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13506757 story
テクノロジー

トムソン・ロイターによる世界のテクノロジー企業トップ100、Microsoftが1位に 26

ストーリー by hylom
意外かそうでないか 部門より
headless曰く、

トムソン・ロイターが17日に発表した世界のテクノロジー企業トップ100「Top 100 Global Technology Leaders」で、Microsoftが1位になったようだ(プレスリリースV3)。

企業は「経営と投資家の信頼」「法令順守」「財務パフォーマンス」「イノベーション」「リスクと回復力」「人材と社会的責任」「世間の評価」「環境への影響」の8カテゴリーそれぞれ2~6項目、合計28項目で評価されている。順位は特に記載されていないが、トップ100のリストがアルファベット順になっているのに対し、トップ10はアルファベット順になっていないことから、ランキングの高い順に並べられているものとみられる。

トップ10の企業は以下の通り。7位のTSMC(台湾)と8位のSAP(ドイツ)、10位のAccenture(アイルランド)以外はすべて米企業となっている。

  1. Microsoft
  2. Intel
  3. Cisco
  4. IBM
  5. Alphabet
  6. Apple
  7. Taiwan Semiconductor Manufacturing(TSMC)
  8. SAP
  9. Texas Instruments
  10. Accenture

トップ100でも米企業が最多の45社。日本企業はトップ10には入っていないが、トップ100では米国に続く13社が入っており、台湾と並んでいる。このほか14か国の企業がトップ100に入っているが、国別ではインドの5社をはじめ、いずれも1桁となっている。

トップ100に入った日本企業は以下の通り。

  • アドバンテスト
  • NEC
  • 沖電気工業
  • キヤノン
  • シャープ
  • セイコーエプソン
  • ソニー
  • フジクラ
  • 富士通
  • 富士フイルム
  • ルネサスエレクトロニクス
  • ローム
13506668 story
ノートPC

ノートPCのバッテリー残量、電源を切った状態でどれぐらい減る? 42

ストーリー by hylom
個人的にはあまり気にならなかったり 部門より
headless曰く、

MacBook(-Air/-Proを含む)は世代ごとにバッテリー駆動時間の違いはあるが、スタンバイ時間は最長30日間のまま変わっていない。しかし、一部のユーザーからはスタンバイ中や電源オフ中のバッテリー消費が大きいとの不満も出ているようだ(VentureBeatSoftpedia)。

MacのスタンバイモードはセッションをHDDに保存して大部分の電源を切る、いわゆるハイバネーションで、Windowsの休止状態に相当する。しかし、Appleのサポートコミュニティでは何年も前からスタンバイモードで数時間数日後にバッテリー残量が0になるといった不満が出ている。また、最近の質問/コメントでは完全に電源を切った状態でも24時間で4~6%減るというものもあり、AppleCareに質問したら24時間で5%のバッテリー残量減は予期した通りだとの回答を得たというコメントや、Apple Storeのスタッフが新しい世代のモデルでは普通だと言われたとのコメントもみられる。

スタンバイモードでバッテリーが30日間持続するなら、単純計算で24時間のバッテリー残量減は3.3%程度になるが、24時間で5%減れば20日しか持たないことになる。なお、いずれも特にバッテリー劣化が激しいというわけではなく、バッテリー運用時間については問題ないようだ。

これについてVentureBeatの記事では、12インチMacBookのバッテリー残量がスタンバイモードで1日で7%減ることに気づいた読者の体験談をまとめている。この読者はAppleCareの延長保証でバッテリーを交換しようとApple Storeに持ち込んだが、担当者はスタンバイモード時のテストを含まないバッテリー診断で問題ないと主張し、交換してくれなかったそうだ。読者はティム・クック氏に直接連絡を試みたが、返信してきたのはAppleの広報担当者だったという。この担当者はバッテリーには何の問題もないと述べ、地元のApple Storeで有料でのバッテリー交換もできないようにしたと読者は主張する。さらに、読者がスタンバイ時間に対する不満が多く出ていることを示唆すると、訴えたければ訴えればいいとも言われたとのこと。

MacBookに限らず、スラドの皆さんはノートPCのハイバネーション/電源オフ時のバッテリー残量減が気になったことはあるだろうか。

13505874 story
原子力

常温核融合の発熱確認が相次ぐという報道 83

ストーリー by hylom
早くちゃんとした発表ができるといいですね 部門より

常温核融合による熱の発生が複数確認されていると日経新聞が伝えている。NOBAX曰く、

室温で水素原子が核融合反応を起こしてエネルギーを生み出す「常温核融合」は30年前に発表され、一時はブームとなり多くの研究者が参入しましたが、実験結果が再現されず下火になりました。

トヨタグループの技術系シンクタンクであるテクノバは2017年10月まで2年間実験を行い、中心に核反応によるとみられる過剰熱の発生が恒常的に確認されたそうです。もっとも成績が良かったケースで120グラムの試料を使い、10~20ワットの過剰熱が約1カ月持続したそうです。

神戸大と東北大も共同実験に参画していて、東北大の装置では金属試料を取り付けたセラミックスが溶けるような高温も発生しており「通常の化学反応で説明できない未知の反応が起きていることは間違いない」(岩村東北大学特任教授)とのことです。

ニセモノの科学といわれた常温核融合がホンモノなのか、STAP細胞の二の舞になるのか今後の実験に期待が集まります。

この記事に対してはエビデンスが不足しているといった意見や、過去の報道内容からあまり変化が見られないといったツッコミも寄せられている

13503247 story
電力

2017年の太陽光関連事業者倒産数、過去最多 81

ストーリー by hylom
赤潮化 部門より

2017年の太陽光関連事業者倒産数は88件で、昨年の65件を上回った。調査を開始した2000年以降でも最多だという(東京商工リサーチ)。

負債総額も285億1,700万円と過去最高で、また負債額別では10億円以上の倒産が6件と、昨年から倍増したという。倒産の原因は販売不振がもっとも多く(42件)、事業上の失敗(13件)、既往のシワ寄せ(9件)などが続く

「太陽光関連事業者」には、太陽光発電装置の設置工事や太陽光発電製品の製造・販売などを行う企業が含まれる。電力買い取り価格の下落や参入業者の拡大の影響で製品単価の引き下げ圧力が強く、対応できない企業が苦戦しているようだ。

13501353 story
Android

Razer、同社のスマートフォンをはめ込んで使うノートPC型ドックのプロトタイプを公開 24

ストーリー by headless
合体 部門より
米国・ラスベガスで12日まで開催されたCES 2018で、Razerが同社のスマートフォンRazer Phoneを13.3インチノートPCに変えるというドック「Project Linda」のプロトタイプを公開している(プレスリリースMashableの記事SlashGearの記事9to5Googleの記事)。

スマートフォンをデスクトップPCノートPCタブレットPCとして使用するためのドック製品は以前から存在するが、Project LindaはノートPCのタッチパッド部分にRazer Phoneをはめ込んで使用するのが特徴的だ。ドック時のRazer Phoneの5.7インチディスプレイはタッチパッドやアプリなどを呼び出し可能なサブ画面として使用可能で、Snapdragon 835と8GBのRAMにより、AndroidノートPCとして快適なパフォーマンスを提供するとのこと。

Project Lindaは厚さ15mmのアルミニウムユニボディで、13.3インチQHDタッチスクリーンディスプレイを搭載(プロトタイプは非タッチ)。Razer Phoneを3回フル充電可能な53.6Whバッテリー、や200GBのストレージを内蔵しており、重さはRazer Phone込みで1.25kgだという。このほか、3.5mmオーディオジャックやUSB-Aポート、充電対応のUSB-Cポート、Webカメラ、デュアルアレイマイクを搭載し、ハンドヘルドエンターテインメントとノートPCの利便性をつなぐものになるとのことだ。ただし、Project Lindaは現在のところコンセプトデザインの段階であり、価格などについては公表されていない。実際に製品化されるだろうか。
13500826 story
iPhone

スイスのApple StoreでiPhoneのバッテリーから発煙し、50名ほどが避難するトラブル 33

ストーリー by hylom
なにが燃えるか分からないご時世に 部門より
headless曰く、

スイス・チューリッヒのApple Storeで9日、iPhoneを修理中にバッテリーが過熱・発煙し、一時客と店員あわせて50名ほどが避難するトラブルが発生したそうだ(20 MinutenBlick9to5MacReuters)。

トラブルが発生したのはチューリッヒのApple Storeバーンホフシュトラッセ店。午前10時過ぎに修理担当のスタッフが作業台でiPhoneのバッテリーを取り外したところ、煙が出たという。スタッフがバッテリーに砂をかけて換気扇を回すなどの適切な対応をしたため大事には至らなかったが、消防や救急による対応が完了するまでには1時間ほどを要したそうだ。スタッフが軽いやけどを負ったほか、7人が医師の診断を受けたが、いずれも入院の必要はなかったとのこと。

問題のバッテリーは法科学調査機関により、発火の原因などの調査が行われている。修理していたiPhoneはiPhone 6 Plusとする報道とiPhone 6s Plusとする報道があるが、焼け焦げたバッテリーの写真では判別不能だ。

13499978 story
電力

2017年夏の電力は余った 139

ストーリー by hylom
次の課題は安定供給 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

日経ビジネスが、「ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った(2018年は日本の電力市場の転換点になる)」というなかなか興味深い記事を掲載しています。

印象的な文章をピックアップすると、

2017年は「電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況」

「広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われた」

「電気事業連合会が公表しているデータを見ると、リーマンショック前の2007年をピークに需要が減少している」

「設備の省エネ化が猛烈に進み、設備投資すればするほど需要が減る時代になった」

など。この記事を読んで初めて、昨年の夏は電力の供給余力、節電に関するニュースがまったくなかったことに気がつきました。電力が余るということは、原子力発電所も余る時代が到来するのでしょうか?

13499974 story
テクノロジー

ホンダ、「モバイルパワーパック」コンセプトとバッテリー交換式EVやスクーターを初公開 18

ストーリー by hylom
確かにモバイル 部門より
maia曰く、

ホンダは1月9日、CES2018において「モバイルパワーパック・4Wビークルコンセプト」を初公開した(Response)。

サイド・バイ・サイド・ビークルは丸ハンドルの四輪バギーで、荷台がつく形式。発表されたのはこのサイド・バイ・サイド・ビークルである同社の「パイオニア500サイドバイサイド」(475cc)をベースにした小型EVで、シート下に車体左右から交換式パワーパックを装着する。

ホンダはこのモバイルパワーパックを、再生可能エネルギーの利用含め多用途展開するコンセプトを提示している(ホンダ)。パックを利用する電動スクーター「PCXエレクトリック」は発表済みで(モーターファン)、2018年に日本やアジアで発売される。

13497075 story
統計

12月のデスクトップOSシェア、Windows 10がWindows 7に肉薄 43

ストーリー by headless
薄肉 部門より
StatCounterの2017年12月分Windowsバージョンシェアデータによると、Windows 10がWindows 7に肉薄したものの、わずかに及ばなかったようだ。

Windows 10のシェアは0.33ポイント増の41.69%。Windows 7は0.62ポイント減の41.89%で、0.2ポイント差で1位を維持した。地図でみるとWindows 10が1位の国は南米やアフリカ南部で増加しているようだ。週単位では11月の終わりにWindows 10がいったんWindows 7を上回ったものの、その後は再びWindows 7が1位となっていた。12月の最終週にWindows 10が1位となったが、Windows 7との差は0.03ポイントとわずかだ。日単位ではクリスマス前後からWindows 10の土日のピークが小さくなる一方、平日のWindows 7とWindows 10の差も小さくなっている。

デスクトップOS全体でみると、Windowsのシェアは0.06ポイント減の82.68%。Windows 7のシェアをデスクトップOS全体に換算すると34.63%、Windows 10は34.47%となる。このほか、Mac OSは13.06%(0.17ポイント減)、Linuxは1.54%(0.03ポイント減)、Chrome OSは0.91%(0.07ポイント減)であり、減少分はUnknown(1.8%)が吸収している。年間ではデスクトップOS全体に占めるWindows 7のシェアが5.42ポイント減、Windows 10は6.75ポイント増となる。
13496368 story
ビジネス

米ウェスチングハウス、投資ファンドが買収へ 43

ストーリー by headless
買収 部門より
hylom 曰く、

投資ファンドBrookfield Business Partnersは4日、元東芝傘下の米ウェスチングハウス(Westinghouse Electric Company)をおよそ46億ドルで買収することを発表した(ITmedia NEWSの記事プレスリリース)。

東芝が2006年に54億ドルで買収した同社の経営は順調とされていたが、巨額損失を計上していたことが2015年に判明する。2017年に東芝は同社の米連邦破産法11条適用を申請し、同社は東芝グループを離れて再建を目指していた。

13493738 story
電力

約90cm離れた場所に電力を供給できる無線電力供給システム 41

ストーリー by hylom
より柔軟に 部門より
あるAnonymous Coward 曰く、

ワイヤレス送電システム「WattUp」が、遠隔送電技術として初めてFCCから認証を取得したそうだ(Engadget JapaneseSlashdot)。

今回認証を受けたのは、最大約90cmの距離に電力を供給できるシステム。単に電力を送るだけでなく、対応機器を認識したり、状況に応じた電力制御などが行えるという。家電見本市CES 2018で搭載製品のデモが行われるようだ。

現在無線電力供給システムとして実用化されている「Qi」では電磁誘導方式が採用されているが、WattUpは電波で電力を送るRF方式で、技術的には約4.5m離れた範囲まで対応できるという。

13492736 story
iPhone

Apple、バッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンス低下問題に謝罪 161

ストーリー by headless
謝罪 部門より
Appleはバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンスを低下させていた問題について、一部の国・地域向けサイト(日本向けサイトは未掲載)※に12月28日付で謝罪の声明文を掲載した。

Appleは謝罪したうえで、故意にApple製品の寿命を短くしたり、アップグレードを促すためにユーザーエクスペリエンスを低下させたりといったことはこれまでも今後もないと述べている。バッテリーが劣化する仕組みと予期せぬシャットダウンを防ぐためにiOS 10.2.1で電源管理機能を強化し、iOS 11.2で対象を拡大したことを説明。パフォーマンスが低下したとのフィードバックについては当初アップデートに伴う一時的なものだと考えていたと主張する。

問題への対処として、iPhone 6以降のバッテリーを製品保証の対象外で交換する場合の料金を値引き(日本では5,600円引きの3,200円、米国では50ドル引きの29ドル、英国では54ポンド引きの25ポンド、ユーロ圏では60ユーロ引きの29ユーロなど)することと、2018年初めにリリースするiOSアップデートにバッテリーの劣化状態を確認する機能を搭載することを挙げている。バッテリー交換料金の値引きは※※1月の終わりまでに開始され、全世界で2018年12月まで継続するとのこと。
13491317 story
原子力

東京電力が炉心溶融を認めなかったのは政治の介入ではなく社長判断 83

ストーリー by hylom
今頃になって出てくるという 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

新潟県および東京電力による検証委員会によると、東日本大震災によって引き起こされた福島第一原子力発電所の事故において、東京電力が事故発生から2か月以上も炉心溶融を認めなかったのは当時の東京電力社長の清水正孝氏の指示によるものだったという(NHK)。

これに関しては、当時の民主党政権の官邸から「炉心溶融」という言葉を使わないよう指示があったという話があったが、これは事実ではなく、「官邸から炉心溶融を使うなという電話などはなかった」と清水元社長は述べている。また、「炉心溶融という言葉の定義が不明確」だったために使用しないよう指示をしたことも認めているという。

13490491 story
電力

Tesla、自社が設置した充電設備から商用車を締め出し 53

ストーリー by hylom
なかなかこれは厳しい 部門より

Teslaが自社で設置した充電設備について、配車サービスや政府機関の公用車といった商用車の利用を禁止すると発表した(Forbes Japan)。

一部地域では商用車が充電設備を占拠する事態になり、一般利用者が使えない状況になっているためとTeslaは説明している。また、Teslaは一部のTesla車オーナーに対し無料で同社の充電設備を利用できる特典を与えているが、新型車「モデル3」ではこの特典を廃止したとのこと。

13490474 story
電力

26万件以上の契約者を抱える電力小売り大東エナジー、事業縮小で事実上の撤退 28

ストーリー by hylom
今後もこういった話は続きそうだ 部門より

2016年4月より電力小売りの自由化が行われ、多くの企業が電力小売りに算入した。その1つである大東エナジーが、電力小売事業から事実上撤退するという(日経新聞)。

同社は賃貸物件の管理などを手がける大東建託の子会社で、26万件以上の契約者を抱えているという。撤退理由は「電力市場価格の高騰及びシステムの改修困難」だそうだ。同社は大東建託が管理する物件の入居者に向けて営業を行うことで多くの契約を獲得したが、そのため事務処理が追いつかず一時受付を停止する事態となっていた。いっぽうで顧客の電力使用量は少なく、事務処理の手間の割に利益率は高くない状況になっていたという。

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アレゲは一日にしてならず -- アレゲ研究家

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