今年、オバマ政権はフランスで建設中の国際熱核融合実験炉（ITER）へリソースを振り分ける決定をし、MITの核融合エネルギー研究のための政府補助金の打ち切りを決めた。しかしMITは核融合エネルギー実験について継続する意志を示しているという（The boston globe、Slashdot）。

MITは米民主党のジョン・ケリーらによって設立されたシンクタンクなどに働きかけ、政府にロビー活動を行った。マサチューセッツの国会議員や科学者などを含むロビイストによって支持されたという。その結果、MITの核融合実験炉は2016年までは非活性化されないことが決定したとしている。

退役した「ボーイング747」型ジャンボジェットを自宅として活用している男性が米ポートランドにいるそうだ。これだけなら珍しくはなさそうだが、この男性は日本びいきで、機内では靴を脱ぎ、布団で寝るという生活を送っているという（ロイター）。

さらに、この男性は一年の半分を日本で過ごしているとのことで、日本でも同じようにボーイング747を家として使用する計画を検討しているらしい。ボーイング747の全長は70m以上、全幅は60～70メートルとかなりのサイズだが、どこに設置するつもりなのか気になるところである。

マツダ株式会社は6月10日、新世代技術「スカイアクティブ テクノロジー」を採用した1.5Lクリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D 1.5」を新開発、新型「マツダ デミオ」に搭載することを発表した（プレスリリース）。

すでにCX-5等に搭載されているSKYACTIV-D 2.2と同様に低圧縮比での理想の燃焼を追求、高価な後処理装置を不要とするほか損失の抑制を徹底するなど燃費改善にも努め、コンパクトカーのエンジンとして最適化しながらも、2.5Lガソリンエンジン並みのトルクなど優れた動力性能を実現しているという。

スペックを見ると、最高出力は1.5Lガソリンエンジン同等の105psであるが、最大トルク250N・mを1500～2500rpmで出すことになっており、低い速度から力強い走りが期待できそうだ。

トランスミッションもSKYACTIV-DRIVEと称する有段ベースの高効率ATを目指しているほか、MTでさえSKYACTIVブランドを付けて改良を施し差別化を推進中。

買うかと言われると現実に難しいとしても、運転してみたいですか？

東芝が水晶発振器並の精度を持つというシリコン半導体発振器を開発した（プレスリリース、日刊工業新聞）。

「CMOS発振器の発振周波数の温度特性を高精度に校正する技術」を開発し、これによって校正を行うことで、±100ppm（0.01%）以下という水晶発振器に迫る精度のCMOS発振器を実現できたという。具体的には、チップ内にヒータと温度計が搭載されており、チップ温度を変更しながら発信周波数を計測して校正を行うという。

さらに、水晶発振器の出力周波数は固定だったが、このCMOS発振器は2MHz～40MHzの間で40Hz刻みで出力周波数を設定できるという。製品化は2～3年後を目指しており、従来の水晶発振器の3分の1サイズを目指すほか、システムLSIへの内蔵も進めるという。

ドラえもんやドラミ、パーマン、コロ助、チンプイ、ゴンスケといった藤子・F・不二雄キャラが超合金化される模様。さらに合体して巨大ロボットにもなるという。価格は14,904円（税込）。

ソフトバンクがロボットおよびソフトウェア事業に本格的に参入するらしい。まずはロボット制御用ソフトウェア「V-Sido（ブシドー） OS」の提供、およびロボット開発支援を開始するという（ASCII.jp）。

V-Sido OSの特徴は、リアルタイムにロボットの動きを生成できる点だという。たとえば、人型のロボットに「右手を挙げろ」という命令を出した場合、右手を挙げることにより全体のバランスが崩れ、転倒してしまうおそれがある。しかしV-Sido OSならば、リアルタイムで全体の姿勢などを制御し、転倒しないようにバランスを取りながら、右手を挙げる動作ができるとしている。

また、ロボット開発企業に採用を検討してもらうために、V-Sido OSの一部機能を実装したマイコンボード、「V-Sido CONNECT」も紹介された。年内に発売予定で、価格は未定だが、1万円以下での販売を目指すとしている。

東京・日本科学未来館で、トイレをテーマとした企画展「トイレ？ 行っトイレ！～ボクらのうんちと地球のみらい」が開催される。開催期間は2014年7月2日（水）～10月5日（日）。

展示エリアはプロローグの「もしもトイレがしゃべれたら」からエピローグの「そしてトイレは歌い出す」まで、8つのエリアから構成されており、最先端のトイレの展示やさまざまな動物のうんちの紹介、トイレ空間を活用するアイデア、トイレからつながる下水道、宇宙のトイレ、世界におけるさまざまなトイレ問題など、多岐にわたる。

夏休み時期の開催ということで、お子様と訪れてみてはいかがだろうか。

6月10日、Red Hat Enterprise Linux（RHEL） 7がリリースされた（Red Hat、SourceForge.JP Magazine）。

デフォルトのファイルシステムがEXT4からXFSに変わるというというドラスティックな変化よりも、PHP 5.4やMySQL（MariaDB） 5.5、Python 2.7といった、現状の追随に胸なでおろしている方が多いのではないか、と思う。

カプコンの辻本社長が、同社の格闘ゲーム新作「ストリートファイター5」について、「熟練した人が勝ち、不慣れな人は瞬間的に負けてしまうような内容では先細りになる」と指摘するとともに、「勝負を有利に運ぶため、課金システムの導入などを検討する」と述べたとスポニチが報じている。

しかし、この報道内容についてその後カプコンはプレスリリースを出し、

本報道にある課金システムの導入については、キャラクターの強さを調整するかのような発言は一切しておりません。

また、「ストリートファイター５」につきましても、タイトルそのものを含め、現時点で発表したものではございません。

と思いっきり否定している。

とはいえ、もし課金で直接強さが代わるようなシステムが登場したとして、格闘ゲームの世界でそれは受け入れられるのだろうか？

格闘ゲームの課金システムとしては、「鉄拳レボリューション」が基本無料でプレイの際に「コイン」を消費するシステムを導入している（ITmedia）。こちらはゲームセンターでのプレイと感覚が近く、また一定時間ごとに無料でコインが貰えるシステムであるためあまり批判は受けていないようだ。

インディアナ州にある8の法執行機関は、要人の移送のために、イラクとアフガニスタン戦において大量に導入されたMRAP（耐地雷・伏撃防護車両）を購入したという。人口13124人のインディアナ州プラスキ郡もその一つ。同郡の保安官であるマイケル・ゲイヤー氏は同車両を導入した理由について、「アメリカは戦争地帯だ。職場にも学校にも路上にも暴力があふれている。こうした脅威に対抗するため、警察は半軍事形式にならざるを得ない」と回答した（Business Insider、Slashdot）。

しかし、実際には1990年代半ば以降、米国内の犯罪率は急落しているという。結局、こうした軍用車両が採用される過程には、安価になった軍事製品を活用する目的であるようだ。MRAPの場合、政府が購入した時点では733,000ドルもしたのに対し、インディアナ州のある群が購入したMRAPの価格はたったの5000ドルにまで下がっていたという。警察用に新規設計したものより、安価になった軍用品を導入した方がコストパフォーマンスが高いという結論であるようだ。

ドコモがSIMカードが入っていないスマートフォンにかざすだけで回線認証できる小型認証デバイスを開発したそうだ。このデバイスは「ポータブルSIM」と呼ばれ、内部にSIMカードとBluetoothやNFCといった近接通信機能を搭載。スマートフォンなどはこれら近接通信機能を通じてポータブルSIM内のSIMカード情報を取得して認証を行うことで、SIMカードが入っていないスマートフォンでもネットワーク接続が可能になるという（CNET Japan、ケータイWatch）。

1つの携帯電話番号を普段使いのスマートフォンと、職場のタブレットで切り替えながら利用する、といった使い方が期待できる。また、SIMカードのセキュリティ領域にIDやパスワードを保存するため、ECサイトなどを利用する際のIDなどが自動で反映されるという機能もある。ただしこれを使うためには当然ながらスマートフォンやタブレット側の対応が必要とのこと。また、今後は商用化を目指すとしているが時期は未定だそうだ。

米国でGoogle Glassの一般販売が開始されたのを受けて、米映画館チェーンのAlamo Drafthouseが、上映中のGoogle Glass装着の禁止を決定した。予告編がスタートした時点から観客がGoogle Glassを装着することを禁じるもので、映画の盗撮行為を取り締るのが目的とのこと。同社はコロラド州、ミシガン州、ミズーリー州、テキサス州、バージニア州で事業を展開しており、間もなくカリフォルニア州にも進出する（Ars Technica、Slashdot）。

1月には、ABCシアターズの映画館内でGoogle Glassを装着していたオハイオ州の男性が、映画の上映開始から1時間後に警察にGoogle Glassをむしり取られ、映画館を退出させられた事件が起きている。男性はGoogle Glassを起動しておらず、処方されたメガネとして装着していただけだったというが、ショッピングモールの中で警察に囲まれて恥ずかしい思いをしたようだ。警察によれば、動画を撮影する機能を持つデバイスは、映画館内で装着するものとして相応しくないとのこと。

Google Glassは他にも、レストランやストリップクラブ、カジノなどの商業施設での装着が禁じられている。

理研の研究不正再発防止のための改革委員会から研究不正再発防止のための提言書が公開された。改革委員会は理研の野依理事長直轄で外部有識者を招聘して構成されており、論文不正の調査委員会の範疇の留まらない幅広い検証を行なってきた。

今回の提言書によれば、事前報道以上の新たに発覚した事実は特になく、STAP細胞の万能性を示すためのES細胞との比較画像が同一の細胞であった件や数日前の遠藤高帆上級研究員による解析でFI-SC細胞とされていたものがES細胞とTS細胞を混ぜたものである可能性が高いという結果が出た件などのほか、通常とは異なる小保方氏の採用経緯や隔離された実験環境などを指摘している。それらを踏まえ、再発防止のために小保方氏、笹井氏への厳しい処分の他、竹市CDBセンター長、コンプライアンス担当理事及び研究担当理事への処分を求めている。また、CDBを解体し、トップ層の交代と研究分野及び体制を再構築することも求め、さらに理研のガバナンス再構築、理事長直轄による不正防止のための組織を構築することを求めている。

現在、理研CDB内で行われているSTAP現象の再現実験については、小保方チームがSTAP現象の発生を完成していたかどうかが明らかにならないため、熟練した研究者が監視役として同席した上での小保方氏自身により再現を求めている。さらに、論文不正の調査委員会では不正が認定されていないNatureへの第2論文について、先述したような新たな疑義が出ている以上研究不正行為の事実そのものの全容解明は未だなされていないと判断し、新たに「監視委員会」を設置し、そこで2本のNature論文の検証を徹底して行うことを求めている。

iPhone純正イヤホンのコードが鞄のなかで絡まり結び目ができてしまった経験がある読者の皆様も多いだろう。これはコードの長さとそのコードが受ける「撹拌」の二つの要因が合わさった故の現象であるそうだ（Business Insider）。

「Spontaneous knotting of an agitated string」と題された論文によると、46cmより短い紐であれば閉じられた箱の中で一定時間撹拌されたとしても絡まって結び目になることはほぼ無いとのこと。

しかし46～150cmの長さとなると結び目ができる確率は著しく上昇するという。そして150cmより長い紐においては結び目が出来る確率は50%に達し、これが上限となるとのこと。50%で頭打ちとなる理由は、紐が箱の中に詰め込まれることによりそれ以上絡まることが無いということらしい。

研究者らは3415回の実証実験を行ったとのことで、論文ではきれいに巻いた状態の紐が結び目になる過程も図解されている。それによると、紐の端が紐の別の箇所と2回交差するだけで結び目が自然発生するとのこと。

iPhoneの純正イヤホンのコードの長さは139cmであり、結び目が出来る確率が最も高まる長さに非常に近い。言い換えればイヤホンをそのまま鞄に入れた場合絡まり結び目になってしまう確率は少なくとも50%ということになる。少なくとも、というのはイヤホンのコードはY字状になっているため結び目になる確率はさらに高まると考えられるからである。

どんなに丁寧ににイヤホンのコードを巻いて鞄に収納しようとも絡んで結び目になってしまうのは、このような物理的な問題であるため、（あまり）避けられないようだ。諸兄方の絡まり防止策はどのようなものだろうか？

Amazonは2014年6月9日、外部Webサイト向けの決済サービスを拡充することを発表した。定期購入（サブスクリプション）決済に対応したことで、電話代のように定期的な料金支払が可能になる（CNN、TechCrunch、日経ITPro、Slashdot）。

Amazonは2億4000万人の消費者のクレジットカード情報を持っており、Amazon側はこうしたユーザーが音楽ストリーミングや電話料金などの支払いにサブスクリプション決済を利用することを期待しているという。

Wall Street Journalによると、Amazonが外部企業から徴収する手数料は商品代金の2.9％および30セント。またAmazonが外部企業から得る購買情報は決済金額のみで、商品に関する情報は収集しないという。同様に、Amazonも外部企業に個人情報を提供しないとしている。今後は定期課金を行うあらゆるビジネスがこのサービスを利用できるようになるとしている。