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携帯電話

Windows 10 Mobile端末として話題になった「NuAns NEO」の新モデルはAndroid端末に 25

ストーリー by hylom
収束するWindowsケータイ 部門より

OSにマイナーなWindows 10 Mobileを搭載したことで話題になったスマートフォン「NuAns Neo」の後継機「NuAns NEO [Reloaded]」が発表された(PC Watch)。

本端末ではOSとしてAndroid 7.1を新たに採用。SoCには2GHz/8コアのSnapdragon 625を採用、メモリは3GB、ストレージは32GB、ディスプレイは5.2インチ(1080×1920ドット)。さらに防塵防滴仕様となり、USB 3.0への対応や指紋認証、おサイフケータイ機能なども搭載された。価格は4万9,800円(税別)。

Androidの採用はユーザーからの希望が多かったためとのこと。OSのカスタマイズは行わず、ほぼ標準的なAndroidが提供されるという。

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電力

Disney Reasearch、無線電力送信技術を開発 22

ストーリー by hylom
魔法の力 部門より

Disney Researchが、汎用的に利用できる無線電力送信技術を開発した。この技術を利用することで、装置を設置した部屋全体に電力を送信でき、また効率も良いという(GIGAZINEDisney Researchの発表PLOS ONE掲載論文)。

すでに無線電力送信技術はいくつか実用化されているが、送信できる距離が短いという問題があった。今回発表された「quasistatic cavity resonance(QSCR)」という技術では、準静的な磁界を利用し、数キロワットの電力を安全に伝送できるという。また、実験では54平方メートルの部屋にこのシステムを設置し、40~95%の効率で電力を送信することができたという。

また、人体への影響についても分析されているが、出力電圧を上げても人体への影響は問題ないレベルに収まっていることも確認できているとのこと。

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ハードウェア

Amazon.co.jp、「Fire TV Stick」の新型を4月6日に発売 13

ストーリー by hylom
炎の棒 部門より
nemui4 曰く、

Amazon.co.jpが「Fire TV Stick」の新モデルを発表した。発売は4月6日予定(INTERNET Watch)。

3日前に現行モデル買ったのに orz.

Fire TV StickはテレビなどのHDMI端子に接続して利用するマルチメディア端末で、映像配信サービスで配信されているコンテンツの視聴やAmazon Driveにアップロードした写真の表示、Android/iOS端末の画面出力といた機能を備える。価格は4980円。

今回発表された新モデルではCPUが強化されたほか、音声認識対応リモコンも新しいものになった。日本語音声による操作も可能という。

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ゲーム

Blizzard、Windows XP/Vistaのサポート終了へ 9

ストーリー by hylom
さすがにそろそろ 部門より
headless 曰く、

Blizzardは同社のゲーム5タイトルで、Windows XP/Vistaのサポートを年内に終了するそうだ(Softpedia)。

対象となるのは「World of Warcraft」「StarCraft II」「Diablo III」「ハースストーン」「Heroes of the Storm」の5タイトル。現在Battle.netで提供されているゲームタイトルのうち、「オーバーウォッチ」はWindows 7以降のサポートとなっており、クラシックゲームを除く全タイトルでWindows XP/Vistaのサポートが終了することになる。

BlizzardではWindows XP/Vistaのメインストリームサポート終了後も利用している人が多かったため、サポートを継続していたという。しかし、既にVista以降3つのメジャーバージョンがリリースされており、大半のユーザーが新しいバージョンのWindowsへ移行していることからサポート終了を決めたとのこと。

サポートが終了したOS上ではゲームを実行できなくなる。そのため、これらのOSを使用している場合は、新しいバージョンへのアップグレードが必要だ。サポート終了はタイトルごとに順次行われ、時期が近くなったらそれぞれ告知するとのことだ。

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ビジネス

折り紙製造の大与紙工が破産 42

ストーリー by hylom
もう何年も折ってない 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

折り紙製造大手の大与紙工が、1月31日付で大阪地方裁判所より破産手続の開始決定を受けていたという(不景気.comJタウンネット)。

読者の皆様が最後に折り紙を折ったのはいつだろうか?

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バイオテック

「電解水素水」は「水素水」よりも細胞内の活性酸素除去能力が高いという研究結果 23

ストーリー by hylom
問題の水素水とは違うという主張 部門より

「電解水素水」製造器(整水器)などを販売する日本トリムが、「電解水素水の細胞内活性酸素除去能力は水素水の5倍。水素を除いても3倍あることが判明。」なる発表を行っている。この効果を検証した論文がオープンアクセス誌PLOS ONEに掲載されているう(論文ITmedia)。

実験では、人間の細胞を元に培養した細胞を用いて電解水素水や水素水が持つ細胞内の活性酸素除去能力を検証したという。その結果、電解水素水は水素水の約5倍の除去能力があることが確認できたそうだ。

なお、今回発表された論文はあくまで活性酸素の除去能力を比較したもので、これによる人体への影響などについては検証されていない。また、活性酸素自体についても、それによる人体への影響についてはさまざまな意見があるようだ(過去記事:活性酸素は老化の原因ではないとのマギル大学による研究)。

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Windows

Windowsに感染してマルウェア「Mirai」を拡散させるマルウェアが確認される 17

ストーリー by hylom
Windowsだからといって安心はできない 部門より

IoTデバイスを狙うマルウェア「Mirai」は過去にも話題になっているが、新たにWindowsにも感染するMiraiマルウェアを拡散させるためのマルウェアが観測されたとトレンドマイクロが明らかにしているITmedia)。

今回発見されたマルウェアは、Miraiの感染対象となるIoT機器を探索して攻撃を行い、Miraiのボットネットを拡大させることを目的とするそうだ。このマルウェアは攻撃対象デバイスへのログインを試み、それがLinux端末だった場合はMiraiを設置し、Windows端末だった場合にはそこに自身のコピーを設置してIoT端末の探索作業を行わせるという。

このマルウェアはターゲットの探索のため、22番(SSH)、23番(Telnet)、135番(DCE/RPC)、445番(Active Directroy)、1433番(Microsoft SQL Server)、3306番(MySQL)、3389番(RDP)ポートをチェックするとのこと。

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プログラミング

Nintendo Switchの開発機は5万円程度 37

ストーリー by hylom
低いハードル 部門より

任天堂が3月3日に発売予定の新型ゲーム機「Nintendo Switch」では、大手ゲームメーカーなどに属していない独立系開発者(いわゆる「インディー開発者」)によるゲーム開発もサポートされるようだ(gamesindustry.biz)。

任天堂は昨年、開発者向けサイトにおけるアカウント登録を個人にも開放し、インディー開発者がニンテンドー3DSやWii Uでゲームを開発し配信することを可能にした(過去記事)。この方針をSwitchでも継続するということのようで、また開発用のハードウェアは5万円程度で提供されるとのこと。

AUTOMATONが海外のインディー系ゲーム開発スタジオを対象に行ったアンケートでは、多くのスタジオがSwitchに興味を示していると回答している(AUTOMATONの記事)。UnityやUnreal Engineといったシェアの大きいゲームエンジンがSwitchに対応している点もインディー開発者にとって魅力の1つとなっているようだ。

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セキュリティ

JavaScriptでASLRを無効化する攻撃「AnC」 27

ストーリー by headless
整列 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

x86/ARM CPUの多くが行っているメモリ管理の仕組みを悪用し、アドレス空間配置のランダム化 (ASLR)をJavaScriptから無効化する攻撃が公表された(PC Watchの記事)。

ASLRはアドレス予測を困難にすることで攻撃を防ぐという技術で、2000年代前半から実装が進んでいる。ローカルからの攻撃により無効化する手法も発見されているが、Webブラウザーの脆弱性緩和などには有効な対策と考えられていた。記事によれば、CPUのキャッシュ階層を利用した「ASLR⊕Cache (AnC)」と名付けられた攻撃により、100秒未満という短い時間でアドレスのランダム化が解除されてしまったという。AnCはハードウェアの仕組みを使用した攻撃のため、ユーザー側では対処不能としている。

正直タレコミ子には説明が難しすぎて理解不能なのだが、技術レベルの高い攻撃者であれば公開された論文を元に数週間程度で攻撃コードが再現できるという事なので、今後はメモリ周りの脆弱性に一層注意が必要かもしれない。

AnCはソフトウェアの弱点を利用するものではないため修正は容易ではないが、CPU/OS/ブラウザーベンダーに対しては公表前に短期的・長期的な緩和策が通知されている。実際にAppleはiOS 10.2.1でWebKitの強化を行ったとのこと。ユーザーレベルでは信頼できないソースからのスクリプト実行をブロックするといった対策しかできないが、有効な攻撃を行うためには別途ブラウザーの脆弱性を利用することになるため、セキュリティ更新プログラム適用の重要性も増しているといえるだろう(VUSecの記事The Registerの記事Ars Technicaの記事)。

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統計

2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は4億3,153万台 45

ストーリー by headless
順位 部門より
Gartnerのデータによると、2016年第4四半期のスマートフォン販売台数は前年同四半期から7%増の4億3,153万台となっている(プレスリリース)。

Appleは2015年第4四半期以降、4四半期連続で前年同四半期から販売台数を減らしていたが、2016年第4四半期は前年同四半期から551万台増(7.7%増)の7,704万台。シェアも0.2ポイント増の17.9%となり、2年ぶりにSamsungを上回って1位となった。2位のSamsungは前年同四半期から666万台減(8%減)の7,678万台で、シェアも2.9ポイント減の17.8%となっている。ただし、AppleとSamsungの差は26万台程度であり、Appleは第4四半期に販売台数が大きく増加する傾向がある。そのため、2017年第1四半期には再び順位が入れ替わる可能性もある。

3位~5位は中国メーカー3社が占めており、販売台数・シェアともに伸びが大きい。3位のHuaweiは前年同四半期から869万台増(27%増)の4,080万台、シェアも1.5ポイント増の9.5%となっている。4位のOppoと5位のBBK Communication Equipmentは販売台数・シェアともに倍増し、Oppoは1,374万台増(106%増)の2,670万台でシェアが3ポイント増の6.2%、BBKは1,293万台増(113.8%増)の2,429万台でシェアが2.8ポイント増の5.6%となっている。3社の販売台数を合計すると9,180万台となり、21.3%を占める。

OS別にみると、Androidが2,728万台増(8.4%増)の3億5,267万台でシェアは1ポイント増の81.7%。iOSはベンダー別のAppleの数字と同じであり、AndroidとiOSの合計で99.6%を占める。Windowsは330万台減(75.2%減)の109万台となり、シェアは0.8ポイント減の0.3%。BlackBerryは70万台減(77%減)の21万台。シェアは0.1%を割り(0.048%)、表の上では0%という扱いになっている。その他のOSも36万台減(40.2%減)の53万台となり、シェアは0.1%となっている。
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Windows

Microsoft、Windows 10 RTMのサービス終了を5月に延期 21

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延期 部門より
MicrosoftではWindows 10バージョン1507(ビルド10240、RTM)に対するサービスを3月26日に終了すると発表していたが、5月まで延長されたようだ(Windows for IT Prosの記事Neowinの記事Softpediaの記事)。

Windows 10 Anniversary Update(バージョン1607)の更新済みメディアが1月26日にボリュームライセンスサービスセンター(VLSC)でリリースされており、バージョン1507は60日間の猶予期間に入っていた。しかし、2月3日に更新されたWindows for IT Prosの記事では、猶予期間の日数が削除され、サービス終了が2017年5月に変更されている。なお、具体的なサービス終了日は示されていない。延期の理由として、Softpediaの記事では2月の月例更新プログラム提供延期との関係を指摘しているが、実際のところは不明だ。
13162397 story
ハードウェアハック

米国で「修理する権利」法制化の動き、複数の州に広がる 96

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修理 部門より
米国の複数の州で、電気製品の「修理する権利」を定める法案が議会に提出されている(Motherboardの記事[1][2]9to5Macの記事Neowinの記事)。

法案は電気製品メーカーに対し、修理用部品を消費者および独立した修理店へ提供することや、サービスマニュアル等の公開を義務付けるものだ。ネブラスカ州やミネソタ州、ニューヨーク州、マサチューセッツ州、カンザス州、イリノイ州、テネシー州で提案されており、ワイオミング州では農業機械の修理する権利を定める法案が提案されている。複数の州に広がる法制化の動きは、EFFやiFixitなどがメンバーに名を連ねる団体「The Repair Association (Repair.org)」が仕掛けたようだ。

このような動きに対し、メーカー側は「ユーザー自身による修理は危険」といった主張を続けている。昨年、業界のロビイストはミネソタ州議員に対し、スクリーンを自分で修理しようとすれば割れたガラスで指を切る可能性があるなどと語ったそうだ。ネブラスカ州では法案に関する公聴会を3月9日に予定しており、Motherboardの情報提供者によれば、Appleが反対の立場で証言する予定だという。

Repair.orgは年内に少なくとも1州で法案成立を目指しているが、メーカー側が各州で反対を続ける可能性もある。ただし、2012年にマサチューセッツ州で成立した自動車の修理する権利を認める法律では、メーカーが多くの州に広がる法制化の動きに反対し続けることを避け、この法律に従った対応を全米で行うことを決めている。Repair.orgは電気製品の修理する権利についても、1州での法制化が全米に波及することを狙っており、さらに多くの州で法案提出を推進し、圧力を強めたいとのことだ。
13162336 story
ゲーム

モノポリーのコマ「指ぬき」退役へ 30

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不運 部門より
ボードゲーム「モノポリー」のコマ(token)として当初から同梱されていた「指ぬき(thimble)」の退役が決まったようだ(Monopoly公式アカウントのFacebook投稿Consumeristの記事PBS NewsHourの記事Fortuneの記事)。

発売元のハズブロは8月にモノポリーのアップデートを予定しており、1月にコマの人気投票を実施している。400万票を超える投票の結果は3月19日のWorld MONOPOLY Dayに発表される予定だが、一足早く指ぬきの脱落が発表された。ハズブロによれば、現在のファンにとって幸運の指ぬきは「輝き」を失ったものになっているとのこと。

指ぬきは「レーシングカー」「ブーツ」「シルクハット」「軍艦」とともに、1935年にコマが導入されて以来同梱されているオリジナルのコマの1つだ。1950年代初めに追加された「スコティッシュテリア」と「1輪の手押し車」、2013年に「アイロン」を置き換えた「猫」の8つが現在モノポリーに同梱されている。
13162178 story
政府

静岡県湖西市、ふるさと納税者1,992名の住所自治体に別人のマイナンバーを誤記載した寄附金控除書類を送付 80

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控除 部門より
hylom 曰く、

静岡県湖西市が、昨年同市にふるさと納税した1,992人について、別人の個人番号を記載してその納税者の自治体に通知していたと発表した( 毎日新聞の記事ITproの記事 )。

「表計算ソフトの操作ミス」で個人と個人番号との対応にずれが発生し、そのまま印刷を行ってしまったことが原因だという。流出先は地方自治体であるため、これがそのままほかの組織などに流出する可能性は低いと思われるが、マイナンバー法で定められた「重大な事態」に該当するとのこと。

なお、マイナンバー法では個人番号の漏洩について罰則規程を設けているが、今回の件について罰則が適用されるかどうかは不明。

ふるさと納税事務では、寄附者が寄附金税額控除を申請するための「寄附金税額控除に係る申告特例通知書」を1月末までに寄附者住所地の自治体へ送付する。市は5,853名分の通知書を727自治体に送付したが、送付先自治体から寄附者のものと異なる個人番号が記載されているとの連絡を受けて調査したところ、174自治体1,992名分の誤記載が確認されたという。今後の対策として市では照合作業を徹底するほか、表計算ソフトでの管理をやめ、委託先から提供されるシステムでの管理に切り替えるとのことだ(湖西市の発表報道資料: PDF)。

13161681 story
インターネット

Microsoftプレジデント兼最高法務責任者曰く、サイバー攻撃から民間人を守るデジタルジュネーブ条約が必要 21

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条約 部門より

Microsoftのプレジデント兼最高法務責任者のブラッド・スミス氏は14日、サイバー攻撃から民間人を守るデジタルジュネーブ条約の必要性をRSA USA 2017のキーノートで語った(キーノートMicrosoft On the Issuesの記事The Registerの記事)。

戦時下の民間人は1949年以来、ジュネーブ条約第4条約により保護されてきた。しかし、現代では平和時においても国民国家によるサイバー攻撃により、民間人の安全が脅かされている。スミス氏の提唱するデジタルジュネーブ条約は、こういった脅威から民間人を保護するものだ。

具体的なデジタルジュネーブ条約の内容としては、以下のような項目が挙げられている。

  1. テクノロジー企業や民間企業、重要なインフラをターゲットにしない
  2. サイバー攻撃を検出・抑制・対応・復旧できるよう民間企業を支援する
  3. 脆弱性を悪用せず、ベンダーに報告する
  4. サイバー兵器の開発を制限する
  5. サイバー兵器の拡散を防止する
  6. 攻撃的な活動を制限する
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犯人は巨人ファンでA型で眼鏡をかけている -- あるハッカー

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