(INTERNET.COM)。

中国では大気汚染が問題となっており、北京では汚染物質を吸い込む空気清浄機を屋外に試験的に設置する試みも行われているという。この実験では、設置した空気清浄機「Smog Free Tower」周辺で大気汚染物質であるPM2.5やPM10といった粒子状物質を減少させる効果が確認されたとのこと。空気清浄機自転車プロジェクトは、これを発展させたものになるという。

この空気清浄機付き自転車は「Smog Free Bicycle」と呼ばれており、汚染物質を吸い込んで自転車周辺に清浄な空気を提供するという。これによってライダーはきれいな空気を吸えるとともに、この自転車が多数街中を走ることで街全体の空気も浄化できるという。

ただし、「Smog Free Bicycle」の詳細な仕様や導入時期について発表されてはいないようだ。

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医療

宇宙放射線にさらされたマウスの精子、DNAは損傷するが出産率や生まれた子のDNAには影響なし 18

ストーリー by hylom
そんな機能が 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

宇宙空間で長期保存した精子は強い宇宙放射線の影響で遺伝子の損傷が起きやすいとされている。しかし、実際に国際宇宙ステーション(ISS)で約9カ月間保存したマウスの精子を地上で卵子に授精したところ、精子のDNAは宇宙放射線の影響で損傷したものの、出産率は地上のマウスと変わらないことがわかった。宇宙空間でも哺乳類が繁殖できる可能性を示す結果となったという(朝日新聞毎日新聞PNAS掲載論文Slashdot)。

実験では凍結乾燥した精子をISS内で約9か月保管し、その後地球上に持ち帰って受精を行った。この間に精子が被曝した宇宙放射線の量は計178ミリシーベルトで、地上で同じ期間保管した精子の約100倍になるという。宇宙で保管した精子のDNAを分析したところ、地上で保管したものよりもDNAの損傷が大きい傾向があったそうだが、出産率はどちらも変わらず、またそこから生まれたマウスの遺伝子も差はなかったという。卵子にはDNAを修復する機能があり、これが影響している可能性があると分析されている。

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アメリカ合衆国

米国はパリ協定から脱退するのか 41

ストーリー by hylom
どう転がるか 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

米国がが地球温暖化対策の国際協定である「パリ協定」から脱退するかどうかについて注目が集まっている。もし脱退した場合、米国に変わって中国がこの分野でのリーダーになる可能性もあるという(産経新聞)。

米トランプ大統領は石炭事業の拡大を目指している。いっぽう中国やEU、インドなどのCO2大量模排出国は、今世紀中にクリーンエネルギーに移行し、温室効果ガスを段階的に削減する方針を再確認している。現状、中国とインドはパリ合意の目標を上回るペースでの削減を進めている(Bloomberg)。両国はトランプ大統領が脱退してもその影響は少なく、むしろ自国の国際影響力は増すと考えているようだ。

5月8日から18日にかけ、ドイツ・ボンで開催された国連気候変動会議では、各国から米国に対しパリ協定に留まるべきとの声が相次いだ(ロイター)。トランプ大統領は今月26~27日のG7サミット後に、協定にとどまり内容変更を目指すか離脱するかを判断するとみられている(時事通信ReutersSlashdot)。

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地震

地震予知を前提とした日本政府の政策は無意味なのか 78

ストーリー by hylom
もやもや感 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

Nature誌に、Japan must admit it can't predict quakes(日本は地震予知ができないことを認めなければならない)というタイトルの論文が掲載された。日本政府による地震対策について批判する内容で、政府が今後30年以内に東海地方で震災が起こる可能性があると主張していることや政府の大規模地震対策特別措置法について否定的な見解を示している(朝日新聞)。

この論文を執筆した地震学者のロバート・ゲラー氏は、「政府は国民に正確な直前予知ができないことを伝え、堅実な科学研究に基づいた地震対策をすべきだ」と主張している。

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地震

バクテリアで津波を軽減する技術 36

ストーリー by hylom
天然防振材的な 部門より
maia 曰く、

バクテリアを利用して津波の規模を小さくできないかという研究が海洋研究開発機構高知コア研究所(高知県南国市)で行われているそうだ(毎日新聞Yahoo!ニュース)。

プレートの境界が大きく動くと津波が大きくなるので、プレートの境界面に仕掛けをしたら動きを抑制できるのではないかという発想がベースとなっており、炭酸イオンを分泌するバクテリアをプレートの境界面に注入し、海水中のカルシウムとの反応によって炭酸カルシウムを境界で作るというもの。これによってセメントと同じ効果が得られるという。

摩擦試験器での実験では、このバクテリアにより摩擦力が約10%増加したそうだ。こうした技術で境界が一気に動くのを抑制できる感触はあるとの判断らしい。

アスペリティ(固着域)の急激な動きとスロースリップなら後者の方がいい気はするけど、地震や津波のメカニズムに人為的介入というアイデアにびびる。

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未知のハックに一心不乱に取り組んだ結果、私は自然の法則を変えてしまった -- あるハッカー

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