あるAnonymous Coward 曰く、

東北大のチームは何もない「ゼロ」の状態を認識する細胞が、サルの脳にあることを突き止めたそうだ（日経新聞）。

サルなど人間以外の霊長類もゼロを認識できることは行動から知られていたが、脳の細胞を確認したのは初めてだという。チームの虫明元・東北大教授は「人間も同様に、ゼロを学習で理解するだけでなく、認識する脳細胞が備わっている可能性が高い」とのこと。とりあえずインド人から検査してみるのはどうだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

人工知能の専門家のうち18%が、「人間の頭脳を超えた人工知能が誕生した場合、人類の存続に関わる危機が発生する」と考えているそうだ（Slashdot、Epoch Times）。

オックスフォード大学のVincent Müller教授およびNick Bostrom教授が人工知能の専門家170人を対象に2014年に行った調査の結果とのこと。この調査では人工知能の発達が人類にとって純利益となるとの回答は過半数をわずかに超えたが、一方で純損失であると考える専門家も13%いたとのことだ。

人工知能に関しては今年1月にスペースX社のイーロン・マスクCEOや理論物理学社スティーブン・ホーキング氏といった著名な学者や研究者らがその安全を呼びかける公開書簡を発表している。特に人工知能の制御不能や誤動作により人類に危害が及ぶことがないよう安全な管理システムを確立するよう訴えている。

あるAnonymous Coward 曰く、

GoogleやAmazon、Appleなどのグローバル企業による「節税」は長らく批判の対象となっており、「Google税」などと呼ばれる対抗策を導入する国も増えつつある。AmazonはこのようなGoogle税に屈する最初の企業になるようだ（Guardian、betanews、Slashdot）。

Amazonはこれまでの11年間、税率の低いルクセンブルクで上場し、イギリスで発生したオンライン取引はルクセンブルク経由で支払ってきた。AmazonやApple、Googleといった多国籍企業のこうした租税回避策は長期かつ金額も大きなことから、欧州委員会が乗り出す事態となっていた（CNET）。

この問題に対し、イギリスでは今年の4月から多国籍企業がこうした租税回避を行った場合25％の税金を課すという新税「移転利益課税（Diverted Profits Tax）」を導入することを決定した（過去記事）。これに対し、Amazonは5月のはじめからイギリスで販売された製品に関連する税はイギリスで支払うことを決定したという。この決定は、GoogleやApple、Microsoftといった他のIT企業にもおよぶ可能性があるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

2011年に「迷惑電話番号を共有」して迷惑電話を拒否する「トビラフォン」というものが取り上げられていたが、これを利用するサービスをKDDIが提供すると発表した（KDDIの発表）。

固定電話の回線と電話機の間に専用機器を接続して利用するもので、通知された発信者電話番号をトビラシステムズが構築するデータベースで照会し、「迷惑電話」と判断された場合はその旨を通知する。また、「危険な番号」と判断された場合は着信音を鳴らさないという。

なお、仕組み上判定には発信者が番号通知を行っている必要がある。また、迷惑電話番号リスト（データベース）は機器内に自動的にダウンロードされて更新されるとのことで、この際ダイヤルアップでの通信が必要となるが、これの通信料はKDDI側の負担になるとのこと。料金は初期費用が2000円、サービス利用料が月額390円。決済にはauかんたん決済を使用するとのこと。

insiderman 曰く、

FirefoxにはCookieを使ったユーザー動向のトラッキングを防ぐ機能があるが（いわゆるDo Not Track機能）、これを有効にするとWebページのロード時間が短くなると言う話が出ている（VentureBeat、Slashdot）。

Do Not Trackを有効にすると、トラッキングのために使われるCookieがサーバーから送信されなくなり、その結果トラッキングを行っているサイトへの接続時間が短縮されるということらしい。効果としては、Alexaランキングでトップ200に入るサイトにおいて67.5％のCookieの削減が確認され、ページのロード時間は44％短縮、データ量は39％減ったそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米コーヒーチェーンStarbucksのプリペイドカード（ギフトカード）ではWebブラウザ上で残高を別のカードに移動させることができるそうなのだが、そのシステムに脆弱性があり、2つのWebブラウザで同時に残高の移動操作を行うことで残高を増やすことができてしまったそうだ。これを実証してStarbucksに報告した人物が、逆にStarbucksから「詐欺的行為を行った」と非難されている模様（BBC）。

批判の理由はStarbucks側の同意を得ずに脆弱性を実証したためだという。

なお、Starbucksでは他人のプリペイドカード残高を勝手に自分のカードに移し替える攻撃も話題になっているが（ITmedia）、これはまた別個の問題の模様。残高が減ったら登録されているクレジットカード情報を使って自動的にチャージを行う自動チャージ設定があり、残高が少ない状態でもこれを悪用して相当額の残高を奪い取ることができたそうだが、これについてStarbucks側は不注意な顧客が悪いという姿勢のようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米シリコンバレーといえばハイテク企業のメッカだが、最近シリコンバレーの企業で「年功型」の給与体系を採用する企業が増えているという（TechCrunch）。

年功型といっても、一部日本企業や組織で採用されている年齢＋在籍年数によるものではなく、単純に「経験年数」と職位で賃金を決定するというものらしい。このシステムは成果によって給料が決まるシステムと異なり、社内競争で評価を奪い合う「共食い」が無くなるほか、交渉力の上下で賃金が変化することがない、男女間で明確に同一賃金が保障される、といったメリットがあるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleが新たに発売したiPhone/iPod touch用充電ドック「iPhone Lightning Dock」は、iPhone/iPod touch側にiOS 8以降がインストールされていないと充電ができないという（Macお宝鑑定団Blog）。

そのため、Lighting端子搭載モデルでもiOS 8にアップデートしていないと充電ができないただのスタンドと化してしまう模様。すでにiOS 7のサポートは終了しているが、周辺機器もアップデートしないと利用不可にするとはAppleおそるべし。新OSをインストールすると重くなりそうな旧ハードをさっさと買い換えさせる作戦だろうか。

「死亡フラグ」という言葉の由来はどこなのか、というのが話題になっている模様（やじうまWatch、Togetterまとめ：『死亡フラグ』の語源）。

確かに90年代には聞かなかったような気がするが、「死亡フラグ」という言葉の初出がどこなのかは明確には分かっていないようだ。

headless 曰く、

政府は25日、サイバーセキュリティ戦略本部第2回会合を開催し、新たな「サイバーセキュリティ戦略」を策定するためにパブリックコメントを実施する案などを決定した（発表PDF、総理の一日 — サイバーセキュリティ戦略本部、日経ITpro、産経新聞）。

新たなサイバーセキュリティ戦略は、今後3年程度にわたるサイバーセキュリティ政策の方向性を定めるもの。サイバー空間と実空間の融合が高度に深化した「連接融合情報社会（連融情報社会）」が到来しつつあるとし、経済・社会の持続的発展や安全・安心な経済社会活動の実現、研究開発・人材育成などについて、2020年代初頭を見据えた内容になっている。会合に出席した安倍首相は、締めくくりのあいさつで「2020年の東京オリンピック・パラリンピックを成功させるためにも、サイバーセキュリティに万全を期す必要がある」と述べたとのことだ。

このほか、サイバーセキュリティ対策強化のための監査の基本方針や、重要インフラにおける情報セキュリティ確保に係る安全基準等策定指針等の改定も決定されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

プラレールやTOMIX のタカラトミーから実際に磁力浮上・磁力走行する世界初の量産型ミニチュアリニアモーターカー「リニアライナー」が発売される（乗りものニュース）。

超電導ではないものの、回転モーターを排してリニアモーター走行を再現しているところは中々アレゲだと思うのだが如何だろうか。

本物のリニアモーターカーの約90分の1のサイズとのことで、実車換算で最高時速500kmを実現できるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

ファミリーマートへの入店時によく聞こえるチャイムは「大盛況」という曲名なのだそうだ。これだけなら特にアレゲな話ではないのだが、このチャイムは元々はパナソニックのドアホン用チャイム音として作曲されたもので、デイリーポータルZがその作曲者に作曲の経緯について取材して記事にしている。

ファミリーマートでこのチャイムがよく聞こえるのは、ファミリーマートがパナソニックのドアホンを採用しているからという理由で、ファミリーマート以外でもこのチャイム音を聞く可能性は十分ある（実際タレコミ子の友人のマンションはドアホンの音がこれだった）。

興味深いのが権利関係の話で、このチャイム音はあまりにメジャーになってしまったため、最近になって作曲者の方とパナソニックの間で権利関係の取り決めが行われたそうだ。そのため、たとえばテレビで利用された場合や楽譜集などに曲が収録された場合は作曲者に印税が入るようになったらしい。また、元々曲名はなかったそうだが、このインタビューを機に「大盛況」という名前が付けられたとのこと。こういった取材がきっかけで曲名が付くとはなかなかに面白い。