headless曰く、

Appleが15日に公開したiOS 12.1 Beta 4で、ベーグルの絵文字にクリームチーズが追加された（Emojipedia、The Verge、Mac Rumors）。

ベーグルの絵文字はUnicode 11.0（Emoji 11.0）で追加されたもので、iOSではiOS 12.1 Beta 2で初めて追加された。各社のデザインはGoogleやTwitterが横2つに切って間にクリームをはさんでいるのに対し、MicrosoftやSamsungは横2つに切ったものをずらして重ねただけだ。

iOS 12.1 Beta 2のベーグルも横2つに切って重ねただけのデザインだったが、熱心なベーグルファンから食欲がわかないなどという苦情が続出。クリームチーズブランドのフィラデルフィアもこの話題に乗っかり、Change.orgでベーグルの絵文字にクリームチーズを追加するようAppleに求める署名キャンペーンを実施している。

iOS 12.1 Beta 4のベーグルは切った面にクリームチーズが塗られ、生地の質感も柔らかそうな感じに変更された。

食べ物の絵文字のデザインでは昨年、Android 8.0のハンバーガーの絵文字に追加されたチーズの位置がおかしいと議論になり、Android 8.1で修正されている。

headless曰く、

KDEで外付け（USB）HDDの「Safely Remove（安全な取り外し）」実行時にスピンダウンする（HDDの電源を切る）機能がようやく搭載されるそうだ（Phoronix、Adventures in Linux and KDE）。

KDEでは安全な取り外しを実行してもHDDがスピンダウンしないため、安全に取り外せる状態になっていなかった。修正は約3週間後にリリース予定のKDE Framework 5.52で追加され、最後のパーティションをアンマウントするとドライブが対応していればスピンダウンするようになるという。この問題は2011年4月に報告されており、7年たってようやく修正されることになる。

Intelがユーザーからの問い合わせに対し、他社にフラッシュメモリコンポーネントを販売はしているものの、「これらコンポーネントは（中略）intelの品質基準を満たしていません」「インテルの保証サービスまたはその性能と品質について主張なしで販売されています」と回答したという（@pana_junk_pcのTweet、@usagihoshiiのTweet）。つまり、Intelは社内の品質基準を満たさないフラッシュメモリを「Intelという名前を使うな」という契約で他メーカーに卸しているということのようだ。

昨今ではIntelのフラッシュメモリを搭載すると主張する廉価なSSDが出回っているが、こういったSSDに対しては品質に問題があるのではないかという指摘も出ている。今回挙げられているCOLORFULLはこういったメーカーの1つとして以前話題になったメーカーで、同社SSDはIntelのフラッシュメモリを採用していると主張しているが、Intelは「カラフルのSSD製品はインテルブランド・コンポーネントを使用していません」としており、もし同社がIntel製のフラッシュメモリを採用していたとしても、それはIntelの品質基準を満たさないものでIntelブランドを名乗ることはできないものだという（BTOパソコン.jp）。

米司法省が、経済スパイ容疑で中国国家安全省の次官を逮捕したと明らかにした（ロイター、AFP、読売新聞）。拘束はベルギーで行われ、その後米国に身柄を引き渡されたとのこと。

被告は複数の偽名を使って企業内の専門家に接触、中国側の費用で中国に招待するといった活動を行なって技術者に近づき技術情報の入手を図ったという。

Gartnerの2018年第3四半期PC出荷台数推計値によると、米国でMicrosoftがPCベンダー5位になっている(プレスリリース)。

米国での第3四半期PC出荷台数総計は前年同四半期比5万7千台減(0.4%減)の1,477万1千台。Gartnerの集計対象はデスクトップPCとノートPC、Surfaceのようなプレミアム価格帯のウルトラモバイルで、ChromebookやiPadは含まない。Microsoftの出荷台数は11,000台増(1.9%)増の60万2千台で、初めてランキング入りした。

この数年、米市場ではHPとDellが先頭グループ、LenovoとAppleが第2グループ、AcerとAsusが第3グループを構成しており、グループ内で順位が入れ替わる状況が続いてきた。第3四半期はLenovoが41万3千台増(22.2%増)の227万6千台となり、16万7千台減(7.6%減)で202万2千台のAppleを抜いて3位に上昇した。なお、2018年第2四半期分以降、Lenovoの出荷台数には富士通の出荷台数が含まれている。1位と2位の順位に変動はないが、1位のHPが15万4千台増の453万1千台なのに対し、2位のDellは2万9千台減の383万1千台となっている。

あるAnonymous Coward曰く、

Googleが中国向けに検閲済みの検閲サービスを提供することを計画していることが報じられているが、これに対しトランプ政権ナンバー2であるマイク・ペンス副大統領が批判を行なっている。「Dragonfly」と呼ばれる同プロジェクトは超党派の上院議員団からも厳しい追及を受けているが、トランプ政権が公の場で非難するのはペンス氏の発言が初めてだという（Wall Street Journal、GIGAZINE、Reuters、Slashdot）。

ペンス氏はDragonflyについて「中国共産党の検閲を強化し、中国人顧客のプライバシーを侵害することにつながる」と述べたという。

米国・シアトル市警察(SPD)が増加するスワッティング(swatting)の問題に対処するため、登録型の対策サービスを開始した(SPDのサービス紹介、 Ars Technicaの記事、 GeekWireの記事)。

スワッティングとは、発信元を偽装して凶悪事件が発生しているなどと虚偽の通報をし、ターゲットの家に警官隊を送り込むいやがらせ(犯罪)だ。スラドで初めてストーリーになった2013年の段階では西海岸から徐々に広がり始めたところだったが、現在は全米的な現象となっており、被害者が誤って警官に射殺される事件も起きている。

SPDのサービスでは、ターゲットになる可能性のある人が事前にプロフィールを作成しておき、緊急通報センターが現場に向かうファーストリスポンダーにその旨を伝える。これにより、通報された事件が本当に現場で起こっているかどうか、慎重な見極めが可能になるというもの。プロフィールはサードパーティーのSmart911によるRave Facilityサービスで登録する。Smart911は緊急出動時に配慮が必要な情報などを登録するサービスを全米で提供している。

SPDでは誰もがターゲットになる可能性があるとしつつ、特にテクノロジー業界やゲーム業界、ネット放送コミュニティーなどが特にターゲットになりやすいとして、登録を呼びかけている。SPDが公開している動画の前半は、8月に実際に発生したスワッティング事件の記録映像。警官はスワッティングを疑いながら現場に急行し、虚偽の通報だったことを確認して無事解決している。

あるAnonymous Coward曰く、

米連邦捜査局（FBI）が、児童への性的虐待と児童ポルノ作成の容疑者が所有するiPhone Xのロックを、容疑者の顔を使って強制的に解除させるという出来事があったそうだ（CNET Japan、Engadget、Slashdot）。

法執行機関が容疑者のスマートフォンのロックを容疑者の意に反して解除することの是非についてはたびたび議論になっている。米国においてパスワードは黙秘権の対象となっており、パスワードを求められても拒否することが認められる。そのため、スマートフォンをハックして強制的にロックを解除する技術を導入したり、Appleに情報開示を求めるといったことが行われていた。

連邦地方裁判所に提出された文書によると、捜査官らは容疑者に命じて顔をiPhone Xに向けさせ、ロックを解除したという。「iPhone Xの顔認識機能によって携帯電話のロックは解除され、宣誓供述人はその携帯電話の中身を少しだけ確認できた」そうだ。

しかし、容疑者のいる現場では解除できたものの、容疑者からパスワードを聞き出せなかったため、その後はロック解除ができなくなったそうだ

小惑星リュウグウの探査を行っている探査機はやぶさ2が、小型着陸機MASCOTの投下に成功した（DLRの発表）。

MASCOTは30×30×20cm、重さ約10kgという小型サイズの着陸機で、広角カメラや分光顕微鏡、熱放射計、磁力計を搭載する。機体の姿勢を変えたり飛び上がるためのホッピング機構も備える。内蔵バッテリーで動作するが、電池持続時間は約16時間ほどで、電池切れとともに運用終了となる。

MASCOTはJAXAではなくドイツ航空宇宙センター（DLR）とフランス国立宇宙研究センター（CNES）によって開発され、運用やデータ処理・解析・公開もDLRとCNESのチームによって行われる。

DLRの発表によると、降下や着陸についてはすべてがスムーズに行えたとのこと。また、カメラによる撮影にも成功しているという。

あるAnonymous Coward曰く、

米カリフォルニア州が上場企業に対し女性取締役の選任を義務付ける法案を施行した（CNN）。

まずは2019年末までに最低1人の女性取締役を選任し、さらに2021年末までに取締役が5人の場合は2人以上、5人以上の場合は3人以上を選任しなければならないという。

あるAnonymous Coward曰く、

今から100年前の1918年10月には、インフルエンザのパンデミック（いわゆるスペインかぜ）が発生した。死者は1日100人を超え、疾病対策予防センター（CDC）によると世界人口の約3分の1である約5億人がインフルエンザに感染したという。こういったパンデミックが再び発生する可能性はあるのだろうか（USA TODAY、NBC NEWS、Slashdot）。

世界保健機関（WHO）、科学アカデミー、疾病CDCなどのトップヘルスおよび科学グループによると、インフルエンザのパンデミックが再発する可能性は非常に低いという。理由としては現代ではアウトブレイク検出システムや優れた抗ウイルス薬、ワクチンの開発能力などがあるためだという。

いっぽう、警告する意見もある。インフルエンザは根絶できず、大都市で新型でかつ致命的、そして感染力が強力なインフルエンザウイルスが発生した場合、最悪のシナリオでは公衆衛生当局が対策を行うする前に広がり、旅行者を通じて世界に広がる可能性がある。そのため、生後6か月以上の人は予防接種を受けるべきだという意見もある。

なお、日本国内では今年は例年より早くインフルエンザが流行しているようだ（CBnews、Business Journal）。

taraiok曰く、

米自動車協会が行った最新調査結果によると、ほとんどのドライバーは新型車に搭載された高度な安全技術の限界を理解していないという（USA TODAY、Slashdot）。

この調査結果では、ドライバーは死角監視システム、自動緊急ブレーキ、アダプティブ・クルーズ・コントロールなどの機能の能力を過大評価しているとし、米国人が部分的な自動運転機能を持つ車両に適応できるかどうかには疑問があるという。

具体的には、たとえば死角の監視機能に関してはユーザーの80％がその限界を理解できておらず、急速に接近している車両や自転車、歩行者については検出できないことを認識できてないという。また、前方衝突警告と自動緊急ブレーキについては両者を混同するユーザーが多いという。前方衝突警告はあくまで警告でしかなく、自動緊急ブレーキのようにブレーキ操作までは実行してくれない。

車間距離を一定に保ちつつ、一定速度で走行を行うアダプティブ・クルーズ・コントロールに関しては、このシステムを使用しているドライバーの約29％が自分自身で加速やブレーキ操作を行っており、また時にはシステムが作動している間に「他のことをする」つまり、よそ見運転ができる点が快適であるとの回答があったようだ。

ただし、こうした部分的な自動運転機能が事故を抑制しているのも事実だという。連邦政府の見積もりによると、事故の約40％、事故による死亡の30％を自動運転機能によって防ぐことができたとしている。

今回の研究の責任者であるJake Nelson氏は、ディーラー、自動車メーカー、レンタカー会社は、配車時にこれらのシステムがどのように機能するかを運転者に教えることが重要であるとしている。

Facebookは9月28日、「プロフィールを確認」ツールの脆弱性により、5,000万件近いアカウントのアクセストークンを攻撃者が不正に入手していたことを明らかにした(Facebookのニュース記事)。

「プロフィールを確認」は、他のユーザーが自分のプロフィール画面を見た場合の見え方を確認するツール。表示画面は閲覧のみを意図したものだが、メッセージ送信用のUIが誤って有効になっていたため、動画の投稿も可能だった。動画アップローダーにはFacebookモバイルアプリ用のアクセストークンを生成する機能が誤って搭載されており、「プロフィールを確認」画面内では見え方を確認しようとした他のユーザー用のアクセストークンを生成していたという。攻撃者はこれら一連のバグを悪用して他のユーザーのアクセストークンを入手していたとのこと。

Facebookでは脆弱性の修正および捜査機関への通報、影響を受けた5,000万近いアカウントおよび影響を受けた可能性のある4,000万アカウントについてアクセストークンをリセットしたほか、「プロフィールを確認」機能を一時的に無効化している。アクセストークンがリセットされた約9,000万アカウントはログアウト状態となり、再度ログインするとニュースフィードの先頭に通知が表示されるという。なお、パスワードが不正アクセスを受けたわけではないので、変更の必要はない。

Tencentが近視予防のため、画面に近付きすぎると警告する機能を同社の中国向け動画ストリーミングアプリに搭載したそうだ(South China Morning Postの記事)。

新機能のターゲットは子供とその保護者で、中国政府が全国規模で展開する子供の近視予防キャンペーンに呼応したものとみられる。機能はアプリの設定で有効にでき、有効にした状態では画面から40cm以内に顔を近づけると動画にぼかしがかかり、画面から離れて視聴するようポップアップ画面が表示されるという。

この機能はiPhone X/XS/XS Maxに搭載されたTrueDepthカメラにより実現するため、これら3機種専用となる。現時点でゲームアプリには搭載されないが、Tencentは可能性を探っているそうだ。中国教育部は近視予防のため、新しいオンラインゲームの数を抑制し、プレイ時間を制限する計画を8月に発表している。

日本損害保険協会が9月19日、「都道府県別・危ない交差点ワースト5」を発表した。

2017年中に人身事故が多発した交差点のデータを調査してとりまとめたもので、結果は「全国交通事故多発交差点マップ」として公開されている。

また、全国の交差点でもっとも事故が多かったのは宮崎県宮崎市の江平五差路や福岡県福岡市の新二又瀬橋交差点で、1年間に20件の人身事故が起きているという（NHK）。