headless 曰く、

Linus Torvalds氏がLinux 5.12 rc1のアナウンスで、今回のマージウィンドウ中にオレゴン州ポートランドの自宅が6日間の停電に見舞われていたことを明らかにした(メーリングリストでのアナウンス、 The Registerの記事)。

2月11日から13日にかけて冬の嵐に襲われたポートランド都市圏では多数の木が倒れて送電線が切れ、30万人以上が停電の影響を受けたという。そのためTorvalds氏はマージウィンドウ延長も検討したが、電源が復旧してみるとプルリクエストはきれいに並んでおり、期間内にマージを完了できたとのこと。

影響が最小限にとどまったのは、前リリースと比べて5.12が若干小さいリリースになることもあるそうだ。小さいといっても10,000+のコミットがあり、最近数リリースのコミット数12,000～13,000+と大きな違いはないが、それでも多少は助かったとTorvalds氏は述べている。なお、本リリースでは春の大掃除で多数のレガシーコードを削除した点が特筆すべき点として挙げられている。

Torvalds氏はマージの遅れによる影響を受けた場合はそう言ってくれればrc2の週で柔軟に対応すると述べる一方、遅れたプルリクエストに対応するつもりはないとも述べている。

3月1日に医療機関でワクチン保管用の冷凍庫（ディープフリーザー）が故障したとし、約1000回分のワクチンが使用できなくなったと報じられていたが（NHK、時事ドットコム）。首相官邸の新型コロナワクチンのアカウントによると、ディープフリーザーには故障がなかったことが判明した（首相官邸新型コロナワクチン情報、厚生労働省）。

調査の結果、原因は同一の電源コンセントに複数の機器が共有された状態で使用された結果、電力不足に陥ったことが原因だとしている。つまりタコ足配線が原因であったという。同アカウントでは、ディープフリーザーを設置した医療機関は、冷凍庫の適正な使用方法の遵守を徹底するよう求めている。

あるAnonymous Coward 曰く、

首相官邸（新型コロナワクチン情報）
昨日(3月1日)、ディープフリーザーの稼働が停止し、新型コロナウイルスワクチンが使用不可となった事案について、調査を行った結果、ディープフリーザーの故障は認められず、同一の電源コンセントに複数の機器が共有された状態で使用されていたため、電力不足に陥ったことが原因と判明しました。(1/2)

首相官邸（新型コロナワクチン情報）
ディープフリーザーを設置した医療機関等におかれましては、専用回路の使用など冷凍庫の適正使用を徹底していただくとともに、不明な点がある場合には製造企業に問い合わせるなど、同様の事案が発生しないよう、ご対応をお願いいたします。(2/2)
#新型コロナワクチン

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中国の敦煌市に100メガワットの溶融塩タワー式光熱発電所が完成したそうだ。元記事によれば、名前は「首航高科敦煌100MW溶融塩タワー式光熱発電所」であるらしい。年間設計発電量は3億9000万キロワット/hだとしている（AFPBB News）。

太陽光をミラーの反射光で集め、その熱によって発電する仕組み。この発電所は800ヘクタールの敷地面積を持ち、高さ260メートルの集熱タワーの周囲に1万2000枚を超える反射鏡がを同心円状に設置されているという。鏡面の総反射面積は140万平方メートル以上で現状ではもっとも建設規模の大きなものだとのこと。

トヨタが自社のMIRAIなどに搭載されている燃料電池（FC）システムを外販することを発表した。燃料電池（FC）システムをモジュール化したことで、トラック・バス・鉄道・船舶などのモビリティや定置式発電機などにも活用できるとしている。販売は2021年春以降に行われる予定（トヨタ）。

産経新聞によれば、MIRAIの販売台数は約6年間の累計出荷は1万1000台と少ない。日本自動車販売協会連合会によれば、20年12月はFCVが278台だったのに対し、EVは1892台。21年1月はFCVが345台、EVは1091台とその差は大きい。このため外販による燃料電池の利用を増やすことで、インフラ整備や水素価格の引き下げに持っていきたい考えだと見られる（産経新聞、日経新聞）。

外販されるFCモジュールには縦型と横型の2種類が用意されている。縦型（TypeⅠ）は長さ890×幅630×高さ690mmで重量は約250kg。定格出力は60kWと80kWの2種。横型（TypeⅡ）は長さ1,270×幅630×高さ410mmで約240kg。定格出力はこちらも60kWと80kWの2種となっている。

headless 曰く、

Appleは2月25日、macOS Big Sur 11.2.2をリリースした(HT211896、 The Registerの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

本バージョンではサードパーティ製で非準拠の電源内蔵USB-Cハブまたはドックを接続すると損傷する問題を防ぐための修正が含まれている。修正はMacBook Pro(2019年および以降のモデル)とMacBook Air(2020年および以降のモデル)が対象だ。

この説明だけを読むと接続後すぐに問題が発生するような印象を受けるが、Redditでは接続後しばらく使っていたら故障したと報告されている。Apple Storeで購入したUSB-Cドックの接続で故障したとの報告もみられる。問題はM1 Macで多く報告されているが、Intelモデルでの発生も報告されている。

AppleがフランスのWebサイトでiPhoneとMacBookの修理しやすさスコアを公開している(Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 RFIの記事、 Le Mondeの記事)。

フランスで電子ごみ削減を目的とした法令が修理しやすさスコアの表示を義務付けたことによるもので、Apple製品では携帯電話(iPhone)とノートPC(MacBook)のみが対象となる。法令は1月1日施行だが、Appleが修理しやすさスコアを公開したのは数日前のようだ。Appleは各機種について評価内容を記載したPDFへのリンクをまとめたサポートページを公開しているほか、オンラインストアでの購入時にも修理しやすさスコアが表示される。

修理しやすさスコアはサービスドキュメントの入手性やパーツの取り外しやすさ、スペアパーツの入手性や価格、ソフトウェアアップデートやリモートサポートの提供、ソフトウェアリセットが可能かどうかなどの項目について10点満点で評価するもので(ノートPC、 携帯電話)、作業の容易さのみを評価対象にするiFixitの修理しやすさスコアとは基準が大きく異なる。そのため、iFixitではiPhone 8以降すべてのiPhoneで修理しやすさスコアを10点満点中6点と評価しているのに対し、Appleの修理しやすさスコアでは機種ごとに異なる6点前後のスコアが付けられている。一方、iFixitが1点と評価する16インチMacBook Proの修理しやすさスコアは6.3点(PDF)となっている。

評価には厳しい基準が設けられているもののメーカーが自らスコアを算出するため有効性に疑問の声も出ているが、Samsungがスマートフォンのサービスマニュアルを低価格モデル(例 Galaxy A21s: PDF)からフラッグシップモデル(例 Galaxy S21 Ultra 5G: PDF)まで幅広いモデルで公開するなど、一定の効果は出ているようだ。パーツの入手性も異なるので単純には比較できないが、サービスマニュアルの公開されていないモデルが5点台なのに対し、サービスマニュアルの公開されているモデルは2つ折りタイプなど作業の難しいモデルを除いて8点台となっている。

ジョー・バイデン米大統領は2月24日、コンピューターチップの不足など米国のサプライチェーンが直面する問題に対応する大統領令に署名した(大統領令全文、 プレスブリーフィング全文、 EO 14017)。

大統領令は弾力性と多様性、堅牢性を備えたサプライチェーンを構築して米国の競争力を維持し、国内生産拠点の再構築や高賃金な雇用の創出などを目指すものだ。そのため、半導体と高容量バッテリー、レアアースを含む鉱物、医薬品とその有効成分を4つの重要な製品と位置付け、これらのサプライチェーンについてそれぞれ所管の大臣に100日以内のリスク評価を命じている。また、6つの産業(軍需・公衆衛生・ICT・エネルギー・運輸・食料生産)について、それぞれの所管大臣に長期的なサプライチェーン評価報告書を1年以内に提出するようにも命じている。

バイデン氏は署名前のプレスブリーフィングで、蹄鉄を留める釘を失った結果蹄鉄を失い、その連鎖で最終的には王国を失うという格言を引用し、自動車生産の遅れと、米国の労働者の労働時間減少を招いた半導体を21世紀の蹄鉄の釘に例えている。半導体不足を解消するため、政権では産業のリーダーと連携して解決法を探るよう高官に命じており、半導体メーカーにも協力を求めているとのことだ。

M1 Macユーザーの一部から、SSDのウェアアウトを懸念する声が出ているようだ(iMoreの記事、 9to5Macの記事、 PC Gamerの記事、 Mac Rumorsの記事)。

これはS.M.A.R.T.情報表示ツールでみると、購入から2か月ほどのM1 MacでSSDの総書き込み量(TBW: TeraBytes Written/Total Bytes Written)が非常に多く、SSDの寿命の指標となるTBW閾値の数%を消費していると表示されることによるものだ。複数ユーザーからの報告をLinus Tech Tipsフォーラムがまとめているが、中には10%を超えているとの報告もみられる。書き込み量の多さはスワップ多発が原因とみられる一方で、S.M.A.R.T.情報表示ツールの不正確さも指摘されている。SSDが基板に直付けされた製品で製品寿命につながるSSDの寿命を懸念するのは仕方ないことでもあるが、不確かな情報で右往左往しても仕方ないとの意見もみられる。

25日から発売されたGeForce RTX 3060製品では、ゲーマーに製品が行き渡るようにマイニング使用時に性能が半減する仕組みが搭載された。これに対してテック系の有名YouTuberのLinus Sebastian氏は「NVIDIAはゲーマーをかばうフリをしている」と強く批判した。同氏によれば、原因は半導体不足によるものであり、抜本的な解決にはならないとした（PC Watch、 Linus Tech Tips）。

加えてマイニング向けの製品であるCMP HXに対しても苦言を呈している。過去の事例では、暗号資産が暴落したあとはマイナーは一気に製品を手放す傾向にある。CMP HXはディスプレイ出力がないことから、マイナーが手放した後もリサイクルしにくいと指摘した。実際過去にこうしたディスプレイ出力のないビデオカードが捨て値で放出され改造する話が出たこともある。

headless 曰く、

台湾で水不足が深刻化し、ファウンドリーが水の確保に走っているそうだ(DIGITIMESの記事)。

台湾では昨年、1964年以来初めて5月～11月の雨期に台風が上陸せず、6月～11月は平均降雨量1,635mmに対し、記録史上最低の661mmにとどまったという。台湾経済部水利署(WRA)のデータによれば特に台湾中部の貯水池で貯水量が特に少ないようだが、台湾南部でも多くの貯水池で貯水量が50%前後であり、曽文水庫の貯水量は15.03%となっている。そのため、台南市の南部科学園区(南部サイエンスパーク)ではTSMCやUMCなどのチップメーカーが水を購入しはじめ、トラックで搬入しているとのことだ。

NHK放送を視聴できないようにするための装置をテレビ側に取り付けたことで、NHKに受信契約を締結する義務がないことの確認を求めた訴訟で24日、東京高裁は一審の受信契約の義務がないとする東京地裁判決を取り消し、原告側の請求を棄却した（時事ドットコム、朝日新聞、産経新聞）。

東京高裁の広谷章雄裁判長は、元に戻せる場合は契約締結義務を負う上、原告女性の環境はブースターを使用すれば受信可能であるなどと指摘、契約義務を負うとしている。一審ではこの原告女性には復元することが困難だとして契約義務を認めていなかった。

headless 曰く、

M1 Mac miniを接続したディスプレイにピンク色の四角い点々が表示される問題について、Appleが調査を開始したようだ(Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事、 The Registerの記事)。

この問題はM1 Mac mini発売当初から報告されているもので、ピンクの点々は画面の表示内容に応じて移動するという。壁紙の変更やHDMIケーブルの交換で解消したという報告や、緑色の点々が加わったという報告もみられる。

Mac Rumorsが入手した19日付のサービスプロバイダー向け内部メモによるとAppleは問題を認識して調査を進めているといい、修正時期は示されていないが、トラブルシューティングの手順が記載されている。

手順としては

1. Mac miniをスリープモードにする
2. 2分待ってスリープモードから復帰させる
3. ディスプレイのケーブルをいったん抜いて接続し直す
4. ディスプレイ解像度を調整する

といったもの。Mac miniを再起動して問題が再発する場合は、1～4の手順を繰り返すようにとも説明されているそうだ。スリープモードで2分待つというのは聞いたことがない気がするが、どういう意味があるのだろうか。

電気事業連合会（電事連）は先月、寒波や液化天然ガス（LNG）の供給不足から国民に節電要請を行っていた。この要請に関して電事連は19日に要請を実質的に解除する方針を発表した（電気事業連合会[PDF]、日経新聞）。

気温の上昇により電力需要の伸びも落ち着きを見せてきていること、発電用LNGについても安定供給に必要な水準まで回復したこと、加えて関西電力大飯発電所4号機が1月15日に稼働したことから、この冬は需給逼迫を回避できる見込みになったとしている。

今回、需給逼迫になった一因として、国内の電源構成の多くを火力発電所に依存しすぎた点が指摘されている。電事連の池辺和弘会長は会見で、あらゆる発電方式を活用することで安定供給を目指すとしている。

東京工業大学（東工大）と科学技術振興機構（JST）は19日、IoTエッジコンピューティング向けの小型かつ省電力なプロセッサアーキテクチャ「SubRISC+」を設計し、1mm×1mm角のプロセッサとして構築したと発表した（東京工業大学、科学技術振興機構、論文、PC Watch、マイナビ）。

東工大のリリースによれば、古い製造プロセスである65nm CMOSを用いても1mm×1mm角を実現できたという。またARM Cortex-M0と比べた場合、1.4倍ほど高速でありながら電力効率は2.7倍、エネルギー効率は3.8倍を達成したとされる。

IoTの普及が増えるとデバイスやセンサー、サーバー間でのデータ通信量の増加が懸念される。そこでエッジとなる端末側での処理能力を高めることにより、遅延を減らしネットワークの負荷を軽減することなどが求められる。しかし既存の組み込みプロセッサは、IoT向けとしては過剰スペックであることから、SubRISC+では命令数を4種類に限定することにより、小型化と低消費電力化を図ったのだとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

東京工業大学 工学院 情報通信系の原祐子准教授らは、IoTにて重要となる小型・省電力性を兼ね備えた新たなプロセッサを設計し、実機の開発に成功した。(ニュースリリース、PC Watchの記事)

　既存の32bitプロセッサではARMのCortex-M0で60命令、RISC-Vで47命令の命令数があるが、開発した組み込みプロセッサは減算・シフト・論理演算・メモリアクセスの4種類の命令のみから成り、減算結果に応じて条件分岐するという特徴を持つ。なお、4命令のみでもチューリング完全であるため、適していない用途にも利用はできる模様。
　実機は65nmCMOSプロセスを用いながら1mmx1mmと小型で、既存の32bitプロセッサでは最小となる物(明記されてはいないがおそらくRISC-Vベース)に対し2.7倍の電力効率、3.8倍のエネルギー効率を実現している。
　適用の一例として、加速度データからてんかんの発作をリアルタイムに検出可能な軽量アルゴリズムを実装し実用性を実証したた結果、動作周波数を50 MHzと想定したシミュレーションではデータのサンプリング速度より高速に異常検出でき、かつ、電力は131.1 µWと極めて低い。
　また、このプロセッサLSIを5 MHz(ヘルスケアの異常検出ではリアルタイム処理を十分確保できる周波数)で駆動した場合の消費電力はわずか77.0 µWであり、これはコンビニエンスストア等でも手に入るアルカリボタン電池LR44で約100日連続稼働できる試算である。

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IDCの推計によると、2020年のPC出荷台数でChromebookのシェアが10%を超え、Macを上回ったとみられるそうだ(GeekWireの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事、 Ars Technicaの記事)。

IDCはPC出荷台数のOS別シェアを公表していないが、GeekWireが問い合わせるとデータを提供したという。それによると2019年時点でChrome OSのシェアは6.4%で、6.7%のmacOSとほぼ並んでいたが、2020年には4.4ポイント増加して10.8%となり、0.8ポイント増で7.5%のmacOSを上回っている。Windowsは2019年から4.9ポイント減の80.5%。2020年第1四半期～第4四半期を四半期単位でみるとChrome OSは5.3%→10.0%→11.5%→14.4%と大きく増加しており、5.8%→7.6%→8.4%→7.7%と推移したmacOSを第2四半期以降上回っている。

IDCが1月に発表した2020年のPC出荷台数はCOVID-19パンデミックによる在宅勤務・在宅学習の需要や消費者の需要回復により10年ぶりに大幅増加しており、2014年以来初めて3億台を超えていた。IDCが四半期ごとに発表するデータは暫定値のため今回のデータと完全には一致しないが、macOSのシェアを見る限り大きな違いはない(IDCの推計対象はデスクトップPCとノートPC、ワークステーションで、タブレットやx86サーバーを含まないため、ベンダー別のAppleのシェアとOS別のmacOSのシェアが一致する)。今回のOS別シェアデータを2019年と2020年のPC出荷台数にあてはめると、Chrome OSは2019年から1,555万台増(90.8%増)の3,268万台、macOSは476万台増(26.6%増)の2,270万台。シェアを減らしたWindowsも1,501万台増(6.6%増)の2億4,360万台となる。

StatCounterなどWebアクセスベースのOSシェアデータでChrome OSのシェアが大幅に伸びている感じはないが、Chrome OSユーザーがよくアクセスするWebサイトが集計対象に含まれていないのかもしれない。GeekWireではアプリやゲームの開発者がChrome OSを無視できないレベルに達したと評している。