国立がん研究センターや東京大の研究チームの発表によると、コーヒーや緑茶を日常的によく飲む人は、ほとんど飲まない人に比べて病気などで死亡するリスクが低かったという（国立がん研究センターの発表、ハフィントンポスト、朝日新聞）。

解析を担当した東大大学院医学系研究科の井上真奈美特任教授は「詳しい仕組みは不明だが、常識的な範囲であればコーヒーや緑茶を飲むことは、健康的な習慣であることが確認できた」と話している

とのこと。とりあえずデスマーチ中のコーヒー連続摂取は「健康的な習慣」ではないということで。

「使われていない電波を集めてスマートフォンを充電するというデバイスが開発されたという（iPhone Mania、元ネタのEngadget記事）。

このデバイスを開発したのはNikola Labsという米オハイオ州のスタートアップ企業で、これを利用したiPhoneケースの製品化に向けて資金募集を行う模様。価格は99ドルのようだ。

このケースにはアンテナと直流化回路、バッファ回路が組み込まれており、アンテナで拾った電波を電力に変換してiPhoneに給電するという。

シリコンバレーでは巨大で奇抜な本社ビルの建設が流行っているそうで、その影響かそれ以外の企業にもこのようなビルの建設が広まっているという（BBC）。

3月31日に移転したばかりというFacebook新本社ビルの屋上には36420平方メートルの公園が設けられているほか、一つの部屋に何千人もの人を収容できる仕切りのないオープンフロアがあるという。Googleも間もなく巨大な新本社ビルに移転する予定だそうで、さらにAppleが建設中の新本社ビルはまるで空飛ぶ円盤のような形をしており、「宇宙船」や「死の星」などと呼ばれている。Amazonが2016年と2017年に移転する計画であるシアトルに建設中の新本社ビルは、生態系を模したガラス張りの巨大ドーム3つを含むことになるという。

広大なフロアを設け、従業員同士のコミュニケーションを促すための工夫を凝らしたシリコンバレーオフィスのトレンドは、シリコンバレーやIT企業という枠を超えて広がり始めているという。たとえば英BBCのBroadcasting Houseではホットデスクシステムを導入し、オープンプランのニュースルームには460ものワークステーションが配されているそうだ。また中国のTencentは広東省に巨大な本社ビルを建設中で、このビルはGoogleやAmazonの本社ビルも手掛けるNBBJ社によるものだという。

Googleが、ノートPCなどのトラックパッドとスペースキーを一体化させるという特許を取得した模様（GIGAZINE、JUSTIA Patents）。

この特許には、キーボードのスペースキー（があった）部分にトラックパッドがめり込んだような画像が添付されている。これによりトラックパッドとキーボードの合計面積を削減できるメリットがあるようだ。

どうせならキーボード部分すべてをタッチパネルにしてしまえば、とも思ったが、コスト的にはどうなのだろうか。

バッファロー・IT・ソリューションズがiPhoneの出張修理サービス「スマッ修！」を開始した。これは「スマートにスマホを修理する」の造語らしい（プレスリリース）。

サービス内容は「ご自宅に専門スタッフが訪問し、あなたの目の前でiPhonを修理いたします。」とのこと。ただ、出張範囲は東京23区内で、できることはiPhone5系列のフロントガラスの交換とバッテリーの交換だけだそうだ。その上で当然ながらappleの保証は利かなくなる。

スラド民には需要がなさそうだが、一般のiPhoneユーザーには需要があるのだろうか？

首相官邸で小型ドローンが発見されて以来、日本社会におけるドローンが興味の眼差しと偏見の対象になり、普及と過剰規制の瀬戸際にあるようだ。価格.comにドローンの項目が立てられたり、量販店での露出も目立ち始めている一方、こちらのNHK報道のように、田んぼでドローンが発見されると、警察はドローンが落ちたいきさつを調べ、ドローンから特に不審なものは見つからなかったと記事になる。

それ自体は警察が職務でやっている事で、過剰な部分はないにせよ、メディアのイメージとしては、ドローン＝不審物、つまり潜在的な反社会性物体の扱いがデフォルトになったように思える。今後、ドローンの社会的包摂が落ち着いて進められていくのだろうか。

また、先日大阪市内のすべての公園でドローンの飛行を禁止にという話もあったが、続いて東京都も都立公園および都立庭園でドローンの使用を禁止する通知を出している（東京新聞）。こうしたドローン規制に対し、「ドローンを規制すれば日本は衰退する」という意見も出ている。

昨年、中国LenovoがIBMのx86サーバー部門を買収したが（ITmediaの記事）、これを受けて米海軍がイージス艦システムの置き換えを検討しているという。

米海軍では「Aegis Technical Insertion（TI）12」というシステムでIBMのx86サーバー「BladeCenter HT」を採用しているが、Lenovoによる買収でこのサーバー製品はLenovoの管轄下になるという。そのためこれらの製品の調達が安全保障上の問題によって制限されることになったようだ（USNI News）。

NICT（情報通信研究機構）は和歌山県白浜町において、町と共同で「耐災害ワイヤレスメッシュネットワーク」（通称 NerveNet）の実証実験を行う（プレスリリース）。

5.6GHz帯/2.4GHz帯のWi-Fiによるメッシュネットワークにより、各情報通信ステーションを介してインターネットに依存せずにエリア内のユーザー間通話やメッセージング（アプリのインストールが必要）、防災情報、観光情報へのアクセス（ステーションはWebサーバ機能を有する）が可能になる。

インターネットには白浜町役場と県立情報交流センターBig・U（田辺市）の2カ所で接続し、耐災害性を高めている。なおBig・Uとの間は4.9GHz帯固定無線アクセス装置（免許登録必要）を用い、多くの海水浴客が訪れるスポットには最大640人の同時接続が可能なWi-Fi装置を4台設置している。iOS対応アプリはちょっと待って...

未上場の株式に対する投資をネットを通じて募ることが、今月下旬より解禁されるとのこと（NHK）。

ベンチャー企業の資金調達を容易にすることを目的としているとのことで、投資家の損失を防ぐため1人が1つの企業に対して投資できる金額を年間50万円以下に制限し、また企業側に対しても調達できる金額について年間で総額1億円未満に制限するとのこと。

未上場の株式については売却が難しいことから、リスクが大きいことを投資家に理解してもらうことが課題だという。

京都大学や近畿大学には教育・研究用の原子炉があるのだが、近年の原子炉に対する規制強化のため運転できない状況が続いているという（毎日新聞）。

京都大学は原子炉実験所（大阪府南群熊取町）に研究用原子炉（出力5000kW）と臨界集合体実験装置（出力100W）を、近畿大学は原子力研究所に近畿大学原子炉（出力1W）を教育・研究用として有している。それぞれ規模が小さく、地震が発生しても事故にはならないということだったが、近年の規制基準強化によって研究用原子炉に対しても安全対策が求められるようになり、運転ができなくなっている。

京大の原子炉はまだしも、出力1Wの近大原子炉までも厳格な審査が求められるというのは無駄な気もするが、なかなかうまい解決法は出てきていない模様。

手の指1本を失うのか、インターネット接続を失うのか、どちらか一方を選ばなければならないとしたら、皆さんはどうするだろう。英国で実施された調査によれば、回答者の3分の1近くが指を失う方を選んだそうだ(BetaNews、Workspace Insight)。

この調査は英国でブロードバンドやケーブルテレビ、携帯電話サービスなどの価格比較サービスを提供するCable.co.ukが英国在住者2,500名を対象に実施したもの。その結果、インターネット接続が失われる方を選んだのは46.32%(1,158名)にとどまり、29.16%(729名)が指が失われる方を選び、残りの24.52%(613名)はどちらも選べないと回答したとのこと。

この結果についてCable.co.ukのDan Howdle編集長は、SNSなどにより社会的なつながりを保つためにインターネット接続の重要性が増しており、それと比較して手の指9本で暮らしていくことも大した問題ではないと一部の人は考えたのではないかと述べている。

太陽系内、火星と木星の間の小惑星帯にある準惑星ケレス表面に存在する謎の明るい点の画像が、NASAによって公開された（ITmedia）。

この光点はケレスのクレーター内にあり、正体はまだ明らかになっていないが、氷が太陽光を反射しているものだと推測されている。