ヤフオクに全高17メートルの観音像が出品される 22
秘宝館の他のアイテムは出品されないのでしょうか 部門より
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豪華な旅を専門に扱う英旅行代理店「オリバーズ・トラベルズ」が2月、誰にも見られずに優雅な「逢瀬」を楽しみたいカップル向けの究極のツアーを売り出した(CNN)。
専用に建造された潜水艦を貸し切って海底で一夜を過ごすというもので、料金は1泊17万5000ユーロ(約2500万円)。現在潜水艦はカリブ海に停泊しているが、注文に応じてどこにでも移動可能だという。
ウクライナ危機を巡り、プーチン露大統領にクリミア半島から軍を撤収するよう要請したオバマ大統領の電話会談、そして米国およびEUによる制裁発動の脅しもむなしく、ロシアによるクリミア併合がいよいよ現実味を増している。米国及びEUが軍事介入を行わない場合は、ウクライナが核武装することもあり得るという(USA Today、slashdot)。
1991年、ウクライナがロシアから独立した際、ウクライナ領土の自治権はウクライナが持つかわりに、ウクライナが核保有を放棄するとする条約が米英露間で取り交わされた。だがプーチン大統領は、クリミア自治共和国の政変を理由にクリミアにおいては同条約は効力を持たないとしている。
ウクライナが再び核兵器を保有することについて、ウクライナ議会のPavlo Rizanenko氏は、クリミアの状況がどのように展開しようと、いずれにしてもウクライナは将来的により強くならなければならず、「核兵器があれば、誰からも侵略されることはない」と話している。
先日、理研と産総研、「特定国立研究開発法人」に指定へ。高い報酬で優れた研究者確保を狙うというニュースがあったが、最近の理研のSTAP細胞関連の騒動により、理研の特定国立研究開発法人化が先送りになると報じられている(毎日新聞)。
当初は12日に理研が産総研とともに特定国立研究開発法人になることが決定される予定だったそうだが、結局「候補として選定」に留まったという。山本科学技術担当相は「法人のマネジメント能力によっては、対象の入れ替えもあり得る。今日が決定というわけではない」と述べたそうだ。
大分県中央町、防犯のため「しばらく人の動きが無い場合窓のスモークが透明になる」というトイレが設置されているそうだ。このトイレでは35秒以上動かないと、窓が透明になってしまうという。しかし、普通にトイレを使用中に窓が透明になってしまうという指摘があり、注意を呼びかける張り紙を貼って対処するそうだ(大分合同新聞)。
トイレを設置した商店街の協同組合や施工会社は「中に入った人が35秒以上動かないことは想定していなかった」というが、35秒というのは長いようで意外に短く、大きいほうの用を足している最中などであればすぐに経ってしまいそうだ。
GoogleやFacebookなどのIT企業では、従業員が楽しく快適に過ごせる職場環境作りが行われており、従業員が喜んで出勤したくなるよう気持ちを盛り上げている。だが果たして、「幸せ」であることは、プログラマーの仕事のパフォーマンスも上げることになるのだろうか。伊ボルツァーノ自由大学の研究チームが、プログラマーに必要とされるクリエイティビティおよび問題解決能力がそのときの気分に影響されるのかどうか実験したそうだ(IT World、slashdot)。
実験では、42人の被験者に2種類のテストを行った。まず、被験者に写真にキャプションをつけさせることでクリエイティビティを査定した。次にTower of Londonというゲームでプレイさせ、ゲームをクリアするまでの時間とゲームの結果をスコアにして問題解決能力を査定した。
その結果、クリエイティビティはその時の気分やムードにほとんど影響されないものの、機嫌の良かった人はゲームのスコアが高かったという。つまり、幸せなプログラマーはより問題解決能力が高いということが科学的に証明されたという。
以前には機嫌が悪いときほど人はクリエイティブになるという話もあったのですが、どちらが正しいのでしょうね……。
環境保護論者であるFelix Krame氏と共著者であるGil Friend氏は、米国内の公立の石炭会社をすべて買い占め、10年かけて閉鎖してしまうことを企てている(Green Car Reports、theguardian、slashdot)。
彼らの目的は風力や太陽エネルギー、天然ガスなどのエネルギーソースを育成するために、すべての石炭エネルギーを排除することにある。石炭事業の廃止は、二酸化硫黄の排出量減少、窒素酸化物のスモッグ、微粒子人心肺損傷、水銀のような毒素の空中放出などを排除することができるという。
彼らによると、石炭事業の廃止に必要な金額はたったの500億ドルだという。もっともその金額は、この計画による株価の下落などの要素を含んだものであるらしい。また、これには87000人の石炭産業の労働者に対する再訓練費用も含まれるとしている。
米シカゴ地裁は今月11日、先日破綻した大手ビットコイン取引所Mt.GoxのCEO、Mark Karpeles氏および関連会社の資産を凍結したそうだ(ITworld、slashdot)。同社によって2万5千ドル(約250万円)を失ったという米国のGregory Greene氏がMt.Goxを詐欺、過失、受託者義務違反、契約違反などで告発、訴訟となったため。
地裁が出した命令はMt.Gox CEOのMark Karpeles氏およびMt.Goxの米子会社、そしてMt.Goxのサイト運営や開発を手がけ、同じくMark Karpeles氏がCEOを務めている関連会社であるティバンの資産を凍結する内容となっているが、日本のMt.Goxは対象に含まれない。これは取引所であったMt.Goxが既に米国で破産保護を申請しており、これが認められているため除外されたという。
今回の命令を受けて、原告はただちに資料の提出を求められるようになるとのこと。Mt.Goxの口座から金銭が出されているという憶測やKarpeles氏が不正行為を行っていたという疑いが持ち上がっており、今回の訴訟は集団訴訟へと発展する可能性もあるとのことだ。
知的財産関連法の改正案では、色や音を商標として登録できるようになるようだ。たとえば、CMなどで使われるメロディや、企業のイメージカラーなどを商標登録し、他社などの利用から保護することが可能になる模様(ITmedia)。
音はOS特有の起動メロディなどが想定される。色では米Tiffanyが包装紙などに使っている「ティファニーブルー」(青みの緑)が米国などで商標登録されていることで知られる。米国では位置やにおい、味なども商標として保護されているとのこと。
仮にWindowsの起動音やIntelのCMのちゃらららーんなんかが登録されたら、ネタにして遊べなくなってしまうのだろうか。
北大および理研、慶応大、阪大の研究者らが、アレルギー応答を調節するマスト細胞内タンパク「STAP-2」の同定に成功したと発表した(The Journal of Immunology掲載論文、マイナビニュース)。
STAP-2(Signal-Transducing Adaptor Protein-2)は、アレルギー反応を発生させる働きを担う細胞「マスト細胞」において、アレルギー応答を抑制する働きをするとされるタンパク質。今回の研究結果ではSTAP-2が実際にこの働きを行っていることが示されたという。また、STAP-2を欠損させたマウスでは野生のマウスと比べ、アレルゲンを投与した際の反応がより大きく見られたことも確認されたそうだ。
なお、このところ話題になっているSTAP細胞とこのSTAP-2は一切関係ない。
3月14日14時よりSTAP細胞 研究論文の疑義に関する調査中間報告の会見がアットビジネスセンターで開催された。理化学研究所(理研)側の出席者は野依良治理事長、竹市雅俊 発生・再生科学総合研究センター センター長など理事クラスが並び、STAP論文の関係者は出席していない。会見で配布された資料は、すべてプレスリリースページ内で取得できる。
会見の内容は調査委員会中間報告書にほぼ沿った内容で、今のところは論文記述6点の不審点についてのものが中心で、2点については改ざん、コピペと認め、残りは継続調査ということである。論文については、理研の研究者はすべて取り下げで同意しており、研究のやり直しということで本人らは進めているようだ。
STAPの真偽については会見中ずっと科学者コミュニティに委ねるという発言を繰り返されている。理研としては、あくまで論文不正という点での調査ということだが、kaho日記に書かれているES細胞との同一性の問題については理研内で認識されているとのことで、内部ではSTAPそのものの調査も進められていることが伺えた。
中間報告では現時点では調査を継続中という言葉で濁していたが、会見出席者からは由々しき問題、極めてレアケース、未熟な研究者が無責任にデータを扱った、データを責任感もなくずさんに扱った、教育をやり直さないといけない、などといった言葉がポロポロと出るような状態で、出席者の心中としては既に突き放しているのだろう。ただ、客観的かつ慎重に扱って検証しないといけない(野依理事長)ということで、現状としては断定できないものは発表しないようだ。
吾輩はリファレンスである。名前はまだ無い -- perlの中の人