以前からロシアの永久凍土近辺にあるヤマル半島とギダン半島で、謎の大穴が出来ていることが報告されている。その穴をロシア科学アカデミーなどの研究チームがドローンを使って内部を調べた。調査対象となったのは去年7月に発見された17個目となる穴（CNN、NHK）。

保存状態が極めて良好であることや内部に水がたまっていなかったことから、調査の対象になったという。ドローンによる調査の結果、この穴は直径25メートル、深さおよそ30メートルほどあり、穴の底には横方向に広がる異常に大きな空洞があることが分かったという。構造が分かったのは今回が初めてだという。メタンガスがたまって地面が隆起し爆発するという仮説がほぼ立証されたとしている。

ゲータレードは1日、ワークアウトの内容別に発汗プロファイルを作成できるパッチ型ウェアラブル「Gx Sweat Patch」を発表した(プレスリリース、 製品情報、 SlashGearの記事)。

Sweat Patchはワークアウト開始前に左上腕内側へ貼り付けて使用する。ワークアウト中に取り込まれた汗は食用色素で着色され、発汗量と塩分濃度を表示する2本の導管を満たしていく。データをiOSアプリ「Getorade Gx: Sports Science」に取り込むことで、1時間あたりの発汗量とワークアウトで失われた水分量・塩分量が表示され、必要な水分補給量のアドバイスが受けられる。これまで発汗に合わせて最適な量の水と電解質を補給できるのはプロのアスリートだけだったが、Sweat Patchを使用することで誰でも実現可能になるとのこと。

データはSweat Patchをカメラで撮影して取り込むようで、着色された汗が導管内に少しでも見える程度の発汗量が必要だ。1枚のSweat Patchは1回しか使用できないが、ある条件のワークアウトに対しては1回だけ発汗プロファイルを作成すればいい。米国では2枚セットが24ドル99セントで販売されている。

菅義偉首相は5日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する緊急事態宣言を3月21日まで延長することを発表した(首相官邸のニュース記事、 記者会見動画)。

現在緊急事態宣言の措置対象となっている埼玉県・東京都・千葉県・神奈川県では3月21日まで継続して措置が行われることになる。首相によれば、新規感染者数はピーク時から8割以上減少しており、対象地域でもほとんどの指標が当初目標としていた基準を満たしているが、病床のひっ迫状況など厳しい指標もみられるという。このような状況を受け、感染拡大を抑え込むと同時に状況をさらに慎重に見極めるため、延長を決定したとのこと。

同日変更が決定したCOVID-19対策の基本的対処方針(PDF)では、都道府県と連携して再度の感染拡大の予兆や感染源を早期に探知するため、幅広いPCR検査等やデータ分析を実施することが盛り込まれた。また、新たな水際対策(PDF)として、入国者に空港の制限エリア内でスマートフォンにビデオ通話アプリと位置情報確認アプリのインストールを行わせることや、スマートフォン不所持者にはレンタルするよう求めるなどの措置が盛り込まれている。

日立造船は3日、3日に都内で開かれた展示会で世界最大級の容量を持つ全固体リチウムイオン電池を開発したと発表した。日経新聞によると容量は1000ミリアンペア／ｈ。これは同社の従来品の約7倍の容量であるという（日経新聞、日立造船）。

マイナス40℃～100℃という広い動作温度範囲を実現しており、高温下にある特殊な産業用機械や人工衛星などの用途に向いているという。また固体電解質が難燃性であること、発熱などによる可燃性ガスの発生がない高い安全性を持ち、固体電解質層リチウムイオンのみを通すことから、劣化の少ない安定動作ができるとしている。さらに2025年をめどに容量を数倍に増やすとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ここ最近、低温調理したチャーシューがレアっぽく見えるとしてラーメン店で人気になっているそうなのだが、著名店の店主が豚肉の安易な低温調理は食中毒の危険性が高いと注意を呼び掛けるツィートをしたことが話題となっている（J-CASTの記事, Togetterまとめ）。

豚の生食は食中毒の危険性があることは広く知られており、現在では飲食店での生食提供は禁止されている。一方で低温調理自体は必ずしも危険ではないが、「芯温63℃で30分」といった調理基準を到底満たしているように見えない赤身が残ったチャーシューを提供するラーメン店が存在しているようだ。

ツィートした店主は、加熱が不十分とみられるラーメンのチャーシューによる食中毒は定期的に発生しており、今後大きな問題が起きればラーメン業界のみならず豚肉の低温調理自体が禁止されてしまうとして、今回の注意喚起に至ったという。Twitter上などでは「鶏もヤバい」「まな板を使い回していると他の料理でもヤバい」「料理を作るのに知識は要らないから」といった声が寄せられているが、一方で「写真の肉の何が問題か分からない」といった声もあり、なかなか一筋縄ではいかないのかもしれない。

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米国で1938年に放送されたラジオ番組「宇宙戦争」のリスターなたちが、火星人の襲来を事実と思い大規模パニックを起こしたという話は、某英語教材広告の影響により日本でもよく知られている。しかし、このパニックは都市伝説であって、実際には起きていなかったことが判明している。なお米国でこの伝聞が広まったのは、当時の新聞が原因にあったという（Slate、GIGAZINE）。

Slateの記事によれば、当時のラジオは出版からの収入を奪う存在であったという。そのため新聞は、ニュースソースとしてのラジオの信用を傷つける意図で、新聞側はパニックをセンセーショナルに取り上げ、ラジオは無責任で信頼できないと広告主などに示す目的があったという。

具体的にはNew York Timesは「Terror by Radio」という社説を掲載。この中では実際のニュース速報とまったく同じ方式でと血まみれのフィクションを織り交ぜて放送したとして「宇宙戦争」を流したラジオ関係者を非難している。新聞業界の業界誌であるEditor and Publisherも「ニュースの仕事を遂行する能力が証明されていない媒体を介して、不完全で誤解される内容が伝わったのはニュースの危機だ」と伝えたとしている。

関西大学の谷弘詞教授と住友ゴム工業は1日、タイヤ内部に摩擦発電機を取り付けることで、50km/hの速度で800μW以上の発電量を得ることができたと発表した。摩擦発電機から電源制御回路へ充電を行い、タイヤ内部のデータを測定するセンサーへ給電・動作させるシステムの構築に成功した（関西大学プレスリリース[PDF]、住友ゴム工業、EE Times）。

最近のタイヤにはタイヤ空気圧監視システム（TPMS:Tire Pressure Monitoring System）が広く採用されている。今回の研究は電池などのバッテリーがなくても、タイヤに搭載するTPMSへの電源供給が可能となった点がメリットだという。新たに開発された摩擦発電機は、ゴムや帯電フィルム、電極などで構成されている。柔軟かつ軽量であり、地形変化などの大きな変形あるいは大きな衝撃を受けても発電ができるようだ。

また住友ゴム工業によれば、摩擦帯電に関係する構造と材料の最適化を行うことで発電能力を向上させているとしている。TPMSへの給電に成功し、タイヤの圧力や温度をモニタ出来ることを検証・確認したとしている。

headless 曰く、

菅義偉首相は3日、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する緊急事態宣言の延長の検討について記者会見を行い、1都3県で2週間程度延長する考えを示した(首相官邸のニュース記事)。

今回の緊急事態宣言の期限は既に一度延長されて3月7日までとなっているが、対象となった11都府県のうち7府県が措置対象から外されており、埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県の1都3県のみが期限いっぱいまでの措置対象となっている。しかし、病床がひっ迫していることもあり、首相は2週間程度の延長が必要だと考えているとのこと。ただし、2週間と決定したわけではなく、専門家や1都3県の知事の意見も取り入れつつ、最終的には首相が自ら判断するとのことだ。

AC0x01 曰く、

米宇宙企業のSpaceXは4日、開発中の超大型宇宙船Starshipの実機サイズ試験機「Starship SN10」で3回目の高高度飛行試験を実施、初めての軟着陸には成功した（飛行動画, Space.comの記事）。

イーロン・マスクは、一連の高高度飛行試験の前に「（成功の）可能性は3分の1くらいだろう」と語っていたが、その言葉通り、12月のStarship SN8と2月のSN9は打ち上げは成功したものの着陸に失敗、3機目となるSN10で初の着陸成功となった。SN8~SN10では、燃料ヘッダータンクの圧力の改善や、着陸時にエンジンを多めに起動してから必要数に絞るなどの改善が図られたという。

ただし、着陸の映像を見ると機体は若干傾いて着陸してしまっており、それが原因かは不明だが、着陸から8分後に爆発。機体を回収するところまで完全に成功とはいかなかった。しかし、同社は例によって既にSN11の製造を終えており、さらにSN12以降の機体も順次製造中であるため、今後の試験でさらに改善されていくことを期待したい（製造状況のツィート）。

「お金配りおじさん」を商標出願していることでも知られるZOZO創業者の前澤友作氏。同氏が以前から予定している⽉周回の宇宙プロジェクト「dearMoon」について同乗者8名の募集を開始した（dearMoon公式サイト、PR TIMES、Reuters、BBC、前澤友作＆イーロンマスク特別インタビュー[動画]）。

3月3日から14日までに事前登録が行われる。その後に写真⼊りのエントリー証明書が発行される。書類選考やオンライン面談が行われ、5月下旬ごろまでに最終面談+メディカルチェックが行われる予定だという。応募条件としては、

1. 宇宙に行くという経験を活かし、社会や人の役に立つための自身の活動を、圧倒的に伸ばし加速させること ができる方。
2. 同じ船に乗る仲間の活動を、自身の活動と併せて全力で応援し協力できる方。

この計画ではSpaceX社の大型ロケット「Starship」に乗って、民間人初となる月周回を目指す。実行は2023年を予定しており、8名分の費用はすべて前澤氏が持つとしている。同氏はすべてのチケットは購入済みで、宇宙船は同氏の貸し切りになるとしている。今回の発表に合わせて、前澤友作氏とイーロンマスク氏の二人による対談動画も公開されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://dearmoon.earth/
https://jp.reuters.com/article/maezawa-idJPKCN2AU2Q7

＞ プロジェクトへの応募期間は３月３日―１４日で、応募者には後日写真⼊りのエントリー証明書が発行される。その後は、書類選考、オンライン面談、メディカルチェックなどの選考過程を経て、８人が選定される。

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日経新聞によると、富士フイルムがAIを使用して軽度認知障害（MCI）からアルツハイマー病へと症状が進行する患者を高い精度で予測できる技術を開発したと報じている。この技術ではAIを使用してMCI患者の脳の画像や認知能力テストの点数や年齢、遺伝子情報を解析する。これにより2年後の症状を予測するのだという。精度は最大85％ほどとされている（日経新聞）。

記事によるとアルツハイマー薬の開発がうまくいかない背景には、アルツハイマー病に移行しない患者が治験に参加してしまうことで、薬の有効性を証明することが困難な状況にあるという。このAIによる予測技術を用いることで、薬を投与する必要性のある患者を選別しやすくするとしている。

政府が2030年までにアンモニア燃料の利用量増加を目指したことに合わせたものと思われるが、三菱重工業は1日、アンモニアをガスタービン発電の燃料として100％利用する4万キロワット級ガスタービンシステムの開発を行うと発表した。アンモニアを燃料させることによりCO2が発生しないことが特徴。また4万キロワット級でアンモニア用専焼タービンを実用化した場合、世界初になるという（PR TIMES、電気新聞、NHK）。

三菱パワーが販売している出力4万キロワット級の産業用H-25ガスタービンをベースに、アンモニアを燃料にしても効率よく稼働するかなどを検証していく方針であるという。燃焼器や脱硝装置を改良し、燃焼試験などを経て2025年以降の実用化を目指す。産業分野の自家発電設備や離島の中小規模発電所向けなどに販売していくという。

headless 曰く、

Linus Torvalds氏がLinux 5.12 rc1のアナウンスで、今回のマージウィンドウ中にオレゴン州ポートランドの自宅が6日間の停電に見舞われていたことを明らかにした(メーリングリストでのアナウンス、 The Registerの記事)。

2月11日から13日にかけて冬の嵐に襲われたポートランド都市圏では多数の木が倒れて送電線が切れ、30万人以上が停電の影響を受けたという。そのためTorvalds氏はマージウィンドウ延長も検討したが、電源が復旧してみるとプルリクエストはきれいに並んでおり、期間内にマージを完了できたとのこと。

影響が最小限にとどまったのは、前リリースと比べて5.12が若干小さいリリースになることもあるそうだ。小さいといっても10,000+のコミットがあり、最近数リリースのコミット数12,000～13,000+と大きな違いはないが、それでも多少は助かったとTorvalds氏は述べている。なお、本リリースでは春の大掃除で多数のレガシーコードを削除した点が特筆すべき点として挙げられている。

Torvalds氏はマージの遅れによる影響を受けた場合はそう言ってくれればrc2の週で柔軟に対応すると述べる一方、遅れたプルリクエストに対応するつもりはないとも述べている。

最大900℃の高温域でもセラミックスやガラスなどと同レベルの膨張率を持つ合金が開発されたそうだ。鋳造や鍛造、圧延、伸線といった成形加工や切削や研磨などの後加工も可能であるという（ニュースイッチ）。

新報国製鉄が開発したもので、早ければ年内にも量産技術を獲得する方針だという。新報国製鉄は低熱膨張合金の開発や製造を主な事業としており、すでにゼロ熱膨張合金の実用化に成功した実績があるという。しかし、現在のゼロ熱膨張合金では高温域では室温からの変化で200℃程度が限界だった。

今回の合金では鉄以外の金属をベースとしており、配合や製造工程を最適化した結果、650～900℃の範囲でガラスやセラミックスと同等の熱膨張率係数となる組み合わせを見つけ出したという。700～800℃の場合は、相対熱膨張率でセラミックスの特性を上回るだけでなく、顧客が望む温度帯で膨張させないこともできるとしている。

小泉環境大臣が26日に鶏卵業界が採用している「バタリーケージ」という飼育方法を改めさせる方針を示したという。バタリーケージは国際獣疫事務局などからアニマルウェルフェア（動物福祉）に反するとして国際的に改善の動きがある（産経新聞）。

産経新聞によると、小泉環境大臣からは次のような発言があったようだ

日本のビジネスチャンスが失われかねない。（海外の訪日観光客に）バタリーケージで生まれた卵だから、食べたくないという動きが拡大したときに、経済的な影響を受けるのが日本の事業者だとすると、行政サイドもその移行支援を考えてみたい

記事によれば、欧州連合（EU）などがバタリーケージを禁止しているのが根拠と思われるが、訪日観光客が卵を食べないことが、日本の飲食ビジネス的にどれくらい影響があるのかは気になるところだ。また日本の鶏卵価格が30年ほど変化がないのは、この飼育方法を採用してきたためともされている。

このほかの要因としては、2021年1月15日に吉川貴盛元農林水産相が大手鶏卵生産会社からの収賄の罪で在宅起訴されたことも影響している可能性がある。この事件では吉川元大臣にアニマルウェルフェアの動きに反対してもらうために起きたものだったことが報じられている（読売新聞、J-CAST、東スポWeb）。