普段から速く歩く人は肥満度による平均余命への影響をほとんど受けず、より遅く歩く人と比べて長生きするという英国立衛生研究所(NIHR)の研究成果が発表された(プレスリリース、 論文、 SlashGearの記事、 Mail Onlineの記事)。

高体力が体重超過～肥満による死亡リスク上昇を抑える可能性を示唆する研究成果はこれまでにも発表されているが、体力と肥満の両方について平均余命に与える影響を調査した研究成果は数少ないという。今回の研究では2006年～2016年に実施されたUK Biobankのコホート研究を用い、体力や肥満度別に45歳時点の平均寿命(平均余命ではない)を推計した。体力の基準としては普段の歩く速さ(遅い・普通・速い: 自己申告)と握力(実測)を抽出し、肥満度の基準としてBMI値のほか胴囲と体脂肪率を抽出している。コホート研究の被験者数は474,919名。年齢の中央値は58.2歳、BMIの中央値は26.7となっており、フォローアップ期間(中央値6.97年)に12,823名が死亡している。

結果としては普段の歩く速度を遅いと申告した被験者でBMIレベルごとに大幅な変動がみられるのに対し、速いと申告した被験者では変動が小さい。速く歩く人の平均寿命は女性で86.7～87.8歳、男性で85.2～86.8歳であり、より遅く歩く人よりも平均寿命が長くなっている。特に平均寿命が短かったのはBMI 20未満で遅く歩く人(女性72.4歳、男性64.8歳)だったという。握力が強い人の平均寿命も同BMIレベル同士の比較では握力が弱い人よりも長くなっているが、BMIレベルごとの変動は握力の強さにかかわらず大きい。BMIを胴囲や体脂肪率に置き換えても同様の結果になったとのこと。

論文の筆頭執筆者は同じデータを用い、遅く歩くと申告した人では心臓関連疾患のリスクが高く、心臓関連疾患による死亡の可能性が速く歩く人の2倍になるという研究成果を昨年発表している。今回の研究成果は、歩く速さが重要な健康状態のマーカーであることに新たな裏付けを加えるものとなる。一方、低BMIで歩くのが遅い人で平均寿命が短くなることについて、さらなる研究が必要とのことだ。

NASAは15日、月面着陸に失敗したイスラエル・SpaceILの探査機「Beresheet」衝突地点の画像を公開した(NASAのニュース記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事、 GeekWireの記事)。

Beresheetは4月11日、月面への降下中に通信が途絶して月面に衝突したとみられている。画像はNASAの月探査機Lunar Reconnaissance Orbiter(LRO)搭載カメラ(LROC)が4月22日に月面の90km上空から撮影したもので、幅10mほどの黒いシミを取り囲むように白いシミが広がっている。LROCの画像ではBeresheetがクレーターを形成したかどうかを確認できないが、クレーターが形成されたとしても確認できないほど小さい可能性や、Beresheetが同サイズの流星物質と比べて軽量で低速であり、進入角も小さかった(月面に対しておよそ8.4度)ことから小さなくぼみを作っただけの可能性もある。

大気のない月には隕石が絶えず落ちてクレーターを作っているが、このシミがBeresheetによるものだと考えられるいくつもの手掛かりがあるという。まず、Beresheetの着陸地点が数マイル以内の精度でわかっていること、4月11日以前に同地点で撮影された写真と見比べると、シミが唯一の変化であり、Beresheetサイズの物体が作る大きさであることを最も重要な点として挙げている。これは数学モデルから推定される大きさと同様であり、過去にBeresheetと同様の速度で月面に衝突した同サイズの宇宙機が残した痕跡とも一致するとのこと。また、白い部分は衝突で巻き上げられた塵が落ちて月面を平滑化したものとみられ、Beresheetの降下方向と同様に南へ向かって伸びている。

LROは月のすべての場所を1か月に2回、それぞれ月での夜間と昼間に通過する。次に同地点を通過するのは5月19日であり、さらに多くの画像を撮影する予定だという。また、BeresheetにはNASAのゴダード宇宙センターが提供したレーザー再帰反射装置が搭載されており、衝撃で壊れずに残っているかどうかについて、LROのLunar Orbiter Laser Altimeterを用いた調査も行われているとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

月はその内部が冷えることで縮んでおり、過去数億年の間でおよそ50メートル以上小さくなっているという。その結果月の表面には「しわ」ができ、これが月面の地形形成の一つの要因になっているとの発表をNASAが行った（NASAの発表、AFP、BBC、TIME、Slashdot）。

NASAの無人月探査機「Lunar Reconnaissance Orbiter（LRO）」が撮影した画像を解析したところ、このような結果が得られたという。また、活動がないと考えられてきた北極近くに位置するクレーター「氷の海」は移動し亀裂が発生していることも分かったという。

あるAnonymous Coward曰く、

米民主党は次の大統領選挙に向け、気候変動が選挙の政治的焦点になると考えている。彼らは地球温暖化ガスの放出を10分の1に抑える計画を立案している。だが、それは本当に可能だろうか。実現には、内燃機関を利用する自動車の利用を停止し、石炭で生産された電力の大半を放棄し、調理や暖房に天然ガスを使用するよう建物を改装する必要がある。

温室効果ガスの定量化を行っているGlobal Carbon Projectによると、2018年の世界全体の排出量は前年同期比で2.7％、米国では2.5％増加したという。民主党の大統領候補の一人Beto O'Rourkeは、2050年までにその目標を達成するため5兆ドルの計画を立てた。2030年までの実現を求める議員も複数いる。

これに対し、ブレイクスルー研究所のAlex Trembath氏は「2050年のカーボンニュートラル実現は可能だろう。しかし、2030年での実現はどう考えても不可能だ」と話す。国連が率いるDeep Decarbonization Pathways Projectによると、米国産業のカーボンニュートラル化を実現するためには、2050年までに年間1兆ドル以上の投資が必要になるという。この数字は、グリーンニューディール政策を達成するには、年間約9,800億ドルの費用がかかるというブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスの見積もり値と一致している。

かといって気候変動に対応しない場合、より対策コストを増加させることになる。国連環境金融イニシアチブプロジェクトの分析によると、二酸化炭素の増加への対策を遅らせると今後15年間で企業は1兆2000億ドルの費用負担が増えると指摘している（Bloomberg Businessweek、Slashdot）。

あるAnonymous Coward曰く、

1969年にポルトガル沖で大地震による津波が発生した。一般的に地震は断層のずれや海底火山の活動などが原因とされるが、この地震の震源近くには断層や海底火山は存在せず、なぜその場所で地震が発生したのか、その原因は長らく分かっていなかった。しかし、新たな研究により、この地震は「プレートの剥離」が原因だという仮説が浮かんできたそうだ（ナショナル ジオグラフィック、Sputnik、Slashdot）。

研究によると、地震の震源部分に「密度の高い塊」が存在していることが分かったという。仮説では、プレートの亀裂に入り込んだ海水によってプレートの表層が脆くなり、この「密度の高い塊」の部分が剥離して沈み込んでいき、沈み込み帯と呼ばれる海溝やトラフの元になる領域が生まれるのではないか、と推測されている。

この説はまだ仮説段階だが、もし事実であれば海洋プレートが剥離して沈み込み帯が生まれる様子をとらえた初めての研究となるという。

あるAnonymous Coward曰く、

生分解性プラスチックを使った印鑑登録証が、経年劣化で破損するという事例が起きているようだ（@p_p_pinkerton氏のTweet、BIGLOBEニュース）。これを受けて、生分解性プラスチックを使った印鑑登録証を発行していた町田市は無料での交換を呼びかけている。

一昔前に流行ったプラスチック製紙幣（今の流行はキャッシュレス決済）に、意識の高い偉い様が環境に優しい生分解性プラスチック使用を命じたとすれば……。

まあ紙の紙幣が鼠なり白蟻にやられる事は、珍しい話ではありませんが。

生分解性プラスチックを使ったカード類は印鑑登録証以外にも存在するようだ。

モズ類は捕らえた獲物を鋭利なものに突き刺しておく、「はやにえ」という習性を持つ。なぜこういった行動を行うかは長い間不明だったが、大阪市立大学や北海道大学の研究者らによる研究の結果、はやにえは餌を蓄えておく役割があり、これによって「オスの歌の質が向上」することが分かったそうだ。

研究者らの調査によると、はやにえは非繁殖期に作られ、繁殖期が始まる前、11月から1月の寒い時期に消費されることが分かったという。このことから、はやにえは冬の保存食であることが示唆されるとのこと。また、繁殖期に入る2月にははやにえの消費が大きく減り、栄養状態の良いオスほど求愛のための歌が活発になることから、繁殖期前にはやにえを消費して栄養状態を高め、歌の質を向上させて求愛行動に役立てていると考えられるという。

あるAnonymous Coward曰く、

「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」（バーゼル条約）が改正され、「汚れた廃プラスチック」も規制対象とすることが決まった（朝日新聞、日経新聞）。

この条約改正案は、ノルウェーが提案し、日本やスイス、ザンビアなども共同提案国として推進したもの。これまで廃プラスチックはリサイクル資源として規制の対象外となっていたが、今回の改正により、汚れていたり他のゴミと混じっている廃プラは規制対象となる。ただし、「汚れ」の判断基準については各国の運用に任せられるほか、輸入国政府の同意がある場合、またきれいな廃プラについては引き続き移動が認められる。

日本はバーゼル条約の規制品目について、国内法で輸入国に国内と同等の処理体制がないと輸出を認めないとしている。廃プラの年間排出量約900万トンのうち、2018年時点で約100万トンが輸出されていたが、今後これらの多くが行き場をなくす見通しで、企業や自治体は処理能力の増強が迫られる。

中傷発言を繰り返したイーロン・マスク氏を英国人洞窟探検家のバーノン・アンスワース氏が訴えていた裁判で10日、米カリフォルニア州中部地区連邦地裁はマスク氏側の棄却申立を却下した(The Vergeの記事、 The Guardianの記事、 Ars Technicaの記事、 裁判所文書)。

アンスワース氏は昨年、水没したタイの洞窟内に取り残された少年サッカーチームの救出活動にあたっていた。マスク氏も救出に協力しようと潜水ポッドを開発したが、実際に使われることはなかった。しかし、アンスワース氏が潜水ポッドを使い物にならないと批判したことで、マスク氏はアンスワース氏に語り掛けたとみられるツイートで「pedo (pedophile: 小児性愛者) guy」と呼んでしまう。根拠不明な主張の批判を受けたマスク氏は一連のツイートを削除してアンスワース氏に謝罪したが、1か月以上たってから根拠不明な主張を蒸し返し、(事実でないなら)訴えないのはおかしいなどと挑発したことからアンスワース氏がマスク氏を告訴していた。

これについてマスク氏側の弁護士は、マスク氏の発言が単なる悪口であり、事実を主張してアンスワース氏を非難するものではないなどとして訴訟の棄却申立を行っていた。判事は最初の「pedo guy」を単なる悪口と認めるにしても、その後のマスク氏の発言は事実だと信じていることを示すと判断。マスク氏が事実を主張したのか、意見を述べただけなのかを陪審が明らかにする必要があるとして、棄却申立を却下、陪審による審理を10月22日に行うよう命じた。

AC0x01 曰く、

Amazonのジェフ・ベゾス氏の宇宙企業Blue Originは9日、同社が開発を進めている月着陸船「Blue Moon」の詳細を明らかにした(Blue Originのニュース記事、 TechCrunch Japanの記事、 Gigazineの記事、 Yahooニュースの記事、 発表会動画、 イメージ動画)。

Blue Moonは大きな燃料タンクが特徴的な月着陸船で、最大6.5トン(発表会で公開されたバージョンは最大3.6トン: 発表会動画の34分過ぎ)のペイロードを搭載することができるという。月の水から燃料を生産することも想定し、液体水素/液体酸素を使用するBE-7エンジンを搭載する。開発は3年前から進められていたという事で、米政府が進める「2024年までに再び月へ」という目標をサポートするものになる。

発表会で登壇したベゾス氏は、地球を遠く離れるのではなく、オニール・シリンダーのような宇宙コロニーを建造したいとの展望を(発表会動画の13分過ぎから)語っており(Popular Mechanicsの記事)、月はその第一歩なのかもしれない。

ベゾス氏は宇宙コロニー構想を発表するにあたり、月や火星は地球よりも小さく、重力も小さいほか、地球から遠いため人類の移住先には適さないことを理由に挙げている。

taraiok曰く、

海水から塩分などを取り除いて人間が飲めるようにする淡水化技術は以前より注目されている。しかし、現時点でも淡水化プラントは世界中で稼動しているもののその効率は悪く、精製した淡水以上の塩水を排出することも珍しくないようだ。そのような状況のなか、コロンビア大学の研究者たちが高効率で淡水化を実現する方法を開発したという（CNET、コロンビア大学、実験動画、Slashdot）。

このプロセスはTemperature Swing Solvent Extraction（TSSE） と呼ばれ、海水の7倍の塩分を含む過塩水と呼ばれる産業排水でも淡水化できるという。この手法では、微細有機化合物の製造といった化学工学分野で広く採用されている溶媒抽出法による分離を採用している。現在主流となっている逆浸透膜方式に匹敵する最大98.4％の塩分を除去することに成功したそうだ。

さらに、逆浸透膜や蒸留を含む他の淡水化の方法とは異なり、高圧や加熱を行う必要がなく、加工元の水が70℃未満の温度であれば炭水化可能なため低コストであるとしている。

セブン-イレブンやイトーヨーカドーなどを傘下に持つセブン＆アイホールディングスが、2030年までにプラスチック製のレジ袋を廃止する方針を決めた（NHK、日経新聞、時事通信）。

レジ袋をプラスチック製からほかの素材の物に切り替える方針で、一部店舗ではすでに試験的に紙製のレジ袋を導入しているという。

minato_nakazawa曰く、

メールチェックしたら、American Journal of Nursing Science（http://www.nursingscience.net）というところから、Nurse Education Todayに載った論文を読んでオファーするのだが我が誌で特別号のエディタやりませんか、というメールが入っていた。

こういうオファーは大抵、いわゆるpredator journalからのセールスなので無視するが、看護分野では、三重大学の谷村さんが書いている（本文pdfは、リンク先の「機関リポジトリ」からダウンロードできる）ように、INANEというホワイトリスト（ここに載っていれば信頼できる雑誌であるというリスト）が存在し、Aで始まるジャーナルの中にAmerican Journal of Nursing Scienceはなかったので、信頼できるとはいえないようだ。

Journal Citation Reports（JCR）に載っていてImpact Factor（IF）が付いているような雑誌ならまず安心だが、IFが付くかどうかは、有力な出版社から出ているかとか、米国図書館業界との付き合いがあるかといったことと関係があり、日本熱帯医学会の英文誌も長年努力を続けて、漸く候補に入れて貰えるようになった（まだIFは付いていない）くらいハードルが高いものなので、IFが付いていないとダメだという判断はできない。学問の分野によっては、トップジャーナルでもIFが付いていない場合もあるので、ホワイトリスト方式には限界がある。

日本では通称ハゲタカジャーナルと呼ばれたpredatory journalsとは、peer reviewedのまともな学術雑誌のような体裁をとりながらも、内容はほぼチェックされずに高額な掲載料を著者から得ることでビジネスモデルが成立している雑誌群のことで、ほぼそれだけを狙って作られたような出版社さえ存在する。とくにオンラインのみのOPEN ACCESSをうたうものに多い。米国の図書館学芸員というか司書というべきか、ともかくlibrarianなJeffrey Beallがそれらのビジネスの興隆を指摘しブラックリストを作って公開した（経緯は国立国会図書館のCurrent Awareness Portal記事参照）ことで世の中に知られるようになった。カウンターアクションがあったり、いろいろ揉めたりしたことが原因か、2017年にBeall自身が作っていたリストやコロラド大学のBeallのページは消滅したが、Beall's Listなど、後継的なプロジェクトは存在する。5月1日付けのTHE SCHOLARLY Kitchenの記事Cabell’s Predatory Journal Blacklist: An Updated Reviewに紹介されているCabellのブラックリストは、矛盾も含んでいたBeallのリストを置き換える目的で作られたものとのこと。

おそらく、ホワイトリストに見つけられなかった場合は、これらの複数のブラックリストをチェックして、怪しくないかを確認するというのが、現実的な対策だと思う。

hylom 曰く、

2003年に打ち上げられ、2005年に小惑星イトカワに到着してサンプルを採取、2010年に地球へサンプル入りカプセルを投下してミッションを終えた小惑星探査機はやぶさだが、このカプセル内に含まれていたイトカワ由来の微粒子で微量の水が確認されたそうだ(Science Advances掲載論文、Yahoo!ニュースの記事、 Space.comの記事、 ScienceDailyの記事)。

アリゾナ州立大学の研究者はJAXAから提供された5つの微粒子のうち2つで微量の水を検出。分析の結果、標準平均海水(SMOW)と同様のD/H比であることもわかったという。

米メリーランド大学(UMD)は4月26日、臓器提供された腎臓をドローン(無人航空機システム: UAS)でメリーランド大学医療センター(UMMC)へ運び、移植手術に成功したことを発表した(UMDのニュース記事、 SlashGearの記事、 動画)。

移植用の臓器をUASで運搬するには一般的な飛行要件に加え、温度や気圧などを維持する必要がある。今回使用したUASはUMD UAS Test Siteのエンジニアが設計したもので、予備のプロペラ・モーターや電源のほか、パラシュートを装備している。運搬が実行されたのは4月19日。具体的な出発地点は記載されていないが、動画によるとサウスボルチモアを出発したとのことで、UMMCまで数kmの距離を飛行したようだ。

移植用臓器は迅速な運搬が必要となるため、航空機を使用することが多い。高額な費用のかかるチャーター機を利用できない場合は定期便を利用することになるが、遅延が発生して移植に間に合わないこともある。遠隔地からの運搬も困難だ。今回のUASは短距離用のものだが、将来的には数千マイルを運搬可能な長距離用UASの利用も視野に入れているとのことだ。