HDD/SSDの自己診断システム「S.M.A.R.T.」からデータを取得し、ディスクドライブの状態をチェックできる「CrystalDiskInfo」が5月31日、v9.0.0へとアップデートされた。同ソフトは今年の5月22日で生誕15周年を迎えたという。新たなv9.0.0では、CPUに直結されたNVMe SSDのRAIDソリューション「Intel Virtual RAID on CPU」（Intel VROC）をサポート。ドライブを16台まで表示する機能やドライブレターでソート（並び替え）する機能が追加されている。またJMicron USB RAID（JMB39x/JMS56x）にも対応（デフォルトでは無効）されている（CrystalDiskInfo 9.0.0 リリースノート、窓の杜）。

headless 曰く、

米疾病予防センター (CDC) 疫学調査局 (EIS) のイベント「Epidemic Intelligence Service (EIS) Conference」で発生した COVID-19 アウトブレイクについて、CDC が来場者への聞き取り調査結果を発表している (ニュースリリース、 Ars Technica の記事)。

イベントは 4 月 24 日 ～ 27 日に開催され、会場となったジョージア州アトランタのホテルへの来場者はおよそ 1,800 人。最終日の 4 月 27 日には複数の来場者が SARS-CoV-2 (COVID-19 の原因となるウイルス) 検査で陽性になったと主催者に報告していたという。CDC は 5 月 5 日 ～ 12 日に来場者への聞き取り調査を行い、来場者の 80% 以上にあたる 1,443 人が回答している。

それによると、

• SARS-CoV-2 検査で陽性になった回答者は 181 人 (13%)、その 52% は COVID-19 感染歴なし
• COVID-19 ワクチンの接種を少なくとも 1 回受けたことのある回答者は 1,435 人 (99.4%)
• 抗ウイルス剤の投与を受けた陽性者は 49 人 (27%)
• イベントは CDC のガイダンスでマスク着用が推奨されていないコミュニティレベルの COVID-19 感染率が低い時期に開催されており、マスクをしていなかった回答者は 70%
• 入院者なし

だったという。

イベント参加時間が長いほど感染リスクが高くなるのは当然だが、陽性者は平均で 4 日間すべて参加しており、3 日以上参加した人は 2 日以下の人と比べて感染リスクが 70% 高くなっていたという。CDC では今回の調査結果について、COVID-19 ワクチンや抗ウイルス剤による治療、過去の感染により獲得した免疫が重症化から人々を保護することを示すものだと述べ、6 歳以上のすべての人に最新の COVID-19 ワクチン接種を推奨している。

オプションの更新プログラムとして 24 日にリリースされたWindows 11 ビルド 22621.1778 (KB5026446) にはタスクバーの時計に秒を表示するオプションが追加されている。このオプションには「電力消費が増加します」とのただし書きが表示されるが、実際にどの程度影響があるのか Neowin の Taras Buria 氏が実験している (Neowin の記事)。

テスト環境は Intel の第 11 世代 Core i3 プロセッサーと 16GB の RAM を搭載した HP Pavilion x360。まず、Windows 11 をクリーンインストールしたら 100% まで充電し、画面の輝度を最大に設定して機内モードを有効化。AC アダプターを取り外したらストップウォッチのみを実行して放置する。バッテリーが空になったら再び 100% まで充電して再起動し、秒表示を有効にして同じことを繰り返す。ここまでの手順を 3 回繰り返したらクリーンインストールする OS を Windows 10 に変えて同様に 3 回繰り返すといったものだ。

サンプルが少なく正確さはどの程度か不明だが、すべての回で 8 時間前後のバッテリー駆動時間が秒表示を有効にすると 8 ～ 10 分短くなっている。具体的には Windows 11 で 1.892% 短縮 (1.829% の間違いと思われる)、Windows 10 で 1.902% 短縮とのこと。他にもさまざまな要素がバッテリー駆動時間に影響するため、2% 程度の差に気付くことはないだろうと Buria 氏は述べているが、ストップウォッチの画面が表示されていることを考えると意外に大きな差ともいえる。スラドの皆さんはこれだけの差が出ると予想しただろうか。

Intelが命令セットを64ビット専用アーキテクチャに最適化する「x86S」構想を公開した（Intel開発者ブログ、Tom's Hardware、TEXAL、自作ユーザーが解説するゲーミングPCガイド）。

この内容を記したIntelの開発者ブログによると、MicrosoftもWindows 11の32ビット版の出荷を停止、すでにOSは64ビットが事実上の標準となっている。こうした背景もあり、Intelはすでに時代遅れの実行モードを削除するなどのハードウェアとソフトウェアを簡素化する必要があると考えているという。そこで今回、Intelはプロセッサ命令セットアーキテクチャ (ISA) の簡素化を想定した「Intel x86S」アーキテクチャに関連したホワイトペーパー[PDF]を公開したとしている。

現状のIntel 64アーキテクチャでは、システムリセット後にオリジナルの8086と同じ状態になり、64ビットモードに入るためには一連のコード遷移が必要となっている。今回提示された「Intel x86S」では、32ビットアプリケーションのセグメンテーションサポートに64ビットの簡略化されたセグメンテーションモデルを使用し、現代のオペレーティングシステムがすでに使用しているものと一致させる。最近のソフトウェアでは使用されていないリング1およびリング2、ゲートのような旧式のセグメンテーション機能を削除する。古い16ビットアドレッシングのサポートを削除、ストリングポートI/Oを廃止、APICの使用をX2APICに制限、レガシー8259のサポートを削除するなどといった変更を提示している。

英議会の財務特別委員会は17日、暗号通貨についてギャンブルとして規制すべきだとする報告書を公表した。この報告書では、通貨全体の3分の2を占めるBitcoinとEthereumは、通貨や資産による裏付けがないことから価格変動が非常に大きく、投資すれば全額を失う可能性があると指摘しているという（英下院財務委員会報告書、Cointelegraph、ロイター）。

英国では現在、暗号通貨は資金洗浄防止法の適用しか受けていないため、既存の金融資産法と新たな暗号通貨の規制ルール作りを進めている。しかし、こうした暗号通貨への規制策定は、政府が暗号通貨に対して公認したという誤解を消費者に与える恐れがあるため、金融サービスではなくギャンブルとして規制すべきだと訴えているという。

headless 曰く、

Apple 共同創業者のスティーブ・ウォズニアック氏が BBC のインタビューに答え、AI が悪人に利用される可能性に備える必要があると語ったそうだ (BBC News の記事、 The Guardian の記事、 9to5Mac の記事)。

ウォズニアック氏によれば AI が生成したコンテンツを明確にラベル付けする必要があり、業界に対する規制も必要だという。AI は非常に賢く、身元を隠そうとする悪人が自由に使用できる。テクノロジーを止めることはできないが、詐欺や個人情報を盗み出そうとする悪意ある試みを見破れるよう、人々を教育する必要があるとの考えを示したとのことだ。

中国PowerLeader(宝徳)は6日、x86互換CPU「Powerstar(暴芯)」を発表した。第1世代Powerstarはx86アーキテクチャに基づくプロセッサで、同社の自主開発ロードマップにおけるマイルストーンになるとしているものの、詳細は明らかにされていないという。公開されているCPUの画像によれば、ヒートスプレッタ上に「P3-01105」という型番があり3.7GHzで動作していると見られる。その上でPC Watchの解析ではLGA1200のパッケージを採用していると思われ、Intel CPUをリブランド/再パッケージした製品である可能性が高いと指摘している（WeChatでの発表、PC Watch、ニッチなPCゲーマーの環境構築Z）。

Intelが4月27日に発表した2023年1~3月期決算によると、純損益が27億5800万ドル（約3700億円）の赤字となったそうだ。四半期ベースでは過去最大の赤字だという。前年同期は81億1300万ドルの黒字だった。売上高は117億1500万ドルと前年同期と比べて36％も落ち込んだという。理由としては、在宅勤務やリモート学習向けの需要が一巡したことや、景気減速により企業が設備投資に慎重になっていることもあり、PCやデータセンター向けの半導体が振るわなかったとしている。インテルのパット・ゲルシンガーCEOは、厳格なコスト削減と効率化、開発計画の実行をおこなうとしている（産経新聞、日経新聞）。

米疾病予防センター (CDC) 疫学調査局 (EIS) のカンファレンス「Epidemic Intelligence Service (EIS) Conference」で COVID-19 アウトブレイクが発生したそうだ (Ars Technica の記事、 The Washington Post の記事 [1]、 [2])。

CDC の「疾病探偵」とも呼ばれる現場の疫学専門家がさまざまな調査結果の発表を行う EIS カンファレンスは COVID-19 パンデミックの影響で 2020 年と 2021 年は中止、2022 年はオンライン開催となっており、4 年ぶりの対面型開催で盛り上がった。CDC スタッフや EIS の養成コース修了者の中には感染を懸念してオンライン参加した人もいるが、CDC 本部に近いアトランタの会場にはおよそ 2,000 人が集まったという。

参加者のほとんどがワクチン接種済みとみられ、CDC は多くの参加者がマスク着用を選択していたと述べている。しかし、参加者の証言によればマスクを着用しない人も多く、安全な距離を保つなどの感染防止策を実行しない人もいたとのこと。CDC は感染者の発生についてコミュニティ感染が広がっていることを示すものだなどとして、CDC イベントで発生した COVID-19 アウトブレイクとみなすべきではないとも述べていたが、5 月 2 日時点で 35 人の感染者がカンファレンス参加と結び付けられているとのことだ。

headless 曰く、

Microsoft は 19 日、脅威アクターの新しい命名法とアイコンを発表した (Microsoft Security Blog の記事、 Microsoft Learn の記事、 Ghacks の記事、 Neowin の記事)。

脅威アクターはセキュリティ企業や研究者によりさまざまな名前が付けられているが、Microsoft ではこれまで元素名や火山名、植物名のほか DEV-<4桁の数字> のような名前を使用してきた。新しい命名法では脅威アクターを 5 つの主要なグループ (国家・金銭的動機・攻撃的民間部門・影響操作・発展中) に分け、国家は国別、あとはグループごとに気象用語のファミリーネームが割り当てられる。

ファミリーネームが割り当てられている国家は中国 (Typhoon: 台風)・イラン (Sandstorm: 砂嵐)・レバノン (Rain: 雨)・北朝鮮 (Sleet: みぞれ)・ロシア(Blizzard: 猛吹雪)・韓国 (Hail: ひょう)・トルコ (Dust: 砂塵)・ベトナム (Cyclone: サイクロン) の 8 か国。

金銭的動機を持つアクター (Tempest: 暴風雨) はサイバー犯罪者/組織によるサイバーキャンペーン/グループで、国家や民間団体と結び付いていないことが確実なもの、攻撃的民間部門のアクター (PSOA、Tsunami: 津波) はサイバー兵器を製造・販売する既知の民間企業によるサイバー活動、影響操作 (Flood: 洪水) はターゲットの見解や決定等を変えさせるためのオンライン・オフラインでの情報キャンペーンを示すグループ名となる。なお、Microsoft Learn の記事は日本語版も公開されているが、ここではいくつか異なる訳語を使用している。

発展中 (Storm: 嵐) zは属するグループが明確でない未知・新興・発展中のアクターに割り当てるファミリーネームであり、これまでは「DEV-<4桁の数字>」と名付けられていた。今後は「Storm-<4桁の数字>」という形式になり、既存のアクター名は DEV- と共通の数字 4 桁を使用する。

Storm 以外のグループでは修飾語とファミリーネームを組み合わせたものがアクター名となる。たとえば、これまで Strontium (APT28、Fancy Bear)と呼ばれていたロシアのアクターは「Forest Blizzard」という名称になる。修飾語は「Aqua」「Pink」「Brass」「Canvas」「Ghost」「Ruby」「Spandex」「Zigzag」「Secret」「Midnight」「Cadet」など幅広く、選択の基準は示されていない。

米半導体大手GlobalFoundries（GF）が19日、米IBMを提訴した。IBMがトヨタ自動車やソニーグループなど日本企業8社が出資して設立した半導体メーカー、Rapidus（ラピダス）に知的所有権および営業秘密を不法に共有したと訴えている（ロイター、朝日新聞）。

GF側の主張によると、IBMは2015年に半導体事業をGFに売却。GFはその際、IBMと共同開発した技術の独占的な権利を譲り受けたにもかかわらず、その技術をIBMの提携先であるIntelやラピダスに提供したと主張している。IBMとラピダスは昨年12月に提携を発表、2ナノメートルの半導体製造で協力している。ロイターによるとIBMはこの件に関して「申し立てには全く根拠がない」と反論しているという。

Intelは18日、暗号資産マイニング向けチップ「ブロックスケール（Blockscale）」の生産を停止したと明らかにした。Blockscaleは昨年の4月に発表されたもので、発表からわずか1年での生産停止となる。今年10月20日までに受注を停止し、来年4月20日までに出荷を終了する予定。同社は「IDM2.0」戦略への投資を優先させるに伴いBlockscaleの生産を停止したと説明している。暗号資産市場の下落に関してはNVIDIAなども打撃を受けている（ロイター）。

インテルのファウンダリ事業を展開するIntel Foundry Services（IFS）と英Armは12日、複数世代契約を結んだと発表した。Armの抱えている顧客がIntelの18Aプロセス技術を使ってSoCを製造できるようにする。Intel 18Aは2021年に発表された5つのプロセスノードの一つで最も先進的な製造プロセスとされる。当初はモバイル向けのSoC製造を中心にしていくが、将来的には自動車やIoT、データセンター、航空宇宙、および政府アプリケーション向けの製品への拡張を考慮しているという。最新の製造プロセス技術によって消費電力とパフォーマンスを改善しつつ、米国とEUの施設を含むIFSの強固な製造拠点を活用できるとしている（インテル発表、ZDNET Japan、ASCII.jp）。

米スタンフォード大学とGoogle Researchらは、ChatGPTなどで制御したキャラクター25人が1つの町で一緒に生活したらどうなるかを検証した研究報告を発表した。研究者らは、ChatGPT（GPT-3.5）とカスタムコードで制御される架空の人格を持ったキャラクターが、高度にリアルな行動で独立して人生を送る、レトロRPGゲーム風（The Simsなど）のバーチャルな町を作成した。各キャラクターは2Dアバターで表現されそれぞれに個性があり、独立して起床や就寝、出勤、仕事、遊びなどを行うという（論文、Cointelegraph、ITmedia）。

アイデンティティーを持ったキャラクター同士が出会い、自然言語で会話、生活に関する情報を交換し、自然言語で記憶を形成することができるという。目標を与えることでバレンタインイベントなどの恋愛的な行動を取ったり、市長選への出馬したりといった行動もしている模様。デモ動画も公開されている。

Intel の第 14 世代 Core プロセッサー Meteor Lake では L4 キャッシュが利用可能になるようだ (Phoronix の記事)。

Intel の Fei Yang 氏が送った一連の「drm/i915/mtl: Define MOCS and PAT tables for MTL」と題するパッチの一つで明らかになった。このパッチでは L4 キャッシュの定義やオプションが追加されている。