あるAnonymous Coward 曰く、

小型ロケットでトップシェアの米Rocket Lab社のElectronロケットだが、19日の41号機の打ち上げで、2段目のトラブルにより打ち上げ失敗となった（Sorae, Space.com）。

Electronロケットの打ち上げ失敗は、初回の試験飛行と2020年の13号機、2021年の20号機に次いでこれで4回目。前回の失敗以後は安定しているように見えたが、13号機20号機と同じく再度の2段目のトラブルとなってしまった。打ち上げ回数自体が多かったとはいえこう失敗が繰り返されると、小型ロケットビジネスが厳しいと言われる昨今では、これはちょっと会社的に危ないかもしれない。Rocket Labはこの先生きのこれるだろうか？

ローマ・トル・ヴェルガータ大学の研究チームが、NASAの宇宙望遠鏡「TESS」の観測データを用いて、非常に高密度な惑星「TOI-1853b」を発見した。TOI-1853bは、平均密度が1立方cmあたり9.7±0.8gと異常に高密度であることが判明している（sorae）。

TTOI-1853bは、「うしかい座」の方向約540光年先のK型主系列星「TOI-1853」を1.24日ごとに1周するほど小さな軌道を公転。表面温度は1200℃の高温に達すると推定されている。さらに、TOI-1853bの質量は地球の73.2±2.7倍であることが判明。これは海王星の約4.3倍であり、これまでに発見された巨大氷惑星のほぼ2倍にあたるとされている。

あるAnonymous Coward 曰く、

分類的にはホット・ネプチューンと呼ばれる惑星らしいので、木星型惑星のコアだけが残った姿とかだろうか？

ニュージーランドのRocket Labは23日、初めて飛行済みエンジンを搭載したロケット用ブースターの打ち上げに成功した。今回の打ち上げは、Electronロケットによって行われ、Capella Space社の地球観測レーダー衛星を搭載している。搭載されていた人工衛星は予定通りの軌道へ投入されたとのこと。Rocket Labは、これまでに7回のブースターの回収実績を持ち、今回の打ち上げでもブースターを海面に着水させ回収することに成功している。回収されたブースターは点検、分析、改修が行われ、再利用される予定となっている（Space、Business Wire、NZ Herald、sorae）。

あるAnonymous Coward 曰く、

Rocket Labは現在、小型ロケットElectron 1段目のパラシュートを使った洋上着水での回収＆再使用を試みており、今回の打ち上げでは、9基の1段目エンジンのうちの1基に回収したものを使用したという。1段目全体の再使用にはまだまだ届かないが、将来の再使用に向けて一歩前進という感じである。

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LG Electronics USA は 15 日、27 インチのポータブルテレビ「StandbyME Go」を米国で発売すると発表した (プレスリリース、 製品情報、 The Verge の記事、 Neowin の記事)。

StandbyME Go は webOS を搭載し、音声操作に対応する 27 インチ FHD (1,920×1,080) の LCD タッチスクリーンディスプレイで、ブリーフケースに入ったデザインが特徴だ。具体的な容量は記載されていないが、内蔵バッテリーで最大 3 時間の利用が可能だという。テレビチューナーは非搭載とみられ、Wi-Fi 接続でストリーミングサービスを利用したテレビ視聴となるようだ。数多くのストリーミングサービスに対応しており、300 以上の無料 LG チャンネルも利用可能とのこと。

本体サイズは LGの韓国版サイトの製品情報によれば閉じた状態で 670 ㎜ × 119 mm × 433 mm。ディスプレイ横置き時には 670 mm × 598 mm × 560 mm、縦置き時には 670 mm × 729 mm × 560 mm、重量は 12.7 kg。このほか、ディスプレイを平置きで使用することも可能で、平置き用専用アプリを利用時の写真も掲載されている。米国での販売価格は 999.99 ドル。既に事前注文を受け付けており、予約分は 8 月 28 日の週から出荷見込みとのことだ。

ニールセンのデータによると、7 月は米国のテレビ視聴に占める放送とケーブルテレビ合計の割合が初めて 50% を割っている (ニールセン インサイトの記事、 The Verge の記事)。

一方、ストリーミングの割合は過去最高の 38.7% に達したという。7 月は夏休みに入って 18 歳未満による視聴が増加したこと、Netflix と Peacock で配信された「SUITS]と Disney+ で配信された「Bluey」が合計 230 億分の視聴時間を占めるなど、ストリーミング配信されたドラマが好調だったことが理由として挙げられている。なお、ニールセンのデータでは昨年 7 月にストリーミングがケーブルを上回ったが、その後ストリーミングカテゴリーからリニアストリーミングが除外され、ライブ TV コンテンツの視聴に関しては元の放送またはケーブルにクレジットされるようになった。そのため、現在のデータでストリーミングがケーブルを超えたのは 2022 年 11 月となっている。

また、Leichtman Research Group (LRG) が 15 日に発表した第 2 四半期の米有料 TV サブスクライバー数にも同様の傾向がみられる。それによるとサブスクライバーは 173 万人減の 7,193 万人。なお、LRG のデータにはストリーミングによるライブ TV も含まれ、このカテゴリーも 12 万人減の 1,337 万人となるなど、リニア TV が全体に減少しているようだ。

スラドの皆さんはどのようにテレビを視聴しているだろうか。

NASA とボーイングの Starliner チームは 8 日、国際宇宙ステーション (ISS) への有人テスト打ち上げ (CFT) に用いる宇宙機 Starliner CST-100 は 2024 年 3 月に準備が整うとの見通しを示した (NASA のブログ記事、 The Register の記事、 Ars Technica の記事、 テレカンファレンス音声)。

NASA は 2015 年、民間宇宙船による ISS のクルー交代ミッションをボーイングと SpaceX に発注。当初 2017 年に計画されていたミッションは延期が繰り返され、NASAはソユーズの座席を追加購入する事態となったが、SpaceX は 2020 年に有人テストミッションを成功させて以降は順調にミッションを成功させ、既に 7 回目のクルー輸送ミッション Crew-7 を準備中だ。

一方、ボーイングは 2022 年 5 月に 2 回目の無人テスト打ち上げ (OFT-2) で ISS へのドッキングと地球への帰還に成功したものの、CFT は延期が続く。当初発表された CFT のクルーは全員変更され、現在は 2020 年にコマンダーに指名されたバリー「ブッチ」ウィルモア宇宙飛行士のほか、スニータ「スニ」ウィリアムズ宇宙飛行士の 2 名となっている。

直近では 7 月の打ち上げが計画されていたが、5 月に見つかった新たな問題を解決するためとして再び延期となっていた。その結果、Starliner プログラムの損失は 11 億ドルを超えたとも報じられている。

Starliner チームでは 3 月に CFT 実施が可能になるとの見方を示すが、具体的な打ち上げ日は ISS や打ち上げを実施する ULA、イースタンレンジのスケジュールに配慮して決定するとのこと。なお、現在のところ Starliner の本格的クルー輸送ミッション 1 回目のターゲットは 2024 年夏のまま変更されていない。

今回、カリフォルニア工科大学の研究チームが、「はくちょう座」の方向約1300光年先で、白色矮星「ZTF J203349.8+322901.1」を発見した。星の成分は通常、表面全体でほぼ均一に混ざり合っているが、この白色矮星は、表面の片側が水素で、もう片側がヘリウムで構成されているという特異な構造を持っている。研究チームは、一部の白色矮星がたどる進化の途中段階を捉えた可能性があると指摘する（nature、 、ナゾロジー）。

この非対称な表面構造の原因について、研究チームは磁場が関与している可能性を考えているという。天体周辺の磁場が非対称で片側が強くなる傾向があることから、磁場が物質の混合を妨げ、結果として表面に水素が多く現れると考察している。別の可能性としては、白色矮星の大気の圧力と密度の変化が関与している可能性も挙げられている。

スペイン宇宙生物学センター（CAB）の学生Olga Balsalobre-Ruza氏を筆頭とする研究チームは、チリの砂漠にあるアルマ望遠鏡を用いて、太陽系外惑星「PDS 70 b」と公転軌道を共有する別の系外惑星の存在を示す証拠を見つけたと発表した。こうした同じ軌道上を公転する2つの惑星を「トロヤ惑星（trojan planet）」と呼ぶそうで今回、太陽系外で初めて「トロヤ惑星」の証拠が発見されたことになるそうだ（Astronomy & Astrophysics、GIZMODO、ガラパイア、sorae）。

PDS 70 bは、「ケンタウルス座」の方向、約370光年先にある若い星「PDS 70」を公転しており、その周囲には広い空洞が生じた原始惑星系円盤に取り囲まれているという。空洞の中には、二つの系外惑星（PDS 70 cも含む）が見つかっており、形成過程にある惑星系の一例として研究対象対象となっているという。

今回、研究チームはPDS 70とPDS 70 bのラグランジュ点の一つ「L5」付近で、微弱な信号が検出されたことを明らかにした。これを分析したところ、PDS 70 bのL5点付近には地球の月の0.03~2倍に相当する総質量のデブリの雲が存在することが判明。このデブリの雲について研究チームは、これから形成される惑星の材料もしくは、すでに形成された惑星の残余物ではないかとみている。つまり、PDS 70 bと同じ軌道を公転しているもう一つの惑星が存在する可能性が示唆されたとしている。

headless 曰く、

Rocket Lab は 17 日、NASA と Space Flight Laboratory、Spire Global の相乗りで計 7 基の小型人工衛星を打ち上げる「Baby Come Back」ミッションを実施した (プレスリリース、 The Verge の記事、 動画)。

ニュージーランド・マヒア半島の Rocket Lab 打ち上げ施設 1 で Electron ロケットが打ち上げられたのは日本時間 17 日 11 時 27 分。打ち上げから 1 時間 47 分ほどで 7 基すべてのペイロードを予定軌道に投入し、打ち上げは成功した。打ち上げからおよそ 2 分 30 秒後に分離したロケット第 1 段は太平洋上に軟着水し、水上でランデブーした回収チームが専用クレードルで船に乗せて回収した。Rocket Lab がロケット第 1 段の回収に成功するのは今回が初めてではないが、CEO のピーター・ベック氏は小型ロケットとしては世界初の第 1 段再使用に向けて大きな一歩を踏み出したと述べている。

コインベースのCEOであるブライアン・アームストロング（Brian Armstrong）氏が、バンク・オブ・アメリカ（BOA）を非難している。同氏によれば、BOAが一部のコインベース顧客の銀行口座を閉鎖したとの疑いが持たれているという（NEXTMONEY）。

仮想通貨起業家であるムニーブ・アリ（Muneeb Ali）氏も、自身の銀行口座をBOAによって閉鎖されたと報告しており、アリ氏は、BOAがコインベースとの取引を理由に口座を閉鎖した可能性を疑っているそうだ。アームストロングCEOはアリ氏による先のツイートに反応、他のコインベース顧客も同様の問題に直面しているかどうか調査したという。その結果、1400人以上のコインベース顧客が銀行口座をBOAによって閉鎖されていることが判明した。BOAはこの問題について公式声明を発表しておらず、理由は不明。

なお、アリ氏は口座を回復させることには成功している。同氏がBOAに閉鎖の理由について尋ねたところ、アリの口座のリスクプロファイルが基準を満たしていないと判断されたとの回答があったという。問題を再検討した後、銀行は決定を覆したとみられている。

太陽系の外からやってきた「恒星間天体」は、公式に認められている「オウムアムア」と「ボリソフ彗星」の2つ以外にも複数の候補があるという。そのうちの一つでいる「CNEOS 2014-01-08」に関して、ハーバード大学のAvi Loeb氏が主導する「ガリレオ・プロジェクト」は今回、CNEOS 2014-01-08に由来の微小な金属球を発見したと発表している（sorae）。

あるAnonymous Coward 曰く、

今回発見されたのは2014年に隕石として地球に落下した「CNEOS 2014-01-08」の破片とみられる小球体。「CNEOS 2014-01-08」は史上初の恒星間天体として話題となったオウムアムアより早くに飛来した天体だが、2019年に軌道と衝突速度の解析結果から実はこれも恒星間天体だったのではという報告がなされている。隕石はパプアニューギニア沖の太平洋上に落下したため、海底から鉄を主成分とする粒を採集し、その中から地球外由来と思われる小球体が50個以上発見されたとのこと。ただし、この小球体が本当に「CNEOS 2014-01-08」由来であるかには多くの異論もあるようだ。

JAXAから大学教員への転身者さんがツイートした内容によると、同氏は中国製のφ6mmのアルミ電解コンデンサを40個取り寄せ、過電圧試験を行ったところ、驚くべき結果が得られたという。実験の結果、40個全てのコンデンサが連続して爆発、弾丸のように吹き飛ぶ結果に。40個のうち全ての防爆弁が作動しなかったという。同氏にツイートでは実験の際の動画もアップされている（JAXAから大学教員に転身さんのツイート）。

一方、同じサイズの日本製のφ6.3mmのアルミ電解コンデンサを10個取り寄せ、同様の過電圧試験を行った結果、全てのコンデンサが正常に作動したと報告している。

名古屋市立大学と国立台湾大学の研究チームは21日、特殊な照明光を使用することでヒトの視力におけるコントラスト感度を改善できるとする研究を発表した。彼らは2000年頃に発見されたメラノプシン神経節細胞（ipRGC）と呼ばれる視細胞を刺激することで、コントラスト感度が向上することを実験で示した。この細胞は視覚以外の役割も果たす可能性があるとされているものの、その機能の詳細はまだよく分かっていないそうだ（名古屋市立大学リリース[PDF]、The Optronics）。

辻村教授の研究室では、光の色を調整し、メラノプシン細胞のみを刺激できる装置を開発。メラノプシン細胞のコントラスト感度に対する影響を実験で調査した。コントラスト感度は、文字や画像の明るさの濃淡の違いを識別する能力。実験では、照明光の輝度や色度を変化させずにメラノプシン細胞への刺激量を増加させることで、人間のコントラスト感度が向上することを発見したとしている。

この発見により、新しい照明装置やディスプレイの開発が期待されるだけでなく、高齢者の視力改善にも役立つ可能性があるとしている。

pongchang 曰く、

メラノプシン神経節細胞（ipRGC）は既日リズムや瞳孔の開閉など明るさを感じる視細胞であるが視機能には関与しないと考えられていた。
メラノプシン細胞を選択的に刺激する特殊な光スペクトラムを用いることによってコントラスト感度を促進することができた。（名古屋市立大のpdf、記事、https://doi.org/10.1016/j.visres.2023.108271）

目のかすみに優しいディスプレー

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headless 曰く、

米ミネソタ州で5月24日、修理する権利を定める「Digital Fair Repair Act」を含むオムニバス法が成立した (SF 2744、 PIRG のニュースリリース、 iFixit のニュース記事、 The Verge の記事)。

同法はデジタルエレクトロニクス製品を所有者や独立系修理業者が修理する権利を定めるもので、公正かつ合理的な条件で修理マニュアルや部品、工具、ソフトウェアアップデートの提供を対象製品の OEM に義務付ける。米国で修理する権利を定める州法が成立するのはミネソタで4州目となるが、初めて家電製品を対象とするなど、これまでで最も幅広い製品を対象とした修理する権利法となっている。

それでも全く妥協がなかったわけではなく、自動車や医療機器、農業・工事用機器、ビデオゲームコンソール、再生可能エネルギー用のエネルギー貯蔵システム、サイバーセキュリティ関連、重要なインフラストラクチャーで使用する機器、といった長い除外リストも含まれている。対象は 2021 年 7 月 1 日以降に販売された製品で、2024 年 7 月 1 日に発効する。iFixit ではミネソタ以外でも修理マニュアルが入手可能になると歓迎している。

headless 曰く、

International Imaging Technology Council (Int'l ITC) は 22 日、HP のプリンター 100 機種以上について EPEAT エコラベルの認定を取り消すよう Global Electronics Council (GEC) に申し立てた (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 Ghacks の記事)。

申立の対象は動的セキュリティ対応プリンターと HP+ 対応プリンターだ。これらのプリンターはサードパーティ製のインク/トナーカートリッジの使用がブロックされているが、EPEAT 認定の要件 4.9.2.1 ではプリンター本体のメーカー製でないカートリッジの使用を不可能にする設計を禁じている。そのため、HP がこれらの製品で EPEAT エコラベルを表示するのは EPEAT と GEC を侮辱するものであり、消費者の選択肢を失わせるのと同時にグリーンウォッシングを行っているとも Int'l ITC は指摘している。