最近ではNintendo Switch向け人気ゲーム「スプラトゥーン2」でのチートが増えているほか、Nintendo Switch向けゲームの海賊版などが出回り始めているという噂がある。しかし、安易にこれらに飛びつくと最悪利用した本体で任天堂のネットワークサービスが一切利用できなくなる可能性もあるようだ。

Nintendo Switchには端末毎に認証用のクライアント証明書が埋め込まれており、これを使って不正な行為を行った端末のブロックが行えることがハッカーによる分析で明らかになっている（Ars Technica）。この情報は、Nintendo Switchのハックを試みているSciresMというハッカー集団が公開したもの。これによると、Nintendo Switchでは非常に強固な海賊版対策機構が導入されており、海賊版ソフトウェアの実行を検知できるという。

Switchでは、ゲームプレイ時にオンライン接続を行う際に次のような手順を踏むという。

1. インターネットに接続されているかを確認する
2. 本体固有の認証トークンを取得する（BANされた本体ではこのトークンを取得できない）
3. ニンテンドーアカウントの認証を行う
4. プレイするタイトルごとのアプリケーション認証トークンを取得する

2.の本体固有の認証トークンの取得には、本体内に暗号化されて格納されている秘密鍵データを使用し、このデータは工場出荷時に書き込まれるため改変ができないという。このデータはARMの「TrustZone」という技術を使った、アクセスに特別な手順が必要な領域に格納されている。Switch上で動作する一般のソフトウェアからこのデータにアクセスすることは不可能だという。

また、3.のタイトルごとのアプリケーション認証トークン取得については、ゲームカートリッジからゲームを起動する場合はそのカートリッジ毎にユニークな認証データを、ダウンロード購入したゲームを起動する場合はタイトルIDや本体の情報、ニンテンドーアカウント情報などが含まれる「チケット」データを任天堂のサーバーに送信して認証が行われるという。

最近ではこういった不正防止技術が実際に使われ、海賊版の作成に使われたと見られるゲームカートリッジが無効にされるという例も発生しているという（Nintendo Life）。

Epic Gamesの対戦型人気オンラインゲーム「Fortnite（フォートナイト）」のNintendo Switch版の配信が開始された。すでにWindowsやmacOS、PlayStation 4、Xbox One、iOS版がリリースされているタイトルで、他の機種でプレイしていたプレイヤーは登録していたアカウント情報を入力することで入手したアイテムなどを引き継いでプレイできるのだが、PlayStation 4版でプレイしていたユーザー（PSNアカウントと紐づけていたユーザー）だけはこのアカウント情報の引き継ぎができないという（Engadget Japanese）。

アカウントの管理はEpic Gamesが行なっているのだが、PSNアカウントと紐づけていたアカウントでログインしようとすると、「このフォートナイトアカウントはニンテンドースイッチで遊ぶことを許可してくれていないポリシーのゲーム機のアカウントに紐づいています」と表示されるという。そのため、新規にアカウントを作成しないとゲームがプレイできないそうだ。また、一度PSNアカウント情報の紐づけを行なってしまった場合、それを解除してもこの状況は続くという。

なお、Switch版Fortniteは他機種で遊んでいるプレイヤーとの対戦/共闘も可能だが、PlayStation 4版プレイヤーとだけは対戦/共闘ができないとのこと。PlayStation 4のクロスプラットフォームプレイについては、過去にも人気ゲーム「Rocket League」でPlayStation 4とPC/Xboxとのクロスプラットフォームプレイが行えないことが話題となった。

エミュレータを使って移植されているWii版のスーパーマリオ64では、特定の場所の「揺れる足場」の挙動がオリジナルのNINTENDO64版とは僅かに異なるという。その原因は、64ビット浮動小数点演算結果を32ビット浮動小数点に変換する際の処理が異なる点にあるそうだ（なぜWii版マリオ64で長時間放置すると足場が浮かび上がるのか（非技術者向け解説））。

ことの発端は、ゲーム内でジャンプ操作を行うための「Aボタン」を押さないでステージをクリアするという縛りプレイを行っているプレイヤー達による研究で、「ほのおの うみの クッパ」というステージではWii版に限り長時間待つと「揺れる足場」が浮き上がっていくことが分かったという（AUTOMATON）。

これは、足場の揺れ具合を計算する処理において64ビット浮動小数点数を32ビット浮動小数点数に変換する際に僅かに丸め誤差が発生し、それが累積することによるものだという。縛りプレイヤーたちはこれを利用して足場を十分な高さまで浮上させることで、Aボタンを押さずにステージクリアを達成することにチャレンジしているようだ。

headless曰く、

4月に米連邦取引委員会（FTC）が違法な製品保証規定について各社に警告を行なったが（過去記事）、Microsoft（Xbox Oneの保証規定）を除く5社は指摘部分を修正したようだ（The Next Web、USgamer、The Washington Post）。

FTCにより問題が指摘されているのは、保証要件として純正部品・周辺機器使用の義務付けや、「Warranty Void If Removed」などと書かれた保証シールをはがすことを含む分解禁止、指定業者での修理・改造義務付けといった条項だ。

各社による保証規定の変更内容は以下の通り。米国以外ではほぼ変更されていないようだ。

• ASUSTeK Computer
• • 米国向けサイトで今月に入って各種製品の保証書PDFを更新
  • ZenPadなどタブレット製品の保証書（PDF）で保証シールに関する規定を削除
  • 認定されていない者による分解・修理・改造した場合に保証が適用されないという記述を変更し、ユーザーまたは認定されていないサードパーティによる損傷に限定
• HTC
  • スマートフォン製品に関する保証規定を古い製品向けのものを含めて更新
  • 保証シールに関する規定を削除
  • 認められていない改造・接続・分解や非認定の部品・業者による修理による動作不良などに保証は適用されないという記述を変更し、改造や保証外修理による損傷に限定
• Hyundai
  • 製品保証を維持するには純正パーツのみを使用する必要があるとの記述から、非純正パーツを使用したからといって必ずしも保証が無効になるとは限らないとの記述に変更（例: FAQページ）
• Nintendo of America
  • 任天堂が販売またはライセンスした周辺機器以外を使用すると保証が適用されないとの記述（旧バージョン:新バージョンにリダイレクトされる）を変更し、それにより故障した場合に限定（新バージョン）
  • 製品の分解や改造で保証が適用されなくなる条件として、それが故障の原因となった場合に限定 サポートメニューに「Updated Warranty」というリンクを用意
• Sony Interactive Entertainment
  • PS4の保証規定は、旧社名のSony Computer Entertainment America（SCEA）からSony Interactive Entertainment（SIE）に表記を変更し、指摘部分の前後を含めて大幅に更新
  • 互換性のない製品やライセンスされていない周辺機器と組み合わせて使用した場合は保証が適用されないとの記述を変更し、それらが原因で故障した場合に限定
  • 保証シールに関する規定を削除

任天堂がNintendo Switch向けサービス「Nintendo Switch Online」についての情報を公開した（任天堂のNintendo Switch Onlineページ、ITmedia）。

発表された情報によると、サービス開始は2018年9月で、料金プランは1アカウントあたり300円/30日間・800円/90日間・2,400円/365日間。また、最大8アカウントまで利用できるファミリープラン（4,500円/365日間）も提供される。

サービス開始後は、オンラインプレイ対応ソフトでオンラインプレイを利用したい場合、原則としてNintendo Switch Onlineへの加入が必要となる。これに加えて、オンラインプレイを支援するスマートフォン向けアプリの提供や、セーブデータをインターネット経由で任天堂のサーバーにバックアップするサービス、提供されるファミコン向けゲームを無制限にプレイできる「ファミリーコンピュータNintendo Switch Onlie」が提供される。また、そのほかの特典も検討されているようだ。SNS連携やニンテンドーeショップの利用、フレンドの管理などはNintendo Switch Onlineに加入しなくとも利用できる。

4月10日に米連邦取引委員会(FTC)が違法な製品保証規定について大手6社に警告したことを発表した際、具体的な社名は挙げられていなかったが、このたびMotherboardの情報公開請求により判明した(Motherboardの記事、 The Vergeの記事)。

違法性が指摘されたのは保証規定に含まれる保証無効化の条項だ。FTCのプレスリリースで引用されていた条項が任天堂とSCEA、Hyundaiの保証規定に含まれることは確認できていたが、警告が送られたのはこれら3社に加えてASUSとHTC、Microsoftだった。

問題とされる条項は保証要件として純正部品・周辺機器の使用や分解禁止、認定業者での修理などを義務付けるものだ。こういった条項はマグナソン-モス保証法やFTC法に違反する。

NVIDIAのTegraプロセッサに脆弱性が発見された。この脆弱性を利用することで、Tegraプロセッサを採用するNintendo Switch上で任意のコードを実行できるという（ITmedia、IGN、GIGAZINE）。

この脆弱性はTegraの「USBリカバリモード」に存在するもの。ハードウェアレベルでの問題であるため、ファームウェアアップデートなどで修正することは不可能だと言う。この脆弱性を発見したのは、過去にもさまざまなゲーム機をハックしてきたハッカーグループfail0verflow。同グループは今年2月にSwitch上でLinuxを動作させるデモを発表していた（過去記事）。

fail0verflowのブログによると、過去にはゲームハードの脆弱性を使って海賊版ソフトウェアを実行させるケースが多かったことから、この脆弱性に関する情報を公開するかどうかは難しい選択だったとしている。しかし、この脆弱性がいつか発見され悪用される可能性は高いということから、Googleの脆弱性公表プロセスを参考に脆弱性を見つけてから90日間の猶予期間を設けたという。同ブログでは脆弱性の詳細についても解説されており、実証コードも公開されている。

任天堂が、2015年に前岩田社長の逝去を受けて任天堂社長に就任していた君島達己社長の退任と、後任として古川俊太郎取締役常務執行役員が社長に昇格することを発表した（京都新聞、毎日新聞、ブルームバーグ）。

任天堂はWii Uの不振などで一時業績不振となっていたものの、ニンテンドースイッチの好調により収益が回復。これを受けて、「世代交代」を計るとしている。君島社長は68歳だが、後任の古川氏は現在46歳で、子供のころはファミコンで遊んでいた世代だという。今回の社長交代は投資家などからも好意的に見られているようだ。

headless曰く、

米連邦取引委員会（FTC）は10日、米国で自動車や携帯電話、ビデオゲームシステムを販売する大手6社に対し、製品保証要件に問題があるとして警告文書を送ったことを発表した（プレスリリース、Register、 The Verge）。

問題視されているのは、各社の保証規定に指定のパーツやサービスプロバイダーの使用を要件とする条項が含まれる点だ。保証者がパーツやサービスを無償提供するか、FTCが免除した場合を除き、このような条項はマグナソン-モス保証法で禁じられており、FTC法にも違反するとのこと。

FTC消費者保護局の局長代理Thomas B. Pahl氏は、保証範囲と特定の製品やサービスの使用を結びつける条項は料金をより多く支払うことになる消費者を害するだけでなく、競合する製品やサービスを提供する小さなビジネスを害することにもなると述べている。

FTCではこのような保証要件や商慣行の見直しを各社に求め、30日後に各社Webサイトを確認して改善されていなければ法的手段をとる可能性を示唆している。なお、6社の名前は記載されていないが、例として挙げられている条項に一致する文言はヒュンダイおよびSCE、任天堂の保証規定に含まれることが確認できた。

また、「開封したら保証が無効になる」といった旨のシールについてもマグナソン-モス保証法に抵触するという判断もされている（INTERNET Watch）。

全米経済研究所の調査によると、ARゲーム「ポケモンGo」リリースから150日の間でプレイヤーが土地や建物に与えた損害は20億から73億ドルに相当するという（Fortune）。

たとえば、ポケモンGoをプレイするために運転中にスマートフォンを利用するユーザーが増え、そのために事故も増えているという。これによって数十億ドルもの損害が出ているという話のようだ。

fail0verflowを名乗るハッカー集団が、Nintendo Switch上でLinuxを実行させるデモを公開した。この動画ではデスクトップ環境を動かし、タッチパネルによる操作でディスプレイの輝度調整やブラウザによるWebブラウジング、文字入力、Twitterへの投稿、グラフィックスデモアプリケーションの実行などをSwitch上で行っている様子が確認できる（GIGAZINE、The Verge、Slashdot）。

具体的な手法については明かされていないが、Switchのセキュリティ上の不具合を利用してLinuxを実行させている模様。また、現行のハードウェアではこの不具合は修正されているという。

任天堂がNintendo Switchと組み合わせて遊べる段ボール製の組み立てキット「Nintendo Labo」を発表した（ファミ通.con、GAME Watch、4Gamer）。第1弾として「VARIETY KIT（バラエティ キット）」と「ROBOT KIT（ロボット キット）」が4月20日に発売される。価格はそれぞれ6,980円、7,980円（税別）。

段ボール製のキットを組み立ててNintendo Switchと組み合わせることで、ピアノやつりざお、ハンドル、ロボットといった形状のコントローラ（Toy-Con）になり、これらでゲームを楽しめるというもの。キットには必要な部品に加えて、対応ゲームが付属している。

バラエティ キットでは「リモコンカー」「つり」「おうち」「バイク」「ピアノ」の5種類のToy-Conを組み立てられる。ロボットキットではバックパックやゴーグル、スティック状のコントローラなど体に身につけて遊べるToyConを組み立てられる。どちらも段ボールだけでなく再帰性反射材シートや輪ゴム、ヒモなどを組み合わせて組み立てるようになっており、その構造からも色々なことが学べるようになっているようだ。

任天堂がスマートフォン向けゲームなどを手がけるコロプラを特許侵害で提訴した。同時に、同社のスマートフォン向けゲーム「白猫プロジェクト」の提供差し止め請求も行われている（ASCII.jp、ITmedia、日経新聞）。コロプラ側は特許権侵害を否定しており、正当性を主張していくとしている。

問題となっている特許は「タッチパネル上でジョイスティックを操作する際の技術の特許」などとされている。これ以上の具体的な情報はないが、「白猫プロジェクト」で使われている、タッチパネル上で指をスライドさせることでキャラクターが移動するといった操作方法が任天堂の特許を侵害しているのではないかと見られている。

あるAnonymous Coward曰く、

先日Nintendo Switchのファームウェアにファミコンエミュレータとファミコンソフト「ゴルフ」が含まれており、特定の条件で特定の操作を行うことでこれを起動できることが話題となったが（過去記事）、このエミュレータがファームウェアの更新で削除されていたことが判明した（Engadget Japanese）。

このエミュレータは有志のファームウェア解析で存在が判明したもので、削除されたことも有志によって発見されたようだ。任天堂はこれらについて一切公式には言及していない。「特定の条件」にはSwitch本体の日付が2018年7月11日であることが含まれていたが、ファームウェアの更新によってこれを試すのは困難になってしまうようだ。

NVIDIAが中国向けに展開しているAndroidベースの据え置き型ゲーム機「SHIELD」向けに、任天堂がWiiやゲームキューブ向けのタイトルを提供したという（ブルームバーグ、gameindustry.biz）。

中国版のSHIELDは日本などで提供されているタブレット型のものとは異なり、TVと接続して使用するセットトップボックス的なデバイスとなっている（中国版SHIELDのWebサイト）。

提供されるタイトルは「ニュースーパーマリオブラザーズWii」や「ゼルダの伝説　トワイライトプリンセス」などで、今後取り扱いタイトルは増える模様。中国では長らくゲーム機の販売規制があったため、Wiiやゲームキューブなどは中国内で発売されていなかったことも今回のタイトル提供の背景にありそうだ。