COVID-19 パンデミック初期、リモート授業が必要になった多くの学校は安価なオプションとして Chromebook を選択したが、U.S. PIRG Education Fund の報告書「Chromebook Churn」によれば、その多くが使えなくなり始めているそうだ (メディアリリース、 The Register の記事、 The Verge の記事、 Ars Technicaの記事)。

その理由の一つは修理のしにくさだ。平均して Chromebook の修理用部品は非 Chromebook の修理用部品よりも入手性が低く、分解しやすさも非 Chromebook より若干低い。入手可能な部品はモデルによって異なるが、AC アダプターと電源ケーブルだけということもある。部品の価格は非 Chromebook と大差ないようだが、本体価格に対して割高だ。Google のセルフ修理ガイドでは修理不能なレベルまで故障した Chromebook を部品取り用にすることも推奨している。ASUS はセルフ修理プログラムを提供しているが、学校で数百台の Chromebook を維持するのには不向きだという。

もう一つの理由は Google が Chromebook デバイスのモデル別にソフトウェアの自動更新有効期限 (AUE) を定めている点だ。報告書によれば平均 4 年間であり、それを過ぎた Chromebook は電子ごみとなる。お買い得と考えてリファービッシュ製品を購入すれば AUE はさらに短くなる。さらに、メーカーが機能と無関係なベゼル部品等の形状変更をモデルごとに行うため、部品の流用も困難とのこと。

IDC のデータによるとパンデミック初年の 2020 年の Chromebook 出荷台数は 3,268 万台。これはおよそ 890 万トンの二酸化炭素排出量に相当し、2020 年出荷分の Chromebook 製品寿命を 2 倍に伸ばすだけで自動車 90 万台の 1 年分の排出量を削減できるとのこと。そのため、PIRG では Google に対し、Chromebook 全モデルで AUE を 10 年間に延ばすことや、メーカーと協力して修理しやすさを向上させることを求めている。

あるAnonymous Coward 曰く、

総務省は中国Chuwi Innovation Technology（ツーウェイ）に対して行政指導を行った旨を発表した。
同社が日本で販売する一部の特定無線設備（PCやタブレット端末）について、電波法違反が認められたことを受けた措置で、ツーウェイでは今後の対応を検討している（JRT四国放送、ITmedia）。

対象機種は以下。
UBook（CWI509）
Hi10 X（CWI529）
MiniBook（CWI526）
Hi13（CWI534）
UBook Pro（CWI535）

四国放送によると5GHz帯の技適の認証を取っておらず小中学校で配布されたタブレット端末が電波法違反状態になっているとのこと。

ツーウェイは13日、本件に対する対応方針をWebサイトで公表した。行政指導の対象となった製品に関しては4月30日までに必要な認証を取得する手続きを完了する予定だという。ただ現行の指摘製品では技適マークの表示周りについては別途対策が必要になるのではないかとITmediaの記事では指摘している（Chuwiリリース、ITmedia）。

headless 曰く、

Apple が 3 月から主なデバイスの保証対象外バッテリーサービス料金を世界各国で値上げすると予告している (Apple の修理サービスページ: iPhone、 Mac、 iPad、 Mac Rumors の記事、 The Register の記事、 Ars Technica の記事)。

日本では iPhone 14 より前の iPhone 全モデルで 3,000円 値上げ、MacBook Air 全モデルで 8,200 円値上げ、MacBook と MacBook Pro の全モデルで 13,700 円値上げ、iPad mini / Air 全モデルと現行モデル以外の iPad Pro で 3,800 円値上げとなる。米国では iPhone の保証対象外バッテリーサービス料金とセルフサービス修理プログラムのバッテリー代金 (返送による値引き前) が現在のところ同額になっているが、バッテリーサービス料金は 20 ドル値上げとなる。

なお、iPad の値上げ対象モデルは「iPad Pro 12.9 インチ (第 5 世代以前)、iPad Pro 11 インチ (第 3 世代以前)、iPad Pro 10.5 インチ、iPad Pro 9.7 インチ、iPad mini (第 6 世代以前)、iPad Air (第 5 世代以前)」という複雑な表記になっている。3 月 1 日までにラインナップが変わる可能性もあるのだろうか。

Apple は 6 日、Self Service Repair プログラムの欧州 8 か国での開始を発表した (ニュースリリース、 The Guardian の記事、 The Verge の記事、 Neowin の記事)。

対象となるのはベルギー・フランス・ドイツ・イタリア・ポーランド・スペイン・スウェーデン・英国の 8 か国で、Self Service Repair Store を通じて修理マニュアルやApple純正の交換用部品を入手可能となる。200 点以上の部品は iPhone 12 / 13 や M1 / M2 チップ搭載 Mac ノートブックなどの修理に対応し、顧客は Apple Store や正規サービスプロバイダーと同じマニュアルや部品、工具を使用した修理を体験できるとのこと。

ただし、修理の経験がない多くの顧客に対しては、Apple が認定した修理サービスプロバイダーの利用を推奨している。Apple は過去3年間で正規のサービス拠点を倍近く増やしており、欧州では Apple の顧客の 10 人に 8 人が正規サービスプロバイダーから 30 分以内の場所に住んでいるとのことだ。

headless 曰く、

Acer は 11 月 24 日、個人向けノート PC 5 機種でセキュアブート設定を変更可能な脆弱性 CVE-2022-4020 が発見されたことを発表した (Acer Community の記事、 ESET のツイート、 HackRead の記事)。

この脆弱性は NVRAM 変数を作成することでセキュアブート設定を変更可能というものだ。変数の値は重要でなく、影響を受けるファームウェアのドライバーは変数の存在のみをチェックするのだという。影響を受けるのは Aspire A315-22 と A115-21、A315-22G、および Extensa EX215-21 と EX215-21G の計 5 機種。Acer では BIOS 更新プログラムの開発を進めており、準備ができ次第 Acer サポートサイトで公開する。

発見者の ESET によれば、脆弱性は DXE ドライバー HQSwSmiDxe に存在し、NVRAM 変数「BootOrderSecureBootDisable」を追加することで、ドライバーがセキュアブートを無効化するとのこと。ESET は Lenovo のノート PC でも同様の脆弱性を発見しているが、「BootOrderSecureBootDisable」は Lenovo の CVE-2022-3431 でセキュアブートを無効化する変数と同じ名前だ。

Lenovo は 8 日、個人向けノート PC でセキュアブートを無効化可能な UEFI (BIOS) の脆弱性 3 件を公表した (セキュリティアドバイザリー、 ESET のツイート、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事)。

発見した ESET によれば、3 件はいずれも UEFI の DXE ドライバーに存在する脆弱性で、管理者権限を持つ攻撃者が NVRAM 変数を変更することによりセキュアブート無効化などの設定変更が可能になるという。ESET が 4 月に公表した Lenovo の ノート PC の脆弱性と同様、今回の 3 件も製造プロセスでのみ使用することを目的としたドライバーを製品版に含めてしまったことが原因とのこと。

一方、Lenovo は CVE-2022-3430 を WMI Setup ドライバーの潜在的な脆弱性と説明しており、CVE-2022-3431 と CVE-2022-3432 では製造プロセスで使用するドライバーに潜在的な脆弱性が存在し、誤って無効化されなかったと説明している。

これらのうち CVE-2022-3430 または CVE-2022-3431(または両方)の影響を受けるのは国内未発売モデルを含めて計 54 製品。既に修正版ファームウェアアップデートが提供されており、適用すれば問題は解決する。CVE-2022-3432 は影響を受ける Ideapad Y700-14ISK の開発サポートが終了していることから修正版は提供されないとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

こんなところでプログラミングした、というのは定番のネタの一つだが、ロシアで動員が始まった際に国外退去の準備ができていなかったIT技術者が、森に逃げ込んでテント暮らしをしながら、自前の通信回線で仕事を続けているという（Telegram）。

リュックサックを下敷きにしたノートPCのパームレストをマウスパッド代わりにして、USBキーボードをつないでいる写真がUPされている。木を加工してつくった椅子もあるようだ（屋外用）。食料はこっそり妻がYandex Eatsしているらしい。どうせなら、これで運んでほしい。

投稿者はすでに1か月ほど森の中で仕事をしているとのこと。

Microsoft は 12 日、新 Surface デバイス 3 機種を発表した (Microsoft Devices Blog の記事、 Microsoft のニュース記事)。

2-in-1 の Surface Pro 9 はアスペクト比 3:2 の 13 インチ PixelSense Flow ディスプレイ (2880 × 1920 ピクセル) を搭載し、プロセッサは Intel の第 12 世代 Core プロセッサと ARM ベースの Microsoft SQ3 プロセッサが選択可能だ。SQ3 モデルは 5G 通信に対応するほか、Microsoft Pluton セキュリティプロセッサを搭載し、USB ポートが USB-C 3.2、RAM 最大容量が 16 GB、ストレージ最大容量が 512 GB なのに対し、Intel モデルでは TPM 2.0、USB 4.0/Thunderbolt 4 搭載 USB-C、RAM 最大 32 GB、ストレージ最大 1 TB となる。なお、今回発表された Surface デバイスで Pluton を搭載するのは Surface Pro 9 の SQ3 モデルのみだ。

本体サイズは 287 mm × 209 mm × 9.3 mm で Surface Pro 8 と比べて横幅のみ 1 mm 長い。重量は Intel モデルが 879 g、SQ3 モデルが 878 g、バッテリー駆動時間は通常のデバイス使用で Intel モデルが最大 15.5 時間、SQ3 モデルが最大 19 時間。Surface Pro 8 まで搭載されていた 3.5 mm ヘッドフォンジャックは非搭載となった。価格は Intel モデルが 162,580 円から、SQ3 モデルが 216,480 円から。既に予約注文可能で、リリース日は 11 月 29 日となっている。

ノート PC の Surface Laptop 5 は 13.5 インチディスプレイモデルと 15 インチディスプレイモデルがあり、いずれもタッチスクリーン対応。Surface Laptop 4 で選択できた AMD プロセッサモデルは用意されず、Intel の第 12 世代 Core プロセッサのみ選択可能だ。ヘッドフォンジャックは両モデルともに搭載される。

13.5 インチモデルの本体サイズは 308 mm × 223 mm × 14.5 mm、重量はファブリック仕上げが 1,272 g、金属仕上げが 1,297 g、15 インチモデルは 340 mm × 244 mm × 14.7 mmで 1,560 g。バッテリー駆動時間は 13 インチモデルが最大 18 時間、15 インチモデルが最大 17 時間となる。価格は 13.5 インチモデルが 151,580 円から、15 インチモデルが 197,780 円から。リリース日は 10 月 25 日。

オールインワン PC の Surface Studio 2+ は 28 インチのタッチスクリーンディスプレイを搭載し、プロセッサは第 11 世代の Intel Core i7-11370H となる。価格は 719,180円 から、リリース日は 11 月 1 日となっている。

headless 曰く、

Gartner と IDC が 10 日にそれぞれ発表した 2022 年第 3 四半期の PC 出荷台数推計値によると、いずれも第 2 四半期に続く前年同四半期比 2 桁減となっている (Gartner のプレスリリース、 IDC のプレスリリース)。

Gartner は第 2 四半期の 1,041 万台減 (12.6 % 減) を過去 9 年間で最大の減少幅と表現していたが、第 3 四半期は 1,645 万台減 (19.5 % 減) の 6,800 万台となり、1990 年代半ばに PC 市場調査を開始して以来最も急激な減少になったという。

Gartnerによるとサプライチェーンの問題はついに緩和されたが、消費者向け・ビジネス向けともに PC 需要が減退したことによる在庫の増加が問題になっているそうだ。PC 需要減退の理由としては、消費者の多くが過去 2 年間に新しい PC を購入した点や、ビジネスでは地政学的・経済的不確定性により IT 支出における PC の優先順位が下げられた点を挙げている。

ベンダー別にみるとトップ 6 はすべて減少しているが、減少率の違いが明暗を分けた。2 位の HP が 27.9 % 減、3 位の Dell が 21.1 % 減と 20 % 以上の減少となったのに対し、1 位の Lenovo は 15.3 % 減、4 位の Apple は 15.6 % 減と 10 % 台の減少にとどまり、シェアを伸ばした。5 位の ASUSは 7.5 % 減、6 位の Acer は 25.6 % 減となり、2021 年第 3 四半期から順位が入れ替わった。7 位以下の合計は 17.3 % 減にとどまり、シェアは増加している。

一方、IDC の推計値では 1,307 万台減 (15.0 % 減) の 7,425 万台。それでも出荷台数は COVID-19 パンデミック前の2019年第3四半期よりも高いレベルを保っている。ベンダー別にみるとトップ 5 の順位は Gartner と違わないが、4 位の Apple のみ 40.2 % 増 (289 万台増) の 1,006 万台となり、21.2 % 減 (322 万台減) で 1,196 万台となった 3 位の Dell に迫る。1 位の Lenovo (16.1 % 減) と 2 位の HP (27.8 % 減)、5 位の ASUS (7.8 % 減) は Gartner と同様の減少率だが、Lenovo のシェアは減少しており、シェアが増加したのは ASUS のみとなっている。

Gartner と IDC の推計値における Apple の出荷台数の大きな差は第 2 四半期から続くもので、第 2 四半期は逆に Gartner が 54 万台増、IDC が 140 万台減と推計していた。IDC は第 3 四半期の Apple の大幅な増加について、第 2 四半期に中国のロックダウンで失われた注文を補うため供給が増加したと説明している。

Apple が MacBook について、「notebook」から「laptop」へのブランディング変更を進めているようだ (9to5Mac の記事)。

変更が確認できるのは米国向けの MacBook Air / Pro 製品情報ページや、英国向けとオーストラリア向けを除く英語版のサポートページなど。M2 チップ搭載 MacBook Air / 13 インチ MacBook Pro の英語版各国向け製品情報ページでは 6 月に M2 モデルが発表された時点で「laptop」という表現が使われていたようだ。

米国向け MacBook Air / Pro 製品情報ページでは製品比較セクションの見出しが「Which Mac is right for you?」から「Which laptop is right for you?」に置き換えられており、M2 MacBook Air / 13インチ MacBook Proの製品情報ページでは「Which Mac notebook is right for you?」から「Which laptop is right for you?」に置き換えられている。一方、Mac 製品全般の製品比較は「Which Mac is right for you?」のままになっており、製品区分も「Notebook」「Desktop」のままだ。

英語版サポートページでは「notebook」を「laptop」に置き換えただけの各国向け記事 (例: 米国、 インド、 シンガポール、 香港) が 10 月 7 日付で多数公開されている。一方、日本向けの製品情報ページは「ノートブック」のままになっており、サポートページで Mac ノートブックを「ラップトップ」と表現するのは Final Cut Pro や Logic Pro などソフトウェアのサポート記事のみのようだ。

4 日にリリースされた Linux カーネル 5.19.13 では、Intel グラフィックスのノート PC で内蔵ディスプレイパネルを破損する可能性のある問題が修正されている (Phoronix の記事、 アナウンス)。

この問題は Linux 5.19.12 で報告されていたもので、画面が連続フラッシュのように白く点滅するという。5.19.11では発生しないためFramework Laptopのフォーラムでは5.19.12にアップグレードしないよう呼びかけられていた。調査の結果、内蔵ディスプレイパネルの省電力関連に関連した問題により内蔵ディスプレイを破損する可能性が判明し、5.19.13で修正された。なお、5.19.13 の変更点はこの修正のみであることから、5.19.12 で問題が発生していない場合はアップグレード不要とのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

今年の5月にRISC-V搭載ノートPCが発表されたが、ついに購入可能になった（GIGAZINE）。「ROMA」と名付けられたRISC-Vプロセッサ搭載ノートPCは1499ドルから購入可能。プロセッサはAlibaba T-Head TH1520でRAMは16GB、解像度は1920×1080(14インチ)でOSはLinuxが搭載されている。RISC-V InternationalによるとROMAは2022年第4四半期に合計100台が出荷され、2023年第1四半期には生産台数を1000台にまで拡大予定とのこと。

食指が動いたアレゲな方は購入を検討してみてほしい。なおタレコミ子はFirefox OSで懲りたので初物は様子見する。

あるAnonymous Coward 曰く、

ASUSが17.3型有機ELディスプレイを搭載する折り畳みデバイスを発売する。
完全に展開した状態のタブレットモード、ディスプレイの下半分に仮想キーボードを表示し12.5インチサイズのノートPCとして使用するモードなどを持つ。

ASUSはドイツで開催された「IFA 2022」に、折り曲げ可能なディスプレイを備えた「Zenbook 17 Fold OLED」を発表、展示した。価格は3499ドルで発売時期は2022年の第4四半期（10~12月）になるとしている（PHILE WEB、PC Watch、ASCII.jp）。

折り曲げ可能なディスプレイを持つPCとしては世界最大サイズとなっている。17.3型のOLEDパネルは、解像度が2560×1920ドット（アスペクト比4:3）のものを採用している。スレート型にしてタブレットとしても使用可能なほか、マグネットで吸着するキーボードを利用してクラムシェル型PCのような運用もできる。クラムシェル型ノートPCとして運用する場合はディスプレイサイズは12.5型になり、画面解像度は1920×1280ドットになるとしている。

headless 曰く、

ディスプレイのさまざまな異常が報告されていた XPS 13 Plus について、Dell が問題を認めたそうだ (The Verge の記事、 Windows Central の記事、 Ars Technica の記事)。

XPS 13 Plus で報告されていたディスプレイの異常としては、天板からディスプレイユニットが剥がれる Best Buy 展示機 (動画タイトルは XPS 15 と誤記) や、ディスプレイの表示異常・発色異常、購入直後に機能しなくなるタッチスクリーンなど。

これらの異常がすべて該当するのかどうかは不明だが、Dell は The Verge に対し、OLED モデルの XPS 13 Plus の一部で使用したサードパーティ製の接着剤が剥がれやすいという問題を確認したと述べたという。既に製造過程で問題は修正されており、販売済みの個体に関しては問題が発生する前に交換できるよう影響を受ける可能性のあるユーザーに連絡しているとのことだ。

headless 曰く、

Linus Torvalds 氏は 7 月 31 日、Linux 5.19 をリリースした (メーリングリストでのアナウンス、 Phoronix の記事、 Ars Technica の記事、 Asahi Linux のツイート)。

本リリースで興味深い点として、リリース作業に ARM64 ラップトップを使用した点が挙げられている。Linux は長らく ARM64 ハードウェアをサポートしてきたが、Asahi Linux チームのおかげで開発プラットフォームとして実用可能になったという。Torvalds 氏は既にこのラップトップをビルドやブートのテストに使用しており、今回初めてリリース作業に使用したとのこと。今後は旅先で使用するラップトップとして、ARM64 のドッグフーディングも可能になると述べている。

なお、Torvalds 氏はこのラップトップが Mac であることのみ示唆しているが、Asahi Linux のツイートによれば M2 チップを搭載した MacBook Air とのことだ。