insiderman 曰く、

VerizonがAOLを買収することが報じられたが、米国では未だにAOLドメインのメールアドレスを使っている人が少なくないらしい（Slashdot）。

米人材系会社（Slashdotのオーナーでもある）Diceの調査によると、Diceのサイトに登録されているメールアドレスのうち1.8％がAOLドメインのものだそうだ（ちなみにGmailのメールアドレスを登録しているユーザーは55％とのこと）。

米国では「使っているメールアドレスでその人の人となりが分かる」という話が出たことがあるそうで、Diceの記事によると、「AOLのメールアドレスを使っている人は自分が1996年から来た人間だと言っているようなものだ」という。

日本でも人材募集にGmailアドレスで応募すると印象が悪いといった話が以前あった、実際のところ影響はあるのだろうか。まあ日本でAOLドメインのメールアドレスを使っている人は僅かだろうから、それについてはほぼ影響はないだろうが。

本日、新たなコミュニティ型ニュースサイト「スラド」がオープンしました。スラドはインターネットやソフトウェア、科学、技術、工学、数学といった分野、そしてそれらに関連する技術や政治、法律、特許や権利といったトピックについてのニュースと、それに対する議論を行うためのコミュニティ型ニュースサイトです（スラドについて）。

旧サイト「スラッシュドット・ジャパン」上にあった記事やジャーナル、コメントと言ったコンテンツおよびアカウントはすべてスラド上にそのまま移行されており、以前と同じようにアクセスが可能です。

スラドの記事は読者などからの記事投稿（タレコミ）を元にしております。タレコミはページ上部などの「タレコむ」リンクから行えますので、皆様のタレコミをお待ちしております。

昨年、NASA EagleworksがEM Drive(電磁駆動: electromagnetic drive)の実験結果を発表して話題を呼んだが、真空中でも推力が得られることが確認されたそうだ( NASASpaceFlight.comの記事、 io9の記事、 本家/.)。

EM Driveは密閉された空間でマイクロ波を反射させることにより、推進剤を放出することなく推力が得られるというもの。2001年ごろに英国のSatellite Propulsion Researchが研究を始めており、中国の研究者も研究成果を発表している。ただし、EM Driveで推力が得られる仕組みは解明されておらず、運動量保存の法則にも反するため懐疑的な見方が強い。NASA Eagleworksを率いるHarold White博士は、EM Driveでは電磁流体力学(MHD)駆動における推進剤イオンの役割を量子論的真空が果たすとの説を提唱していた。しかし、これまで真空中での実験結果がなかったことから、推力はマイクロ波により発生した熱の対流によるものとの仮説を多くの物理学者が支持していたという。今回、真空中で推力を得る実験に成功したことにより、この仮説は否定されることとなった。

EM Driveはまだ研究の初期の段階であり、仕組みの解明などさらなる検証が必要となるが、実現すれば火星まで70日程度で行けるようになり、太陽系から4.3光年離れたアルファ・ケンタウリ系へのミッションも夢のような話ではなくなるとのことだ。ただし、実際にどこから推力が発生しているのかという点については、厳格な検証が必要となるだろう。

米国・シカゴで開催されたMicrosoft IgniteイベントでMicrosoftのJerry Nixon氏が、Windows 10はWindowsの最後のバージョンであり、今後は常にWindows 10を開発していくことになる、といった趣旨の発言をしたそうだ(Softpediaの記事、 本家/.)。

先日のストーリーではWindows 10での更新プログラム配布スケジュールの変更が話題となったが、MicrosoftではWindows 10以降、現在のような数年ごとの新バージョンリリースをやめて数か月ごとの大規模アップデート実施に変更することを計画しているという。大規模アップデートが最優先となるのに伴い、Windowsの名称も現在の「Windows <バージョン>」といったものから、単なる「Windows」になるとみられるとのこと。

提供開始からほぼ半年となるAndroid 5.0(Lollipop)だが、Android Developers Webサイトで公表されているプラットフォームバージョンごとのデータによればシェアがまだ10%に届いていないようだ。これについてTom's Hardwareの記事では、GoogleがAndroidの更新に関する問題をこれ以上無視することはできなくなるだろうとの見方を示している(Tom's Hardwareの記事、 本家/.)。

このデータは最新の「Playストア」アプリが4月28日～5月4日に収集したもので、Android 5.0のシェアは9%。マイナーアップデートのAndroid 5.1(0.7%)を加えても9.7%にとどまる。一方、Android 4.4(KitKat)のシェアは39.8%となっており、プラットフォームバージョン別では最も多い。Android 4.1.x～4.3(Jelly Bean)のシェアは合計39.2%となっているが、一番新しい4.3のシェアは5.5%と少なく、4.2.x(18.1%)と4.1.x(15.6%)が大半を占める。また、Android 4.0.3～4.0.4(Ice Cream Sandwich)とAndroid 2.3.3～2.3.7(Gingerbread)もそれぞれ5%以上のシェアを保っている。

Androidでは端末メーカーやキャリア独自のカスタマイズが加えられる点がアップデート提供を困難にしており、統一されたアップデートシステムを利用するには端末メーカーにさまざまな制限が課せられる。その結果、フラッグシップモデルでも1年半程度しかアップデートが提供されず、ユーザー数の多いローエンドモデルではほとんどアップデートが提供されないことになり、多くのユーザーが脆弱性の放置された端末を使い続けることになる。端末メーカーではWindowsやその他の新しいOSを導入する動きもあるが、AndroidとiOSが独占している市場に大きな変化をすぐにもたらす可能性は低い。ただし、ユーザーがAndroidのセキュリティーを問題視するようになり、適切にセキュリティーアップデートが提供されるOSへの要求が強くなれば、Google側も放置し続けることはできなくなるだろうとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

アドルフ・ヒトラー著「Mein Kampf（我が闘争）」が、今年4月30日で著者の死没（自殺）から70年を迎える。そのため現行ドイツ著作権法の規定により、ドイツ時間の今年大晦日をもってその著作権は消滅する（新潮社Foresight）。

ナチス・ドイツが無条件降伏すると、当初、米英仏ソ4国が分割占領し、バイエルン州は米占領軍による占領行政を受けた。米軍は「我が闘争」の出版元「エーアー」社（在ミュンヘン）を接収、その著作権を押さえ、その後1949年秋に西側3国占領地帯が西ドイツとして発足すると、バイエルン州政府に同書の著作権を与えた。以後、バイエルン州政府は著作権相続者として、同州を含む西ドイツ連邦での出版販売を禁じ（一部例外はあったらしい）、そのまま東西ドイツ統一を経てその有効圏を全ドイツに広げ今日に至っている。

法的にはドイツで来年より「我が闘争」の出版・流通・販売を禁じる根拠が無くなるが、さてどうなるか。出版・流通・販売・読書の自由および内心の自由の無い周辺国に囲まれたこの国から静かに見守っていきたい。

なお、亡命ドイツ人等によって共著され、ドイツ語を原語としてロンドンで発行され、ナチズムより桁違いに巨大な惨禍を人類に与えた「Manifest der Kommunistischen Partei（共産党宣言）」は、東西ドイツ独立後以降も両国内域では発禁対象ではなかったらしい。

insiderman 曰く、

やや旧聞になるが、人気のWindows向けSSHクライアント「PuTTY」で、マルウェア入りの非公式バージョンが出回っているそうだ(シマンテック公式ブログの記事)。

PuTTYはオープンソースソフトウェアなので、(知識と開発ツールさえあれば)誰もが改変したバージョンを作成して配布できる。シマンテックのブログによると、このマルウェア入りPuTTYは2013年後半から出回っているらしい。今のところあまり拡散していないが、検索エンジン経由でこのマルウェア入りPuTTYのダウンロードページに誘導されることがあるようだ。

この改変版PuTTYでは、サーバーへの接続時に接続情報が攻撃者のサーバーに送信される。これにより、攻撃者は被害者が接続しようとしたSSHサーバーへの接続が可能になるという。

SourceForgeがアドウェア入りGIMPインストーラを配布したことが話題になっているが、オープンソースソフトウェア自体へのマルウェア混入も増加するかもしれない。

yasuoka 曰く、

国民に一意な個人番号を付与する、いわゆる「マイナンバー」制度の導入が近づいているが、マイナンバーの受け取りを拒否するとどうなるのか、という話が話題になっているようだ（Togetterまとめ）。

今年10月5日から簡易書留で番号を通知する「通知カード」が送付される予定だが、簡易書留の受け取りを拒否すれば、通知カードが総務省経由で市区町村役場に戻っていって、それで終わりだ。郵便局や市役所の手間がかかるだけで、住民票に掲載されたマイナンバーが消されるわけでもなし、別にシステム上は何の問題も起こらない。

ただ、マイナンバーそのものの受け取りを拒否する、ということだと、それは究極的には、年金の受け取りを拒否する、ということにつながる。というのも、厚生労働省は、全ての年金をマイナンバーで処理する方針で、従来の年金番号は早晩マイナンバーに移行してしまうからだ。したがって、来年以降、年金の手続をおこなう際には、ほぼどんな手続においてもマイナンバーが必要となる。

では、マイナンバー通知カードの受け取りを拒否した上で、来年以降に年金だけを受け取ることは可能だろうか。これは可能で、マイナンバー付きの住民票を取得して、その住民票を使って手続をおこなえば良い。通知カードの代わりに住民票を使って、マイナンバーを示せばいいわけだ。ただ、それは結局、マイナンバーの受け取りを拒否したことにならない、と思うのは私だけだろうか？

（追記＠15:15）マイナンバーは「国民すべて」が対象ではなく、現時点では「住基ネットにデータがある/あった人」のみが対象とのこと（詳しくはyasuoka氏の日記を参照）。これにあわせて本文を修正しました。

人類が滅亡した後、最後まで動き続ける電気/電子機器は何だろう、このような質問がSlashdotで話題となっている。

質問者は人類滅亡後の世界を描いたSFショートフィルムをYouTubeで観た後、部屋のロボット掃除機が動き出すのを見てこのような疑問がわいたという。質問では継続的に電源が供給され、設計通りの動作を続けるものに限定し、ただ破壊されずに残っているだけで、電源さえ供給されれば動作可能といったものは除外している。

スタンバイ状態で電源が供給され続け、内部的には時を刻んでいるが、誰かが操作しなければそれ以上の動作をしないようなものは除外していいだろう。ただし、毎日同じ時間に繰り返しアラームを鳴らすといったものはもちろん、消滅してしまった送信先にデータを送り続けるといったものであっても、動き続けている方に含めていいと思われる。スラドの皆さんが考える、最後まで動き続ける電子/電気機器は何だろうか。