あるAnonymous Coward 曰く、

Appleは世界でもっとも企業価値の高い会社の1つであり、豊富な資金を持つことでも知られている。こうした富と名声にもかかわらず、AppleはライバルであるGoogleやMicrosoft、Samsungなどと異なり、オープンソースコミュニティへの貢献度は低いようだ。Tim CookがCEOに就任してから今までの3年間、Appleがコミュニティに与えた影響はまばらなものだったという（ITWorld、slashdot）。

たとえばMac OS XにはApache Software Foundation（ASF）傘下にあるソフトウェアが含まれているが、財政面でのASFへのサポートはなかった。いっぽうライバルであるGoogleとMicrosoftは年間10万ドルの貢献を行い、ASFのプラチナスポンサーとして名を連ねている。ASFの広報担当であるSally Khudairi氏によれば、AppleがApacheに財政的援助を提供したという記録は見つけられなかったという。ただ、Appleに勤める従業員個人による支援は頻繁にあるという。

また、AppleはかつてApache関連のイベントであるApacheConのスポンサーに名を連ねていたことがあったが、2004年以降はまったく音沙汰が無いという。

あるAnonymous Coward 曰く、

信用調査機関Equifaxのシステムが「God」という名前を受け付けないために不当な扱いを受けたとして、ニューヨーク在住のGod GazarovさんがEquifaxを訴えたという（exciteニュース、New YORK Post）。名前が受け付けられないためその信用調査期間による信用調査結果が得られず「支払い実績記録無し」と判断され、信用がないと見なされた模様。

以前は「Null」さんが話題になったが、意外にシステムが受け付けてくれない名前というのは少なくないのかもしれない。

GazarovさんはTransUnionやExperianといった大手信用情報機関では850点満点のうち720以上のクレジットスコアを持っていたそうだが、一年前に自動車を購入しようとした際にEquifaxによる信用調査が行われ、その結果自動車の購入ができなかったという。信用調査会社からは「名前を変更してはどうか」との提案もされたという。

なお、米国ではクレジットスコアは単に金融関連だけでは無くそれ以外の一般生活でも使われるため、スコアが低いことはさまざまな問題を引き起こすようだ（AllAbout）。

京都市右京区の仁和寺で「御室桜」として知られる桜は八重桜で知られているが、最近行った調査の結果、212本の桜のうち八重桜はわずか18本で、大半は一重の花を付ける桜だったという（京都新聞）。

住友林業筑波研究所が行っていた研究によると、実は温室桜の9割以上はもともとは一重の桜で、長い時間をかけて「先祖返りした」のだという。桜は突然変異が多く、平安時代から品種改良的なことが行われていたそうで、その過程で生み出された八重桜が、新たな枝が出ては枯れるというサイクルの中で桜本来の一重に戻ったと推測されるという。

なお、仁和寺では桜を入れ替えるといった措置を行う気はないそうだが、八重の桜を元に培養した「クローン苗」の定植も行われているとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

米Wake Forest Baptist Medical Centerが、人工膣の作成に成功したと発表した（Engadget、NewScientist ）。

ごく稀に膣管を持たずに産まれてくる女性というのがいるそうで、こういった女性のためにこの人工膣は作られたそうだ。実際に移植作業を行った結果、移植された人は性欲などに影響することもなく、一般の人と同様に性行為も可能になったという。

「人工膣」というものの、これ単体で膣として機能する物では無く、女性の体内で膣を形成する補助（足場）として機能するという。女性の外陰部から採取した採取を培養し、「足場」となるのに適切なサイズまで培養できたら膣の形になるよう整形し、体内に挿入して縫合。この足場を使って血管や筋肉などが構成され、6ヶ月後には生理や性交ができる状態になるという。

EngadgetやNewScientistの記事に掲載されている写真で透明な棒状のものの表面に巻かれている薄いビニールのようなものが培養された細胞だそうで、この写真は細胞を丸く整形しているところだそうだ。

この丸い棒が人工膣だと勘違いして別のものを想像した方もいるかもしれないが、今回実現した「人工膣」はあくまで「足場」であり、それ自体では膣にはならない。従来も手術で膣を作り出すという手法があったが、それらで作り出された膣には筋肉がないため縮小などの合併症が起こる可能性があったそうだ。今回の手法はそのような問題を防げるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

時代がすっかりPCからスマホに移行した感のある昨今だが、企業ではスマホ世代の新入社員のPCスキルが低下しているという話がある。

日刊ゲンダイの記事によると、昨今の学生はレポートや卒論でしかPCを使わず、それ以外はスマホで済ませることが当たり前になっているため、タイピングスピードは2年前の3分の2に、さらにはそもそもPCの使い方が分からない新人も少なくないという。LINEの普及の影響か、メールの文章がSMSのような支離滅裂なものになっている例も目立つとのこと。

単なる最近の若い者は…的な話のような気もしなくもないが、各位の職場では如何だろうか？

あるAnonymous Coward 曰く、

新聞などで企業の未発表の新サービスや新製品などに対する情報が報じられた際、企業がそれに対し「決定した事実はない」「当社が発表したものではない」などのコメントを発表する例は多い。こういったコメントを出したにもかかわらず、すぐにその新サービスや新製品を発表する例も多く、「伝統芸」などと揶揄される状態になっているが、東京証券取引所（東証）はこういった発表を好ましく思っていないようだ。そのため、東証は5月より注意喚起制度をより機動的に実施する制度を導入するという（ブルームバーグ、Reuters、日経新聞）。

東証が公開している不明確な情報への機動的な注意喚起を行うための開示注意銘柄制度の改善に係る上場制度等の見直しについて（PDF）によると、「投資者の投資判断に重要な影響を与えるおそれがあると認められる情報が生じており、当該情報の内容が不明確である場合」などに、その証券や発行者に対し「投資者に対する注意喚起を行える」よう制度を見直すという。

具体的には、「スクープ報道など投資判断に重要な影響を与える可能性がある情報が存在し、その内容が不明確である場合に取引参加者へ通知や東証のホームページへの掲載で明示する」ということになるようだ。

背景には、不確定情報の存在による売買停止措置の解除期間がコメント開示後90分に変更されたことがあるという。停止措置解除のため企業側が開示を急ぐようになり、そのため企業側の開示が開示情報が「紋切り型」になってきたそうだ。

なお、「検討している」「協議をしている」といった形での発表は認められるとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

Twitterの活動を監視しているサードパーティ「Twopcharts」の調査によると、9億7400万あるTwitterアカウントのうち約44％のユーザーはツイートしていないことが判明した。過去30日間になんらかのツイートをしているアカウント数は1億2600万であるという（PCMagzine、PC Watch、slashdot）。

現行のTwitterユーザーで1～10のツイートしか行なっていないユーザーが3割を占め、100以上のツイートを行なったアカウントは全体の13％しかいないという。その13％は、非生産的なスパムアカウントなども含まれており、ある程度積極的にTwitterを使っている本当のユーザー数は、さらに少なくなるだろうとしている。Twitter側は、第三者による調査結果にコメントしないとしている。

ultrageek 曰く、

4月15日、JPRSが「（緊急）キャッシュポイズニング攻撃の危険性増加に伴うDNSサーバーの設定再確認について」という文書を公開した。最近キャッシュDNSサーバーに対するキャッシュポイズニング攻撃が増加しているということから、問い合わせUDPポートのランダム化などの対策を強く推奨するものだ。

JPRSによれば、問い合わせUDPポートのランダム化（ソースポートランダマイゼーション）が有効にされていないと考えられるキャッシュDNSサーバーは依然として約10%程度を占めているとのことである。これは、JPRSに対してカミンスキー型攻撃手法によるDNSサーバーへのアクセスが増加しているという報告があったということで緊急に行われた調査の結果らしい。

キャッシュポイズニング攻撃の効率を高めるカミンスキー型攻撃手法は、2008年7月に発表され、それ以降はUDPポートのランダム化が推奨されているわけだが、いまだに対応されていないサーバーも存在するということである。

また、中京大学の鈴木常彦教授とqmail.jpの運営で知られる東京工業大学の前野年紀准教授が最近検証を行った結果、DNSの仕様には大きな問題があり、それを使ってDNSキャッシュを汚染させることができることを公開している（キャッシュポイズニングの開いたパンドラの箱、キャッシュポイズニングの開いたパンドラの箱 -2-）。

Geekなぺーじで概要がまとめられているが、

本来であれば、より上位からの正規の回答が優先されなければならないはずなのに、下位側が優先される仕様になっているので、偽装されたデータが優先されてしまう、といった感じの話です

だという。

earthlight 曰く、

IIJがMVNOとして提供している音声通話機能付きSIMカード「みおふぉん」が4月17日よりMNP転入に対応するようです。

みおふぉんのサービスは音声通話＋1GBまでの高速データ通信が可能なSIMを月2,052円（税込）からで提供するというもの。最低利用期間は利用開始日の翌月末日までですが、また1年以内の解約の場合（12か月－利用開始月を0ヵ月とした利用月数）×1,080円の「音声通話機能解除調定金」が発生します。

従来もLine、Skypeだけでなく050plusのようなIP電話を利用した通話環境を構築可能でしたが、MNP可能な通常携帯電話回線であれば、楽天電話やGーCALLのような音声通話割引サービスの利用も可能になります。

MNVOということで端末はなく、ドコモ端末やSIMフリー端末の利用が前提となります。ドコモの新料金プランでは音声通話定額も話題でしたが、従来の契約を引き継がない限り、月額維持費が高額化する点もまた話題になっていました。この機会に料金プラン見直しの気運が高まり、みおふぉんやほかのMNVO事業者へのMNP転出が発生するのでしょうか？　それとも大多数が従来の料金プランを維持するのでしょうか？

キャリア内通話無料が無いものの、魅力的なサービスと感じています。みなさんはMNVOへのMNP転出は検討されていますか？

kazekiri 曰く、

STAP細胞問題に関して、理研の笹井芳樹 発生・再生科学総合研究センター（CDB）副センター長の会見が行われた。笹井氏はSTAP論文の主要著者の一人であり、STAP論文不正問題に関しての調査委員会においては捏造、改ざん行為への関与は否定されているものの、指導者立場でありながらデータ等の正当性、正確性を確認しなかったことで、主要著者内でただ一人重大な責任があると認定されている（時事通信）。

まず笹井氏は論文不正を見抜けなかったことへの謝罪を行い、その後、笹井氏に対してあった多くの質問から、それに対して5つの事項で説明を行った。論文に関しては彼は、小保方、若山両氏でまとめて投稿した論文が一度natureに却下されてから、それ以降の修正作業に関わっていたとのことである。この期間はSTAP研究の2年間のうち、最後の投稿までの二ヶ月ほどだけであり、その間に実験方法等の技術指導も行ったということである。

データ不正が見抜けなかったことについては、参画時点で既に図、データ化されており、生データ、実験ノートを見られる状況ではなかったとしている。実験時点での上司が若山先生であり、論文を指導したのが笹井先生と分かれてしまった特殊な状況も原因としている。小保方氏がユニットリーダーとして採用されたことに関して、2012年に行われた選考においては特に理研としての問題がなかったという認識のようである。技術的に未経験なことも多いことから一番小さな研究単位であるユニットリーダーとなったとのことだ。また、1月の会見時のipsとの比較については、既に京都大学まで謝罪と説明に行っているようである。

その後、論文は取り下げる必要はあるものの、STAP細胞の有無に関しては「STAP現象は検証する価値のある合理性の高い仮説」であるという主張を行った。ライブセルイメージングの観察より死細胞の自家蛍光ではないこと、STAP細胞は非常に小型であり遺伝子発現パターンでもES細胞と一致しないこと、キメラマウス実験においてES細胞の混入では一つの細胞塊にならないこと、胎盤等への細胞貢献がおきないことなどから、STAP現象が最も有力な仮説として説明を行った。ただ、STAP現象の各過程を4つのステージに分けて説明を行ったが、各過程でそれを引き起こす制御因子は分かっていないとのことである。

あるAnonymous Coward 曰く、

米国史上初めてインターネット広告の売り上げ高がテレビ放送の広告売り上げ高を上回ったらしい（Washington Post）。

IAB internet advertising revenue report（PDF）によると、インターネット広告の2013年における年間売上高は、前年比17％増の428億ドルと過去最高。テレビ広告の年間売上高は401億ドルとリーマンショックから順調な回復を見せていたが、それを追い越した形となる。この件を紹介しているTHE NEW CLASSICによると、テレビ広告の凋落ではなくインターネット広告の成長速度が著しいということと、モバイルやタブレットがその市場を追い上げたという2つの理由がポイントであるという。

ただし、調査では「Broadcast Television」（地上波や衛星放送）と「Cable Television」（ケーブルTV）が別々にカウントされており、それらを合わせるとまだTVのほうが広告売上高は高い。

あるAnonymous Coward 曰く、

トヨタがロボットに任せていた工程の一部を手作業へ戻すプロジェクトを進めているそうだ（autoblog）。

国内13工場で以前は機械で行なわれていたクランクシャフトの製造工程の一部を手作業に戻す予定らしい。個々の作業員が技術を習得することは、よりよいクルマを製造する方法を理解することにつながると考えているためだという。プロジェクト担当の河合満氏によれば、「機械の使い方をマスターするのではなく、機械（ロボット）に教えられるだけの知識と技能を持つべきだ」としている。

新人作業員にこうした技術を習得させたおかげで、本社工場では（3年前と比べ）生産ラインを96パーセントも短縮でき、廃品の量も減ったととのこと。こうした取り組みは本家を含む海外でも話題になっているようだ（Bloomberg、The Japan Times、slashdot）。