プラスチックゴミにより深刻化した汚染などを受けて開発された生分解性プラスチックだが、PLOS ONE上で発表された論文によると、海中では生分解性プラスチックは長時間分解されないことが判明したという（PLOS ONE、GIZMODO）。

研究チームは、生分解性プラスチックの代表とされるポリ乳酸 (PLA) でできた繊維素材に加え、対照実験として、コットンのようなセルロース由来の天然繊維、ポリエステル、ポリプロピレンのような石油由来の繊維素材、そしてそれらをブレンドした繊維素材サンプルを小さなゲージに入れ、一部のケージは海上に浮かべ、他のゲージは10メートル沈めて14か月観察したという。その結果、生分解性プラスチックであるポリ乳酸は、海洋環境下で428日以上分解しないことが判明したとのこと。その一方で天然繊維や再生セルロース繊維は、約35日で完全に生分解されることも分かったとしている。

産経新聞の記事によると、米情報機関の国家偵察局（NRO）などでUFOを含む「未確認空中現象」（UAP）の分析に携わった空軍の退役軍人デビッド・グラシ氏（36）が、政府機関がUAPに関する情報を違法に隠蔽しているとして実名で告発したという。また「地球外生命体はいる」とも断言しているそうだ（産経新聞）。

同氏は米政府やその同盟国、防衛請負業者が各地で墜落・着陸した「乗り物」やその破片を回収し、形状や材質などから「非人類由来」だと断定しているなどと指摘したとしている。回収物をリバース・エンジニアリングし技術取得を図っていると述べているほか、宇宙船とみられる物体から「パイロットの遺体」なども発見されていると主張。といっても同氏は実物の写真は見たことはないようだ。

Washington Postの報道によると、統合失調症などの精神疾患を患う患者の一部は、脳を攻撃する自己免疫疾患にかかっている可能性があるという。記事の事例では診断の結果、実は自己免疫疾患により脳が損傷を受けていたことが判明、適切な治療を受けたことにより、20年ぶりに家族と会話できるようになったという（The Washington Post、GIGAZINE）。

該当例となった人物は、1995年に重度の統合失調症と診断、また異常行動や奇妙な体勢のまま動きが止まってしまう重度の緊張病にもかかっていた。しかし、血液検査の結果、免疫系が自分自身の体を攻撃する大量の抗体を生産、これらの抗体が統合失調症に関連する脳の側頭葉を攻撃していることが判明したのだという。そこで、医療チームが自己免疫疾患の治療を実施したところ、精神疾患の症状は多少残ったものの、治療前とは比べものにならないほど回復したとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

この事例が明らかになってから、実は同様の原因だったのではとみられる患者の治療も開始されているとのこと。心の病だと思っているだけで、実際には身体の病というのは、今まで気づかれなかっただけで良くあったのかもしれない。

headless 曰く、

デルタ航空が同社のカーボンニュートラルの取組について虚偽の説明をし、不当な利益を得ていると主張するクラスアクション訴訟が米国で提起された (The Verge の記事、 AP News の記事、 訴状: PDF)。

デルタは 2020 年から同社が「世界初のカーボンニュートラルな航空会社」だと主張しているが、排出量を削減するのではなく、ボランタリーカーボン市場でのカーボンクレジット購入に依存している。 しかし、原告はデルタの主張するオフセットの値が確認できるものではなく、オフセットプロジェクトはデルタがクレジットを購入しなくても実行されたもので追加性がないことや、プロジェクトによる排出量削減は数十年かかること、プロジェクトに永続性がないことなどを挙げ、実際にはカーボンニュートラルが実現されていないと主張する。

一方、気候変動に配慮したい一般の消費者はカーボンニュートラルの主張を信じ、プレミアムを支払ってでもデルタを選んでいる。原告も多額のプレミアムをデルタに支払っており、デルタは不当に大きなシェアと利益を得ているとのこと。 そのため、原告は 2020 年 3 月 6 日以降、現在までの間にカリフォルニア州でデルタのチケットを購入した自然人をクラスと認め、賠償金支払いやデルタによるカーボンニュートラルの主張など不当な主張に対する差止を命ずることなどを求めている。

一方、デルタは2022年3月以降はカーボンオフセットから脱炭素化に移行しており、持続的な航空燃料への投資やより燃料効率のいい航空機への置き換えを進めているなどと The Verge に説明したとのことだ。

シャープは5月30日、人間にプラズマクラスターイオンを照射することで、脳活性が起きる可能性があることを世界で初めて確認したと発表した。この結果は同社と九州産業大学人間科学部 萩原悟一准教授との共同研究によるもの（家電 Watch、マイナビニュース）。

同社は従来から、脳波測定を用いた研究により、プラズマクラスター技術が認知機能テストの回答時間短縮、運動トレーニング量やeスポーツスコアの向上など、人間の作業能力向上に効果があると実証してきた。今回の検証は、これまで実証された効果に対するメカニズムに迫る内容であるという。プラズマクラスターイオンを照射しない場合と照射した場合で脳血流の変化量を比較した結果、照射した場合、脳活性が起きる際に見られる脳血流の変化が確認されたという。

これにより人間の作業能力向上効果メカニズムにプラズマクラスター技術による脳活性が関係している可能性が示唆されたとしている。

東京大学宇宙線研究所は5月29日、「ハイパーカミオカンデ(HK)実験」の建設工事で本体空洞の掘削を2022年11月に開始したことを発表した。HK実験は、世界最大の地下観測装置を用いて、ニュートリノの観測や陽子崩壊の探索を行い、宇宙の進化や素粒子の基本法則の解明を目指す国際共同プロジェクト。現在は2027年の装置完成と実験開始に向け、建設が進められている（東京大学宇宙線研究所神岡宇宙素粒子研究施設、TECH+）。

HK検出器が設置される本体空洞施設は、直径69メートル、高さ73メートルの円筒部とそれを支える高さ21メートルのドーム部からなり、地下の人工空洞としては世界最大規模になるとのこと。

ニュージーランド航空が 5 月 29 日から、国際線の乗客に体重調査への協力を求めている (プレスリリース、 The Register の記事)。

体重の調査は航空機の安全で効率的な運航のために欠かせないものであり、民間航空局から義務付けられたものだという。航空会社は貨物や機内食から預け入れ手荷物まで航空機に乗せるすべての物の重量を測定するが、乗客や乗員の体重や機内持ち込み手荷物の重量には平均重量を用いており、平均重量をアップデートするのが調査の目的とのこと。ニュージーランド航空では 2021 年に国内線での体重調査を済ませているそうだ。

調査はオークランド国際空港 (AKL) を出発するニュージーランド航空便の一部のゲート入り口で、5 月 29 日から 7 月 2 日まで行われる。ニュージーランド航空では1万人以上の体重測定を見込んでいるが、測定が強制されることはない。体重計にディスプレイは搭載されておらず、乗るだけで自動的に測定結果が匿名で記録されていく。そのため、本人を含めて誰かに測定結果を見られることはないとのこと。

同様の調査は欧州で EASA がルフトハンザ航空の協力により 2022 年に実施しているが、前回に 2008 年の調査と比較して大きな変動はなかったとのことだ。

NASA の火星ヘリコプター Ingenuity は順調に飛行を重ねているが、4 月初めには 1 週間近く通信が途絶えていたそうだ (NASA のニュース記事、 The Register の記事)。

通信が途絶えたのは Sol 752 (地球時間 4 月 2 日) に実施された 49 回目の飛行の数日後。49 回目の飛行は強風によるバッテリーの温度低下とコマンドシーケンシングの軽微な問題で 2 回中止されており、3 回目にようやく飛行に成功して過去最高となる高度 16m まで上昇して撮影に成功した。しかし、撮影データのダウンリンクを最後に通信が途絶え、50 回目の飛行に向けたインストラクションの送信を試みたが、ヘリコプターのベースステーション (HBS) から返されるデータはヘリコプターの信号が受信できないというものだった。

冬が終わってヘリコプターの充電状態は改善しているが、日によってサバイバルモードで夜を越せるかどうかぎりぎりの状態で、電源が落ちてしまうと復帰時間の予想が難しい。親機の火星探査車 Perseverance 側の都合もあり、復帰が予測される時間の範囲全体にわたって探索し続けることはできない。そのため、チームは数日掛けてようやくヘリコプターに再接続するといった経験を重ねており、Sol 755 に通信が失われた時点ではあまり心配していなかったそうだ。探査車はその後、通信の妨げとなる岩石の陰に入ったため、探索失敗が続くのは通信の問題だと考えていたとのこと。しかし、探査車の移動で通信の問題がなくなってもヘリコプターは見つからず、さすがに不安を感じ始める。

1 週間近くたったSol 761、ヘリコプターはチームが復旧時刻と予測していた現地の平均太陽時 (LMST) 9 時 44 分に通信確認 (ACK) 信号を 1 回だけ送信してくる。翌 Sol 762 にも ACK が 1 回だけ送信され、ヘリコプターが生きていると確認される。チームがフライトプランを送信した結果、ヘリコプターは Sol 763 (地球時間 4 月 13 日) に 50 回目の飛行を実施して前回の記録を上回る高度 18m に到達し、翌朝テレメトリーデータをダウンリンクしてきたとのこと。

Ingenuity の充電不足は当分続き、チームと小さなヘリコプターとのかくれんぼも当分続くとのことだ。

headless 曰く、

米疾病予防センター (CDC) 疫学調査局 (EIS) のイベント「Epidemic Intelligence Service (EIS) Conference」で発生した COVID-19 アウトブレイクについて、CDC が来場者への聞き取り調査結果を発表している (ニュースリリース、 Ars Technica の記事)。

イベントは 4 月 24 日 ～ 27 日に開催され、会場となったジョージア州アトランタのホテルへの来場者はおよそ 1,800 人。最終日の 4 月 27 日には複数の来場者が SARS-CoV-2 (COVID-19 の原因となるウイルス) 検査で陽性になったと主催者に報告していたという。CDC は 5 月 5 日 ～ 12 日に来場者への聞き取り調査を行い、来場者の 80% 以上にあたる 1,443 人が回答している。

それによると、

• SARS-CoV-2 検査で陽性になった回答者は 181 人 (13%)、その 52% は COVID-19 感染歴なし
• COVID-19 ワクチンの接種を少なくとも 1 回受けたことのある回答者は 1,435 人 (99.4%)
• 抗ウイルス剤の投与を受けた陽性者は 49 人 (27%)
• イベントは CDC のガイダンスでマスク着用が推奨されていないコミュニティレベルの COVID-19 感染率が低い時期に開催されており、マスクをしていなかった回答者は 70%
• 入院者なし

だったという。

イベント参加時間が長いほど感染リスクが高くなるのは当然だが、陽性者は平均で 4 日間すべて参加しており、3 日以上参加した人は 2 日以下の人と比べて感染リスクが 70% 高くなっていたという。CDC では今回の調査結果について、COVID-19 ワクチンや抗ウイルス剤による治療、過去の感染により獲得した免疫が重症化から人々を保護することを示すものだと述べ、6 歳以上のすべての人に最新の COVID-19 ワクチン接種を推奨している。

現在、京都市では琵琶湖で異臭を放つ植物プランクトン増加の問題に直面しているという。4年前に顕著な検出が見られるようになり、2022年には水質基準の18倍という高い数値が出ているそうだ。近畿地方では1450万人の飲料水を琵琶湖から引いており、プランクトンの急増により、飲料水の脱臭対策に使われる「活性炭」の経費が今年度は3年前の約3倍になる5億円以上に達する見込みだという。その一方で京都市の今年度の水道料金の収入は、人口減少などによりピーク時より43億円減少する見通しとされ、今後も脱臭の費用が増え続けた場合、水道料金を値上げする可能性もあるとしている（読売テレビニュース）。

スタンフォード大学の研究チームが発表した論文（ただし未査読）によれば、帯状疱疹ワクチンと認知症予防に因果関係がある可能性があるらしい。この研究では、英ウェールズで2013年9月に実施された70～79歳の市民への無料ワクチン提供施策に着目。この施策では、ワクチン接種率が年齢によってハッキリ分かれるため、ワクチン接種と認知症発症率の関連を追跡調査することでワクチンと認知症予防に因果関係を調べるのに適しているという（medRxi、GIGAZINE）。

分析した結果、帯状疱疹ワクチン接種率の高い1933年9月2日以降に生まれた人々は、接種率の低い同9月2日以前に生まれた人々と比べて、認知症発症率が有意に低いことが判明した。さらに、帯状疱疹の発症率は男性より女性の方が高いことから男女別の分析も実施。その結果、女性では帯状疱疹ワクチン接種率の高い人々ほど認知症発症率が低くなる傾向が示されたとしている。一方で、男性ではワクチンの接種により認知症発症率を下げられる証拠は見つけられなかったという。

あるAnonymous Coward 曰く、

帯状疱疹ワクチンは帯状疱疹だけでなく認知症まで予防効果がある一粒で二度おいしい優れもの。
帯状疱疹は酷くなると医療用麻薬が手放せなくなる帯状疱疹後神経痛といった後遺症も出ることがあるので、女性ならば帯状疱疹ワクチンを接種しておくのが良さそうです。

宇宙ロボット開発を手掛ける日本のスタートアップ、GITAIは複数のファンドから総額40億円の資金調達に成功したことを発表した。GITAIの中ノ瀬CEOによると今後は、宇宙産業市場が集積する米国での事業拡大に軸足を移すことで、宇宙作業用ロボットの運用コスト削減を目指すという。Bloombergに掲載されている中ノ瀬CEOの発言によると、米国で事業を拡大する理由に関しては、日本の宇宙産業市場が限られていることなどを挙げているという。また、米国でエンジニアらを採用して開発・製造体制を拡充し、一段と安価で安全なロボットの開発や製造を実施するとしている（GITAIリリース、Bloomberg、GIGAZINE）。

mau 曰く、

「日本」の宇宙開発スタートアップGITAIが40億の資金調達
ロボット化を進めて、運用コストを1/100にしようとするのは素晴らしいし、
宇宙開発以外にも期待が持てる
だが、「アメリカでの雇用拡大」、「日本での採用は中止」とかは悲しいなぁ

梱包材の「プチプチ」で知られる川上産業株式会社に、デイリーポータルZが取材をおこなっている。内容としてはプチプチの帯電防止タイプなど、さまざまなバリエーションやさまざまな使われ方についての話などが語られている（デイリーポータルZ）。

そんな応用方法の一つとして、JAXAと宇宙ステーションに載せる太陽光パネルのコア材に使えないか研究していたこともあったという。プチプチは独立したセルの集合体で、一部が壊れても他に影響しないことから依頼が来たらしい。ちなみに他社製のプチプチとは外観から識別することもできるそうだ。ひとつひとつにうっすら、丸や十字の印がついているので、それで見分けがつくとのこと。

奈良公園にいるシカは、ほかの地域に住むシカとは異なる挙動をすることで知られていたが、コロナ禍を経た結果、その特徴的な行動となっていた耳と頭を下げる「おじぎ行動」を取らなくなっていることが調査で分かってきたという（サイエンスポータル）。

調査グループの奈良女子大学遊佐陽一教授によると、野生のシカには攻撃の前にストレスを感じると頭を下げる「おじぎ行動」が見られるのたという。しかし、奈良公園周辺に生息するシカは観光客を見つけると「鹿せんべい」を求めておじぎ行動をとっていた。

しかしCOVID-19の感染が拡大した2020年には、奈良公園に出没するシカの数が2019年の平均167頭から平均65頭にまで激減。調査グループはコロナ禍前の2016年9月~17年1月と、コロナ禍のあった2020年6月~21年6月にシカ20頭のおじぎ行動の回数を計測したところ、コロナ禍前の10.2回からコロナ禍後では6.4回まで減ったとしている。

headless 曰く、

米カリフォルニア州で発がん性など健康を損なうリスクが大きい 5 種の食品添加物を禁じる法案が審議されている (AB-418、 FOODBEAST の記事)。

対象となるのは以下の通り。

1. 臭素化植物油
2. 臭素酸カリウム
3. プロピルパラベン
4. 赤色3号
5. 二酸化チタン

日本で食品への使用が全面的に禁じられているのは臭素化植物油のみだが、欧州ではすべて禁じられている。この法案が成立すればカリフォルニア州では 2025 年 1 月 1 日以降、これらの物質を含む食品の製造・販売・配達・流通・保有・売り出し等を禁止。違反者には最初の違反で 5,000 ドル以下、以降の違反で 10,000 ドル以下の民事制裁金が科せられる。