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原子力

放射能を利用して1000年発電可能なダイヤモンド電池 40

ストーリー by nagazou
使いどころは難しそう 部門より
ダイヤモンド電池というものがあるそうだ。この電池は放射能を含んだ人工ダイヤモンドから放出される電子を電力に変換することで駆動するという。ダイヤモンド電池は、一般的な原子力電池と比べて効率が良いのが特徴であるという。原理的には2018年にロシアが開発したベータボルタ電池と同じものであるようだ(WIRED過去記事GIZMODO)。

一般的なリチウムイオン電池などと異なり、自動車やスマートフォンを動かすような大出力を発電することはできないが、微小な電力を1,000年以上という長期間出し続けることができるとしている。

ブリストル大学教授で材料工学の専門家であるトム・スコット氏と同大の化学者ニール・フォックス氏は、今年の8月にダイヤモンド電池のためのArkenlightを起業した。ダイヤモンド電池は一般的なベータボルタ電池とは異なり、半導体で放射性物質を挟み込む構造を取っておらず、炭素原子の人工ダイヤモンドに放射性ダイヤモンドを混在させているのだという。これにより、粒子の移動距離を短くでき電力への変換効率を高めているそうだ。

なお、内包される放射性物質による健康リスクに関しては、過去に蓄光塗料などに利用されていたトリチウム同じ程度だとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

個人的には、捨て場に困るゴミが大問題になる可能性を考えてしまう。 まだ電池に電力が残っていても、型落ちになった機器ごと廃棄されて漏電と放射線漏れと。 電池だけを確実にリサイクルできるような形での普及が望ましいのだろうけど。

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14295075 story
原子力

もんじゅ敷地に研究炉の新設が決定。研究および人材育成の拠点としても活用 78

ストーリー by nagazou
無難 部門より
4年ほど前に廃炉が決まり、現在は廃炉作業中の福井県敦賀市にある高速増殖炉「もんじゅ」。その敷地に新たな試験研究炉を敷設するそうだ。敷地にある高台に設置予定で、高速炉とは異なる中性子線などを利用した試験研究炉を作る方針であるという(文部科学省[PDF]朝日新聞NHK)。

背景には国内の試験研究炉の設備が老朽化していること、東日本大震災以降、稼働している試験研究炉は4か所だけであること、最も利用者の多い京都大学研究用原子炉(KUR)も、2026年以降の運転継続は困難とされていることから、新たな設備が必要だと判断されたとしている。

新たな試験研究炉では、京都大学KURの機能を発展的にまかなえる汎用性の高い中出力炉(熱出力10MW未満程度)が設置される方針とのこと。西日本における原子力研究開発・人材育成の中核的拠点としての利用や地元振興への貢献などからこの炉型が選ばれたとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

情報元へのリンク

14288396 story
アメリカ合衆国

米国防総省、年次報告書で中国の保有核弾頭数は現在200発台前半。10年後は倍増と推測 51

ストーリー by nagazou
圧力 部門より
米国防総省は1日、議会向けの年次報告書「Military and Security Developments Involving the People’s Republic of China 2020[PDF]」で、中国が所有する核弾頭の数は200発台前半と予想しており、今後10年間で倍増するという見通しを発表した。米国が中国の核弾頭保有数を具体的に言及するのは今回が初めだという。中国側はこれまで核弾頭の保有数を公表してはいなかった(ロイター朝日新聞読売新聞)。

この報告書について2日、中国外務省の華春瑩報道官は強く反発している。曰く事実を顧みず、偏見に満ちたもので断固として反対する。アメリカは無責任な報告書を毎年、発表するのをやめるよう求めると話しているという(NHK)。
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原子力

イランの核施設で火災が発生。サイバー攻撃が使われた可能性も 2

ストーリー by nagazou
真実はどこに 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

イラン政府は2日、同国のナタンズにある核施設で「事故」が起きたと発表した。イラン政府は事故がサイバー攻撃によって起きた可能性があると指摘、場合によっては報復を行うと表明している(AFPBB NewsロイターCNNBreaking Defense)。

今回、事故が起きたのは核施設内の倉庫とされているが、国際原子力機関(IAEA)によれば、この倉庫内には核物質はなく、汚染の恐れもないと発表している。イランの原子力庁が公開した写真では建物の屋根と壁の一部が焼け、火災と爆発が起きた可能性があるとされる。

発表では、サイバー攻撃の根拠や具体的な内容には触れられていない。ただ、こうした発言の背景には、2010年にイスラエルと米国によって計画されていたマルウェア「Stuxnet」を使った攻撃計画が念頭にあったものと思われる(過去記事)。

14144045 story
Google

IBMやGoogle、Amazonなどがコロナウイルス関連研究のための計算リソースを提供へ 24

ストーリー by hylom
アメリカのパワー 部門より

新型コロナウイルス感染症対策のため、IBMやNASA、MIT、米国立科学財団、Google、Amazon.comなどが協力してコロナウイルスの解析を行う「COVID-19 HPC Consortium」を設立した。これら企業が研究機関に対して計算リソースを提供するという(仮想通貨WatchTechCrunch)。

研究機関はコンソーシアムに対して、使用目的と研究内容、使用する計算量、必要なサポートといった情報を提出することで計算リソースが使用できるようになる。計算リソースを提供するのは次の組織となっている。

  • U.S. Department of Energy (DOE) Advanced Scientific Computing Research (ASCR)
  • U.S. DOE National Nuclear Security Administration (NNSA)
  • U.S. National Science Foundation (NSF)
  • NASA High-End Computing Capability
  • Google
  • Amazon Web Services
  • MIT/Massachusetts Green HPC Center (MGHPCC)
  • Rensselaer Polytechnic Institute
  • IBM Research
14142944 story
原子力

脱原発を選んだドイツ、二酸化炭素排出量増加や大気汚染によって年間120億ドル以上の社会的コスト増 108

ストーリー by hylom
化石燃料による発電から脱するしか 部門より

Anonymous Coward曰く、

ドイツは日本の福島第一原子力発電所事故をきっかけに、2022年末までの全原発の停止を決めた(論座)。しかし、これによってドイツの二酸化炭素(CO2)排出量は増加しているという(WIRED)。

National Bureau of Economic Research(NBER)がまとめた調査レポートによって明らかになったもの。このレポートでは、発電所の時間単位の稼働状況から機械学習フレームワークを使って原発の停止が行われなかった場合の発電状況を推測している。その結果、原発の停止によって石炭火力による発電量と電力輸入量が増大し、それによって社会的コストは年間120億ドル上昇していると推測できたという。試算されたコストには単純な発電コスト以外も含まれており、うち70%は化石燃料を使用したことによる大気汚染による死亡リスクの増大に起因しているという。一方、原発事故によるリスクはこれと比較すると大幅に少ないという。

また、「脱原発」によって二酸化炭素排出量は年間3,600万トン(約5%)増加し、また呼吸器や循環器の疾患による死者は年間1,100人増加したと推測されている。

14116845 story
原子力

福島県の住民が原発事故で精神的苦痛を受けたとして東電を訴えていた裁判、賠償命令が出る 48

ストーリー by hylom
難しい 部門より

Anonymous Coward曰く、

福島第一原発事故によって精神的被害を受けたとして福島県中通り地方の住民52人が東京電力に対し計約9,900万円の損害賠償を求めて提訴していた裁判で、福島地裁は東京電力に計約1,200万円の損害賠償支払いを命じた(河北新報福島民友新聞日経新聞NHK)。

50人に対して合計1,200万円あまりの支払いを命じたとのことで、単純計算で一人あたり24万円ほど。高いのか安いのか。

裁判所は52人中50人について精神的被害を認め、慰謝料の目安として1人当たり30万円を認めた。ただし個別の事情も考慮したとのことで、実際に認められた金額は2万2,000円〜28万6,000円になるという。

14109905 story
原子力

日本原子力発電、ボーリング調査結果の資料をあとから書き換える 40

ストーリー by hylom
また疑われるような話が 部門より

原子力発電所の運用およびそこで発電された電力の販売を行っている日本原子力発電(原電)が所有する敦賀原発2号機について、同社がボーリング調査結果の内容をあとから書き換えていたとの指摘が出ている(朝日新聞NHK共同通信)。

このボーリング調査は同原発のある地層を対象に2012年に行われたもの。2018年に開催された原子力規制委員会の会合に提出された資料では「未固粘土状部結」などとされていた部分が、2月7日に開催された会合では「固結粘土状部」に変わっていたという。これ以外にも、少なくとも十数カ所で記述が変わっていたそうだ。

原電側は、昨秋以降に行った調査と結果が合わなかったために書き換えたと述べており、悪意を持って意図的に変えたものではないなどと主張しているようだ。

14098088 story
原子力

伊方原発3号機で「ほぼすべての電源」が約10秒喪失、トラブル頻発のため運転停止命令に対する異議申し立ては当面行わない方針に 72

ストーリー by hylom
管理できてないと言われても反論できなさそう 部門より

愛媛県にある四国電力・伊方原子力発電所に対し、広島市や山口県の住民などが地震や火山の噴火などが発生した際に危険があると主張、運転停止を求めて裁判を起こしていた。2017年には運転差し止めが命じられたものの、その後広島高裁が仮処分の取り消しを決定。しかし、今年1月17日は広島高裁は再び運転差し止めを命じる仮処分を決定している(産経新聞)。

そんな中、1月25日午後、定期点検のため運転停止中の伊方原発3号機で「ほぼすべての電源が一時的に喪失する」トラブルが発生した。約10秒後に非常用発電機が起動して復旧し、放射性物質の漏洩などは発生していないとのことだが、同原発では過去にも誤って燃料棒が引き抜かれたり、燃料移動時に燃料落下を示す信号が発信されるなど、度々トラブルが発生している(福島新聞)。四国電力や原子力規制委員会は伊方原発の安全性については問題がないと主張しているが、こういった状況を受けて運転停止命令に対し異議申し立てを当面行わない方針だという。

14096108 story
原子力

世界終末時計、初めて秒単位で表現される「残り100秒」に 65

ストーリー by headless
最短 部門より
Bulletin of the Atomic Scientistsは23日、世界終末時計が20秒進んで真夜中まで残り100秒となったことを発表した(プレスリリース声明: PDFThe Vergeの記事Ars Technicaの記事)。

1947年に作られた世界終末時計でこれまで最も残り時間が短かったのは1953年・2018年・2019年の「残り2分」だった。2020年は過去最短を更新しただけでなく、初めて秒単位での表現となっている。

Bulletin of the Atomic Scientistsは声明で、人類は存亡を脅かす2つの脅威 ― 核戦争と気候変動 ― に同時に直面し続けている、と述べている。さらにサイバー戦争は社会が反応する能力を弱め、脅威を何倍にも高めているという。国際的な安全保障の状況は切迫しているが、これは単に脅威が存在するだけでなく、世界の指導者たちが国際的な政治構造に脅威が侵入することを許してきたためでもあるとのこと。

昨年、世界の指導者は複数の重要な核軍縮条約や交渉を打ち切って新たな核軍拡競争を助長する環境を作り、イランや北朝鮮の核兵器の問題も解決しないままとなっている。気候変動に対する認知度は若者たちの大規模な抗議運動で認知度を高めたが、各国政府の対策は遅れている。人為的気候変動の影響は昨年が観測史上最も気温の高い年の一つとなったことや、大規模な山火事、予測よりも速い氷河融解にみられるとのことだ。
14090039 story
原子力

伊方原発で国内商用原発としては初となるMOX燃料取り出し作業が開始される 50

ストーリー by hylom
どうするんだろう 部門より

四国電力・伊方原発で、使用済みMOX燃料の取り出しが1月13日に行われた。国内の商用原発でMOX燃料の取り出しを行うのは今回が初めて(毎日新聞愛媛新聞東京新聞)。

今回取り出された燃料は157本で、うち16本がMOX燃料。MOX燃料はプルトニウムとウランを混ぜた酸化物を使った燃料で、再利用が検討されているものの現時点ではその技術が確立されていないことから、取り出された燃料は原子炉建屋内のプールに十数年間保管されることしか決まっていない。

燃料の取り出し後は、うち37本を入れ替えて再装填し使用する。なお、交換時には「制御棒一帯が一緒につり上がるようなトラブル」も発生したが、これによる放射能漏れなどはないという。

14077461 story
原子力

北海道電力、30年以上にわたって泊原発の放射性物質を実際より少なく算定・報告していた 49

ストーリー by hylom
ずっと気付かれなかったのか 部門より

北海道電力が、北海道古宇郡の泊原子力発電所から放出されている放射性物質の量を実際よりも少なく算定して報告していたことが発覚した(朝日新聞NHK毎日新聞

問題となっているのは、放射線管理区域で使用された防護服や紙、布を焼却処理する「放射性廃棄物処理建屋」の焼却炉から排出される放射性物質。サンプルを測定する際、空気でおよそ半分に希釈していたにも関わらず、測定値をそのまま報告していたという。

同原発の試運転が始まった1988年から誤った算定が行われていたとのことで、30年以上不適切な報告が行われていた形になる。実際に放出されている量は国の安全基準以下であり、人体や環境への影響はないという。

14071825 story
アメリカ合衆国

小型・安全という次世代原子炉、うまくいけば2026年にも米国で試験運用開始 130

ストーリー by hylom
日本ではハードルは高そうだが 部門より

Anonymous Coward曰く、

オレゴン州立大学発のスタートアップ企業NuScale Powerが、小型でかつ安全という小型原子炉を開発したという(WIREDSlashdot)。

この原子炉は小型の反応炉を複数組み合わせる構造で、工場で組み立てることができ、遠隔地に輸送することも簡単だという。大型炉では採用できない冷却および安全機構を利用できるため、多くの緊急事態への対処も容易とされる。そのため巨大な冷却塔や広大な緊急区域が不要で、さらに既存の原子炉と比較すると使用する核燃料が非常に少ないそうだ。

NuScaleは原子力発電ではもっとも一般的な軽水炉を使用している。原子炉部分のサイズは高さ65フィート(約20m)、直径9フィート(約2.7m)ほどで、スクールバス2台分ほどの大きさしかない。出力は60MWと、現在米国で稼働している最小の原子炉の約10分の1ほどの出力だが、従来型の原子炉の設置スペースに100個を設置できる。NuScaleのJose Reyes氏は、小規模化には、安全性などの面でもメリットが大きいとしている。

いくつかの環境保護団体は、原子力エネルギーの是非に関しては自己矛盾と崩壊を引き起こしているが、一方で多くのエネルギー専門家や政策立案者は、原子力は脱炭素社会の実現に不可欠になると考えている。さらに米国では、原子力発電が全クリーン電力の約3分の2を占めている。しかし、既存の原子炉は設計寿命の終わりに近づいている。そのうえ、建設中の新しい原子炉は2つだけだ。この2つも予算超過と建築予定の遅れに悩まされている。

同社の原子炉も、実現には政治的な問題をクリアしなければならない。原子力規制委員会は2016年からずっとNuScaleの設計を検討し続けており、少なく見積もっても検討が終わるまでにあと1年は必要とみられている。ただ、同社はアイダホ国立研究所に原子炉プラントを12個建設する許可を得ているとのことで、うまくいけば2026年に米西部のコミュニティに電力を供給し始める可能性があるという。

14067109 story
アメリカ合衆国

米オハイオ州コロンバスで自作原子炉が暴走したとの通報。住民が避難する騒ぎに 45

ストーリー by hylom
大迷惑 部門より

taraiok曰く、

12月5日午後6時15分、米オハイオ州コロンバス・ノースウェストサイドは、一件の電話により緊張に包まれた。一人の男性が小型原子炉により火傷を負ったという連絡が入ったためだ。その男性は自家製の小型原子炉により、ガレージ内で放射線が出ていると警察に伝えた。その連絡を受けて警察は危険性物質・危険物処理班などを集結、さらに周辺にある約40の住宅から住民を避難させた(The Columbus DispatchSlashdot)。

しかしこの事件は、結論を言えばただの狂言だった。専門家が該当するガレージを訪れた結果、そこで発見されたものは小型原子炉ではなく、ただの自作コンデンサだったという。専門家によって危険性はないと判断され、避難した住民たちは午後9時20分に自宅に戻ることを許可された。

通報者である男性は精神診断を受けているという。また、パニックを引き起こした罪に問われる可能性も高いようだ。のちのコロンバス消防局の広報の発表によれば、この男性は自作の小型原子炉「量子物理学ジェネレータ」なるものの製造に取り組んでいたと伝えてきていたという。しかし、小型原子炉も量子物理学ジェネレータも存在しなかった。さらに医師の判定によれば、通報した男性はまったく火傷していなかったとのこと。

14063802 story
スポーツ

聖火リレー出発地点付近で除染が必要になる放射線量が確認される 66

ストーリー by hylom
こういう事例は頻出しそう 部門より

Anonymous Coward曰く、

環境保護団体グリーンピースが東京五輪の聖火リレースタート地点周辺の放射線量を測定したところ、一部で除染の基準とされている毎時0.23マイクロシーベルトを超える放射線量が測定されたという。これを受けて環境省が再度調査を行ったところ、地表1mで毎時1.7マイクロシーベルトの放射線量が確認されたことから、東京電力が再度除染を行う事態となった(産経新聞NHK)。

問題の場所は、サッカー施設「Jヴィレッジ」隣接する駐車場付近。避難指示解除の目安となる毎時3.8マイクロシーベルトは下回っているとのこと。この部分の放射線量が高かった理由は不明で調査中だという。

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犯人は巨人ファンでA型で眼鏡をかけている -- あるハッカー

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