headless曰く、

SDアソシエーションは2月25日、従来のインターフェイスとの互換性を保ちつつPCIe 3.1/NVMe v1.3を用いて高速な転送を可能にするmicroSD Expressを発表した（プレスリリース、SlashGear、The Verge、BetaNews）。

microSD Expressは昨年6月に発表されたSD Expressと同様、2列目の端子を用いることで最高985 MB/sの転送レートを実現するというものだ。高速な転送とともに低消費電力を実現できるほか、開発者がバスマスターやマルチキュー、ホストメモリーバッファーといった機能を利用することも可能だ。これにより、モバイルデバイスでmicroSDカードをリムーバブルSSDのように扱えるようになる。microSD ExpressカードはSD 7.1規格で定義され、microSDHC Express/microSDXC Express/microSDUC Expressといった各種容量で製品の提供が見込まれている。

ニュージーランド国立水・大気圏研究所(NIWA)のヒョウアザラシ研究者がヒョウアザラシの糞の中からUSBメモリーを発見し、持ち主を探している(NIWAのニュース記事、 NIWAのツイート、 Ars Technicaの記事、 Mashableの記事)。

この糞は2017年11月から研究所の冷凍庫に保管されていたもので、ヒョウアザラシ研究者にとっては黄金並みに貴重なものだという。3週間前にボランティアが解凍し、ヒョウアザラシの食べたものの痕跡となる骨や羽毛、海藻などを漉し取る作業を行ったところ、USBメモリーが出てきたそうだ。

USBメモリーの状態はそれなりに良かったため、研究者はどこから来たのか調べるため2週間ほど乾かして中を確認した。しかし、持ち主を示す情報はなく、アシカなどの写真や動画が保存されているだけだったという。カヤックに乗った人が撮影したとみられる動画も含まれているが、人物は写っていない。

NIWAでは持ち主を探すとともに、USBメモリーを返してほしければ代金をヒョウアザラシの糞で支払うよう求めている。

日本HDD協会によると、2020年には金額ベースではSSD市場がHDD市場を超えると見られているそうだが、記憶容量あたりのコストは2023年でもSSDはHDDの7.7倍で、SSDの記憶容量あたりコストがHDD並みになることは容易ではないという（PC Watch）。

理由としては、HDDの1台あたり記憶容量が以前増加しつつあることが上げらている。もちろんSSDの1台あたり記憶容量も増加しているが、HDDの方が増加ペースは早いという。

SSDの値下がりが続いているそうで、特売などでは容量120GBの製品が税込み2,000円以下で、960GBのSSDが1万円前後で販売されるケースもあるようだ（AKIBA PC Hotline!、AKIBA PC Hotline!の別記事）。

セール品以外でも、昨今では128GBのSSDは安いものであれば3000円前後で購入可能となっているようだ。なお、昨年9月には「120GBで2980円」で激安SSDとされていた（ITmedia）。

Windows 10の今春の大規模アップデート(19H1、バージョン1903)で導入予定の「予約済み記憶域」についてMicrosoftが解説している(TechNet Blogs — Storage at Microsoftの記事、 Windows Experience Blogの記事)。

ユーザーが保存したファイルでシステムドライブがいっぱいになると新たな一時ファイルを格納できなくなり、システムやアプリが正常に動作しなくなることがある。19H1では更新プログラムや一時ファイルなどが自動的に予約済み記憶域へ保存されるため、このような問題が発生しにくくなり、更新プログラムもスムーズに適用可能になるという。不要になった一時ファイルはストレージセンサーが自動で削除するが、予約済み記憶域がいっぱいになった場合には一時的に他のディスク領域を使用するため、システムやアプリの動作に影響を与えることはないとのこと。

予約済み記憶域の機能はWindows 10 Insider Preview ビルド18298以降で利用可能となっているが、テストするにはフィードバックHubのクエスト「予約済み記憶域を有効にする」に従ってレジストリを設定する必要がある。設定後、より新しいビルドにアップグレードすれば予約済み記憶域が有効になる。MicrosoftのCraig Barkhouse氏のコメントによると、予約済み記憶域の機能は、サービシングスタック専用の領域を予約する新機能がNTFSでサポートされたことにより実現したそうだ。

あるAnonymous Coward曰く、

過去50年間、ハードディスクの面記録密度は年間平均で40％ずつ増加してきた。しかし、現在その増加率は年間約10％にまで減速している。この問題を解決するため、HDDメーカーのSeagate TechnologyとWestern Digitalが解決に乗り出している。両社が取ったアプローチは別々だ。

Western Digitalは2017年10月、「マイクロ波アシスト磁気記録（MAMR）」を採用した製品を出荷すると発表した。今年の後半に約16TBの容量を持つモデルが出荷予定だ。さらに2020年までに40TBの容量を持つMAMRドライブを出荷する見込みだという。SeagateもHDDのプラッタの一部を熱することで、記憶容量を増加させる「熱アシスト方式（HAMR）」の製品を2020年までに出荷する。こちらは20TBの容量のモデルが予定されている。SeagateもHAMRを用いて40TBの容量を持つ製品が出荷可能だとしている。

低速で安価な磁気ドライブと高速で高価なSSDの間にはまだ高い需要がある。両社いずれかのソリューションが優れていることが証明されれば、240億米ドルの磁気ストレージ市場は再構築され、次の磁気ストレージ10年間の成長に繋がることになるだろう（IEEE SPECTRUM、Slashdot）。

政府が電力会社の発電システムや新幹線の運行情報といったインフラに関する重要な電子データについて、国内のサーバーで保存するよう各社に要請するという（読売新聞）。

海外サーバーでこういったデータが管理されていた場合、回線が遮断されることでデータにアクセスできなくなる恐れがあるほか、サイバー攻撃などの問題が発生した場合に日本の警察や政府による対応が難しくなるといった懸念が出ている。

故障したストレージ内のデータを復旧させるサービスを提供している事業者の団体である日本データ復旧協会（DRAJ）によると、データ復旧サービスを提供する業者のごく一部には「悪質なもの 」が存在するという（INTERNET Watch）。

悪質な事例として挙げられているものの多くは、極端に高かったり不透明な価格設定だ。「電源の入らないiPhoneの復旧」で70万円を請求されたり、「無償診断」とうたっているにも関わらずハードディスクを送ったら「有償診断」を求められた、といったものだ。DRAJに参加している企業のサービスは基本的に「成功報酬」で、事前に調査料金などを請求することは「調査だけで1～数カ月かかるような超大規模なもの」以外ではないという。さらに、「悪評」が広まった後に社名を変えて業務を続けるような業者も存在するそうだ。

こういった問題を受けてDRAJでは「顧客を急かす」「嘘をつく、高い復旧率をアピールする」「復旧できない場合でも高額な費用を請求する」といった業者は避けるべきだとしている。

使用するカメラの特性に合わせてファームウェアを変更したというプロフェッショナル向け記録メディア「Angelbird MATCH PACK」が発売された（製品ページ、デジカメWatch）。

発売されたのは、Blackmagic Designの「Pocket Cinema Camera 4K」向けをうたうCFast 2.0カードおよび外付けSSDと、富士フイルムの「X-T3」向けをうたうSDXCカード、パナソニックのDC-GH5およびDC-GH5S向けをうたうSDXCカード。ファームウェアを各カメラに最適化することで、カメラとメディア間のデータ転送とデータ書き込みを安定化したという。

情報管理プラットフォームを提供するM-Filesの調査によると、オフィスで働く人々の多くが必要なファイルを見つけ出すのに苦労しているそうだ(プレスリリース、 BetaNewsの記事)。

調査は世界9か国のオフィスワーカー1,500人以上を対象に実施されたもの(ただし、リストアップされているのはオーストラリア・オーストリア・フィンランド・フランス・ドイツ・ニュージーランド・スウェーデン・スイス・英国・米国の10か国)。回答者の所属組織は官民を含み、中小企業から大企業まで幅広い業界におよぶ。

回答者の83%は既に存在する文書を見つけられず、作り直しを余儀なくされた経験があるという。また、45%は文書や情報を探し出すのが難しく、時間を要すると感じており、96%は文書やファイルの最新版を見つけるのに何らかの困難を感じているとのこと。エンタープライズコンテンツ管理(ECM)ソリューションの導入率は平均24%と低く、米国では22%に過ぎないとのことだ。

これらはM-Filesの2019 Intelligent Information Management Benchmark Reportの一部で、リポートの閲覧には登録が必要となる。ただし、リポート自体はまだ公開されておらず、登録すると公開時にリンクが電子メールで通知されるとのこと。スラドの皆さんは仕事に必要な文書やファイルを職場で見つけるのに苦労したことがあるだろうか。

2010年代中ごろより、「SMR（シングル磁気記録）」（瓦記録）と呼ばれる技術を採用したハードディスクが製品化されている。この技術自体はハードディスクの記録容量を飛躍的に増加させることができる画期的なものなのだが（過去記事）、ネットでは「SMR(瓦書き方式)のHDDは避けるのがオススメ」といった否定的な意見もある。その理由としては、SMRでは記録データの一部を隣接トラックに重ねて記録するため、記録の際に書き換えの手間が増えてその分遅くなることや、これによって書き換え回数が増えてしまうことなどが指摘されている。しかし、最近のSMR採用ハードディスクでは技術の進歩によってこういった問題は解決されているという（PC Watch）。

実際、PC Watchの記事に掲載されているベンチマーク結果では、キャッシュを使い切るような大量のランダムアクセスが発生した場合は速度低下が発生するものの、それ以外では大きな問題は見られない。またメディアキャッシュを使い切ったと見られる速度低下も、23GB強の書き込みを行った後でやっと発生している。このように大量のランダム書き込みを行うのはレアケースであることから、記事では一般的な利用であれば問題ないとの結論となっている。

ただ、Windows 10以外で利用すると性能が落ちるという話もあるので、Windows以外での利用には注意が必要なのかもしれない。

あるAnonymous Coward 曰く、

𠮷野家が交通系ICカードへの対応に続き、独自のプリペイドカード「𠮷野家プリカ」を12月3日10時から発売する(サービス紹介ページ、 プレスリリース: PDF)。

カードは無料でチャージは1,000円単位、チャージの上限額は140,000円(チャージ1回あたりの上限額は49,000円)となっている。発行時には1,000円以上のチャージが必要だ。当初は物理カードのみのようだが、利用約款にはモバイルカードの記載もある。2019年2月28日まで5%のボーナスチャージをチャージ時に加算するキャンペーンが実施される。

Western DigitalがOSから仮想的なメモリ（RAM）として認識されるSSD「Ultrastar DC ME200 Memory Extension Drive」を発表した（PC Watch）。

データセンター向けの製品で、これによって安価に大容量のメモリを利用できる環境を構築できるという。U.2接続の2.5インチタイプと、PCI Express Gen 3接続の拡張カードの2種類が用意され、容量は1024/2048/4096GiBの3種類。

単にSSDをDRAMに見せかけるのではなく、特殊なアルゴリズムと組み合わせてデータをDRAM内にプリフェッチすることで性能向上を計っているそうで、「DRAMに迫るパフォーマンス」とうたわれている。アプリケーション型での変更などは不要で任意のアプリケーションで利用できるとのことで、RedisやMemcachedといったインメモリ型のデータベースなどに適しているという。

奈良県宇陀市の宇陀市立病院の電子カルテシステムがランサムウェアに感染し、データの一部にアクセスできなくなる問題が発生している（Security NEXT、日経新聞）。

ランサムウェアはデータを暗号化するなどしてアクセスできなくしたうえで、暗号化解除の引き換えに金銭を要求するもの。これによって電子カルテシステムの診療記録の一部が利用できない状況になっていたという。原因として「ウイルス対策ソフトが最新ではなかった」としている。感染経路についてはまだ特定できていないようだ。

同院は金銭の支払いを行わず、感染したサーバーの性セットアップを行ってシステムを復旧させた。しかし暗号化されたデータについてはバックアップ用の磁気テープがセットされていなかったことが判明、アクセスできない状況が続いているようだ。そのため、データの復元をセキュリティ企業に依頼しているという。

headless曰く、

GitHubで日本時間22日7時52分に発生した障害は、完全復旧までに24時間を要する大事となった（GitHub Blog、GitHub Blogの続報、GitHub System Status、The Next Web、Register）。

GitHubのブログ記事ではネットワーク分断に続いてデータベースに障害が発生し、複数のサービスでWebサイトに表示される情報の不整合が発生したと説明しているが、GitHub System Statusによるとgithub.comへのアクセスにも障害が発生していたようだ。ただし、影響を受けたのはMySQLデータベースに格納されたメタデータのみで、Gitリポジトリは影響を受けておらず、障害発生中も利用可能な状態だったという。

GitHubでは8時9分から調査を開始し、9時5分にはデータストレージシステムのフェールオーバーを開始した。数時間後にはgithub.comへのアクセスは復旧したようだが、整合性チェックに時間がかかり、GitHub Pagesのビルド機能が再開されたのは翌23日1時51分。Webhookが再開されたのは3時26分で、すべてが正常に戻ったのは8時3分となっている。原因の分析結果等は数日中に発表するとのこと。

ちなみに、欧州委員会は19日、MicrosoftによるGitHubの買収は競争への影響がないと結論付け、買収を承認したことを発表している（プレスリリース）。